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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第32話 ― 伊藤博文の暗殺

 玄洋社の頭山満と共に堀川辰吉郎を保護育成したとされる杉山茂丸、彼こそが八咫烏直属の五龍会の一つである白龍会の総裁とされています。白龍会=玄洋社と見なせます。


 さて、ウィキペディアの「杉山茂丸」記事を一読すれば、杉山茂丸と伊藤博文とは奇妙で深い因縁があったのに気づきます。
 記事によると1884年20歳の青年であった杉山茂丸は「旅費を借りて上京、伊藤博文を悪政の根源、脱亜入欧、藩閥の巨魁と目してその暗殺を企て、山岡鉄舟の紹介状を持って面会に成功するが、逆に、お互い国家のために身を大事にと説伏されて断念した。」とあります。暗殺の対象として面会に成功するも暗殺に失敗した、何とこれが杉山茂丸の伊藤博文との今生での縁の始まりとなっているのです。
 表明治天皇となる大室寅之祐を保護育成したのが長州田布施村の伊藤博文でした。一方、2代目裏天皇となる堀川辰吉郎を保護育成したのは福岡の杉山茂丸です。伊藤博文と杉山茂丸、共に後の天皇の保護育成という役を担った両者となります。
 ところが、その両者の関係は暗殺とその断念という奇妙な縁で始まったわけです。そしてその後も両者は複雑な絡み合いを展開していきます。両者はある意味、非常に深い因縁があったということになるでのしょう。ただし、それはどうも決して幸福な縁とは言えませんが…。
 幕末から明治維新、そして明治時代、維新の志士から明治政府の巨頭として時代をリードしてきた伊藤博文の最期、それは明治末期の暗殺によってでした。伊藤博文の暗殺によって一つの時代が幕を閉じようとし、同時にそれは次の時代への幕開けともなったと言えるでしょうか…。
 伊藤博文のその暗殺が日本の韓国併合に繋がっています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第32話 ― 伊藤博文の暗殺


謎多き伊藤博文暗殺事件 〜伊藤暗殺で得をしたのは?


1909(明治42)年10月26日、満洲のハルビン駅に降り立った伊藤博文が銃弾に斃れました。ロシアが満洲で運営する東清鉄道の同駅で、伊藤博文はロシア蔵相ウラジーミル・ココツェフと非公式会談を行い、朝鮮・満洲問題について意見交換する予定だったとされます。

編集者註:1909年10月26日、ハルビン駅に到着した伊藤博文(5番の挨拶する人物)とそれを出迎えるウラジーミル・ココツェフ(6番の後ろ姿の人物)。この30秒後に伊藤博文は銃で撃たれた

伊藤博文を銃撃した暗殺犯は韓国の独立派闘士の安重根とされます。銃撃を受けた伊藤博文は初代韓国統監を勤めていたのです。しかし、この伊藤博文の暗殺事件に関しては多くの謎と疑惑があるのです。その代表的な一つは、伊藤博文の体内の銃弾が安重根の放ったはずの銃弾と異なったものがあったとの報告があることです。伊藤博文暗殺事件を巡っては諸説紛々の様相なのです。

日本と韓国の当時の状況ですが、『世界史の窓』の「韓国併合」記事で次のようにまとめられています。

日本はその戦争中(執筆者註:1904年開始の日露戦争のこと)と戦後にかけて、韓国との間で3次にわたる日韓条約を締結して、保護国化を進め、その外交や軍事という主権国家としての権限を奪うことに成功した。それに対して、韓国では激しい抵抗が組織され、義兵闘争が1905年から続けられていた。


日本は韓国を保護国として扱い、それに対する韓国側の激しい抵抗があったわけです。その状況下で韓国統監を勤めていた伊藤博文を韓国支配の元凶と見た独立派の安重根が銃撃、その狙いは伊藤博文を亡き者にすることで韓国の独立に繋げていくため。これがハルピン駅での伊藤博文銃撃暗殺事件の一応の表層の構図となりそうです。

