アーカイブ: *事件

[羽田衝突炎上事故]日防隊の石濱哲信代表による、スローモーション映像を用いた衝突解析から得られる見解 ~衝突が起きたことはほぼ確実

竹下雅敏氏からの情報です。
 日防隊(日本防災防犯隊)の石濱哲信代表は、1月2日に羽田空港で起きた日航機と海上保安庁機の衝突事故について、スローモーション映像を用いた衝突解析から得られる見解を述べています。
 動画の2分5秒で、“この映像の一部を見ますと、日本航空のエアバス350には1番先端のところノーズに、垂直尾翼がちょうど当たったような、そういう傷がついている映像がございました。…推定するにエアバス350は重さが約320トンぐらいはあったのではないかなと。これが時速220kmぐらいで接地して、接地直後と言いますか約200mもしないうちに、この海上保安庁のボンバルディアに追突している形が想像できます。その速度ですと1秒間に55m乃至(ないし) 60mほど進みます。…その直後にですね、0.1秒後ぐらいにエアバスのノーズギアと言いますが、最初の先端にありますギアが折れてガクッと下に下がっているのが、その光の具合でわかります”と説明しています。
 3分45秒~4分15秒の映像をご覧になると、このことがよく分かります。続けて、4分25秒のところで石濱哲信氏は、“ボンバルディアは、この重さ300トンを超える、しかも220kmぐらいの速度で来た大きなジャンボ機に潰されている、ということが想像できます。…ボンバルディアが積んでいた燃料が潰されたところで、気化したものに一気に爆発的に火がついたと。そして、さらに飛び散った燃料が燃え広がった、というようなものに見えます”と説明しています。
 非常に明快な説明で、流石(さすが)だと思いました。1月10日の記事で「JAL516便の機首には、ハッキリと衝突の跡があります。もしもこれが爆弾か何かによるものだとすれば、このような凹み方にはならないでしょう」とコメントし、この記事の最後のところで「機首に衝突の跡」が写っている、異なる3つの画像を載せました。これは、1枚の画像だとフェイク画像だと思う人がいるからです。
 “続きはこちらから”の動画では、「本当は衝突していないのでは?」という可能性にも言及していますが、石濱哲信氏の解説とスローモーション映像を見れば、衝突が起きたことはほぼ確実です。
 また、この動画の続編『なぜ海保の航空機は衝突場所から動いていないのか?』では、“時速200km以上の速さの、しかも巨大なJALですよ。海上保安庁の飛行機はチッチャイ…巨大な飛行機が後ろからドンとぶつかってるのに、ほとんど移動していない…これ非常に不可解だなと僕は個人的に思っています(8分5秒)”と言っているのですが、石濱哲信氏が説明しているように海保機は、“ジャンボ機に潰されている”のです。
 時速80キロほどの速度で大型トラックが乗用車に追突し、トラックの下に乗用車がめり込んで潰れている画像を見たことがあると思います。重さが約320トンで、220kmぐらいの速度のジャンボ機が、小さな海保機にぶつかったらどうなるか。恐らく、海保機は押しつぶされて多少前方に引きずられるだけで、ジャンボ機は海保機の上を通り過ぎて行くと思われます。
 読売新聞は「警視庁は5日、死亡した海保機の乗員5人のうち、副機長の田原信幸さん(41)と整備員の加藤重亮さん(56)の死因について、司法解剖の結果、外部から全身に強い衝撃を受けたことによる全身挫滅だった」と報じていますが、挫滅とは「外部から強い衝撃をうけて筋肉や内臓器官などがつぶれること」です。ジャンボ機の重量に押しつぶされたのです。
 最後に蛇足ですが、“燃料が入っている主翼が燃え残っているのはおかしい”と言う人がいます。しかし、JAL516便は着陸時での事故であり、翼部分にはほとんど燃料は残っていなかったはずです。加えて、中央の胴体部分が完全に燃えているのは、『衝突、炎上したJAL機に使われていたのは「炭素繊維強化プラスチック(CFRP)」…専門家の注目が集まる』に書かれているように、“胴体と主翼には炭素繊維複合材が使われていた。…翼の構造には燃えにくい素材でできたファイヤーウォールが組み込まれており、それが炎上を遅らせた”からです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【JAL海保衝突】衝突スロー解析で分かった決定的なこと!
配信元)
————————————————————————
事故の日航機、撤去作業始まる…羽田空港
配信元)

