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[マスコミに載らない海外記事]テロと騒乱: アメリカによる中国封じ込め 〜
香港デモ、チベット問題、ウイグル問題の背後はすべてアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事に書かれている事実を、一体どの位の人たちが認識しているのでしょうか。田中龍作さんですら、国際情勢という視点では的の外れた記事を出しています。同様に、香港の多くの善良な学生が、民主主義や言論の自由といった大義名分で目をくらまされ、本当には何が起こっているのかを理解しないまま、デモの指導者の売国行為に加担しているのです。
 以前から新疆ウイグル自治区の問題もアメリカの工作によるもので、中国の封じ込め、そして分割戦略の一環であると説明して来たのですが、この記事でようやくその具体的な内容が明らかになりました。
 以前、なぜチベット問題やウイグル問題を取り上げないのかという意見があったのですが、私には背後にアメリカが居ることは明白な事実で、アメリカの陰謀に対して、胡錦涛・習近平両氏を始めとする良識的な中国共産党首脳部が激しく抵抗しているという視点でコメントをしてきました。
当時これらの問題に関する記事を取り上げなかったのは、第三次大戦に繋がる重要な問題ではなかったということと、私の主張を裏付ける具体的な記事が見つけられなかったからです。しかしこれまでに時事ブログに採り上げて来た数々の情報を見れば、私の主張が正しいことを理解して頂けると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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テロと騒乱: アメリカによる中国封じ込め
転載元より抜粋)
2014年10月2日
Tony Cartalucci
Landdestroyer (リンク先、全て英文であることをお断りしておく)

10 香港の"オキュパイ・セントラル"が、アメリカが支援する煽動であることがすっかり明らかになった今、読者諸氏は、この最新の騒動が、中国を封じ込め、とりこむ為の、アメリカ合州国が継続中のより大規模な作戦の一環に過ぎないことを認識すべきだ。

リビア等の国で、中国権益が損害を被ったいわゆる"アラブの春"という形で現れたこの代理戦争は、アメリカが支援する政府転覆や、直接的軍事介入による混沌にまで落ちぶれた。欧米が、その混沌を利用して、中国権益をアフリカ大陸から追い出す為の代理の戦場に、スーダンもなっている

最近、政変が東南アジアを襲った。タイはようやく最近、独裁者タクシン・シナワットが率いるアメリカ傀儡政権を追い出したが、隣国ミヤンマーは、アウン・サン・スー・チーが率いるアメリカ-イギリスによる政治フロント組織支配による煽動を払いのけようとしている。

アメリカは、中国国内自体で、中国の広大な地域を支配不能にしようという企みの中で、中国社会を不安定化し、分裂させる手段として、テロを巧みに使っている。中国西部の新疆では、アメリカ合州国が暴力的分離主義者を本格的に支援している。

実際に、新疆ウイグル分離主義者支援をしているのは、何よりまず、アメリカ国務省の全米民主主義基金 (NED)を通したアメリカ合州国だ

アメリカが資金援助している、様々なフロント組織のものを掲載しているが、それには下記のものもある。

国際ウイグル人権民主主義財団 $187,918
ウイグル族の女性と子供達の人権を推進する。財団は、英語・ウイグル語ウェブサイトを運用し、ウイグル人女性と子供達の人権擁護を唱導している。

国際ウイグルPENクラブ $45,000
ウイグルの為の言論の自由を推進する。国際ウイグルPENクラブは、迫害されている詩人、歴史学者、ジャーナリスト等々の禁書や、作品や、状況に関する情報を提供するウェブを運用する。ウイグルPENは、投獄されている作家達の為に、国際擁護キャンペーンも行う。

ウイグル・アメリカ協会 $280,000
ウイグル人権問題の認識を強化する。UAAのウイグル人権プロジェクトは、新疆ウイグル自治区のチュルク語族住民を苦しめている人権侵害に関する独自の正確な情報を調査し、記録し、国際的関心を惹きつける。

世界ウイグル議会 $185,000
効果的な人権や、民主主義キャンペーンを実施するウイグル民主主義派集団や指導者の能力を向上させる。世界ウイグル議会は、異民族間の問題や、ウイグル人人権唱導推進に関する民主主義派のウイグル集団や指導者の会議を開催する。

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[井口和基氏]「御嶽山が怒った!?」 〜 被害に巻き込まれた人々には、カルマが関係している