しかし事実として、事態はこの表層の構図、そしてその狙いとは全く逆方向に動きます。

伊藤博文暗殺の翌年1910年(明治43年)8月29日、「韓国併合ニ関スル条約」が公布され、大韓帝国は日本に併合されてその統治下に置かれたのです。全くの事実として伊藤博文の暗殺は、安重根の狙いとされる韓国独立どころか、正反対の韓国併合に利用されたのです。

元々伊藤博文は韓国の併合には反対の立場にいたのです。「伊藤博文は、当初は韓国を保護国としたまま独立を維持させる方針をとっていた。それは日露戦争の建前が『韓国の独立を守るためにロシアと戦う』というものだったからである。」(世界史の窓)といった具合にです。

韓国併合については別の機会に改めて見ますが、元来、韓国併合反対の伊藤博文のその暗殺は、韓国独立派には致命的失策といえる行為であり、ここに伊藤博文暗殺に諸説紛々出てくる理由があります。事実としては伊藤博文暗殺によって“得をした”利益を得たのは、日本国内で大陸進出を目指し、韓国併合を目論んでいた勢力となります。

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20/08/03 フルフォード情報英語版: 所謂「Covid-19パンデミック」なるものを遡れば1976年の世界銀行の計画へ

 世界の警察アメリカ様が色んな意味で国内バタバタしており、世界を取り締まってあげられないので、カバールがやりたい放題しているそうです。……つまり、これまで何世紀もの間と変わらない事態が続いていると。
 フルフォード氏が情報戦・心理戦に過ぎないと見ているコロナウイルスは、最終的にワクチンによる劣等人種の淘汰が目的だそう。……つまり、毎度お馴染みの白人貴族至上主義ですね、人類9割削減ですね。
 秋以降、この変り映えしない世界構造は果たして大きく変化するのでしょうか。どうやら中国とロシアが鍵となりそうです。日本は……カスってもいやしねぇ。流石、アメリカの植民地なだけはあります。歴史の転換点なのですから、表舞台でもせめて通行人Aくらいの端役は!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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所謂「Covid-19パンデミック」なるものを遡れば1976年の世界銀行の計画へ
投稿者:フルフォード

カバールが三日天下を謳歌中


世界経済の再起動に向けた合意がなされない中、シオニストが好き勝手している。中国とアメリカ間での戦争を煽り、奴らのパンデミックとワクチン詐欺を推進し、世界中で問題を起こしているのだ。

もし私たちが奴らを決定的に倒すつもりならば、長期的な計画に基づいて動く敵を相手にしていることを認識しておかねばならない。【何せその計画の】いくつかは何百年も前まで遡るのである。


コロナウイルス詐欺は優生学


最新の例は、現在進行中のCovid-19およびワクチン詐欺だ。イギリスの諜報機関MI6に言わせると

「Covid-19の件は、世界銀行にある1976年の文書にまで遡れる。国連と配下の諸機関が絡んだ優生学の一つの形だ。」

下のリンク先にある、いわゆるCovid-19の世界地図をご覧頂ければ、基本的には一神教の支配下にある国々(※秘密植民地であるインドと日本を含む)に影響を及ぼす病なのだと気付かれるだろう。アフリカや東アジアの大部分は、この詐欺【被害】を免れている。つまり、もしMI6が主張した通りこれが優生学であるならば、標的にされているのは主にヨーロッパ系の人々となる。
https://coronavirus.jhu.edu/map.html

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

P3フリーメイソンは、「世界共和国」を樹立するという合意に達するまで、Covid-19のキャンペーンが激化し続けると言っている。P3ロッジの関与は、すべての陽性反応結果がキリスト教(P3)の宗派かハザールマフィアのヘッジファンドのどちらかまで追跡できてしまう日本と韓国の方が確かに見つけ易い。
ℹ2020年8月1日付けドイチェ・ヴェレ:「コロナウイルス流行で韓国の教会教祖が逮捕

