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「外交の安倍」の悲惨な馬脚 〜 安倍排除が目に見える形で始まった

 ロシア・ウラジオストクでの東方経済フォーラムで外交成果を上げ、自民党総裁戦を有利に、と目論んだはずの「外交の」あべぴょん。今やネットを開くと世界中の笑い者となってしまいました。
 フォーラム全体会合で安倍首相は、平和条約締結が今もって膠着していることを取り上げ、北方4島を「日露協力の象徴」となる物流拠点にすることで、北方領土問題の解決へ繋ぐ趣旨の演説をしました。すると、それを日本のアプローチの変更と受け止めたプーチン大統領が即座に「一切の前提条件を抜きにして、年末までに平和条約を結ぼう」と返しました。当のあべぴょんは、分かってないのかニコニコ笑顔で肯き、誰がどう見ても応諾したことで、日本は蜂の巣を突いた騒ぎになりました。
 日露間の平和条約締結交渉は、「4島返還」を求める日本側と「2島引き渡し」以上の譲歩はないロシア側とで交渉が重ねられてきました。ここでいきなり「無条件の締結」となると、それは事実上「両国間の国境の公式の画定という意義」を持ち、もはや領土返還という交渉の意味が無くなります。これまで「全島の帰属問題が解決しない限り、平和条約締結はない」としてきた日本の立場が総崩れになります。
 官邸は火消しに躍起とありますが、河野外務大臣は、遠いハノイの地で「文句言う筋合いではない」とオムレツな発言をし、ロシア経済分野協力担当相の世耕弘成大臣は気配を消している模様です。救い難い内閣ですが、こうした火事場騒ぎはまだ始まったばかりかもしれません。
 板垣英憲氏のブログによれば、今回の「おちょくり」も周到に狙ったものだったようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相「異常な戦後を終わらせて平和条約を!」プーチン大統領「じゃあ年末までに無条件で締結な、他の問題は後回しだ」→領土問題には触れず
引用元)
(前略)
◆「年末までに無条件で平和条約」という爆弾
プーチン大統領がロシア極東のウラジオストクで開かれている東方経済フォーラムの全体会合で「年末までに無条件で平和条約」という爆弾発言を行いました
(中略)
これは安倍首相の演説での「今やらないでいつやるのか、我々がやらないで他の誰がやるのか」という発言を逆手に取った大技ですが、始めに切り出したのが安倍首相である以上、喉元に一気に迫られた形になっています。

◆自民党は「北方領土解決なくして平和条約なし」だった
日本は旧ソ連と1956年に日ソ共同宣言によって国交を回復し、その際に日ソ両国は引き続き平和条約締結交渉を行い、条約締結後にソ連は日本へ歯舞群島と色丹島を引き渡すとしました。

しかし平和条約の締結交渉は、北方領土の全面返還を要求する日本の自民党政権と平和条約締結後の二島返還で決着させようとするソ連の妥協点が見出せないまま現在まで至っています
(以下略)

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プーチンの罠にはまり…北方領土を売った“外交の安倍”の嘘
引用元)
(前略)
 プーチンの発言が飛び出したのは、全体会合で各国首脳が演説を終えた直後。安倍は演説で北方領土問題の解決を訴え、4島を物流拠点として「日ロ協力の象徴」に転化しようと提案(中略)
「シンゾウはアプローチを変えようと言った。そこで今、思いついた。一切の前提条件を抜きにして、年末までに平和条約を結ぼう。平和条約に基づき、すべての係争中の問題を話し合おう
(中略)
 プーチンの発言を巡り、官邸は大慌て。菅官房長官は記者会見で「意図についてコメントすることは控えたい」と逃げ、10日の日ロ首脳会談で「無条件」との発言はなかったと釈明。「北方4島の帰属の問題を解決して平和条約を締結する基本方針の下、引き続き粘り強く交渉する」と火消しに躍起だ
(以下略)
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キッシンジャー博士、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席、金正恩党委員長は、完全に示し合わせて、「安倍晋三政権打倒」を仕組んでいて、「知らぬが仏」は?
◆〔特別情報1〕 
 安倍晋三首相は9月13日、「外交成果を自民党総裁選挙でアピールしようと計算して、ロシア・ウラジオストクでの東方経済フォーラムに出席」したものの、「見事に大失敗」して、13日早々、逃げ帰ってきた
(中略)
キッシンジャー博士、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席、金正恩党委員長は、完全に示し合わせていることがわかった。これは完全に仕組まれている。それが証拠に東方経済フォーラムで、安倍晋三首相が演説で『いまだに平和条約締結に至っていない』と言った途端、プーチン大統領が『シンゾウ・アベは今、アプローチを変えると言った。今、思いついた』と、安倍晋三首相の言葉尻をとらえて『日本と前提条件なしで、平和条約を結ぼう』と言った。これから想定外のことが起こり得るということが、始まったといっていい」と話している。