» 続きはこちらから

コロナウイルスのパンデミックの20倍以上の死者をもたらす可能性がある「疾病X」はすでに存在している ~このウイルスが流出するか、ばら撒かれれば非常に高い致死率になる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月12日の記事で、“未知の「疾病X」がコロナウイルスのパンデミックの20倍以上の死者をもたらす可能性があるという世界保健機関の新たな警告”を受け、ダボス会議の1月17日に行われるセッションは「疾病Xへの備え」だということでした。
 タマホイさんのツイートには、“世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は1月5日、多くの国でコロナとインフルエンザが増加していることから、防護マスクの使用とワクチン接種を推奨した”ということです。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんのツイートによれば、「すでに疾病Xのワクチン施設がある。」らしい。ディスカッションの内容は「医療システムを今後の複数の課題に備えるためにどのような斬新な取り組みが必要なのか?」だというのです。
 要するに、新型コロナウイルスのmRNAワクチンは、例えばアフリカの国の人々はほとんど打ちませんでしたが、今後はそういうことがないように、世界中の国にワクチンを供給し、全員に打たせるにはどうすれば良いかを話し合うわけですね。
 冒頭の動画をご覧ください。「先週、中国から実に懸念される研究結果が発表されました。…感染したマウスの100%を殺す新しいウイルスを作り出した…研究室の細胞培養で進化したもので、ヒト化マウスを100%殺した。…感染したヒトの大多数がウイルス性脳死を起こす可能性があると思う。私はこの研究は、人類の存亡に関わる脅威だと思う。…これが発見されたのは2017年なので、しばらく前のことになる。論文は2024年1月4日に発表された。…危険なウイルスは肺と脳組織の両方から検出され、肺から高濃度のウイルスが検出されたということは、マウスがウイルスを呼気で吐き出していたということです。…脳の損傷によって生物を死滅させるが、口や肺で増殖するため、感染が拡がる可能性もある。…悪い症状は5日目に現れたが、3日目、4日目はそれなりに元気で、他の人に感染させることができる。症状前拡散というやつだ。…マウスに感染したウイルスがヒト化したACE受容体であったことを考えれば、ヒトに感染しても同じことが起こるだろう」と話しています。
 このウイルスが流出するか、ばら撒かれれば非常に高い致死率になるでしょう。コロナウイルスのパンデミックの20倍以上の死者をもたらす可能性がある「疾病X」はすでに存在しているということになります。
 櫻井ジャーナルの『米国がウクライナで研究していた生物兵器に合致する特徴を持つ薬剤を日本が承認』には、“​日本で「レプリコン・ワクチン(自己増幅型COVIDワクチン)」が11月28日に承認され​、その決定を​メーカーもその事実を発表​した。これは一種の人口ウイルスで、動物の種を超えて感染する可能性が指摘されている。「ワクチン」というタグがつけられているものの、実際は遺伝子導入剤。…ロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると…アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明した​という。万能兵器とは、敵の兵士だけでなく動物や農作物にもダメージを与えることができる兵器だという。そうした病原体を拡散させることでターゲット国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えることを目的としている。…レプリコン・ワクチンをWHOが言うところの「疾病X」だと考える人もいる”とあります。
 何というか、生き残るのが難しい世の中ですね。こんな世界で生き残りたいとは思わない、という人も出てくるでしょう。そういう人にテロドス(テドロスともいう)は、「ワクチンを打てば死んでも天国に行ける」と言うでしょうね。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