だからこそ、悪徳製薬会社各社は自分たちの「ワクチン」が害をもたらした際に法的責任を免除される、というのが気掛かりだ。「もし……4年後、ワクチンが副作用を示しているのだとして、企業として、私たちがリスクを負うことは不可能という【編集者補足:製薬会社にとって有利な】異例事態です。」と、アストラゼネカ社の幹部であるルード・ドーバーは述べている。

さらに、政治家や有名人などの間で統計的にありえないくらいCovid-19が蔓延しているが、シープルに恐怖を与え続けるために、エリート層はコロナウイルスを演じるよう言い渡されているというしるしだ。もちろん、良識派が悪魔崇拝者を一大粛清する口実としてコロナウイルスを利用しているという側面もあるが、それは話の一部に過ぎない。

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新型コロナウイルスのワクチンでの利益は、自分たち「大手製薬会社」のものだが責任は負わない。法的責任は国にある! ~ワクチンを接種した者から、重大な副作用がでる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日紹介したハリマオレポートさんの記事で、「ワクチン接種」の目的は、“人々に「獣の刻印」を施すことで、人工知能(AI)世界政府の中央銀行から暗号通貨が報酬として支給される「新しい生活様式」への移行”にあることを見ました。
 実際に、ビル・ゲイツ氏は「コロナ後の世界」に寄稿し「人類は、このパンデミックに打ち勝つと私は信じている。しかしそれは、人口の大半が予防接種を受けることができてからの話だ。それまで日常生活は戻らない」と訴えていることを、8月3日の記事で紹介しました。
 「ワクチン接種を拒否する者はあらゆる社会活動を制限され、陰謀論者、ヒステリー患者、パラノイア扱いされるだろう」ということは容易に想像できます。ワクチンを接種した者には、「予防接種済みのタトゥ」が施され自由に移動が出来ますが、ワクチン接種拒否者は新幹線すら乗車できない可能性があります。
 ワクチンを接種した者から、重大な副作用がでる可能性があります。8月4日の記事にもありましたが、「ワクチン供給契約には、製品の副作用に対する法的責任を免除される条項が含まれている」のです。要するに、“新型コロナウイルスのワクチンでの利益は、自分たち「大手製薬会社」のものだが責任は負わない。法的責任は国にある”というもの。
 記事をご覧になると、ワクチンの犠牲になる人たちが出て来るのは必然のように見えます。“続きはこちらから”は、このような安全性の確認できないワクチンを拒否した場合に、罰則を科すことが出来る「コロナ関連法の一括改正」を検討しているというのです。一括改正の対象に「予防接種法」もキッチリと入っています。
 日本が、というよりも世界がこのような状況にあるのですが、分かっている人はほとんど居ません。ビル・ゲイツ氏の思惑は世界レベルでは、失敗に終わるでしょう。しかし、ガラパゴス化した日本の「愚かさ」では、どうなるか分かりません。日本には今のところ、プーチン大統領やトランプ大統領に匹敵する人物は現れていないからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン開発、急ぐべきでない 免疫学の第一人者が警鐘
引用元)

 
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(中略)
日本免疫学会長などを務めた大阪大免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招聘教授は(中略)… 「遺伝子ワクチン技術は有効である可能性が高い」と認める一方、「できた抗体の量が十分かどうかも分からない。コロナの場合、抗体ができても役に立たない場合がある」と指摘する。
(中略)
感染時にかえって病気を悪化させる「悪玉抗体」が作られる恐れがあるという。悪玉抗体がウイルスと結びつくと、全身の免疫細胞の1種が感染してしまう。抗体依存性免疫増強(ADE)と呼ばれる症状だ。新型コロナに近いSARSの動物実験で確認されており、宮坂さんは「コロナウイルスが手ごわい理由」と話す。

こうした副作用を防ぐため、ワクチン開発ではまず動物実験から始め、次に少人数の接種、最後は数千~1万人規模で接種して効果と安全性を調べる必要がある。ADEは個人差も大きく、宮坂さんは「安全性や予防効果は、大規模な接種から1年程度経過しないとわからない」とみている。 