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この秋は金融リセットを含む大きな変化が起こりそうで、加えて、気象兵器、地震兵器、そしてパンデミックを含む様々な動きをカバールが準備をしている / 太陽観測施設「アメリカ国立太陽観測所」が理由不明のまま突然の閉鎖

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、原田武夫氏が興味深いことを言っています。 2分45秒~5分33秒では、太陽活動が激変しており、太陽黒点の数がゼロになっている。夏が暑かった分、冬はものすごく寒くなる。体温が1℃下がると人間の免疫力は30~40%下がると言っています。
 下のフルフォードレポートを見ると、今、様々な奇妙な病気が流行っている、というよりは、流行らせようとしているように見えます。なので、この原田氏の指摘は、考慮しておかなければならないと思います。
 8分50秒~10分18秒では、彼らはこれから起こることを聞いている。さすがに逃げたいが逃げられない、と言っています。 10分46秒~11分46秒では、商業銀行が吹っ飛ぶ。これはこれから起きると思います、と言っています。
 話を総合すると、この秋は金融リセットを含む大きな変化が起こりそうで、加えて、パンデミックを含む様々な動きをカバールが準備しているということでしょう。これらはすべて、彼ら自身の生き残りをかけた動きということになります。
 一例をあげれば、フランシスコ法王は現在、聖職者の小児性愛犯罪の暴露によって窮地に追い込まれており、辞任への圧力が高まっています。第三次大戦を起こせないとなれば、彼らに出来ることは、気象兵器、地震兵器、そしてパンデミックを引き起こすことです。世界中の人々が、パンデミック恐怖で大混乱になり、小児性愛犯罪のことは忘れて欲しいというわけです。
 “続きはこちらから”は、In Deepさんが取り上げた興味深い記事です。太陽活動を観測している米ニューメキシコ州のアメリカ国立太陽観測所が、9月6日以降閉鎖されているというのです。非常に不可解なことに、観測所の職員と共に、周辺の人たちにも退避命令が出ているにもかかわらず、その理由を示さないというのです。
 ここに多くのFBI職員が集まって、アンテナが立てられ、その周囲で多くの人たちが作業しているとのことです。軍用のヘリコプターまであるとのことから、普通でないことが起きているのは確かですが、FBIは観測所閉鎖の理由を、地元司法当局にすら伝えなかったとのことです。
 この件はいずれフルフォードレポートなどで、その理由が示されると思います。カバールの情報通信網が遮断されたことに、何か関係があるのでしょうか。
 いずれにしても、 9月に入ってから動きが非常に慌ただしくなっており、動向を注視する必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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この秋、再び「大変なこと」が起きる!その前に語る。(原田武夫の道中辻斬り Vol. 21)
配信元)
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フルフォードレポート(9/10)
転載元)
多くの病人の満載と報告されている航空機が多くの国々で着陸して隔離されているので、世界的流行病の恐怖が迫っている。しかし、国防情報局筋は、この事件は全て危機役者を含む偽のものとみられる。パンデミック恐怖は、米上院議員ジョン・マケインの刑執行がハザールマフィア階層中に衝撃波を送った際に起こったもので、彼らは現在、自らを救う絶望的な動きの中で全ての資源を活性化させている。
(中略)
しかし、それはまた、51,000件以上の秘密告発の実行が始まったので、ハザールマフィアが逃亡することを防ぐために世界中の航空会社を止めること隠すためにパンデミック恐怖を準備しているのかもしれない。いずれにしろ、下のリンクはこの計画されたパンデミック全体のごく一部に過ぎない。