24/1/8 フルフォード情報英語版:我々はおそらく今週、ある種のメガブラックスワンイベントに向かっている

 いよいよアメリカの経済は破綻の危機らしく、「5,000万人という途方もない数の人々がローン返済を滞納している」、「アメリカの労働者の67%が、生活費が賃金の伸びを上回っている」と言っています。
 ハザール・マフィアが大規模なテロ事件を計画しており、それは「カリフォルニアでの大地震と壊滅的な津波」だと言っています。これによって、「2024年のアメリカ選挙を阻止し、戒厳令を開始する口実として使われるだろう」と推測しています。
 石川県を襲った元旦の地震について、「この攻撃は在日アメリカ海軍の司令官であるカール・A・ラハティによって命じられた」と言い、そして、「彼はまた、日本の海上保安庁の航空機を民間旅客機の進路に突っ込ませる遠隔ハイジャック事件にも関与していた」とも言っています。石川県が攻撃された理由としては、「日本の独立を推進する前田一族の本拠地だったから」という見解のようです。
 「ジェフリー・エプスタインと彼のペド島に関連する膨大な文書」が裁判所によって公開されたため、「法的措置への道が開かれ」、ハザール・マフィアに対する本格的な取り締まりが始まったと言っています。2014年のキエフでのクーデター以後、あらゆる種類の小児性愛者の温床となったウクライナで、「ジョー・バイデンとハンター・バイデンは、児童売買組織の中心人物だった。J.バイデンは地下トンネルとアドレノクロム、臓器採取工場の大規模なネットワークを持つ邸宅を所有していた」とのこと。奴らは森で人間『狩り』をしており、それはあえて「子供たちに恐怖を与え、アドレノクロム濃度を高めるため」だったようです。また、「生きたまま体から直接血を吸う」ことが出来る装置を持っていたのだとか。また、「イギリスとデンマークのすべての君主がこの狩りに参加」していたとも言っています。アメリカには、「ウォルマートを強制収容所として利用したアメリカ国内の児童売買ネットワーク」があるようです。こうしたことに関連して、「ドナルド・トランプはいかなる不正行為も潔白であり、ジェフリー・エプスタインの島や家を訪れていないと公式の法廷文書で証明されている」と主張していますが、1月11日の時事ブログで紹介された動画の中で、キンバリー・ゴーグエンさんは、「トランプに関しては、私は彼が人類の友ではないという証拠と事実を持っています。彼が40歳の誕生日の儀式に参加し、若い子供が犠牲になっていること、エプスタインとの関連があることがビデオテープで証明されています。彼は多くの人にヒーローとみなされていますが、それは全て完全に嘘です」と語っています。
 ポーランドでは、「ドイツのEU工作員であるドナルド・トゥスク政権が急速に悪夢に変わりつつある」として、彼らは「テレビ局を警察で取り囲み、プロパガンダメッセージを強要しようとしている」ことや、不合理な「EU予算に対する拒否権を撤廃する条約に署名した」り、「ヨーロッパ諸国で犯罪の波を引き起こしているアラブ人やイスラム系移民の軍人の大量移住を受け入れている」そうです。
 最後に明るいニュースです。ドイツでは「目覚めた」農民の大規模な抗議行動によって、オラフ・ショルツ政権が突きつけていた、「食料生産に影響を与え、地元農家に不利益をもたらす、いくつかの専制的で無意味な課税とネット・ゼロ政策」を撤回させたとのことです。
 以下、その他のトピックです。
  • (カナダのトルドー首相が)祖国キューバに逃亡しようとして捕まった(中略)...(逃亡理由は)彼のワクチン大量殺人キャンペーンが暴露されたからだ。(中略)...捜査するために、軍警察が出動したということだ。
  • (中国では)不動産価格の暴落が大規模な暴動を引き起こしている(中略)...2022年6月から2023年10月までの間に、不動産部門に関連する1,777件のデモが数えられた。これらのデモ参加者の3分の2は住宅購入者と住宅所有者で、(中略)...残りのデモ参加者のほとんどは、未払い賃金を要求する建設労働者だった
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:我々はおそらく今週、ある種のメガブラックスワンイベントに向かっている
転載元)

ニューヨーク・タイムズ紙の全面広告『オーシャン・オブ・ストーム』


We are headed for some sort of mega black swan event, possibly this week
By
Benjamin Fulford
January 8, 2024
3 Comments
There are many signs we are headed for some sort of massive black swan event or set of events, that is likely to involve both a white hat mass arrest operation and a Khazarian Mafia response that will dwarf 911.
我々は巨大なブラックスワン*の出来事、または一連の出来事に向かっている兆候がたくさんある。これはおそらく9.11を凌ぐような、ホワイトハットによる大量逮捕作戦とハザール・マフィアの反応を含むものであると思われる。

One hint that something is being planned came in the form of a full-page advertisement in the New York Times that read: “OCEAN OF STORMS, 11.01.2024 New Moon.” 何かが計画されているというヒントの一つは、ニューヨーク・タイムズ紙の全面広告にあった:『オーシャン・オブ・ストーム、2024.01.11 新月(OCEAN OF STORMS, 11.01.2024 New Moon)』