海外の臨床試験で承認されたワクチンが、すぐに国内でも承認される可能性が高い。宮坂さんは「過去には海外の承認薬をそのまま国内で使って重大な副作用が起きた例がある。人種差もあるので国内で試験をするべきだ」と訴える。 
(以下略)
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ワクチン1億2千万回分を供給へ アストラゼネカと合意
引用元)
(前略)
新型コロナウイルスによる感染症の予防ワクチンについて、加藤勝信・厚生労働相は7日、英製薬大手アストラゼネカ社から日本国内向けに1億2千万回分の供給を受けることで基本合意したと発表した。開発が成功すれば、来年1~3月にまず3千万回分が供給されるという。

厚労省によると、ワクチンは原液を輸入するほか、国内メーカーに原液の製造を委託し、国内で供給するという。接種回数はまだ決まっていないが、1回か2回とみられ、仮に2回接種であれば6千万人分となる。
(中略)
同社によると、現在、ブラジルや英国で最終段階の大規模治験が行われており、今後、米国でも始まる予定。早ければ9月の実用化をめざしている。また、日本人に接種した場合の安全性や有効性を評価するため、18歳以上の250人を対象にした治験を今月から始めるという。

新型コロナワクチンをめぐっては先月末、米ファイザー社から6千万人分の供給を受けることで基本合意している。加藤厚労相は「ほかのワクチンメーカーとも引き続き交渉し、できるだけ早く、希望する人に接種できるように努力していきたい」と述べた。(土肥修一)
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「新型コロナワクチンに副作用があっても責任負わない」=アストラゼネカ
引用元)
(前略)
英国アストラゼネカが、各国と締結した新型コロナウイルス感染症のワクチン供給契約には、製品の副作用に対する法的責任を免除される条項が含まれていることが分かった。同社は、英国オックスフォード大学とともに新型コロナウイルスのワクチンを開発している。

 ロイター通信によると30日(現地時間)、英国アストラゼネカのルード・ドーバー副社長は「各国と締結した新型コロナウイルスのワクチン供給契約には、ワクチンの副作用が発生した場合、自社が責任を負わないという内容が含まれている」と明らかにした。
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

孝明天皇は崩御を装って堀川御所に。睦仁親王もまた、大室寅之祐とすり替わって堀川御所に。大室寅之祐は表の明治天皇(政体天皇)、睦仁親王が初代裏天皇(國體天皇)に。
 これは元々は落合莞爾氏が主張された説であり、その説が辻褄が合っていて事実として間違いないと見て、この明治編を進めてきました。
 堀川御所に移住した後の孝明天皇、そして睦仁親王の情報は当然ながらほぼ皆無です。ただし、その後の情報は皆無ながらも、孝明天皇については堀川御所移住前の情報はあります。しかし、睦仁親王については堀川御所移住前から情報は少なく、その後は情報が皆無なので、睦仁親王がどのような考えや思いをもって周辺に当たっていたかは分かりません。
 それでも推測は可能です。睦仁親王の皇子が堀川辰吉郎です。この堀川辰吉郎に仕えながら保護・育成したのが玄洋社であり、頭山満とされます。睦仁親王が自分と思いの異なる者に自身の皇子を託すはずがないので、玄洋社およびその総帥とされる頭山満の思想と行動を見れば、裏天皇の睦仁親王の考え・思い、そして睦仁親王と日本政府、および表天皇側との関係も垣間見えてきそうです。
 頭山満は、彼のウィキペディア記事を見れば「アジア主義者の巨頭」「日本に亡命したアジア各地の民族主義者・独立運動家への援助を積極的に行った」とあります。 頭山のアジア主義とは以下のようなものだったと思えます。
欧米支配から脱却したアジア共栄圏の構築がその目的。そのために日本は積極的に海外進出し、その中で日本は国際的地位を高め、英国から独立
この頭山のアジア主義は同時に睦仁親王の考えでもあったように思えます。
 ただし頭山は目的達成のために日本の海外での積極的武力行使、日本政府に対しても過激な行動に出てもいて、ここまでもが睦仁親王の考えに沿っていたかは不明です。睦仁親王が英国支配に屈辱を覚え、日本政府および表天皇と緊張した関係にあったのは確かだとは感じますが…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