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日御嶽山の噴火について、コメントしたのですが、今日この記事が出ていました。この記事を読むと、確かに事件に巻き込まれた人々には、カルマが関係しているということがよくわかるだろうと思います。個人のカルマだけではなく、本人が所属している団体・組織・国のカルマもあります。そうした意味で、神々は生死を完全にコントロールしているのです。
 また、亡くなった方が必ずしも悪人と言うわけではないとコメントしましたが、この記事の写真の少女は大変良い子のようです。元記事にぼかしの入っていない写真があります。女神が彼女を美しい世界に連れて行くだろうと思います。
 このことからもわかるように、統一教会の信者が悪人だというわけではありません。上層部は腐敗しているにしても、一般の信者は、家族などの縁によってこうした集団に所属することが多く、大部分の信者は意図して悪事に関与しているわけではありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「御嶽山が怒った!?」:「山登り」は勝ち組の証明!?統一教会が結界を壊す!
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日刊ゲンダイ]エボラ出血熱が変異 国連担当者が警告「空気感染」の現実味

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月9日の記事で、エボラウイルスは生物兵器であり、空気感染するということをすでにお伝えしました。いずれウイルスをばら撒いてパンデミックになり、製薬会社がぼろ儲けすると同時に、ワクチンによって多くの人々が困難な状況に追い込まれるのでしょう。
 しかし、8月3日に取り上げた記事で、エボラの特効薬としてナノ・シルバーがあることを紹介しました。決してワクチンを打たないようにして、ナノ・シルバーを常備しておけば、恐れることはないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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エボラ出血熱が変異 国連担当者が警告「空気感染」の現実味
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向 他]ウクライナのおぞましい実態

竹下雅敏氏からの情報です。
 時系列で下から順に見てもらうと、よくわかります。まず、ドネツクの義勇兵たちは、ウクライナ軍によって住民が虐殺され埋められた場所を発見。上層部からロシア系住民の絶滅の指令が出ていたようです。現在国際調査団が現地入りして調べたところ、どうやら虐殺された住民は臓器を摘出され、その臓器はイスラエルが買っているとのこと。こうした悪事がもはや隠し切れなくなったようで、少しでも調査を妨害するためなのか、停戦中でもあるにも関わらず、今でもウクライナ軍はドネツク中心部を砲撃しているようです。
 これほどの悪事に対してもアメリカは無反応で、欧米は国際機関の調査であったとしても、その調査結果を受け入れるつもりは無いようです。
 事件をきちんと追いかけていると、こうした事は全てはっきりとわかるのですが、メディアは真実を何も伝えようとはしません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナのおぞましい実態
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2014/10/organ-harvesting-and-killing-civilians-for-cash-in-ukraine-us-intel-3038422.html
(一部のみ)
10月2日付け:



非常に信頼おけるヨーロッパの情報筋の発表によると、東部ウクライナでは多くの市民がウクライナ軍によって殺害されていますが、彼らの遺体から臓器が全て摘出されていたことが分かりました。以下のビデオの57:00辺りからこのことについて語られています。停戦中に殺害されたウクライナ市民(特にドネツク)の遺体を回収し、遺体解剖を行ったところ、遺体の多くから臓器がなくなっていることが分かりました。ウクライナ市民は殺害される前に虐待や拷問や処刑されました。
世界最大の臓器売買組織はウクライナ人から摘出された臓器の売買を盛んに行っています。ウクライナ人の臓器はイスラエルが買っています。イスラエル人はアラブ人の内蔵を使いたくありませんし、ユダヤ人の先祖(カザール人)が住んでいたウクライナの人々の臓器を欲しがるのです。彼らのDNAはユダヤ人と一致するからです。この情報に関してはロシアのメディアとオルターナティブ・メディアが既に報道しています。しかし欧米のメディアは一切報道していません。

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米国とキエフ当局 国際舞台でのウクライナ危機討議を拒否
転載元より抜粋)
国連のパンギムン事務総長は、紛争当事者双方に対し、ベラルーシの首都ミンスクで9月19日に達成された和平合意の枠内で負った自らの義務を厳しく守るよう求めた。2日、木曜日、ウクライナ軍はドネツク中心部を砲撃し、国際赤十字委員会のオフィスや大型商業施設、病院が炎に包まれた。その結果、一般市民11人が死亡、赤十字の職員でスイス人のロラン・エティエン氏が亡くなった。

休戦が宣言されている期間中にもかかわらず、民間施設や国際人道援助使節団への攻撃がなされた事は、キエフ当局が「そうしても自分達は罰せられないのだ」と確信している事を裏付けている。