To be added later. 後で追加する。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

» 続きはこちらから

キンバリー・ゴーグエンさんとトム・メルヴィル氏との特別対談 ~トム・メルヴィル氏「私の知識は、国連安全保障理事会の機密プロジェクトで働いていた時に得られたものです。特別な許可により、多くの人がアクセスできないアーカイブを閲覧できました。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんの世界情勢レポートの中で、よく名前の出てくるトム・メルヴィル氏との特別対談です。1月5日に放送されたものです。ユナイテッドネットワークニュースのYouTube動画のキンバリーさんとトム・メルヴィル氏は音声のみです。
 こちらの『Kimberly Ann Goguen’s Trust Ambassador - Thomas J Melville』という2020年7月の動画には、トム・メルヴィル氏が実際に話をしている姿を見ることができます。この動画の中でトム・メルヴィル氏は、“私は舞台裏で活動してきたので、多くのことを知っています。多くの秘密を知っています(3分33秒)。…下院と上院、私はあなたたちに呼びかけています。…議会と上院の皆さん一人一人に関する多くのデータがたくさんあり、暴露される可能性があり、非常に近いうちに暴露されるでしょう(6分26秒)”と話していますが、今のところデータが暴露されている様には見えません。
 冒頭の動画でトム・メルヴィル氏は、“あなた(キム)のことはずっと前から知っていましたよ。私の知識は、国連安全保障理事会の機密プロジェクトで働いていた時に得られたものです。特別な許可により、多くの人がアクセスできないアーカイブを閲覧できました。あなたの名前がそこで頻繁に登場し、2015年から情報を得ていました。この経験から、あなたと世界的な出来事との間に特別な関連があることを知り、あなたに会い、協力することを嬉しく思っています(1分8秒)”と話しています。
 また1分53秒で、“アーカイブの話をしましたが、彼らは特別な存在「ウォッチャー」として、限られた人々とのみ関わります。私は何度も彼らに会う栄誉を得ました。彼らは高いエネルギーを持ち、彼らと過ごす時間は素晴らしいです。彼らは特別で、人間やそれ以外の存在であり、真実の記録を持っています。彼らは地球の歴史だけでなく、それ以上の記録を持っています。マイケルというアーカイビストと会い、彼らが非常に長寿であることを知りました。彼らは歴史を記録するために長く生きます。彼らとの出会いは私の特権で、彼らは人類が互いに親切になる時に全てを明らかにするでしょう”と言っています。
 「ウォッチャー」として限られた人々とのみ関わるアーカイビストと呼ばれる特別な存在がいて、彼らは高いエネルギーを持つと言っていますが、残念ながらこれは違います。【キム・レポート 2024.1.5】 の記事の中に、キンバリーさんとトム・メルヴィル氏の写真がありますが、2人とも高い波動ではありません。トム・メルヴィル氏の語るマイケルというアーカイビストも同様で、「天界の改革」が始まった当初から波動が落ちたままです。
 キンバリーさんの波動が低い理由は、彼女が「ソース」と呼ぶ存在にあります。幸いなことに、今日の正午あたりから、キンバリーさんの波動は本来あるべき高い波動に戻りました。マイケルというアーカイビストの波動もうまくいけば、明日には戻るかも知れません。ここ数日の間に非常に大きなことが起きたために、キンバリーさんの波動が戻ったのです。
 ですから、1月14日以降に収録された世界情勢レポートでは、とても綺麗な波動のキンバリーさんの姿を見ることができるはずです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
キムとトム・メルヴィルとの特別対談|トムはGIAであると同時にアーカイビストだった|01/05/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
配信元)
————————————————————————
キム・レポート2024.1.5】特別ゲスト、トム・メルヴィル
引用元)
(前略)

05 JAN 24 NEWS – YouTube
(中略)
キムとトムの国連総会での冒険

キム:私たちの冒険についていくつかお話ししましょう。2018年、トムはキムとリポジトリの代表として国連総会に赴き、利用可能なさまざまな種類の資金について話し合いました。その訪問の間、あなたはアフリカの大統領や他の数カ国の人々と会いましたね。

トム:当時GIAの代表として、私はマナワールド・ホールディングス(Manna World Holdings)とリポジトリの大使を務めていました、マナワールド・ホールディングスは当時のリポジトリの名前です。ジンバブエ大統領に関しては、通貨をめぐるさまざまな問題がありました。ディープ・ステートと軍事・諜報機関が、他の国でもよくあるように彼の国の通貨を操作していたのです。私は彼にいくつかの助言をし、その時は私たちが彼を助けることができると伝えました。しかし当時は、あまりにも多くのブロックがあったため、私たちはそれを行うことができませんでした。キムは向こうでお金を送金したのですが、それがブロックされてしまったのです(そして中央銀行総裁がそれに関係している、と彼は言っていたような気がします)。でも、それはそこにあって、みんな興奮していました。誰かが踏み込んできて、みんなを殺すと脅すまではね、それでみんな、そんなものはいらないと判断したんです。トムはジンバブエ大統領への唯一のアドバイスは、自国の通貨を完全に停止し、まったく新しい通貨と通貨プラットフォームを再開することだといい、彼はまさにそれを実行しました。彼はすべてを停止し、まったく新しい通貨を作り、ジンバブエドルは消滅しました。それ以来、彼はまたもや諜報機関に操られ、ジンバブエの仮想通貨コインを始めようとしています。

