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19/2/15 ソルカ・ファール情報：インドが“忘れ得ぬ教訓”にすると誓う報復準備を進める中、アメリカの戦闘機がパキスタンの核の破壊態勢へ

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　崖っぷちなハザールマフィア、ベネズエラの偽クーデター失敗で負けを認めたかと思いきや、今度はアジアでぶっこんできました。
　カバールの筆頭イギリスのお家芸は「分断して統治せよ」。アジアやアフリカや中東の旧植民地を引っ掻き回し、そらもう最低な幕引きで明け渡した訣ですが、その最たる例が今回の記事の二箇国です。

　1947年、たった一箇月ほどでインドとパキスタン間の国境が超～適っ当に引かれました。これを「ラドクリフ・ライン」と言います。何故ならそれまでインドどころかアジアに行ったことすらなかったロンドンの弁護士、シリル・ラドクリフに国境委員会の長を任せたからです（※誰がって、英国という“先進”国様が）。しかもカシミールは線引き忘れたとか云々……いや、ワザとだろ。なのにサー（Sir）の称号持っているんですよ、この男（※まあ、本人も無茶苦茶やらかした自覚はあったらしいです）。
　だけでなく、パキスタンとアフガニスタンの間の国境線も適当だったために、後世に思いっきり禍根を残しているんですよねー、ホントに許せん。こちらは「デュアランド・ライン」と言い、モーティマー・デュアランド（大英帝国インド領の外相）が結んだ条約なのですが、署名させた相手（アフガニスタン国王）は英語が読めませんでした。ちなみにデュアランドもサーの称号ついてます。

　加えて中東の三枚舌外交など、ちょこっとでも検索して頂けますれば、大英帝国への果てなき呪詛を吐きたくなること請け合いです。そのくらいに酷い。マジで諸悪の根源です。
　そして現代、この役目を引き継いだのがアメリカです（※ここは最後のおまけ部分で詳しく）。
　「インドとパキスタンってば相変わらずだな～」という呑気な話ではなく、彼らは意図的に犬猿の仲にされたのです、現在この地域は第一次世界大戦前のバルカン半島さながら“世界の火薬庫”状態なのです。
　以上を踏まえてお読みください。そして皆さまの意識の力で、どうにも見えない解決の糸口を手繰り寄せてください。

　ちなみに本文に登場する第262海兵中型ティルトローター飛行隊は普段、普天間基地に駐屯しています。キャンプ・ハンセンの第31海兵遠征部隊配下の航空戦闘部隊として、作戦に参加することがよくあるみたいです。ということで、米国植民地の私たちが「思いやり予算」等によって既に巻き込まれていることもお忘れなく！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：インドが“忘れ得ぬ教訓”にすると誓う報復準備を進める中、アメリカの戦闘機がパキスタンの核の破壊態勢へ
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/2/15
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

パキスタンがテロ攻撃に加担して、インドが報復を宣言して、世界中が真っ青


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省（MoD）の深刻な論調の新報告書によると、アメリカの複数のF-35 ライトニング IIステルス戦闘機が第31海兵遠征部隊（MEU）【に編制された】第262海兵中型ティルトローター飛行隊の固定翼機分遣隊【※第262～はヘリコプター部隊として有名なので、そうじゃなくて固定翼機の航空戦闘部隊、と言いたいのではないでしょうか】と共に、フィリピンおよび東シナ海での爆撃訓練を中断し、現在インド亜大陸へと急ぎ向かっており、これはパキスタンの核兵器備蓄を攻撃し、破壊する準備を進めるためなのだそうです。

――カシミール地方のインド軍に対して、挑発されてもいないのに仕掛けた史上最悪の【テロ】攻撃にパキスタンが共謀したことを受けての戦闘反応でした。

――【この】卑劣な攻撃に対して、すぐさまプーチン大統領は、犯人が速攻で処罰されるべきだと述べて非難しましたし、続いてトランプ大統領も同様にこの攻撃を非難し、パキスタンには全てのテロ組織に対する支援と避難場所の提供を即座にやめるように命じました。

――そしてインドのナレンドラ・モディ首相は数時間前、インド軍の総力をぶつけることにしたと国民に語り、「13億の怒れるインド人がこの攻撃に受けて立とう」と誓いました。

――この宣誓に続いてインドのアルン・ジェイトリー財務大臣も、「インドは報復として【忘れたくても】忘れられない教訓をお見舞いする」と警告しています。

――こうして現在、この一方的な攻撃に対して、インドは果たして全面核戦争【に発展してしまう】リスクなしで復讐することなど可能なのだろうかと、世界中が固唾を呑んで見守っている訣です。
［註：この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。］

