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生物兵器として新しい「サル痘」をばら撒き、ワクチン後遺症の帯状疱疹などを、インチキPCR検査で「サル痘」と判定しパンデミックを偽装か

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は良くまとまっています。“天才予言者ビル・ゲイツさんは、競馬予想とかは当てるわけじゃないんですよ。何故か知らないけれども、次に起こる病気を当てることができる。(3分)”ことから、次のパンデミックは間違いなく天然痘だと確信したが、「サル痘」の広がりを見ると、“どうやらその通りになってきている”と言っています。
  “サル痘が感染確認されている地域というのは、mRNAワクチンを接種した地域と被っている。…主要メディアはサル痘とコロナワクチンの関係性は絶対に結び付けません(6分)…天然痘ウイルスをばら撒いでバイオテロを仕掛けたというよりも、ワクチンの後遺症として水ぶくれの水疱瘡みたいなのがいっぱい出る。それをワクチンと結び付けて説明するわけにいかないので、ワクチン後遺症じゃないんだ、新しい病気が流行っているんだというふうに、接種者を欺くためのニュースだ(12分)”と言っています。
 ただ、タマホイさんのツイートにあるように、2021年8月に武漢ウイルス研究所の科学者は、“研究者が「伝染性の病原体」を作り出す可能性があると指摘した方法を用いて、サル痘ウイルスゲノムを組み立て、PCR検査でウイルスを特定できるようにした”とのことで、2022年2月に研究報告書が出ているのです。
 “続きはこちらから”では、この研究報告書の内容から、コウモリのコロナウイルス研究の世界的な第一人者であった石正麗さんは、「明らかに、もともとのサル痘ウイルスの性質を変えている」と説明しています。
 “現在のサル痘に関しては、「本来のサル痘とあまりにも異なる感染状況」であり、専門家の人たちも困惑しています”という状況なのですが、私は生物兵器として新しい「サル痘」がばら撒かれたと考えています。
 ただ、致死率が高く感染力はそれほど高くないため、パンデミックにはなりにくい。そこでワクチン後遺症の帯状疱疹などを、インチキPCR検査で「サル痘」と判定しパンデミックを偽装するのだと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SATORISM TV.228「予言的中!怪奇現象が暗示した通りにサル痘が流行か!でもそれワクチンの後遺症ですけど!」
配信元)
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配信元)
 
 
 
 

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米バイデン大統領が来日し、さっそくに防衛費増額を献上の岸田政権 / 世界はすでに日本を常任理事国とすべきアジアの代表と見ていない「アメリカの金魚のフン」/ 日本のウクライナ化へ

 米バイデン大統領が来日し、岸田首相が待ってましたとばかりに「防衛費の増額」を申し出ました。国会中継すらできないNHKのおべっか報道も見苦しいことよ。孫崎享氏が今回の会談の目立った点を述べた中に、岸田首相が「力による変更を認めない」という表現を強調していた点がありました。これまで米中も日中も「一つの中国」という認識のもと外交してきましたが、アメリカは近年、台湾と大臣クラスの公式外交に踏み込み、事実上「力によらない現状変更」を行なっている。これは台湾の独立に対してアメリカの支持が得られたというメッセージになっていることが重要だと述べています。ミンスク合意を破ってひたすら東進したNATOのように、中国にも台湾有事を挑発しているようです。また、バイデン大統領が国連安保理の改革がなされた後、日本が常任理事国になることへの支持を表明したことと、来年のG7サミットを広島市で開催することを取り上げ、孫崎氏が「世界は大きく変化しておりG7はもう過去の制度だ。G7と非G7のGDPを比較すると、大方のイメージと異なり非G7の方が上だ。国連の改革も非G7の割合を増やす方向になる。日本はすでにアジアの代表として見なされていない。アジアの代表はむしろインドやインドネシア、タイなどと思われている。」「日本は自分の価値観など全く無く、金魚のフンのようにアメリカについていくと思われている、そのような国が常任理事国に必要かと認識されている。」アメリカに支持されて浮かれている場合か。孫崎氏も植草一秀氏も主張するように今、日本が専心すべきは「戦乱に巻き込まれないための方策を考察すること」です。
 長周新聞は、今の日本を評して、国会からしてすでに挙国一致体制が出来上がり、日本列島は不沈空母として対中国を意識した軍事基地の配置となっていると見ています。「そもそもなぜ日本が中国やロシアと敵対しなければならないのか。」ウクライナ紛争を正しく認識できないと、日本のウクライナ化を見過ごし対中政策も誤ります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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日刊IWJガイド・非会員版「日米首脳会談後の共同会見で、バイデン米大統領が台湾有事での武力行使を明言!! ロイターは『戦略的曖昧さからの逸脱』と指摘!」2022.5.24号~No.3540号
引用元)
(前略)
米国記者「(岸田総理に)もし中国が台湾を統一しようとしたり攻撃しようとしたら、どのように対応しますか? そしてアメリカはどのように対応すると思われますか?
(中略)
岸田総理「台湾については、今回の首脳会談の中でも議論となりました。台湾海峡の情勢は、台湾に関する両国の基本的な立場は変更がないことを確認した上で国際社会の平和と繁栄に不可欠な要素である台湾海峡の平和と安定の重要性を強調するとともに、両岸関係については平和的に解決をうながしていく、こうしたものでありました。