ナイジェリアからロンドン-モンキーポックス
https://www.independent.co.uk/news/uk/home-news/monkeypox-uk-infectious-disease-flight-nigeria-cornwall-hospital-london-a8529306.html
 
スペインから英国 9/4/18-病気のバグ
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/04/sickness-bug-gets-jet2-passengers-violently-ill-on-flight-from-spain-to-england.html
 
アルジェリアのオランからフランス 9/5/18-コレラ
https://www.dailystar.co.uk/news/world-news/727784/asl-airlines-france-cholera-evacuation-perpignan-oran-algeria-contagious-boeing-737
 
ドバイからニュヨーク 9/5/18 インフルエンザ
https://www.usatoday.com/story/travel/flights/todayinthesky/2018/09/05/quarantined-emirates-380-arrives-new-york-100-ill-passengers/1200607002/
 
フランスのパリからフィラデルフィア 9/6/18-インフルエンザ
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/06/2-american-airlines-planes-land-at-philadelphia-international-airport-carrying-multiple-passengers-experiencing-flu-like-symptoms.html
 
ドイツのミュンヘンからフィラデルフィア 9/6/18-インフルエンザ
http://hisz.rsoe.hu/alertmap/database/index.php?pageid=event_summary&edis_id=EH-20180907-64557-USA
(以下略)

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【賃金21年ぶりの高い伸び率】の真実 〜 モノシリン先生が喝破「実質賃金下がりっぱなし」という批判を封じるため、名目賃金の算出方法を変更?

 アベノミクスの失敗とそのごまかしぶりを、丁寧にデータを読み解いて証明されたモノシリン先生がまたまた気鋭の指摘をされました。
 先月の「名目賃金が21年ぶりの高い伸び率を示した」と厚労省が発表したニュースを聞いて「ウソだあ」と思えども、数字の山をみて固まってしまった、まのじを救っていただきました。
21年ぶりの高い伸び率が出るように、周到なインチキが仕込まれていたようです。
 一つは、これまで抽出したサンプルが異なる場合、過去のデータと正確に比較できるように「遡求改定」をしていたのに、それを今回は止めていたこと。もう一つは、ベンチマーク(基準)の操作です。事業所規模が大きいほど賃金は高くなる傾向があり、30人未満の事業所と30人以上の事業所を比較すると7万円もの差があります。基準となるベンチマークを新しく更新した際、30人未満の事業所を2.8%減らしたことで、平均賃金のデータは今回から異様に高く出ました。モノシリン先生は、「増税+アベノミクスで物価を無理やり上げたが、(名目)賃金が1.5%しか伸びなかったので、実質賃金は4.2%も下がっている。」とまとめて下さいました。これを受けてか、西日本新聞も「統計の作成手法が今年に入って見直されたことから、統計上の所得が高めに出ている」との記事を出しました。
 ツイートにもあるように、公文書を改ざんしたり、無かったことにできる政権ですからね、データを意図的に操作するくらいやりかねん。
ぜひ、転載元で、そのやり口をしっかりご覧下さい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【賃金21年ぶりの高い伸び率】の真実
1か月ほど前になるが、今年6月の名目賃金の前年同月比が3.6%を記録し、21年ぶりの高い伸び率であると報じられた。

6月の名目賃金3.6%増 21年ぶりの高い伸び率:朝日新聞デジタル
厚生労働省が7日発表した6月の毎月勤労統計調査(速報)で、名目賃金を示す労働者1人当たり平均の現金給与総額(パートを含む)が44万8919円と前年同月比で3・6%増え、21年5カ月ぶりの高い伸び率になった。(18/8/7)


結論から言うと、背後に凄まじいインチキがある

ポイントは下記の二つ。


①一部が異なるサンプルをそのまま比較している。
②賃金算出の際に使うベンチマーク(基準)が、去年より高く出るものに更新されている。

(中略)

