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[レイバーネット他]反原発福島ツアーで「割り勘=白タク」逮捕はひどすぎる / 脱原発運動のリーダー格の見せしめ逮捕

読者の方(DFR様)からの情報提供(1本目)です。
 1本目は読者の方からの情報提供です。集会に参加するためにかかったレンタカー代・ガソリン代・高速代等を利用者で割り勘したところ、「白タク行為」の容疑でガサ入れされ、逮捕までされたというのです。反原発活動に対する嫌がらせと見せしめだと思います。情報提供してくださった方は「共謀罪の法律が議会で通らずとも、このようなやり方を使うということを知りました。…何をいい、何を行っても、それがお上のお気に召さないならば、如何様なる方法を、使ってでもねじ伏せる時代が来ているということですね。」とコメントされています。
 2本目は、田中龍作さんの記事で、経産省前で反原発運動を続けていたリーダー格が、日課となっている掃除をしていたところ、枯葉で燻りを見つけ、消そうとしたら、見張っていた警察にまるで放火犯のような扱いを受け、逮捕されてしまっています。逮捕されてしまったMさんについて、元記事では"極めて温厚な常識人だ。マハトマ・ガンジーが人を殴ってもMさんが人に危害を加えることはない"とあります。そのような善良な方が、マスコミによって実名まで公表され、まるで放火犯のように報道され、著しく人権が侵害されています。元記事では、こうして当局の当初の目的が果たされたことが指摘されています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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反原発福島ツアーで「割り勘=白タク」逮捕はひどすぎる
転載元)
 去る1月18日、埼玉県警が埼玉で反原発活動をしている3人を逮捕しました。

東京新聞埼玉版(1月19日付)によると、「反原発活動が目的とみられるツアーを企画し、無許可で参加者をワゴン車に乗せて運行したとして、県警は18日、道路運送法違反(一般旅客自動車運送事業の無許可経営)の疑いで、(中略)3容疑者を逮捕」し、その理由について「2015年9月5日、無許可でワゴン車に数人を乗せ、さいたま市大宮区から福島県楢葉町までを日帰りで往復し、1人あたり約4千円を受け取った」と報道しています。

道路運送法で禁止されているいわゆる「白タク行為」とは、許可を得ている道路運送業者の利益を意図的・反復的に侵犯することを指し、有り体にいえば業者の真似をして金を稼ぐ行為のことです。

しかし、遠出イベント等に際し、レンタカー代・ガソリン代・高速代等を利用者で割り勘にすることは、(業者の利益を侵したり金儲けの目的ではなく)広く一般的になされています。特に東日本大震災後、ボランティアでこうしたやり方で現地入りした例が数多くあり、反原発ツアーでの割り勘を「白タク」視、言い換えれば犯罪視することは著しく市民感覚にそぐいません。

埼玉県警がそのことを犯罪容疑として反原発ツアーに対してだけ被せる捜査手法に特定の意図を感じさせます。

また、さいたま地方裁判所が埼玉県警の逮捕状請求に唯々諾々と応じたことは、法の番人として市民感覚を逸脱した無責任極まりないことです。

そして、埼玉県警がこの事件の記者発表に際し、被逮捕者の個人情報を必要以上に明らかにしたことは意図的な印象誘導のそしりをまぬがれません。

また、関係者の政治的立場により法を拡大利用することは、法の公平性に著しく悖ります。

さらに、報道機関がそうした県警の発表を鵜呑みのまま記事としたことは、反原発などの社会正義のための活動を萎縮させることに加担する行為であり、被逮捕者の人権に回復しがたいダメージを与えています。

こうした割り勘を今回、捜査機関が「白タク」(犯罪視)としていることについて、「特定の人々への逮捕」と見過ごせば、いずれその口実は私たちの誰かに及ぶかも知れないという危惧を抱かざるを得ません。

・埼玉県警は捜査手法に割り勘=「白タク」を使わないでください。
・被逮捕者を直ちに釈放してくだい。

2017年1月26日

【協力してくださる方は、氏名・市町村名を長内までご連絡ください。】

福島反原発ツアー“割り勘=白タク”逮捕を許さない市民の会
連絡先  090-1267-1252(長内経男)
     090-3815-0199(堀本秀生)
メール osanaiosanai_@_jca.apc.org(_@_を半角にしてください)