 日本はアジアにおいて、力による一方的な現状変更、これは許してはならないと思います。だからこそ、今回、ウクライナの情勢についても、力による一方的な現状変更、これは許してはならないということで、国際社会と協力しながら強い制裁に参加をし、人道支援を行なっている、こうしたことです。

 アジアにおいても、平和や安定が守られるために、日本としては自らの防衛力を抜本的に強化するとともに、日米同盟、私たちの国にとって唯一の同盟関係であります日米同盟、これをしっかりと強いものにしていかなければならない。このように思っています。
(中略)
記者「ウクライナに対しては軍事的に対処しないということですが、台湾を守るために軍事的に介入されますか?」

バイデン大統領「はい(YES)、そう約束しましたから介入します。」
(以下略)

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メディアに騙されてウクライナを応援する多くの日本人 / 現在ウクライナ避難民を積極的に支援している日本財団会長の笹川陽平氏 〜 父親の笹川良一氏は「世界で一番金持ちのファシスト」であり、ムッソリーニの崇拝者

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の男性の証言は強烈です。“初日にうちの師団の75%が負傷か戦死した。…次のリーダーが来たけど、彼は軍事裁判を怖がっているようだった。自殺行為のような作戦に人々を送り出したんだ。例えば俺が命令された作戦は、ロシア軍の砲撃の的になる場所に居ろってやつだった。そうすればウクライナ軍はロシア軍の位置がわかるから。ウクライナ軍は人の命を軽く考えている。敵の砲撃のターゲットになれなんて。これは本当だ。俺は投降することで自分の命を守った。もし投降せず死んでも、俺の亡骸は家族の元に帰れないから。家族は悲しむと思うけど、うちの政府は何とも思わない。死んだら英雄だと言われたよ。英雄って…。なんの英雄なんだ…? 英雄ってのは平和に暮らして子供をちゃんと育てる男の事だ。意味のない戦争で死ぬのは英雄じゃない。ウクライナ人に言います。行くな。徴兵されても行くな。俺みたいに騙されて森に投げ出されて、適当に生き残れと言われる。本当に後悔している。戦いに参加した事を。選択肢があるのなら、ちゃんと考えて。この戦争が君の命に値するのか。みんな、戦地に送られない方法を全力で考えてくれ。逃げろ。武器を置け。拒否しろ。投降しろ。”と言っています。
 「英雄ってのは平和に暮らして子供をちゃんと育てる男の事だ。」という彼の言葉は、私の想いと完全に一致しています。ウクライナ軍にも、まともな人間がいたということですが、まともであったからこそ、投降することで自分の命を守ることができたのでしょう。
 彼の最後の言葉は、私たち日本人に対しても言われていると思った方が良い。日本人の多くが、メディアに騙されてウクライナを応援するわけは、なんとなく分かります。“ロシアは侵略者であり、ウクライナは強国ロシアに対し、国民が一丸となって抵抗しロシアを追い返している。ウクライナにネオナチがいるというのは「陰謀論」で、アゾフ大隊はウクライナの英雄だ”と、本当に信じているのでしょう。
 “「経済に影響出ても対ロシア制裁をすべき」への支持率では、おそらく世界で日本が一番高いのでは…”というツイートがありますが、そうかもしれません。日本人とウクライナ人は、よく似ているのかも知れません。
 日本財団会長の笹川陽平氏は、産経新聞「正論」の「露侵攻契機に難民政策見直しを」と題する4月25日付のコラムの中で、“政府は夏の参院選後の臨時国会に出入国管理・難民認定法の改正案を提出し、「準難民」の新たな法的保護の枠組みの創設を目指す方針と聞く。…日本財団もそうした流れを後押ししたいと考える。既に在日ウクライナ人スタッフも加えてウクライナ避難民支援室(仮称)をスタートさせ、避難民の日本への渡航費や生活、教育、就業などを幅広く支援する予定だ。当面、約1000人、50億円規模の支援を想定しているが、ウクライナ情勢の進行を見ながら柔軟に対応したいと考えている。”と記しています。