表裏明治天皇の大嘗祭執行 〜150年間の秘事


落合莞爾氏は『ワンワールドと明治日本』281~282頁に次のように記しています。

明治13(1880)年、京都皇統の住む堀川御所で将来の國體天皇となる男児が出生します。御父は、政体天皇の地位を長州藩奇兵隊士大室寅之祐に譲って堀川御所に入った皇太子睦仁親王で、当年29歳、御祖父は慶応2(1866)年の偽装崩御以来、睦仁親王とともに堀川御所に棲む孝明先帝で、ときに50歳です。

睦仁親王と大室寅之祐は明治4(1871)年11月17日に東京皇城の吹上御苑において揃って大嘗祭を執行されておられますので、ともに天皇と呼ばれて何ら差し支えない立場です。つまり「明治天皇は二人いた」のですが、大室寅之祐が表の明治天皇として表に出て、睦仁親王は「ウラの明治天皇」となったので、いわば國體明治天皇となったのです。

(中略)

明治20(1887)年に7歳になった睦仁親王の皇子は、堀川御所で豊子(のちの松下トヨノ)が生まれたのを機に博多に移り、(中略)...辰吉郎が福岡へ移されたのは、黒田藩の政治結社玄洋社の実質社主の杉山茂丸と社長の頭山満から武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるためです。

ここには幾つもの重要なことが記されていますが、その一つで目を引くのが、表の明治天皇(政体天皇)となった大室寅之祐と初代裏天皇(國體明治天皇)となった睦仁親王が、同刻同じ場所(東京皇城吹上御苑)にて揃って大嘗祭を執行したという部分でしょう。

初代裏天皇となった睦仁親王
(25歳当時の明治天皇と紹介された写真)
Wikimedia Commons [Public Domain]

二人が同時に大嘗祭を執行、これは天皇践祚の儀式ですから記されている内容は非常に重要です。それと共に大嘗祭はあまりにも重要で、これに関して虚偽を記されるような性格のものではないので事実と見るしか無いでしょう。

ただし、こうなるとかなり多くの皇室関係者などは、二人の大嘗祭同時執行の事実を承知していたはずです。その上で、その事実を関係者は現在まで厳重に秘匿してきたことになります。150年間の秘事です。

さて、次いで気になるのが、ここでは堀川辰吉郎の生年が1880年となっていることです。堀川辰吉郎は自称では1884年生まれとのことでした。天皇そして八咫烏(サンカもですが)には戸籍が無いとのことで、このように生年がハッキリしないようなことになるのかも知れません。ただ堀川辰吉郎の生年は1880〜1884年の間と見て間違いないでしょう。

この時期は、世界的には1881年にアレクサンドル2世が暗殺され、ポグロムの嵐が吹き、共産革命運動を含めたシオニズムの世界潮流が生じ、日本では1882年に日本銀行が設立されています。世界と日本の歴史の分岐点になる時点で堀川辰吉郎が誕生したとも言えるでしょう。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

その堀川辰吉郎が7歳の時に京都から福岡博多に移されたと落合氏はしています。それは辰吉郎が玄洋社の杉山茂丸と頭山満から「武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるため」とのことです。玄洋社が辰吉郎を保護・育成していく役割を担ったということになるでしょう。