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[Sputnik]歯磨き粉、ガムに発がん性物質が使用されている / 学説:水をボトルで飲む人を悲惨な結末が待つ 〜悪意を持っている一握りの上層部〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 歯磨き粉やガムに発がん性物質が使われているとのことです。そうだろうと思います。こういった商品を出している企業が人類削減計画に協力しているという事ではないと思います。ただ、企業はより売れる商品を販売しているだけで、その結果、こうした有毒物質が様々な用途で利用されるのでしょう。しかし、社会の上層部にいる一握りの連中は、意図的にこうした毒物を食品などに混入出来るようにしているはずです。
 例えば発泡酒にしても、メーカー側は人類削減計画の一環として、意図して遺伝子組み換え食品や添加物を使っているのではなく、より安く、消費者受けする商品の開発のために作っているのだと思います。しかし、遺伝子作物を人々に食べさせようとしている一握りの上層部は、明らかに悪意を持っていると思います。要は、ほとんどの人たちが、無知のゆえにエリートたちのこうした悪意に気づいていないという事なのです。
 皆さんの食生活の中から、遺伝子組み換え食品はもちろん、添加物や人工の着色料などが入っていない自然なものを選んでください。スーパーで買える物はほとんどないことに気づくでしょう。記事を見ると、ペットボトル入りの飲料水ですら危険だということです。塩化ビニールの水道管は、大丈夫なのだろうかと思わざるを得ません。
 セシウム入りだろうが、添加物まみれであろうが、遺伝子組み換え食品だろうが、健康に“ただちに影響は無い”のだから、そんなに気にする事は無いと思って、好きな物を好きなだけ食べた方が良いと言う人も多いでしょうが、ほとんどの食品が、何らかの形で汚染されているという状況は異常だと思います。人間だけが自業自得で不健康になって死ぬのならそれもありでしょうが、地球環境を圧倒的に汚します。人類はもう少し精神的に成熟しなければならないのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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歯磨き粉、ガムに発がん性物質が使用されている
転載元)
仏とルクセンブルグの胃腸科医らが食用色素としてよく歯磨きやガムに使用されているE171(二酸化チタン)の危険性を指摘した。科学雑誌「サイエンティフィック・レポーツ」に発表された研究結果をインディペンデント紙が簡略化して報じた。

研究者らの指摘では二酸化チタンは発癌性物質となりうる。げっ歯類に人間が通常用いるのと同じ量のE171を入れた水を100日間にわたって投与した結果、消化器官に前がん症状を起こす頻度が40%も上昇した。

E171化合物はチタン産業製品の主要品目のひとつ。食品では漂白剤として使われることが多い。研究者らはE171の危険性が人体に及ぶと断定することは避けたものの、その可能性を否定もしていない。

先に、ロシアとインドの学者たちがコブラの毒からガン新薬を開発したと報じられた。

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学説:水をボトルで飲む人を悲惨な結末が待つ
転載元)
学者らの研究により、ボトル入り飲料水を飲む人々は健康を極度に危険な状態に置いている、ということが分かった。

理論の検証のため、1500人のボランティアが集められ、一定期間、組織的にペットボトルから水を飲んだ。

尿の分析で、大量のビスフェノールAが見つかった。
しかしボトル入り飲料水の飲用を完全にやめると、体内の毒素のレベルが明らかに減少した。

ビスフェノールAは毒性を有し、水および食物に浸透することができる。専門家によると、この物質が体内に取り込まれると、通常の頭痛や、肥満、ホルモンバランス障害など重篤な疾患が表われる可能性がある。

[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


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黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。

[YouTube]ロシア人が見せた一致団結の救出劇

竹下雅敏氏からの情報です。
 実にロシアらしい動画です。音楽もピッタリ。
(竹下雅敏)
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20 chłopa kontra auto w rowie! Tak wygląda zaj*bista męska solidarność w praktyce!
配信元)

[In Deep]世界規模での「失明の流行」の懸念 : LEDの光による「網膜の損傷」の実態を研究で明らかにしたスペインの専門家たちは「過度な液晶画面依存生活」へ警鐘を鳴らす

 知人に「目の奥が痛い」と言って、LEDの光を異常に嫌がる人がいましたが、今回の記事を読み、とても納得しました。スペインの伝統ある大学の実験結果によると、3ヶ月間、タブレットに眼が晒され続けると「23%もの網膜の細胞が死亡」し、これは失明しかねない程の割合だというのです。一方、レチカレ(Reticare)というフィルタを施したタブレットでは、網膜の細胞死は起こらなかったようです。
 また、2つ目の実験では、子供たちは大人に比べて、網膜に損傷を与える短波長の光を3倍多く受けていたことが分かったようです。原因は、"大人より腕が短いために、目から画面までの距離が近くなる"からのようです。
 こうしたことから、専門家たちは「世界的な失明の流行に直面している」と警告しています。レチカレというフィルタの購入を検討してみようと思っています。また記事の「20-20-20 」ルールも心に留めておきたいです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界規模での「失明の流行」の懸念 : LEDの光による「網膜の損傷」の実態を研究で明らかにしたスペインの専門家たちは「過度な液晶画面依存生活」へ警鐘を鳴らす
転載元)
子どもは大人より多くのダメージを受けることも判明 

(中略) 

スペインの大学の研究家たちが、

「世界的に、特に、子どもたちを中心に大規模な視力の障害の大流行が起こることについての懸念」

を述べた
という話です。

(中略) 

