世界経済フォーラム（WEF）の創設者であるクラウス・シュワブは、食糧危機を含め様々な危機を意図的に演出し、「我々の世界を省み、再構築し、リセットするための稀であるが狭い機会の窓」であると宣言しているのですが、逆にこうした危機は、人々の「偉大なる目覚め」をもたらすことにもなります。
　時事ブログでは、将来的に予見される食糧危機に対して、「ダーチャのモデル」を推奨して来ました。2015年3月8日の記事では、“賢明な資産家は、すでに金貨、最高クラスのダイヤモンド、有名絵画などの現物に換えて、資産を保全しています。私たちのような資産の無い者は、食糧を備蓄しておくこと、ロシアのダーチャのように、適切な距離の田舎に菜園付別荘を所有することは、非常に有効な投資です。以前から、いざという時に役に立たない保険よりも、確実な保険として、このダーチャの方式を勧めています。”とコメントし、2015年6月3日の記事では、「ロシア人の51%が庭、ダーチャ（郊外の別荘）、宅地付属菜園を持ち、さらに14%がそれらを持つことを希望している。」というスプートニクの記事を紹介しました。
　今回の記事によると、食糧不足の切り札は、やはりダーチャのようです。ロシアは、“50%以上の農産物を家庭菜園区画から得ている…ロシアのジャガイモ全体のおよそ92％、果物全体の87％、野菜77％、ロシアの肉全体の59％を占めている”と言うことです。
　また、“ロシアのダーチャ農家が実証したように、家庭菜園は化学肥料やガソリンを大量に消費する機械がなくても成立する。…1990年代に集団農業の生産高が減少し、家庭での生産に取って代わられたとき、農薬による環境汚染（特に流域の汚染）の著しい軽減が観察された。”とあります。
　アメリカの場合、“米国には4千万エーカーの芝生がある…芝生は地球上で最も破壊的なモノカルチャーであり、他のどの作物よりも多くの資源と農薬を吸収し、収穫は得られません。…もしアメリカの芝生が占めるスペースをフードガーデンに転換すれば、現在の4倍の果物や野菜を生産することができる”というのです。
　日本には大きな土地はありませんが、過疎化が進み耕作が放棄された土地がたくさんあります。兵庫県明石市の泉房穂市長は、本気で「子育て政策」に取り組んでいましたが、今後は「飢餓対策」に取り組む自治体が出てくるかもしれません。
　記事の最後の所をご覧ください。“食品に裏打ちされたコミュニティ通貨や暗号通貨で、地域のフードガーデンに資金を供給することができるのだ。今購入する暗号「コイン」は、将来の生産性に対する前渡し契約として機能し、収穫時に農産物と交換することができる。”としたら、そうした取り組みは、「権利を奪われた私たちが、略奪された資産と自分たちのお金を発行する力を取り戻し、人々のために経済をアップグレードし、フードシステムと自分たちの土地を、たとえ小さくても再構築するための、稀で狭い機会でもある」ことが分かると思います。