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

インドとパキスタンの核備蓄（推定）
【左がインド、右がパキスタン。核弾頭の数と、それを届ける手段として上から航空機、地上配備弾道ミサイル、巡航ミサイルによる比較です。】


【※元記事には「攻撃目標になりそうな地域の人口」と題された物騒なインド（黄色）とパキスタン（橙色）の地図が掲載されています。上の薄い灰色部分がカシミール地方。
主要都市の人口は「m」、ミリオン（100万人）単位の表記です。】

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アライアンス（地球同盟）による作戦の実行が、嵐のような結果を生み出す！ ～アライアンスが警戒しているのは、カバールによって誘導された市民の武装グループによる破壊活動

/ ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　非常に重要な動画です。引用元で全文をご覧になることをお勧めします。記事の中で、アライアンス（地球同盟）は、“信頼できる複数の代替メディアの発信者に接触を始めた”とありますが、ディビッド・ウィルコック氏は、まさにその接触者の一人のようです。別の記事の情報からは、コーリー・グッド氏の推薦で、ウィルコック氏が選ばれたようです。
　そのことで、氏の発信する情報は、これまでも信頼度は高かったのですが、格段にその重要度が増してきたと思います。記事からは、トランプ大統領の国家非常事態宣言が、やはり思った通り、単なる壁の建設ではなく、“私たちがこれまで待ち続けていたことが起きるという意味”だと言っています。
　コーリー・グッド氏が以前から言っていたように、アライアンスは“1～2年かけてディープステートのすべての犯罪人を裁く”つもりだということです。こうした経緯を見る限り、コーリー・グッド氏の情報がいかに正確かが、よくわかります。
　彼らが、情報の全面開示を拒む理由はいくつかあります。まず一つは、地球人が、公開される情報に対する免疫を持っていないということです。最悪のケース、世界中で暴動が起こり、多くの罪のない人たちの命が失われることになりかねないのです。
　もう一つは、罪を裁こうとしているアライアンス側の人間も、これまでに何らかの形で悪事に加担してきているからです。カバールは解体されなければならないが、情報の全面開示によって、自分たちも罪に問われるのを恐れているわけです。
　記事によれば、アライアンスが警戒しているのは、カバールによって誘導された市民の武装グループによる破壊活動のようです。これが起こると、事実上内戦になります。トランプ大統領は、この内戦を警戒しているために壁を必要としているわけです。引用元の記事では、内戦になった場合、アメリカにどのようなことが起こる可能性があるかを、具体的に指摘しています。例えば、“カバール＝ディープステートは州間高速道路の橋に爆薬を仕掛けている”とあります。GPSで管理されていて、遠隔操作で爆発させることができるということで、大きな谷に架かるすべての橋に爆薬は仕掛けられていると言っています。
　なので、実際に内戦になり、これらの橋を爆破されてしまうと、国は分断され、流通が遮断されてしまいます。なので、“2週間程度の断絶に備えておく必要がある”と言っています。FEMAのサイトでは、“備蓄として缶詰の購入を勧めている”と言っています。内戦になり、橋を爆破され、孤立した地域がわずか2週間で元の状態に戻れるのか否かを考えれば、どの位の食料を最低備蓄しておくべきか、各人が考えなければならないでしょう。
　アライアンスによる作戦の実行が、“嵐のような結果を生み出す”ことになり、嵐の後には、アライアンス自体が裁かれる可能性があります。そのことについて、ディビッド・ウィルコック氏は大変重要なことを言っています。アライアンスに属する人たちは、基本的に“皆、人には話したくないことに手を染めてきた… そして後悔し… ディープステートの支配を終わらせたい、と思って転向した人々”だとし、“彼らが改心して、これら全てを終わらせるために戦っているのなら”、私たちは彼らを許さなければならないということです。
　ポイントになるのは、本当に改心していること、過去に犯した罪を全て告白することだと思います。もしも、彼らがイルミナティの最上層部に居て、到底許されない犯罪を行ってきたとしてもです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デイヴィッド・ウィルコック Edge of Wonderインタビュー [Part 3/5]（2019年2月19日公開）の要約
引用元）
コズミック・ディスクロージャー re-boot 19/2/21