 欧州会議議員会議ロシア代表団のメンバーだったドミトリイ・ヴャトキン議員の見解を御紹介したい―

この事は、キエフの体制そして、キエフにではなくオリガルヒに服従する武装集団の犯罪が、もはや隠し切れなくなった証である。マレーシア航空機墜落事故の調査がどう行われているのか、ドンバスで見つかった集団埋葬地は何なのか、5月2日にオデッサで起きた放火殺人事件の責任は誰にあるのか、といった問いに答えなければならないのだが、こうした問いに対し、キエフ当局も、彼らの保護者も公に回答していない。
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[日本や世界や宇宙の動向 他]ISIS(イスラム国)テロ集団の指揮官は・・・元米陸軍大将

竹下雅敏氏からの情報です。
  これまでも陰謀の背景には必ず秘密結社の悪魔崇拝が存在しており、これは秘教あるいはオカルトと呼ばれる宗教をルーツにしていることを示して来たのですが、上の記事でそれがはっきりとわかります。
 以前のコメントで、サウジアラビアはISIS支援から手を引いていることをお伝えしました。現在でもISISを支援しているのは、アメリカ・イスラエル・カタールだと思われます。 この事を裏付けるかのように、バイデン副大統領が“サウジアラビア、トルコ、アラブ首長国連邦を批判した”とのこと。仲間割れをしたことがはっきりとわかります。またアメリカは悪事の責任を、全てこれらの国に押し付けるつもりのようです。やはり思った通り、すでにアメリカ・イギリス・イスラエルといった国のコントロールから、ISISは外れているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ISIS(イスラム国)テロ集団の指揮官は・・・元米陸軍大将
転載元より抜粋)
http://the-tap.blogspot.jp/2014/10/senior-commander-of-isis-is-retired-us.html
(概要)
10月2日付け:

(↑ ポール・E・バレー氏)

(↑ ポール・E・バレー氏)


ベテランズ・トゥデーのゴードン・ダフ氏によると:
ISISの指揮官は、元米陸軍大将のポール・E・バレー氏(Paul E. Vallely)であることが分かりました。
バレー氏は2000年~2007年まで、フォックス・ニュースの軍事アナリストとして活躍していました。
フォックス・ニュースに出演しているISISのエキスパートと呼ばれる人たちは、実際は、ISISと連絡を取り合いながらISISの広報活動を行っているテロリストだということもゴードン・ダフ氏は確認することができました。
元米陸軍大将のポール・E・バレー氏は、(悪魔儀式で)児童を生贄にしている組織の一部であるテンプル・オブ・セスのトップであり、NSAの元長官?(悪名高い小児性愛者&犯罪者)のマイケル・アキノ氏と共同でNSAと米陸軍心理戦訓練校を立ち上げた創設者の1人です。



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シリアのアサド体制を倒して属国化するために米国が手を組んできた国々をバイデン副大統領が批判
転載元より抜粋)
 このところアメリカはIS(イスラム国。ISIS、ISIL、IEILとも表記)を「テロの象徴」にして自らの軍事行動を正当化する理由に使っているが、本ブログで何度も書いているように、この戦闘集団を作り、育ててきたのはアメリカ/NATOやペルシャ湾岸の産油国である。イスラエルもアサド体制を倒すためならアル・カイダとも手を組む姿勢を見せている。

 ところが、ジョー・バイデン米副大統領は10月2日、ハーバード大学で行った講演で中東の「友好国」、つまりサウジアラビア、トルコ、アラブ首長国連邦を批判したという。シリアのバシャール・アル・アサド政権を倒すため、こうした国々はISへ資金や武器を提供していると語り、ISが勢力を伸ばしている責任を「友好国」に押しつけたということのようだ。一緒にシリアを空爆していることを忘れたかのような発言である。

アメリカ/NATO、ペルシャ湾岸産油国、イスラエルなどがシリアの体制転覆を目指す理由はいくつか指摘されているが、その中心にはエネルギー支配がある。

 地中海の東岸で天然ガスが発見されたことも大きいが、パイプラインの建設も無視できない。イランからイラクを経由してシリアへつながるパイプラインに対し、カタールはアメリカを後ろ盾としてシリアとパイプラインで結び、ヨーロッパへ石油/天然ガスを運ぼうとしたのだが、これは拒否された。

 このパイプラインはアメリカのEU支配とも関係している。EUを支配するためにはロシアの天然ガスに替わるエネルギー源を運ぶルートが必要であり、そのためにもシリアを属国にしなければならないわけだ。