さて、これによって平成30年の賃金の伸び率は当然高く出る。それ以前の3年間と比較してみよう。異常事態が起きている


毎月勤労統計調査 毎月勤労統計調査 全国調査 長期時系列表 | ファイルから探す | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口


平成30年1月以降はそれ以前に比べて明らかに伸び率が高くなっている

(中略)

では、本当の数字はどうなっているのか

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トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣 ~米CIA・FBIが安倍政権打倒工作中で、倒れるのは時間の問題~

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクと日刊ゲンダイの記事から、トランプ大統領があべぴょんを切ったのは間違いないでしょう。“続きはこちらから”以降の板垣英憲氏の情報では、日米合同委員会で、“安倍晋三首相を降ろさんとお前たちも終わりだぞ”と言われたとか。記事の中では、あべぴょんと阿呆大魔神が「汚物処理」の対象に指定され、米CIA・FBIが「安倍晋三政権打倒工作」中だということです。
 フルフォード氏も、トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣と言っており、もはや、安倍政権が倒れるのは時間の問題だと言えるでしょう。
 安倍政権を排除する理由は様々に考えられますが、最大の問題は、新金融システムの始動にあたって、安倍政権では対処できないからだと思われます。今日のYutikaさんのフルフォードレポートによれば、“我々は既に世界規模の通貨メルトダウンに突入している。…全ては2018年12月よりも前に起こる”とありました。要するに、金融リセットが来る前に、安倍政権を何とかしておかなければならないわけです。
 一言で言えば、あべぴょんの頭が悪すぎて、世界の動きについて行けないのです。時代が大きく動き、世界規模で量子金融システムが立ち上がろうとしている時に、日本だけが戦前に戻ろうとしているのです。
 トランプ大統領は“汚泥の一掃”と言って、ディープ・ステートとの戦いを進めています。トランプ政権は勝勢であり、ハザールマフィアは駆逐されている最中です。そのハザールマフィアの使用人と言えるのが安倍・麻生なので、彼らが態度を改めなければ、排除されるに決まっています。
 ところが、不思議なことに、世界情勢が全くわからないのか、“あべぴょんと仲間たち”は一向に態度を改める気配がありません。
 これまでは、日本が世界情勢に大きな影響を与えることはないので、捨て置かれていたわけですが、金融リセットが差し迫る中、もはや容認できないということで、切られることになったのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領の「貿易戦争」の次のターゲットは日本かもしれない
転載元)
ウォール・ストリート・ジャーナル紙のコラムニスト、ジェームス・フリーマン氏は6日、トランプ米大統領と電話で会話し、その様子を執筆した。
スプートニク日本
フリーマン氏によると、トランプ大統領は依然として米国の貿易相手国との貿易赤字の解消に集中しており、日本も例外ではない。

トランプ大統領は会話の中で、日本の上層部との良好な関係に言及したものの、「もちろんそれは、彼らがいくら支払わなければならないかを私が言えば、すぐに終わるだろう」と述べたという。

フリーマン氏は、トランプ大統領は今も日米間の貿易条件を懸念しているようだと指摘した。

米国はすでにEU、カナダ、メキシコと貿易紛争を展開しており、中国とも貿易対立を繰り広げている。 一方、米国による追加関税は、米国に対する報復関税の発動をもたらし、その結果、米国の保護貿易政策にもかかわらず、今年7月の米国の貿易赤字は記録的な9.5%に達した。貿易赤字が8月と9月にも拡大した場合、米国のGDP成長率に悪影響を及ぼす可能性がある。
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もう利用価値なし 安倍首相がトランプにクビ宣告される日
引用元)
(前略)
今、トランプにとって最大のネックになっているのが北朝鮮の拉致問題だという。経済評論家の斎藤満氏はこう言う。