 父親の笹川良一氏は、日本船舶振興会(のちの日本財団)会長で、ウィキペディアによれば、“1974年(昭和49年)、アメリカのタイム誌のインタビューでは「私は世界で一番金持ちのファシストである」と答えている。…イタリアの指導者であるベニート・ムッソリーニの崇拝者であり、ムッソリーニ率いるファシスト党の制服を似せて私兵に黒シャツを着せていた” と書かれています。
 また、興味深い記述として、笹川良一氏は1945年(昭和20年)の12月11日に巣鴨プリズンに入獄したが、“逮捕理由は「超国家主義的、暴力的結社及び愛国的秘密結社の主要人物」(CIS、民間諜報局作成のファイルによる)としてであった”ということです。
 そうした人物の息子が、現在ウクライナ避難民を積極的に支援し、多くの日本人はそれを支持しているのです。
(竹下雅敏)
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【字幕】ロシア国防省公開動画 捕虜証言 ウクライナ軍の作戦がひどい事、ウクライナの英雄感 ウクライナに徴兵された人々へのメッセージ
配信元)
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配信元)




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独裁者の道をひた走っているゼレンスキー、このおぞましいウクライナを熱烈に支持し続ける日本を含めた西側の主流メディア / 戦争を終わらせるためにプーチン大統領に会う意思があるゼレンスキー

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラムの年次総会「ダボス会議」で、ウクライナのゼレンスキー大統領はオンライン形式で演説し、“石油の禁輸を含むロシアとの完全な貿易停止、金融システムからの排除など、最大限の制裁を行うとともに、経営者らに対しては、ロシアからの完全撤退を求めた”とのことです。
 「ダボス会議のスクリーンに登場したゼレンスキー大統領は、クラウス・シュワブによって紹介されると、世界の政財界の要人から絶え間ない拍手喝采を受けている。」ということですから、少なくとも情報戦に関しては、世界経済フォーラムが大きな影響を与えていることになるでしょう。
 主流メディアのフェイクニュースでは、ゼレンスキーは英雄でプーチンは悪魔なのですが、そのゼレンスキーは、“何らかの形でロシアを応援したら資産没収の法律に、ゼレンスキーが署名した”とのことです。すらいと氏のこちらのツイートによれば、「兵士の投降・逃亡を防ぐため射殺を許可する法案」がウクライナ議会に提出されたということです。
 独裁者の道をひた走っているゼレンスキーですが、日本を含めた西側の主流メディアは、このおぞましいウクライナを熱烈に支持し続けるのです。「ダボス会議」の連中は、ロシアのプーチンを倒すためにウクライナを利用しているわけですが、どんな嘘でも平気でつくサイコパスは使い勝手が良いのでしょう。シナリオはMI6が書いていると思われます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ゼレンスキーは、“戦争を終わらせるためにロシアのウラジーミル・プーチン大統領に会う意思がある”と述べたようです。昨日の記事で、“アゾフスタルの「アゾフ大隊」の降伏によって、ロシア軍の勢いが増しウクライナ軍は総崩れの様相です。”とコメントしたのですが、どうやら間違いないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゼレンスキー大統領 ダボス会議で最大限の経済制裁訴え
引用元)
(前略)
世界経済フォーラムの年次総会=ダボス会議で、ウクライナのゼレンスキー大統領は、最大限の経済制裁を行うよう呼びかけた。