（中略）
以前のインタビューでアライアンスの多くは海軍であり、海軍の諜報部や海兵隊から成ると言ったと思う。その時に言い忘れていたが、陸軍諜報部にも、沿岸警備隊にも、空軍の一部にもアライアンスの協力者はいるのである。
（中略）
彼らはこの作戦の実行が嵐のような結果を生み出すことをわかっていた。（中略）… そして嵐の後には裁判になり、聴聞が始まるだろう。その時に問われることは、「アライアンスは地球を守るために、人身売買組織を解体するために、正しいことをしてきたのか？子供の性的人身売買、食人、ペドフィリアといった狂った出来事を防止しようとしてきたのか？最善を尽くしたのか？」
（中略）
私がアライアンスからのブリーフィングで直接得た情報によれば、アライアンスは信頼できる複数の代替メディアの発信者に接触を始めたそうである。それはYouTubeで情報発信している人であったり、ネット記事を書いている人であったり、様々だ。（中略）… そして私が受け取った情報によれば、何らかの緊急閉鎖が起きる可能性があるという。それは戒厳令かもしれないし、国家非常事態宣言かもしれない。（※インタビューの収録は1月中旬。その後2月16日にトランプ大統領により国家非常事態宣言が発令された。）
（中略）
これは私たちがこれまで待ち続けていたことが起きるという意味だ。アライアンスはこの軍事裁判を秘密裏に進めようとしているが、いつまでも秘密にはできないだろう。彼らの計画では１～2年かけてディープステートのすべての犯罪人を裁く予定になっている。犯罪人をしょっぴいて、極秘起訴を開封し、法廷へ引きずり出すということを一度に行うには人員が不足しているからだ。（中略）… アライアンスの一部にはこれら全ての事実を大衆には秘密にしておきたいと考えている人々もいる。また一方で情報をリークしていくつもりのアライアンス派閥もいる。そして私が受け取っている警告が、「２週間の混乱（インフラ断絶）に備えよ」というものだ。
（中略）
Qによれば、緊急時でもインターネットはつながるようにするそうである。（中略）… アライアンスが警戒しているのが、アンティファのような武装グループが市民に武器を配って、１０分くらいで銃の使い方を教えて、破壊行動を誘発する可能性だよ。（中略）… だから少し荒っぽいことになると思う。そして主要道路の封鎖や自宅待機命令なども出るかもしれない。そうすれば物流もしばらくは止まるだろう。
（中略）
トランプやアライアンスは聖人君主ではないよ。しかし彼らは本当に国を守ろうとしている。キーワードはclemency（寛容さ）だ。僕らは彼らがヒーローになることを許してやる寛容さを持つ必要があるんだよ。CIAにもヒーローが必要だ。テンプル騎士団にも。３３階位のメーソンにも。人類削減計画が話し合われていた部屋にいた人間にも。気象操作の人工衛星に関与して人工地震を起こしていた人間にも。暗殺に関わっていた人間にも。彼らが改心して、これら全てを終わらせるために戦っているのなら（中略）… コーリー・グッドだってそうだった。ピート・ピーターソンもそうだった。彼らも皆、人には話したくないことに手を染めてきたんだ。そして後悔している。私がこれまで話してきた内通者に全くクリーンな人間なんて一人もいない。彼らは皆、強制されていたにせよ、悪に加担することに嫌気が差して、もうこんなことは続けたくない、ディープステートの支配を終わらせたい、と思って転向した人々なんだ。
（以下略）
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北海道地方で最大震度6弱の地震発生！ ～炭酸ガスの地下貯留実験CCSが地震を引き起こした疑い

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2月21日午後9時22分ごろ、北海道地方で最大震度6弱の地震がありました。去年の9月6日に最大震度7の地震がありましたが、地震がほとんどない地域だけに、近くにある炭酸ガスの地下貯留実験CCSが地震を引き起こしたのではないかと疑われていました。
　今回の地震ですが、鳩山由紀夫氏が、地震が起こる数時間前に、昨年の北海道の地震がCCSにより人工的に引き起こされた可能性を指摘し、“CCSは再考すべき”とツイートしていました。
　驚いたことに、このツイートの直後に地震が来たのです。ツイートを見ると、昨年の12月から圧入を再開していたとのこと。こうなると、CCSと地震の関係を真剣に議論しなければならないのではないでしょうか。
　ところが、冒頭の鳩山氏のツイートは炎上しています。元総理が陰謀論のデマツイートを放ったというわけです。
　“続きはこちらから”以降の一連のツイートをご覧になると、CCSが地震を引き起こすという見解は、陰謀論ではないことがわかります。特に、添付されているYouTube動画は重要なので、時間のある方はぜひご覧ください。
（竹下雅敏）
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【速報】北海道胆振地方中東部で震度6弱(19/02/21)
配信元）
YouTube 19/2/21
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配信元）
Twitter
 
 
 
 
 

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画像の出典: Author:DraGoth [CC BY-SA]

