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デビッド・ウェッブ氏が警告する『ザ・グレート・テイキング|大収奪』の重要な内容 〜 計画的に進められている世界的な金融システムの崩壊と、すべての金融資産、預金、株式、債券、企業資産などの担保の奪取

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事のコメントで、冒頭の動画『ザ・グレート・テイキング|大収奪』を紹介しました。この動画の内容はあまりにも重要なので、その概要だけでも理解していただきたいものです。
 デビッド・ウェッブ氏は、世界的な金融システムの崩壊が計画的に進められており、すべての金融資産、預金、株式、債券、企業資産などの担保の奪取が計画されていると警告しています。
 次の金融危機では、選ばれた銀行のみが生き残り、他は破綻する計画が進められており、預金保険制度は機能しない。
 デビッド・ウェッブ氏は「重要なのは、ここで暴露されていることは推測ではないということだ。本物の一次資料の中にあるものであり、そこには計画者たち自身がその計画を述べている。」と言っています。
 デビッド・ウェッブ氏は、1990年代後半になると、中央銀行によるマネー創造が実体経済活動を矮小化し、連邦準備制度理事会(FRB)の行動が金融市場の方向性を決定していることを理解していたと言います。
 “米国経済や世界経済の規模に比べて、資金の流れが非常に大きいことに気づきました。そこで私は、連邦準備制度理事会(FRB)による資金創造の規模を調べ始め、FRBが実際に金融市場に影響を与えているという洞察を深めた。…個々の週において、新たに生み出されるマネーの規模が、アメリカのGDPの1%以上のオーダーであることを知った。米国経済の成長率が良い年でも3%か4%程度であることを考えると、1週間にこれだけの規模のマネーが創出されるということは、マネー創出が実質的な経済成長をはるかに上回っていることを意味する。つまり、マネーの創出から実体経済活動への伝達メカニズムが崩壊していたのだ。(48秒)”と話しています。
 要するに、中央銀行がバブルを作り出し、そして崩壊させるのです。“そして破綻が起きると、大銀行にはその損失を帳消しにするための資金が提供された。連邦準備制度理事会(FRB)には、目に見える形で公表されるまで人々が知ることのない、不透明な権限がある。(20分10秒)”と言っています。
 そして驚くのは、取引可能な金融商品はどの国でも個人財産だろうと多くの人は考えているが、事実はそうではないということです。法的事実として、財産としての有価証券の所有権は「担保権」という新しい法的概念に置き換えられており、すべての有価証券は分離されないプール形式で保有され、口座保有者は残余資産の比例配分のみを受け取る。
 この法的枠組みにより、一般大衆が「所有」する証券はすべて、デリバティブ複合体を支える担保として差し押さえられることになる。
 “つまり、機関投資家や年金基金、さらには洗練された投資家であっても、人々が持っているのは権利だけなのである。…法的な所有者は、実際には被担保権付きの証券を管理する事業体だけであることがわかる。彼らが資産の法的所有者なのである(22分45秒)。…2005年にアメリカの破産法が改正され、セーフ・ハーバーと呼ばれるものが創設された。…そしてリーマン・ブラザーズの破綻によって、これは判例法として定着した。…破産判事は、ニューヨークのマンハッタンにあるニューヨーク南部地区で、J.P.モルガンに有利な判決を下し、J.P.モルガンは顧客資産を取り上げる権利が絶対にあるとした。(25分)”ということです。
 どのように巨大銀行が、人々から年金基金を含め全てを奪うのかという輪郭が分かってきます。
 1時間57秒以降は「どうすれば事態は好転するだろうか?」を話しています。感覚の良い人たちは、皆同じことを想定し準備していると思います。「この不快な事態を明らかにすることで…認識が広まり、最悪の事態が回避されることを私は望んでいる。」とデビッド・ウェッブ氏は言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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グレート・テイキング ー 大いなる収奪
引用元)
(前略)
The Great Taking
by David Rogers Webb
(中略)
本書は、世界的に同期した債務蓄積のスーパーサイクルの最終ゲームである、担保の奪取について書かれている。これは、長い時間をかけて計画された、知的な設計によって実行されている。すべての金融資産、銀行に預金されているすべての資金、すべての株式と債券、したがって、すべての在庫、工場設備、土地、鉱床、発明、知的財産を含むすべての公企業のすべての原資産が含まれる。負債で賄われている個人所有の個人資産や不動産も、負債で賄われている個人所有の企業の資産も、同様に取り上げられることになる。部分的にでも成功すれば、これは世界史上最大の征服と服従となるだろう。
(中略)

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25/4/7 フルフォード情報英語版:トランプ、関税で“第二の9.11”を狙うも失敗必至

 トランプが関税措置を仕掛けた理由について、“かつての9.11と同様に、中国が「貸した金(ゴールド)を返さなければ、アメリカは破産することになる」と迫ったことへの反応だった…この動きの背後にいたのは、商務長官ハワード・ラトニックであることが判明している。”と言っており、これに併せて9.11当時の背景についても触れています。
 「複数の情報筋から、2025年以降トランプ政権は存続しないだろうという話を独自に耳にした。」とあり、その理由として、トランプがエプスタイン島に行っており、小児性愛に関与していたことを挙げています。
 ウクライナに関する大規模犯罪について、ロシアは、「米国防総省がウクライナに広範な生物兵器研究所ネットワークを構築し、世界の人口の大部分を生物兵器で殺害しようとしたことを、詳細に文書化した証拠を送った。…ウクライナ当局による組織的な子供の誘拐と殺害に関する詳細な証拠も送ってきた。」とのことで、その詳細を記しています。また、「トランプ政権がゼレンスキーおよびその政権を戦争犯罪で訴追することに消極的」との理由から、ロシアは「ウクライナでの和平合意は現在不可能」だと判断しているようです。
 「北米では50万人以上の子供たちが行方不明になっているが、責任を問われたのは下っ端の実行犯だけ」とあり、見せかけだけの摘発に対して、「本気を出せばこんなもの一瞬で全部潰せるのに、絶対にやらない。…自分で自分を逮捕する奴なんていないからだ。」という世間の正直な反応を紹介しています。
 フランスのマクロン大統領を揺るがす新たなスキャンダルとして、「エイズで亡くなった彼の従兄弟ドミトリーが、2018年にサン・マルタンを訪れた際、マクロンと関係を持ったことを明らかにした。」「マクロンはエイズで死亡し、現在は替え玉が彼の役を演じている」と言っています。
 イスラエルでは、「新たな増援部隊の到着により、中東に駐留する米軍の総兵力は、戦闘部隊と管理部隊を含めて30万人に達した。」とあり、ネタニヤフ首相は戦争準備を進めているようです。しかし、「UAE、トルコ、サウジアラビア、カタール、クウェート、イラク、バーレーンは、アメリカがイランを攻撃するために自国の航空基地を使用することを許さないと、密かにテヘランに通知している。」とあり、イランはそれほど心配していないようです。また、「イーロン・マスクは第三者を通じてイランの自動車メーカーであるイラン・ホドロを買収した。そしてイランには膨大なリチウムの埋蔵量がある。」「イーロン・マスクが国家偵察局(NRO)の代表であるため、米軍のかなりの部分が事実上イランと同盟を結んでいることになる。」との情報もありました。
 以下、その他のトピックです。
  • アイダホ州では、ブラッド・リトル知事が12歳未満の子供に対する猥褻行為で有罪判決を受けた者に死刑を科すことを認める新法に署名
  • ドイツは第二次世界大戦以来初となる恒久的な海外派兵として、リトアニアに部隊を派遣した。
  • ドイツの連邦情報局(BND)と同国の軍は、ロシアが西側を組織的な敵と見なしており、軍事力を増強し、NATOとの大規模な対立に備えていると推定している。
  • NATO加盟国であるハンガリーが、ロシアの同盟国セルビアと軍事同盟を結ぼうとしている。これはオーストリア=ハンガリー帝国が復活し、西ヨーロッパに対抗してロシアと同盟を結ぶことを意味する。
  • ウルズラ・フォン・デア・ライエン率いる欧州委員会は、『環境保護団体』と称する組織に数百万ユーロを支払い、政治的対立者や異論を封じるための中傷キャンペーンを行っていた。
  • 米国アフリカ開発財団は、政府効率化省(DOGE)の職員が敷地内に入るのを禁止し、…誰にも自分たちの目的を知られないよう、厳重に立てこもった。
  • 現在の医療現場で行われている手技のうち、比較試験によって有効性が証明されているものは、全体の10%から20%に過ぎない
  • 中国はまた、米軍が緊急に必要としているレアアース金属に対し輸出制限を課すことで、トランプに反撃した。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、関税で“第二の9.11”を狙うも失敗必至
転載元)

トランプ関税による影響


Trump tries another 911 with tariffs but it won’t work
By
Benjamin Fulford
April 7, 2025
7 Comments
US President Donald Trump pulled off another 911-type surprise by imposing massive tariffs on most US trading partners. The reason it is a 911-type event is because both the tariffs and 911 were reactions to Chinese demands that the US return gold they borrowed or else face bankruptcy. It turns out Trump’s handler in this case is Commerce Secretary Howard Lutnick. You can see him behind Trump in this photo.
ドナルド・トランプ米大統領は、大半の貿易相手国に対して大規模な関税を課すという、9.11を彷彿とさせるサプライズを再び断行した。この出来事が「9.11型」と呼ばれるのは、今回の関税措置も、かつての9.11と同様に、中国が「貸した金(ゴールド)を返さなければ、アメリカは破産することになる」と迫ったことへの反応だったためである。この動きの背後にいたのは、商務長官ハワード・ラトニックであることが判明している。この写真には、トランプの背後に彼の姿が写っている。


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大阪万博の高濃度メタンガスを検知した守口市議会・寺本けんた議員の報告 〜 万博協会の危機管理意識の無さ、対策の杜撰さ、ウソの発表で事実の矮小化が明らかに

 大阪万博のテストランに参加し、高濃度メタンガスを検知した守口市議会の寺本けんた議員が、その経緯を報告されていました。「火が着く」濃度の5VOL%を超えるメタンガスを検知した寺本議員は、まずは会場のスタッフにその危険を伝え、責任者に報告するよう要請したそうです。スタッフが責任者に伝えた後、特にメタンガスへの対応は見られませんでした。このままではダメだと感じて消防が詰めている防災センターに伝えようとしたところ、許可証が無いため警備員に制止をされたそうです。それで今度は大阪市消防局の司令センターに電話をしてメタンガスの検知を伝え、防災センターに通すよう交渉しますが、それでも警備員に制止されたそうです。ここまでで1時間費やし、寺本議員はこのままではらちが開かないと判断して119番通報をしました。すると大阪市消防局は「緊急出動」ではなく「業務出動」でサイレンも鳴らさずに到着したそうです。大阪市消防局にメタンガス検知の通報があった場合、通常であれば消防車など3台が「緊急出動」するルールだそうです。到着後、消防隊と万博職員が一緒にメタンガス検知を行い、高濃度メタンガスを確認しました。寺本議員によれば「本来であれば、ここですぐに警戒区域を設定する、火器の取扱いを制限する、館内放送で危険を知らせ避難誘導をすべきだった」にもかかわらず、そのような対応はありませんでした。ところが万博協会は、すぐに警戒区域を設けたようなウソの発表をしました。
 寺本議員がメタンガスを検知した場所は、昨年3月に爆発事故を起こした場所の付近だったそうです。万博協会は3月の事故以来、36億円もかけて再発防止策を講じたそうですが、全く機能していないことが明らかになりました。もしもテストランに参加した寺本議員がメタンガス検知をしなければ、万博協会はそのまま放置し、事故に繋がったかもしれません。リテラの記事によると、万博協会は共産党の視察や、しんぶん赤旗の取材は拒否していたそうです。今回、寺本議員がテストランに参加できたのは「守口市議に割り当てられたテストラン参加枠が割り振られた結果、入場できた」ものだそうです。
 万博協会の危機管理意識の無さ、3月の事故にもかかわらずメタンガス対策ができていないこと、事実を矮小化する対応や発表など、反論の余地のない指摘でした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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大阪万博 メタンガス検知を通報した共産党市議への呆れた対応 吉村知事の説明も嘘だらけ
引用元)

(前略)
 ところが、今回、爆発下限界を超えるメタンガスが検出された場所は、なんと爆発事故が起こった場所のすぐ近く。36億円もかけて再発防止策を講じたというのに、爆発事故が起こった近辺でさえ、いまだに危険極まりない状態にあることが判明したのだ

 ようするに、この期に及んで吉村知事が「きちんと自然換気すれば対応できる」「朝の確認では0だった」と言っていること自体、再発防止策が機能していないことの証左なのだ
(中略)
 ちなみに、これまで共産党の議員は大阪万博の問題を追及してきたが、爆発事故以後、万博協会は共産党を“排除”してきたという。実際、共産党の辰巳孝太郎・衆院議員は昨年11月13日、〈他党には認めても共産党などには夢洲現地視察をさせない対応が続いてきました〉とし、経産省に対して〈改めて議員団視察を強く申し入れ〉たことをSNSで報告。同月22日には共産党議員の視察が実現したが、辰巳議員は〈3月にガス爆発事故が起き、今でも1日25mプール9つ分のメタンガスが噴出し続ける夢洲1区への視察は頑なに拒否されました〉と投稿。今回、メタンガスの危険を明らかにした寺本市議は、守口市議に割り当てられたテストラン参加枠が割り振られた結果、入場できたのだという

 万博問題を追及してきた「しんぶん赤旗」についても同様だ。9日には国内外のメディアを招待した内覧会「メディアデー」が開かれ、国内外のメディア関係者約4500人が参加したが、万博協会は赤旗を“排除”。関西の赤旗記者によるSNSアカウントは〈「赤旗」は愛知万博でも協会から記者証が発行され、政府官庁・自治体でも他メディアと差別なき対応を受けており、今回の取材拒否は異常です〉と投稿している。
(以下略)

ぴょんぴょんの「少年Aの物語(3)」 ~真犯人は「子ども」で「物書き志望」

 前回は、遺体の所見と照らし合わせて、少年Aの供述がおかしいことを指摘しました。Aの供述通りに金ノコギリで切断していたら、滑らかな断面にはならないこと。校門に置かれた頭部の頭髪がびっしょり濡れていたこと。殺されて3日は経っているのに、食べたものがまるごと胃に残っていたこと。これらから、淳君は殺された後に冷凍され、電気ノコギリで切断されたことが推察されました。
 今回は、その他の矛盾から浮かび上がる、犯人像を考えます。
 尚、少年Aの書いたとされる挑戦状2通、犯行メモ、「懲役13年」は、ここで読めます。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「少年Aの物語(3)」 ~真犯人は「子ども」で「物書き志望」

「とんでも」犯人説


でもさ、仮に、少年Aが犯人じゃないとしたら、いったい誰がやったんだろう?

元警察のOBという意見もある。犯人が警察の手口をよく知っていること、挑戦状から警察への強い恨みがあったことから、グリコ・森永事件のように、犯人グループに元警察のOBがいたと言う。(神戸事件を読む180p)

へええ、グリコ・森永事件て、警察OBが関係してたの?

そのようだな。かと思えば、ロスチャイルドのしわざという説もある。

ロスチャイルド〜?!

なんでも、少年Aの父親は川崎重工の潜水艦の電気技師で、新しく開発した対艦ミサイルの機密を握っており、それを要求したロスチャイルドをAの父親が断ったために、CIAが事件を起こした、とか?(大摩邇

う〜ん、まさに陰謀論の臭い。



事件の6つのポイント


まあ、こういう「とんでも」は置いといて、なかなか鋭い記事を見つけた。「酒鬼薔薇聖斗は少年Aではない…と思う。」。24年前の事件当時に書かれたもので、元記事は消えているが、全文が阿修羅に魚拓されている。

うわあ、すごい力作だ。全文、目を通すだけでも大変そう。

ならば、ここから6つのポイントをピックアップしてみよう。

1 2月・3月の連続児童殺傷事件は、少年Aの犯行なのか?
2 事件当日、複数の人から目撃された「黒ポリ袋を持った不審な中年男性」とは?
3 挑戦状と少年Aの作文の文字を比較した結論
4 挑戦状から見る真犯人は「子ども」で「物書き志望」
5 少年Aに不利な証言をした元同級生
6 「懲役13年」は少年Aが書いたものなのか?

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25/3/31 フルフォード情報英語版:フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統が人類解放の最後の障害に

 イーロン・マスクは、5月に政府効率化省(DOGE)から退任すると発表しています。これに関して、「彼はすでに、政府が14台の魔法のコンピューターで作り出したドルの額が、公表されている額の少なくとも100倍に達していることを知っている。最大で公表額の1000倍に及ぶ可能性もある。イーロン・マスクはこの情報を公開しないだろう。もし公開すれば、ドルは1週間以内に世界的に崩壊することになる。」と言っています。
 インドネシアでの金塊をめぐる金融異変として、インドネシアの新たな政府系ファンド『ダナンタラ』における人事の刷新、危険な警察草案法案といった情報を載せ、インドネシアの金融や政治における内情を伝えています。
 トランプ大統領による北米合衆国成立の可能性が高まっているようです。「カナダのマーク・カーニー首相はすでにトランプと合意し、『北米合衆国』を創設する計画を進めている」とあり、また、「グリーンランドもすでに決定済みである」とも言っています。このまま北米合衆国が誕生してしまうのでしょうか。
 「西洋医学はおそらく何千年もの間、意図的に病気を作り出してきた」として、次のような情報を載せています。
  • MMRワクチン接種を行った結果、2024年の米国全体の麻疹の症例数を上回る麻疹症例が発生している
  • スウェーデンの研究者が、Wi-Fiのような電磁波が薬剤耐性菌の出現を引き起こしていることを明らかにした。
  • 1939年に英国で成立した癌法によると、癌の治療は違法である。アメリカにも同様の法律が存在する。1939年の癌法の下では、医師が患者に癌治療の可能性についてアドバイスをすること自体が犯罪である。…この法律は現在でも有効であり、癌の治療を試みた医師たちが起訴されている。アメリカでは、そのために実刑判決を受けた者もいるのだ。
 以下、その他のトピックです。
  • ミャンマーが指向性エネルギー兵器による攻撃を受けた。…マンダレーにある大規模なDUMB【地下深層軍事基地】が破壊された。それはトンネル網を通じてタイ、ラオス、中国・雲南省と結ばれていた主要拠点だった…地震の前に異常な電磁波が検出され、地震計の記録からも人工的な地震であることが明らかになっている。
  • アメリカからゴーサインを受けて、西ヨーロッパに特殊部隊を派遣し、ジャン=ミシェル・ド・ロスチャイルド(別名ブリジット・マクロン)や、俳優のウォロディミル・ゼレンスキーのようなハザール・マフィア/ディープステートの幹部や手先を逮捕する計画が進行中
  • ベルファストでは、ユニオニストとナショナリストが団結して大量移住の終結を要求するという信じられないような光景が広がった
  • ユタ州は公共の飲料水へのフッ素化物添加を禁止し、これを実施した米国初の州となった
  • ミシシッピ州は所得税を廃止した
  • クリスティ・ノーム国土安全保障長官は、連邦緊急事態管理庁(FEMA)の『廃止』を計画していると述べた。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統が人類解放の最後の障害に
転載元)

