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ぴょんぴょんの「金縁の星条旗」 〜アメリカ株式会社からの卒業

11月3日の大統領選挙から、ずうっとニュースを追い続けて、
一喜一憂しながら、とうとう就任式が終わってしまいました。
はあ〜 やっぱトランプさんはダメだったか〜 
という人も多いけど、本番はこれからだ!
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「金縁の星条旗」 〜アメリカ株式会社からの卒業


3つの異なるアメリカの旗


もおお・・今年は元旦から大変だったわ〜。

そっちは大晦日から、雪がかなり積もったんでしょ?

わーい! 雪だ! 真っ白! きれいだ! ネコも喜ぶ!
って騒いでたら、水が出なくなって・・。


また、水騒動?!

そうなんどす、またなんどす。
今度は、ポンプにつながるパイプが割れちまったんどす。

よっぽど、寒かったんだ。

それが、17日ぶりに開通いたしました。

良かったね。
くろちゃんが、水で四苦八苦してる間、こっちはアメリカ大統領選で忙しかったよ。
最後の最後に、逆転サヨナラ満塁ホームランが出るかと期待したけど、だめだった。

いやいや、まだまだ、ゲームセットじゃねえぞ。
トランプも言ってたじゃねえか「お楽しみはこれからだ!」ってな。

いいねえ、くろちゃんはポジティブで。
そうそう、ぼく、旗のことが気にかかってるんだけど。

旗?

この記事を見て。
「トランプ、オバマとヒラリーは3つの異なるアメリカの旗を使用している!何故?」
オバマは縁取りのある星条旗、トランプはふつうの星条旗、ヒラリーは逆さ星の星条旗。




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ハーバード大学は「新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表 ~「ロックダウンはその目的を果たしました。それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。」(アメリカのニュース)

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性が高まりました。
 「中国の企業が遅くとも2019年8月にはワクチン開発を始めている」ことが分かっており、ハーバード大学は「新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表しているとのことです。
 世界保健機関(WHO)のジェイミー・メッツル顧問は、“COVID-19パンデミックは武漢のP4研究所からの漏洩で始まった可能性が高い”と考えているようです。「より多くの証拠が出てくると、私の見解では、ラボからの偶発的な漏洩の可能性が高くなる」とし、「もしコンゴやアフリカのどこかの国で流行が発生していて、その国がパンデミックの初期に、世界保健機関(WHO)の調査員が流行の現場に行くのを1ヶ月近くも阻止していたら、世界は狂喜乱舞していたでしょうね」と言っています。
 2019年8月の段階で中国が新型コロナウイルスの感染拡大に気づき、ワクチン開発を始めていたにもかかわらずWHOに報告せず、“世界保健機関(WHO)の調査員が流行の現場に行くのを1ヶ月近くも阻止していた”のだとしたら、なぜ各国は中国を非難しないのでしょう。中国の責任を問うたのが、トランプ政権だけであったのは何故でしょう。
 問題は、「ラボからの偶発的な漏洩」だったのか、それとも「意図的な散布」だったのかということ。答えは最後のツイートの動画を見れば明白でしょう。アメリカのニュースで、「ロックダウンはその目的を果たしました。…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。…トランプをワシントンから追放するために、アメリカのみなさん、この地獄を耐え忍んでくれて感謝します。…彼らはトランプの経済を衰退させるために事業を閉鎖し続け、バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」と言っています。
 米大統領選挙での郵送投票による不正選挙にあわせて、“偶発的にウイルスが漏洩した”と言う事は、新型コロナウイルスの感染拡大に対する各国の異常な対応を見ても考えられません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国が新型コロナのワクチン開発を始めたのは19年8月 感染拡大もこの時期か
引用元)
(前略)
米国の情報機関はホワイトハウスからの指示で昨年1月から新型コロナウイルスの発生に関する情報収集・分析を行っていたとされている。

中国当局の発表よりもはるか前から、新型コロナウイルスが発生していたことは専門家の間では周知の事実である。中国の企業が遅くとも2019年8月にはワクチン開発を始めているからである。
(中略)
ハーバード大学が昨年6月、「武漢市の病院への車の出入りを人工衛星からの写真で解析すると8月から急増していたことから、新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表しているが、一昨年8月という時点が一致するのが興味深い。
(中略)
いずれにせよ、中国のWHO規則6条(加盟国はウイルス感染症発生の情報をすぐにWHOに報告し、それを各国が共有しなければならない)違反をあくまで主張する米国と、詭弁を弄してでもかたくなにこれを認めようとしない中国が対立したままでは問題は何も解決しない。
(以下略)
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配信元)
 

アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中! ~ジョー・バイデンが「Q」の指示に従っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 popoちゃんからの情報です。読みやすくするために、少し順序を入れ変えています。サイモン・パークス氏は、“アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中”と言っていますが、様々な情報からこれはその通りだとしか考えられない。
 「トランプさんが2018年に署名した大統領命令は…軍事政権だけが取り消せる」というのですが、“続きはこちらから”の動画で、ワシントンDCの警備担当司令官のウォーカー小将は「私たちは警察やシークレットサービスと共に平和的な軍への権力移行の援助としてここにいるのです」と言っています。
 軍がアメリカを共和国に戻そうとしている様子は、シドニー・パウエル弁護士が新団体「共和国復活」を発表し、トランプ前大統領が「愛国党」を設立することからも窺えます。
 その手順ですが、小名木善行氏のフェイスブックの記事が本質を突いているかも知れません。テキサス州は独立の動きを見せていましたから、軍の後ろ盾があれば今後いくつかの州が独立して、共和国を宣言してもおかしくはありません。その後、「合衆国が共和国に主権と行政機能の一切を譲渡する」という予想です。
 これが可能になるには、バイデンが司法取引で「Q」の側に寝返っていなければならないのですが、ツイートの動画をご覧ください。これは「ホワイトハウスの公式YouTube」の一部を切り取ったものです。途中で「私の人生についてご存知と思いますが、これをするのを我々は待ち続けていましたが、私はある男のために司法取引判決に合意したのです」という男の声が入っているのです。この声は息子のハンター・バイデンだと言われています。「ある男」はジョー・バイデンだと見て間違いないでしょう。
 なぜ、このような音声が入った動画を、「ホワイトハウスの公式YouTube」で出したのか。私は、“ジョー・バイデンが「Q」の指示に従っている”と見ているのですが、その可能性は高いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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popoちゃんです!
Before It's Newsで紹介されていた2〜3日前のサイモン・パークスさんがゲスト出演した動画
https://beforeitsnews.com/alternative/2021/01/latest-explosive-interview-with-simon-parkes-video-3740191.html

日本語でも出回っているかもですが、念の為、要点だけまとめてみました。
どうやらとうとうユーチューブから検閲されたとご自身のサイトで報告しています。
https://www.simonparkes.org/post/suspended-from-youtube
BitchuetとRumbleではやっているみたいです。

アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中。だけど、バイデンにほぼ全く権力、パワーなし。

トランプさんが2018年に署名した大統領命令は、バイデンは取り消しできない。理由はあの大統領命令は軍事政権だけが取り消せることになっているトランプさんは、未だ、大統領命令にサインしていて軍事政権に送っている。

アメリカの憲法で、当選後でも、就任を取り消すことが可能。

○ポールさんのインテル情報では、トランプさんは4月初旬〜中旬に19代目の大統領として就任予定らしい。

○ポールさんの見解(期待)は、新政権はペンシルベニアに。

○イタリア首相が未だ任務中なのは、トランプチームと交渉し、バチカン銀行を襲撃することを約束したから。

○ナッシュビルの爆発事件は善人チームによるもの。悪人らにSpace weapon(宇宙兵器)を見せつけ、警告のために行った。

 
以下、普通のメディアで、出ているニュース。

○バイデンは現在、サウジアラビアに売りになっているF35の飛行機の情報を知りたくて、ペンタゴンの空軍に連絡したところ
'you dont need to know'と断られた。理由はバイデンを大統領と認めていないから。

○フロリダでトランプさんが利用していた銀行が、トランプさんの口座残高約500万ドルのチェックを渡し勝手にトランプさんの口座を閉鎖。

バイデンのオーバルオフィスの映像はカリフォルニアのスタジオのもの。窓の無効の背景だけCG.

antifa.comをクリックするとホワイトハウスのサイトに繋がる。

以上でした!
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引用元)
(前略)
1 共ワ国を設立し、第19代○統領に寅さんが就任する(1/18)
2 売電が第46代我臭国○統領に就任する。(1/20)
 