NESARA はＮＷＯ（新世界秩序）の道具で、人々を奴隷支配するもの！ ～ＮＷＯを推進するロスチャイルド家を支援してきた、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM（レジスタンス・ムーブメント）

/ ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　カレイドスコープさんが、NESARA（ネサラ）とは何かを説明しています。私も同様に考えていて、NESARA はＮＷＯ（新世界秩序）の道具で、人々を奴隷支配するものだと思います。これを推進しているのは、フランスのロスチャイルド家を中心とするグループです。
　記事では、“スピ系の陰謀論界隈では…嬉々としてこれを受け入れようとしています”と書かれていますが、時事ブログではＮＷＯを推進するロスチャイルド家を支援してきたのが、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM（レジスタンス・ムーブメント）だと指摘してきました。
　未だに、アシュターだの大天使ミカエルだのという通信文をありがたがっている、意識高い系の人たちが多いのですが、彼らが偽者だとは考えないのでしょうか。
　2014年3月のマレーシア航空370便墜落事故のことを思い出してください。この事件の真相は、リチャード・コシミズ氏の動画をご覧ください。
　この事件について、アシュター、ゾラと名乗る者たちが、当時どのような通信文を送っていたかを思い出してください。 2014年3月24日の記事の私のコメントをご覧になると、当時の通信文の支離滅裂な状況がよくわかると思います。
　さらに、2014年4月4日の記事をご覧になると、アシュターと名乗る人物が、“偽の主張をしている別のソースはそれが私からのものだと言い張っています”と言って、自分とは別のアシュターを偽者だと言っています。
　当時の記事の私のコメントは、“すべてのアシュターが偽者だ”というものです。
　さて、こうした宇宙人たちがマレーシア航空370便墜落事故に関して、事件の真相を一切知らせず、情報かく乱ばかりしているのはなぜでしょう。事件の大まかな内容は、フルフォードレポートでも言及されていました。彼らには、地上で起こっている事件の真相を理解する能力が無いのでしょうか。
　そのような無能な宇宙人なら、彼らを頼りにすることはバカバカしいことで、相手にしないのが肝要です。仮に、意図的にかく乱情報を流しているとすれば、それは、彼らがこの事件を引き起こしたカバールの一味だということです。
　どちらの可能性が確からしいかといえば、後者でしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りつつある景気後退と再び輝きを取り戻すゴールド
転載元）
カレイドスコープ 19/2/17
（前略）
戒厳令の発動まで進めば、NESARAの共産主義が現実化する
（中略）
2月15日、トランプ大統領が、あっさり国家非常事態を宣言しました。（中略）… トランプの隠された狙いは、ワシントン内部の組織的な麻薬・人身売買グループとつながっている議員、政府関係者を炙り出すことですから抵抗も大きいでしょう。

ただし、国家非常事態宣言から戒厳令の発動に進むと、米軍をはじめ政府の権能のすべてがFEMA（合衆国連邦緊急事態管理庁）に移譲されるので、合衆国憲法が停止され、国民の人権も保証されず、究極的には「こういうこと」が起こります。

さらに、国際銀行家の雇われプロパテガンディストたちが、NESARA（ネサラ）だとかGESARA（ゲサラ）を声高に叫び出しました。愚かな人々は、トランプの決断が米国をNESARAに誘い、そして次の段階でGESARAに進んで世界革命を引き起こしてくれると淡い期待を抱いています。

スピ系の陰謀論界隈では、NESARAは、2000年3月にビル・クリントンがすでに署名しており、議会でも承認されているので、すでに潜在的に発動しているはずだと噂されていますが、それを裏づける公式文書はありません。

私は、この日が来ることを8年前から警告してきました。米国で革命が起これば、世襲制の排除による完全能力主義が既存のすべてのシステムを変更するだけでなく、財産の私有までが制限されることになります。

たとえば「相続税が100％」になったり、子どもが一定の年齢になると社会に奉仕できるエリートを育成するために、親元から引き離されて政府の養成所（寄宿舎）に入れられる、といったことです。

この世界では、個人が限定的に持つことができる富以外のすべての地球上のリソースが適正に再配分されます。それは、緩やかな「配給制」と呼べるようなものになりそうです。（中略）… つまり、いったんは、世界政府による個人資産の没収が行われるかもしれないということを意味しています。

NESARAとは、共産主義の毒牙を巧妙に隠した言葉に過ぎないということを理解しておいてください。仮にも戒厳令が出されるようなことにでもなれば、世界支配層が政治的なカオスを利用して、世界を新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）の下で根本的に再編してしまうだろうと。