(中略)…スペイン国内では大々的に報じられています。

スペインの報道より 
led-ratina-damages 

今回は、このことに関しての報道内容をご紹介します。

(中略) 

なお、スペイン大学の実験ではタブレットの液晶を使いましたが、画面に LED を使っているものはすべて同じで、主には、

・スマートフォン
・タブレット
・液晶のテレビ
・パソコン
・液晶のモニタ
・液晶モニタのついているゲーム機
 

などが日常でよく登場するものだと思われます。

(中略)
‘Global epidemic of blindness’ on the horizon, experts warn: Hours spent staring at screens ‘will rob millions of their sight decades early’
Daily Mail 2017/01/24

「世界的な失明の流行」の兆候を専門家たちは警告する。液晶画面を何時間も見つめている生活により、何百万人が視力を早期に失う可能性 

デジタルスクリーンからの高エネルギーの光が私たちの網膜を傷つけていることに関しての新しい研究結果が出された。眼球の光感受性層である網膜の損傷は、失明の最も大きな原因だが、デジタルスクリーンと網膜の損傷の関係が今まで以上に明確になり、専門家たちは網膜の損傷が世界的な流行になると述べている

(中略) 

画面を見ることに時間を費やし続けることにより、世界的な失明の流行に直面していると専門家たちは警告している。

デジタルスクリーンから放出される高エネルギーの光は、網膜を劣化させることによって、目に不可逆的な損傷(治すことのできない損傷)を引き起こす。

最新の研究では、デジタルスクリーンと網膜の損傷との関係は、これまでよりも明瞭になってきている。そして今、デジタルスクリーンにさらされている世界中の何百万人もの子どもたちが網膜の損傷の流行という懸念に直面している。

現在、約9億台のデバイスがある(前述したように、全世界では 100億台規模)。

そして、たとえば、アメリカでは 7,000万台が、保護スクリーンや保護眼鏡などによる目の保護なしに、子供たちによって使用されている。

スペインのマドリード・コンプルテンセ大学で実施された今回の研究は、2つの研究の結果を分析して比較したものだ。

最初の実験は、ラットの網膜を白色 LED 光を放出するタブレットの画面に曝露し、一方のグループはフィルターを使い、他方のグループはフィルターを使わない、という実験を行った。

白色 LED ライトに3ヶ月間暴露した後、フィルターなしでタブレット画面に曝露したラットは網膜細胞の死に関して約 23%の増加を示した。この 23%という網膜細胞の死の度合いは、視力喪失を引き起こし得るものだ。


科学的データに基づく唯一の目を保護すると確認されているフィルターであるレチカレ(Reticare)によりフィルタリングを施したタブレットに曝露されたラットは、網膜の細胞死を経験しなかった。

さらに、この研究では、タブレット画面の LED 光への曝露が、細胞死を引き起こす遺伝子、および細胞死を引き起こすことに関与する酵素の発現のそれぞれを助長することを示した。

これらの影響は、タブレット画面で適切なフィルタを使用することによって大きく逆転される。

研究を主導したサンチェス・ラモス博士(Dr Sanchez-Ramos)は次のように述べている。

「現在の社会では、人口の大多数の人々が何らかの LED 画面を、仕事でも学校でも、プライベートでも使用していることを考えますと、今回の実験の結果は重大なものと言えるかもしれません」

第2の実験は、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、パソコン、ゲーム機)ごとに、そして被験者のそれぞれに、瞳孔の直径、およびデバイスの眼までの距離に基づいて目に入る光の量を調べた。

科学者は、異なるデバイスから LED 画面の放​​射を測定し、高エネルギー光の量を計算した。

デジタルデバイスの LED ディスプレイは、非常にエネルギーが高く、網膜に損傷を与える可能性を持つ可視光線である短波長の割合が高い光を放射する。

中でも、子どもたちは同じデバイスを使用しても、大人より腕が短いために、目から画面までの距離が近くなるが、その結果、子供たちは大人に比べて、短波長の光を3倍多く受けていた。このことにより、子どもの方が大人より高エネルギーの光にさらされていることがわかった。

調査によれば、2,000人以上の 8歳から 18歳までの子どもたちは、平均として1日に、学業と余暇活動を含む中で LED ディスプレイを備えたデバイスを使って約 7.5時間を費やしたと報告されている。

この時間のおおよその分布は、テレビで 4.5時間、パソコンで 1.5時間、ビデオゲームで 1時間以上となっている。

最近、欧州政府は眼の健康へのリスク研究に優先順位をつける科学委員会を設置し、すべての研究者に研究成果を提供するよう要求している。

専門家たちは、「 20-20-20 」ルールを推奨している。

これは、 デジタル画面を見ている時に、20分ごとに 20フィート(約 6メートル)離れた場所を 20秒以上見て、目の筋肉をリラックスさせることだ。


研究者を率いたラモス博士は、「今こそ、大人と親たちが行動して、さらなる被害から身を守ることが重要だと考えます」と述べた。
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