〜ここからが予測です。
 
3 我臭国が共ワ国に主権と行政機能の一切を譲渡する。
※ ここで売電と寅さんの調印になります。
そのためには2がないと、我臭国から共ワ国に主権の譲渡ができません。
(中略)
そこで問題になるのが、3を売電陣営が呑むかどうかです。そのためには現・我臭国軍が、売電の指揮下に入らないように事前に手を打っておく必要があります。我臭国軍の総指揮権は○統領に所属しますから、20日以降は本来、国軍は売電の指揮下です。
(中略)
事前に、軍の最高指揮権をたとえばテキサス軍最高司令官に必要な期間中委譲するといったような命令が出され、それが○統領でも撤回できないという内容になっていれば、軍は売電の指揮下に入ることができません。事前にこの準備さえできていれば、売電は武力行使ができませんので、共ワ国の前に白旗を掲げざるを得なくなり、この勝負は、これから寅さんの勝ちに向かっての快進撃になります。
(以下略)
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配信元)

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東京オリ・パラ大会ボランティアの辞退者続出、政府や組織委員会への不信感も / アスリートからも開催に疑問の勇気ある表明

 英タイムズ紙に日本政府の本音を報道され、自民党内ではリークの犯人探しが始まったそうで、どこまで行っても我が身可愛さしかないですな。こうした中、今度は東京新聞が、東京オリ・パラのボランティアの辞退者が相次いでいることを報じました。大会組織委員会は公式の登録者数を明らかにしていないため、どの程度の人が辞退し、どのくらいの不足が生じているのか「実態が見えない」のですが、辞退を決めたボランティアの方々の理由が、誠にもってごもっとも。ありのままに見れば「具体的な対策が分からず、政府や組織委に嫌気が差した」と感じるのが普通だろうと思います。
 また、陸上10000mの新谷仁美選手は「アスリートとしてはやりたい。人としてはやりたくない。(中略)命というものは正直、オリンピックよりも大事なもの」と発言して、多くの人々の共感を集めています。JOCトップの意向を知りつつ、アスリートの立場でこうした表明をすることは、大変な勇気のいることだそうです。国民も、選手の方々も、上に振り回されることなく率直な意見が出せてこそ。新谷選手の活躍を応援したくなりました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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東京五輪・パラのボランティア 辞退者相次ぐ 「国民が歓迎するイベントなのか」
引用元)
 東京五輪・パラリンピックの開幕が半年後に迫る中、競技会場などで活動する約8万人の大会ボランティアから、辞退者が相次いでいる。1年延期で都合が付かなくなったり、新型コロナウイルス感染症への不安があるためだ。大会組織委員会内部からは人手不足への懸念が出ているが、公式には現時点での登録者数を発表しておらず、実態が見えない
(中略)
「以前は五輪のボランティアをすることが誇らしかった。でも、コロナ禍で医療が逼迫し、困窮する人もいる中、国民から歓迎されるイベントなのか疑問が生じた
(中略)
「具体的な対策が分からず、政府や組織委に嫌気が差した」。大学ではオンライン授業が続いており、「キャンパスに行けないのに、五輪会場に集まれというのはおかしい
(以下略)

すでに東京五輪中止を認めている日本政府の内部情報を報じた英タイムズ紙 〜 中止の内容よりも日本のメディアの不甲斐なさに非難

 世界最古の名門新聞「英タイムズ紙」が確定情報として、日本政府が東京五輪の中止を非公式に認めていると報じました。本間龍氏によると、英タイムズ紙の記事自体は本間氏がこれまで解説してこられたこと以上のものはないけれども、海外のクオリティペーパーが報じたことのインパクトは大きく、これで世界は中止と受け止めるだろうと述べておられました。問題は、これほど当たり前のことを日本のメディアが書けないことで、「取材力はない、政治に忖度はする、値段が高い」日本の新聞に失望感を隠せません。ネット上でも、中止の内容よりも不甲斐ない日本のメディアへの批判が目立ちました。単に英文報道の記事を伝えるどころか、内容を日本のご都合に合わせて改変している疑問もあります。
そのような中、本間氏は西日本新聞が森喜朗会長単独インタビューの良い取材をしていると紹介されていました。初めて「3月聖火リレーまでに開催するかの判断をする」という森会長自身のデッドライン発言を引き出していて、内容としては英タイムズ紙よりも注目すべきだと。国民としては早く中止の判断をして、ムダなお金はコロナ対策へ、と思いますが、それでも自民党の下村政調会長は「中止の可能性を1%も検討しない」と述べ、橋本聖子五輪担当大臣に至っては「(英タイムズ紙の)報道を承知していない」とまでシラを切っています。その上、再び2032年の開催国を目指すというクルクルパーな希望まで持っているらしい自民党。国民のコロナ禍のこともアスリート達の都合もどうでもよく、五輪貴族達の巨額の役員報酬だけを夢見ているのでしょう。貪欲で勝手な連中です。
 けれども、遅くとも秋までには衆院選があります。みなさま、必殺の一票がありますぞ。
(まのじ)
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