「中間選挙に向けて北朝鮮問題を進めたいと考えていたトランプ大統領は、非核化と経済支援を同時進行させるため、日本と韓国に費用を負担させようと考えていたが、日本は拉致問題の解決なしには金を出さないスタンスで、北も強硬路線一辺倒の安倍政権との日朝首脳会談は断固拒否です。つまり、安倍政権では北朝鮮問題は1ミリも進まない。となれば、トランプ大統領にとって、もはや安倍首相の利用価値はないと考えても不思議ではないでしょう。総裁選の最中のタイミングで“三くだり半”のような報道が出ること自体、安倍首相に対する何らかのメッセージではないかと勘繰ってしまいます」
(以下略)

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スティーブ・バノン氏「米国は『大きな鎌で一気に草を刈る』ような革命に突き進んでいる」「新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている」 ~世界は根本的な変革の時期に来ている~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の元首席戦略官スティーブ・バノン氏の写真が冒頭にあります。2018年5月撮影とのことです。これを見ると良い波動とは言えませんが、悪人ではないことがわかります。カルマが重いというのが素直な感想です。
 そのバノン氏ですが、“米国は「大きな鎌で一気に草を刈る」ような革命に突き進んでいる”と言っており、“新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている”とも言っています。
 時事ブログでお伝えしてきている通り、どうやら世界は根本的な変革の時期に来ているようです。
 Q情報では、何らかの、“機密解除”が行われるということですが、おそらく状況を見ると、ロシア疑惑に関する機密文書が解除されることになるようです。
 ロシア疑惑捜査を主導して来たローゼンスタイン司法副長官が解任され、これによって大量逮捕が実現することになり、おそらくヒラリー・クリントンをはじめとするクリントン財団の関係者は、一網打尽になると思われます。並行して、量子金融システムがスタートするようです。しかし、その前に、現在の金融システムが崩壊しなければなりません。
 これまで何度もこうした金融システムの始動に関する情報がありましたが、ことごとく延期されてきました。しかし、宇宙の状況まで考慮に入れると、今回は実現する可能性が極めて高いと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で「大鎌で草刈るような革命」起こる トランプ氏元側近のバノン氏が予言
引用元)

ドナルド・トランプ米大統領の元首席戦略官・上級顧問、スティーブ・バノン氏。チェコのプラハで(2018年5月22日撮影)。(c)AFP PHOTO / Michal Cizek


【9月6日 AFP】米国は「大きな鎌で一気に草を刈る」ような革命に突き進んでいる──。ドナルド・トランプ(Donald Trump)政権の首席戦略官・上級顧問だったスティーブ・バノン(Steve Bannon)氏が、開催中のベネチア国際映画祭(Venice International Film Festival)で5日にプレミア上映された新作ドキュメンタリー映画の中で、そんな予言をしている。
(中略)
さらに「新たな金融危機も迫っている。賢い人なら誰でもそう見ている」とも語っている。
(中略)
バノン氏は「必要なのは根本的な改革だ」と強調し「子どもの遊びのようなものでは全くダメだ。変革には破壊が必要だ」「だからこそトランプが大統領になったんだ」と力説している。
(以下略)
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2018年9月7日の「Q」情報
(前略)
Qは以下のニュース記事のリンク(英文)を示して、また「機械仕掛け(CLOCKWORK)」とつぶやいています。
http://www.foxnews.com/politics/2018/09/07/former-trump-campaign-adviser-george-papadopoulos-sentenced-to-14-days-in-prison-for-lying-to-fbi.html

この記事は、ミュラーのロシア疑惑捜査で証人になる予定だった、ジョージ・パパドプロス被告が、虚偽の証言によってFBIを騙した罪で、14日の懲役と200日の社会奉仕と9500ドルの罰金刑を言い渡されたということを報じています。
(中略)
Qはほかにも
 「ミュラー>>パパドプロス」とか(中略)… ミュラーとRR(ロッド・ローゼンスタイン)の共謀関係も示唆しています。

例の機密解除文書の内容の公開と、今回の微罪判決でミュラー捜査の失敗が決定したことで、いよいよローゼンスタインのクビの発表も間近になったということなのでしょう。

ローゼンスタインの除去→大量逮捕→RVの開始という道筋が、ついに現実のものとなってきたようです。
 (以下略)

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