ただ、人は操られるものであり、それは私が多くの著名な大統領や中央銀行総裁と会ったときに理解したことです。キムにすべてを話したわけではありませんが、私は中央銀行の総裁や連絡役など、ほとんどすべての人々と接触することができ、彼らは皆、同じことを言いました。彼らの国々は操られており、中央銀行も操られていたのです。ですから、彼らがすべて操られていたときに、そして正直なところ、今も操られているときに、私たちがどの国を通じて一銭でも得ることができるでしょうか? ですから、現時点では各国政府が自助努力するしかないのです。




(以下略)

» 続きはこちらから

国際保健規則(IHR)の規則違反の改定案は無効である。よって従う義務はない(大阪市立大学医学部名誉教授 井上正康氏) / COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」の予告なのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏は、パンデミック条約よりもこちらの方が本命だと言われているWHOの国際保健規則(IHR)の改正の問題について、“IHRには第55条という規約の改正に関する規則がございまして、それによりますと5月のWHO総会の4ヶ月前、すなわち今年の1月27日までに改正された案を正式にWHOの方から加盟国に確実に通知する必要がございます。…しかし、今の状況でWHOの事務局でも、その時期に間に合わないということが議論されております。…その事に関して上條事務局長が厚労省の担当者に質問したところ、その担当者の方は実は日本も含めて各国が、もうすでに昨年12月の段階で改定案をWHOの方に報告しているということで、それを持ってこの1月27日をリミットとする報告に変えることができるというとんでもない解釈をされたことが分かりました。…少なくとも今年1月の27日にWHOの事務局長から正式な改定案が出されることはない、ということが事実として分かっております。そういう意味では、今の問題にされている5月のWHO総会で決議されるような手続きそのものが、すでにルール違反の状態になっている。…IHRの第55条の改正のルールに則りますと、1月27日に間に合わなかった改正案が、たとえWHOから締約国に通知されても、それに従うことはありえない。これが国際的ルールの基本でございます”と話し、「規則違反の改定案は無効である よって従う義務はない(4分7秒)」としています。
 ニュージーランドではロックダウンとワクチンの事実上の強制を行ったジャシンダ・アーダーン(労働党)が2023年1月に首相を辞任、2023年10月14日に行われた総選挙では国民党が第1党になりました。
 及川幸久氏は、“労働党に変わって出来たのが新たな連立政権です。中心は国民党(中道右派)、さらに右派のACT党、さらに加わったのがニュージーランド・ファースト党です。…新連立政権がWHOのIHR(国際保健規則)の第59条改正に合意せず留保した…この後、今年5月までにIHRの残りの大幅改正が出てくるわけですよ。それは、まだハッキリ言ってませんけど、間違いなく拒否するだろうという風に言われています”と話しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。WHOが国際保健規則(IHR)の改正を目指しているのは、今年のダボス会議(1月15日~19日)の議題のひとつ「疾病Xへの備え」とリンクしているように思えます。
 インサイダー紙は、“世界保健機関(WHO)は最近、COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」について警告を発している”とし、ダボス会議で1月17日に行われるセッション「疾病Xへの備え」の一般講演者は、テドロス・アダノム・ゲブレイェソス(WHO事務局長)、シャム・ビシェン(ジュネーブWEF保健医療センター長)、ロイ・ジェイコブス(ロイヤル・フィリップス社長兼最高経営責任者)、プリータ・レディ(アポロ・ホスピタルズ・エンタープライズ社取締役副会長)、ニシア・トリンダーデ・リマ(ブラジル保健省保健大臣)、ミシェル・ドゥマレ(アストラゼネカ・ピーエルシー取締役会長)だと報じています。
 宮沢孝幸氏の「オミクロン株は人為的に作られた」という主張は、まず間違いないでしょう。人為的に作られ、意図的にばら撒かれたわけです。
 今度は、“COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」だからな、予告しといたぞ~”ということなんでしょうね。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【拡散希望】IHRに従う義務が無い事が判明しました!この事実を武器に運動を加速させよう!
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから