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二酸化塩素の驚くべき治癒効果 ~マラリア完治から自己免疫疾患・認知症改善まで

竹下雅敏氏からの情報です。
 二酸化塩素の話題です。下から順にご覧ください。“続きはこちらから”は国際自然正義裁判所(ITNJ)で証言するジム・ハンブル氏です。
 ジム・ハンブル氏は、亜塩素酸ナトリウム(NaClO2)を酸と混合すると一時的に亜塩素酸(HClO2)を生成する溶液「ミラクル・ミネラル・ソリューション(MMS)」を考案しました。一連の反応により、周囲の亜塩素酸塩(ClO2-)が二酸化塩素(ClO2)に変換されます。
 Alzhacker氏のツイートによれば、“2012年の赤十字の公式実験で、二酸化塩素がマラリアをたった2日で完治することが分かった。ところがこの画期的な成果は組織ぐるみで隠蔽された”ということです。
 MMSは、“ジム・ハンブル氏によって1996年に発見され、当時はマラリア駆除のために使われていた。”というものなので、マラリアに効果があるのは当然だと思いますが、赤十字の公式実験でその奇跡的な効果が証明されていたのですね。
 次は、今まで「一生付き合っていくしかない」と言われていた自己免疫疾患が、二酸化塩素で治療可能かもしれないというもの。“従来治療で改善しなかった円形脱毛症や関節炎の患者で、予想外の劇的改善を目撃した。”ということです。
 さらに驚くのは、二酸化塩素によって認知症の進行が停止し、著しい改善や生活の質の回復が頻繁に報告されているというのです。
 ジム・ハンブル氏が、「私たちがMMSと呼んでいるものは、98%の病気を治すことができます」と言っているのは、本当かもしれない。
(竹下雅敏)
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「移民政策」推進グループが目指すスマートシティとユニバーサル・ベーシック・インカムによって実現する「完全監視社会」

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月25日の記事で、トランプ大統領が国連で、“国連が大規模な移民を資金援助することで西洋文明を破壊していると非難”したことをお伝えしました。この時のコメントで、「移民政策」を推進しているグループと、トランプのように反対しているグループの双方をテクノクラートが支配しており、その中枢がハイランド・グループであると説明しました。
 ハイランド・グループの創設に、国防高等研究計画局(DARPA)が関与していることから分かるように、彼らは「完全監視社会」の実現を目指しています。
 冒頭の動画はトランプの国連演説の一部ですが、“世界トップの指導者たちと会合を開き、誰もが信頼できるAI認証システムを先駆的に導入します。国連が建設的な役割を果たしてくれることを期待しています。”と言っています。
 「移民政策」を推進するグループはスマートシティを目指しています。恐らく、そこではユニバーサル・ベーシック・インカムが実現した社会でしょう。トランプは「移民政策」には反対していますが、「フリーダムシティ」を公約に挙げています。「完全監視社会」であることは同じです。
 「デジタルID - 中央銀行デジタル通貨(CBDC )- ユニバーサルベーシックインカム(UBI)の未来」を描いたアニメーションは、AIによって完全に奴隷化された市民の姿を描いています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「移民政策」がデジタルIDを国民に強制する手段として利用されていることがよくわかります。イギリスのキア・スターマー首相は「デジタルIDを持っていない場合、英国で働くことはできません。」と言っています。
 Sky Newsは、“英国のすべての成人に義務化されるということです。雇用主や家主が、雇用したり、部屋を貸したりする相手が英国で合法的な移民資格を持っていることを確認しやすくなります。スマートフォンアプリを使って確認できます。…そして、基本的にこれはすべて移民に関することです。”と報じています。
 日本でも同じことが進行しています。仮に、“毎年、私たちと文化や何もかもが、あまりにも違う人たちを、まとめて入れていくということ。この政策は一旦、考え直さなあきません”と言っている高市早苗が出てきたとしても、「移民対策」ではなく「エボラの緊急事態を演出」することで、同じようにデジタルIDを強制するでしょう。
(竹下雅敏)
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トランプ大統領は国連に対し、大規模な移民を資金援助することで西洋文明を破壊していると非難 / 移民推進派と反対派の双方を支配しているハイランド・グループ

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が国連で、“国連が大規模な移民を資金援助することで西洋文明を破壊していると非難”しました。
 “国連は、西側諸国とその国境への攻撃に資金を提供しています。2024年、国連は推定62万4千人の移民が米国に渡航するのを支援するため、3億7200万ドルの現金援助を予算計上しました。…国連はまた、不法入国者に食料、住居、交通手段、そしてデビットカードを提供しました。…何百万人もの人々が押し寄せてきて、無能なバイデン政権の4年間で合計2500万人にもなりました。…起こったことは全く容認できません。”と演説しています。
 この演説に関しては、まったくその通りで完全に同意します。こうした正論を主張するトランプは、ベンジャミン・フルフォード氏によれば「本物のトランプ」ということになっています。そしてイラン核施設の空爆などの狂った言動は全て「偽物のトランプ」の仕業ということになっています。
 どのくらいの人が、こうしたフルフォード氏の主張を真に受けるのかは不明ですが、少なくとも私は全く信じていません。どちらのトランプも米宇宙軍がコントロールしており、彼らの上にはハイランド・グループ、さらにACIOなどの秘密宇宙軍が存在しています。
 1989年にジョージ・H・W・ブッシュが第41代アメリカ大統領に就任して以来、ナチス(第4帝国)が世界を支配してきました。NATOがナチスのフロント組織であること、ビルダーバーグ・グループ三極委員会が本質的にナチスであることを考慮すれば、このことは自明とも言えます。パパ・ブッシュがナチスの第3代総統であるというのはフルフォード氏によるものであり、これは正しい情報だといえます。
 それが2016年の選挙でトランプ大統領が就任したことにより、ナチス勢力の弱体化が進みました。ロシアのプーチン大統領がウクライナで戦っているのは、ゼレンスキー大統領の背後にいるナチス勢力であることを考えると、このことがよくわかると思います。
 さてトランプとプーチン、そして習近平、さらにインドのモディ首相は地球同盟(アース・アライアンス)のメンバーであったといわれています。これらの人物は、現在全員が替え玉であり、今はグレーハットの組織である「惑星解放同盟」に所属しています。
 さて、問題はここからです。「移民政策」の中心人物であるジョージ・ソロスはナチス第4帝国のメンバーなのです。そしてトランプ大統領は、先の演説にあるように国連が関与する「移民政策」に反対しています。
 ところが、この二つの勢力の双方を支配しているのがハイランド・グループなのです。どちらが勝利しても、ハイランド・グループのメンバーによるテクノクラート支配という未来が想定されているわけです。
 以前は、このハイランド・グループをナチス第4帝国が支配していましたが、現在はACIOが支配しているというにすぎません。こうしたことを理解していると、キンバリーさんの情報が少し分かりやすくなるかも知れません。
(竹下雅敏)
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旧統一教会の韓鶴子総裁を逮捕 〜 自民党総裁選に影響を与えると思われる絶妙なタイミングでの逮捕

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界平和統一家庭連合(旧統一教会)の韓鶴子(ハン・ハクチャ)総裁が逮捕されました。FNNプライムオンラインは、“韓総裁は教団の元幹部を通じて尹錫悦(ユン・ソンニョル)前大統領の妻・金建希(キム・ゴンヒ)被告に高額なネックレスなどを贈り、見返りに教団に対する便宜を受けようとした請託禁止法違反などの疑いが持たれています。”と報じています。
 自民党員の数は1991年の約546万人をピークに減少傾向となり、2023年は109万1075人、2024年は102万8662人、2025年は91万5574人となり、自民党内で党員数の減少への危機感が強まっているとのことです。私としては、このまま消滅してもらったほうが嬉しいです。
 “続きはこちらから”では、印象的な動画とツイートを取り上げました。「岸田をここに呼びつけ教育しなさい!」とふんぞり返っていた韓鶴子は、「私を救世主だと理解できない罪は許さないといったのに、その道に向かっている日本の政治はどうなると思う? 滅びるしかないわよね!」とも言っていました。
 「私(韓鶴子)を救世主だと理解できない罪」というのがあるのですね。驚きました。予言どおりに、日本の政治(自公政権)を道連れに滅びてもらえるのが好ましいと言えるでしょう。
 10月4日投開票の自民党総裁選に影響を与えると思われる絶妙なタイミングでの逮捕です。『旧統一教会との接点が判明した国会議員』の中で、「自民党:小林鷹之、林芳正、高市早苗」「立憲民主党:原口一博」「国民民主党:玉木雄一郎」「参政党:神谷宗幣」などの名前が目につきました。
(竹下雅敏)
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旧統一教会の韓鶴子総裁を逮捕…前大統領夫人に金品渡した疑いで「証拠隠滅の恐れあり」と判断も教団側反発 韓国
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「エボラウイルスは怖くない」空気感染・飛沫感染はしない、緊急事態宣言など論外 〜 アフリカのエボラ発症と呼応するような日本赤十字社の奇妙な不祥事報道

 コンゴ民主共和国保健省が8月に、エボラウイルス・ザイール株の発病を公式に宣言しました。 ザイール株は致死率が最大90%に達するとされています。それを受けて 9月18日、テドロスWHO事務局長が38件を確定例として「発病の中心地である南部カサイ州ブラペ地域に760回分のワクチンを供給し、医療スタッフと濃厚接触者約500人への接種を終えたほか、近く首都キンシャサにも4500回分を追加供給する予定」だそうです。エボラのワクチンは2019年には出来ていました。
 吉野敏明氏は「エボラは全く怖くない。強いタイプのウイルスは感染拡大しない。」「人間に重篤な感染症を起こすエボラウイルスはザイール型とスーダン型」「感染した人間からの飛沫感染、空気感染はありません。」「血液であっても飛沫ではうつらない。」「ステイホームの必要なし。」9:15からは実際にどういう時に感染する可能性があるかを解説されています。「現実には感染者を治療する人以外にうつる可能性は無い。」患者の採血した注射針を間違って刺して注入したなどの「バカなエラーさえしなければ無い。」「感染した人の血液、嘔吐物、糞便、性液などを傷口に塗り込まない限りは、感染はありえない」と言い切っておられました。まして緊急事態宣言など不要だと分かります。
しかし不安と恐怖のパニックを生み出しワクチンを打たせるためには、都内に一人でも患者が発生すればいいと予測しておられました。
 9月20日、奇妙なニュース報道がありました。日本赤十字社が血液の取り扱いなどで不適切な事例があったとして数ヶ月後の謝罪会見を行っています。いくつかのケースのうち、前の採血者に使用した採血針を誤って次の採血者に使ったというものがありました。吉野氏の言う「バカなエラー」に近いものがあります。
その上、報道のトドメに出てきたのが、お餅の森内浩幸氏です。「いろいろな災害が起こったりすれば(血液が)一気に必要なことがあります。常に新鮮な血液をある程度用意しておかないと」と、不気味な指摘をしていました。森内氏は言わずと知れた、長崎市街地にあるBSL4施設を持つ長崎大高度感染症研究センターのトップです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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