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政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されている ~ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックがフェイクで、“ウイルスは存在しない”と信じる一部の陰謀論者がいます。現実には、「ただの風邪」ではあり得ない症状にもかかわらず、病院で検査すら受けられない人たちが居ます。また、後遺症に苦しむ人たちも多く居ます。フェイク・パンデミックを主張する人たちは、現実に存在する多くの患者について、どの様な説明をするのでしょう。
 ロシアはQグループと水面下で協力関係にあり、カバールに対峙していると見られています。そのロシアの感染者数854,641人は、フェイクなのでしょうか。またメキシコは、“新型コロナウイルス感染症による死者数が31日、英国を抜き、米国、ブラジルに次ぐ世界3番目に多い国となった”のですが、ロペス・オブラドール大統領がメキシコ国民を騙しているのでしょうか。popoちゃんの「メキシコ便り」を見る限り、これは有り得ないと言えるでしょう。
 何より世界中に居る膨大な数の医療従事者を、フェイク・パンデミックで騙し続けることなどできません。新型コロナウイルスが本当に「ただの風邪」なら、医療従事者が感染の疑われる患者に対して、苦労して防護服を着用するなど、馬鹿馬鹿しくてやっていられないでしょう。
 感染者数、死亡者数の水増しは有ります。メディアが新型コロナウイルスを過剰に煽りすぎだというのもその通りです。しかし、“新型コロナウイルスは現実に存在しており、ただの風邪などではない”のは明らかです。
 先に記事でも取り上げた「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば、今後の計画として「何ヶ月も隔離状態で、大衆の免疫力を下げていく。10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる」と書かれています。
 要するに、政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されているわけです。反対運動をする人たちの中にアンティファがいれば十分可能です。こうした暴動は、政府の「力による統制」を正当化します。
 その後の計画は「長めのロックダウンを実施。6ヶ月+。その間にワクチンを強制する。反対する者には、国家への危機であると脅す。国家の敵とみなす」というものです。記事をご覧になると、こうした計画に日本では、公明党(創価学会)が関与しているかも知れないということが分かります。
 大変分かり易い稚拙な計画なのですが、このような計画に取り込まれ、上手く利用されていることにほとんどの陰謀論者は気づかないのです。こちらのツイートでは、“私は今、2つの戦いをしています。第一の敵は、COVID19。第二の敵は、「愚かさ」です”とあるのですが、気持ちは良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツとは何者か - ロバート・ケネディJr.による
引用元)
(前略)
WHOはついに、10年以上にわたって不妊ワクチンを開発していたことを認めました。タンザニア、ニカラグア、メキシコ、フィリピンからも同様の告発がありました。
 
(RFK Jrが指摘しているように、もしこれが虚偽であれば、ビル・ゲイツはすぐに名誉毀損で訴えなければならないという仕組みになっています。しかし、それは虚偽ではないので、彼はできません)
(中略)
インドの医師たちは、2000年から2017年の間に49万6千人の子供たちを麻痺させた壊滅的なワクチン系統のポリオの流行のためにゲイツのキャンペーンを非難しています。
(中略)
2017年、世界保健機関(WHO)は、世界的なポリオの爆発は、主にワクチン株、つまりゲイツのワクチンプログラムから来ていることを意味しているとしぶしぶ認めました。コンゴ、フィリピン、アフガニスタンでの最も恐ろしい伝染病は、すべてゲイツのワクチンに関連しています。
(以下略)
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ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」
20年前から“新型ウイルスの脅威”を訴え続けてきた男
引用元)
マイクロソフト社共同創業者のビル・ゲイツ氏は、約20年も前から、新型ウイルスのパンデミックに対して警鐘を鳴らしてきた。

もし今後数十年で1000万人以上が死ぬことがあるとすれば、最も可能性が高いのは戦争ではなく感染力の非常に高いウイルスだろう
(中略)
共同議長を務める「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」は、20年以上にわたり、さまざまな形で感染症対策に取り組んできた。(中略)… なかでも力を注いでいるのは、「ワクチン開発」だ。
(中略)
氏は、このほど、英「エコノミスト」誌の特集「コロナ後の世界」に寄稿し、ここでもワクチン開発の重要性を訴えた。

〈人類は、このパンデミックに打ち勝つと私は信じている。しかしそれは、人口の大半が予防接種を受けることができてからの話だ。それまで日常生活は戻らない〉
(以下略)
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配信元)

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