各国の首脳や経済界のリーダーおよそ2,500人が参加する2022年のダボス会議の主要なテーマは、ウクライナへの軍事侵攻の問題で、ロシアの参加は認められていない。

ゼレンスキー大統領は、23日、オンライン形式で演説し、「現在起きている攻撃に対処するだけではなく、これを将来にわたり防がなければならない」と強調した。

そのうえで、石油の禁輸を含むロシアとの完全な貿易停止、金融システムからの排除など、最大限の制裁を行うとともに、経営者らに対しては、ロシアからの完全撤退を求めた。

ゼレンスキー大統領は、「ロシアが核や化学兵器を使用するのを待っていてはならない」として、早急な対応の必要性を呼びかけた。
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配信元)




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[拡散希望] WHOパンデミック条約に反対する署名が始まった 〜 一部の邪悪なグローバリストが勝手に決める条約の修正案は破棄

 「パンデミック条約」への危機感が高まってきました。「(WHO)事務局長の権限は、国の主権的な権限に取って代わる。これは、後に国家に対する制裁措置の実施に利用できる」という内容が知られ、ネット上でパンデミック条約に反対する署名のサイトが立ち上がっています。署名サイトの声明を要約しますと「WHOのパンデミック条約は過去例を見ない最大の権力を選挙で選ばれていないグローバリストに与え、国を管理する。しかし今からでも遅くはない。テドロス事務局長に対して、WHOが私たちの国の主権を奪うことは決してできないと告げる特別な請願書に署名して共有してください。」「私たちは、世界的なロックダウン、ワクチンの義務化、プロパガンダに戻りたくありません。」というものです。英語のサイトですがメールアドレスと氏名、国籍を入力するだけでした。
 「WHOのパンデミック条約を支持しているのは誰か?」という記事では、3月30日時点で25カ国のリーダーが名前を連ね、この度インドが加わり、この後、カナダ、米国、オーストラリア、ニュージーランドが追加されるとあります。しかしそれに対して、世界の「多くの国会議員、下院議員、欧州議会議員が警鐘を鳴らしている」とあります。一部の邪悪なグローバリストが勝手なことをするなという全世界の人々の意志を集めて、この違法な条約を潰してしまおう。
 日本政府は自治権を手放すのか、日本人は主権を守れるのか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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パンデミック条約に反対する署名
引用元)
メディアが全く報じない裏でパンデミック条約に日本政府が署名しようとしています

これに署名をすると、WHO主導の感染対策が行われることになるでしょう。

日本国政府の意向とは関係なく、つまりロックダウンやワクチンの義務化などが行われることが可能になります

これは大変危険だと私は思いました。

だから署名をしましたがご賛同いただける方は是非お願いします

PETITION: Stop Tedros' WHO Pandemic Treaty
英語サイトですが、簡単です。

メールアドレスと氏名、国籍のみ記入すればOK.
(以下略)
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現時点で25人の世界の指導者がWHO「パンデミック条約」に署名を約束
引用元)
複数の政府がWHOパンデミック条約への署名を約束
(中略)
キーン・ベクステ
複数の政府がWHO世界パンデミック条約への署名を約束し、保健主権を世界保健機関に譲り渡すことになりました。

WHOのパンデミック条約を支持しているのは誰ですか?
(中略)
世界保健機関は3月30日、「パンデミックへの備えと対応に関する新たな国際条約に向けて」協力することを約束した25人の世界のリーダーを以下のリストに発表しました。
(中略)
米国に関しては、バイデン政権がWHOの国際保健規則の改正を主導しており、その明確な目的は、WHOの監視能力を高め、その規制を執行する権限を拡大することです。
(中略)
現状では、カウンター・シグナルは、パンデミック条約や国際保健規則の改正に反対すると明言した世界のリーダーをまだ見つけていないが、条約に関する情報が拡散している今、より多くの国会議員、下院議員、欧州議会議員が警鐘を鳴らしている
(以下略)