それは、現在、すでに達成されている奴隷制度を、さらに強化した共産主義体制下における過酷な奴隷制度のことで、まさにビッグブラザーの世界がもたらされるのです。（中略）… 人々は「NESARAが実行されれば、税金がなくなり、これまでの借金がチャラになり、カードローン地獄から解放される」と嬉々としてこれを受け入れようとしています。

これは、100％「共産主義」のことです。
（以下略）
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝30 ― ミニットマンたちの戦闘

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　現在、アメリカでの革命の進捗状況が暫時伝えられています。悪魔崇拝主義に蹂躙支配された国家を取り戻す闘争です。
　現在のアメリカの革命は成功を収めつつあるようですが、この原点は、1775年に開始されたアメリカの革命戦争に求められるでしょう。この革命戦争も、イギリス東インド会社の所有者相手、つまりこれも悪魔崇拝主義者たちとの闘争でした。
　この時指揮をとったのが、ジャコバイト派とも呼称されたポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちです。実際に戦闘に参加したのはミニットマンと呼ばれた民兵たちです。民兵ですからもとを質せば素人軍団です。それが自ら銃を手にして立ち上がり、プロの軍団相手に戦ったのです。
　悪魔崇拝主義の支配からの解放を求める死にものぐるい闘争で、この姿勢が功を奏したのか、フランスの仲間の助力もあり、戦闘に関しては植民地側が勝利を収めます。植民地アメリカの独立成功の勝利です。
　･･･ただ、しかし、戦闘だけ見れば確かにこの構図となりますが、もう少し長い目で眺めると、このアメリカ独立革命戦争において影に隠れた本当の勝者、最も利益を獲得した男の姿も垣間見えても来るのです。
　この男はこの当時、既にオレンジ家やハノーヴァー朝とも血縁関係の深いヘッセン＝カッセル方伯のマネージャーになっていました。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝30 ― ミニットマンたちの戦闘

アメリカ植民地側を指揮指導したフリーメーソン ～最高司令官にワシントンが着任


1745年の反乱が鎮圧されて英国内での勢力を失ったジャコバイト派、つまり、シンクレア家が深く関わる悪魔崇拝でないポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたち、彼らが仲間と英国からアメリカに移住していくのは自然でしょう。もともと14世紀の末からアメリカに最初に移植を開始したのはシンクレア家の一団だったのですから。

北アメリカのスコットランドの植民地
Author:Cene Ketcham [CC-BY-SA]

またシンクレア家の本拠はスコットランドで、シンクレア家がスコットランドの代々フリーメーソンのグランドマスターだったのですが、ウィキペディアの「スコットランドによるアメリカ大陸の植民地化」の記事を読めば、アメリカには、スコットランドからの多くの移住があったことが分かります。彼らポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが、アメリカでの指導層の主流にいたのです。

フリーメーソンがアメリカを指導したことは、アメリカ初代大統領ジョージ・ワシントン（1732―99）がフリーメーソンのメンバーだったことから見て取れます。またその後のアメリカ代々の大統領は、ほとんどがフリーメーソンです。

フリーメーソンの正装をしたジョージ・ワシントン

そのフリーメーソンも、建国当時からしばらくはポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンだったわけです。彼らが革命戦争でイギリス東インド会社のイギリス側と戦ったのです。

革命戦争の引き金となった「ボストン茶会事件」には、ボストンに設立された「聖アンデレ・ロッジ」が大きく関わっている様子を『テンプル騎士団とフリーメーソン』の411～416頁に描かれています。同書によると、「聖アンデレ・ロッジ」はスコットランドのグランド・ロッジの認証を受けています。つまり、ポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソングループに属すると見なせます。

聖アンデレ・ロッジのホールの様子

更に同書の419頁には、対イギリス側への全面的な軍事蜂起が許可された1775年5月の第2回大陸会議の議長が、「聖アンデレ・ロッジ」所属のジョン・ハンコックと記しています。この第2回大陸会議でジョージ・ワシントンがアメリカ植民地側の最高司令官に任命されています。

イギリス東インド会社は、黒い貴族のレバント会社とテンプル騎士団のドレーク海賊団が合流して立ち上がっています。ポジティブなテンプル騎士団から転じたアメリカのフリーメーソントップたちは、イギリス東インド会社の所有者とそのやり口は熟知していたでしょう。彼らは十字軍遠征からの関わりで、共に地中海を収め、貿易を取り仕切り、国際金融業を行っていたのですから。

これは想像に過ぎませんが、アメリカフリーメーソントップたちは、イギリス東インド会社のインドや清国などの蹂躙の事実を踏まえ、このまま座して力を見せなければ自分たちも蹂躙されるとして、対決する腹を固めて、ボストン茶会事件に踏み切ったように思えるのです。

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