アバター(替え玉)を使った高度な心理戦


French Rothschilds and Rockefeller/Hitler bloodline last obstacles to human liberation
By
Benjamin Fulford
March 31, 2025
16 Comments
The Dragon family offer of unlimited financing to US President Donald Trump has flushed out the final obstacle to a new age of plenty for all. The forensic trail investigating the blockage leads to the French branch of the Rothschild family and the Rockefeller/Hitler bloodline. The Agnelli family etc. Roman bloodlines and their fake pope seem to be sitting on the fence. What multiple sources agree on though is they are all about to lose control of the financial system meaning we are close to the final collapse of Khazarian Mafia rule. This means a lot of chaos and turmoil before planetary liberation is complete.
ドラゴンファミリーによるドナルド・トランプ米大統領への無制限の資金提供の申し出は、すべての人々にとっての新たな豊かな時代への最後の障害をあぶり出した。その妨害の追跡調査は、フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統に行き着いている。アニェッリ家などのローマの血統と偽の法王は態度を決めかねているようだ。しかし、複数の情報筋が一致しているのは、彼ら全員が金融システムの支配を失おうとしていることであり、それはハザール・マフィアの支配が最終的に崩壊に近づいていることを意味する。そして、地球規模の解放が完了するまでには、多くの混乱と騒乱が避けられない。

Before we go any further, though, we need to remind readers that we are dealing with sophisticated mind games using avatars who appear to be the same people but say contradictory things. The use of avatars is known as the Mandela effect and became widely used when the public eagerly accepted an obviously fake Nelson Mandela as a substitute for the real one who died in prison. It turns out the public can be easily manipulated by a role character who represents widely held feelings. So, for example, even though the real Mother Teresa was apparently quite evil, the image held in people’s minds was that of a symbol of pure selfless charity. Each time famous characters like Paul McCartney, Mandela, Vladimir Putin, etc. were replaced with role actors, the women in their lives publicly said the originals had been replaced but the show went on regardless because of group psychology. とはいえ先へ進む前に、読者にはここで一つ注意喚起しておく必要がある。我々が扱っているのは高度な心理戦であり、アバター(替え玉)が使われている。彼らは同一人物のように見えるが、矛盾した発言をするのだ。このアバターの使用はマンデラ効果として知られている。これは、実際には獄中で死亡した本物のネルソン・マンデラの代わりに、明らかに偽物のマンデラが登場した際に、大衆がそれを疑いもせずに受け入れたことで広く使われるようになった。結局のところ、大衆は広く共有されている感情を代弁するように見える役柄によって容易に操られてしまうのだ。たとえば、本物のマザー・テレサは実際にはかなりの悪人だったとされるが、人々の心には純粋で無私の慈愛の象徴として定着していた。同様に、ポール・マッカートニー、マンデラ、ウラジーミル・プーチンなどの有名人が役者に差し替えられるたびに、彼らと関係のあった女性たちは「本物はすでに別人と入れ替えられている」と公言してきた。しかし、集団心理によって、そのままショーは続けられてきたのである。

We are now seeing this with Donald Trump and Elon Musk. The Rockefeller faction uses this Donald Trump to try to denigrate his image 現在、ドナルド・トランプとイーロン・マスクにも同じことが言える。ロックフェラー派は、このトランプを利用して彼のイメージを貶めようとしている。


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