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[Sputnik 他]トランプ氏、「ダーイシュ(IS)」の真の創設者の名を明らかに 

竹下雅敏氏からの情報です。
 今、アメリカ大統領選挙で人気沸騰中のドナルド・トランプ氏が、“ヒラリー・クリントンがISをオバマと一緒に作った”と発言したようです。下の動画の19秒までをご覧下さい。この発言は間違いないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏、「ダーイシュ(IS)」の真の創設者の名を明らかに
転載元より抜粋)
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米大統領選挙に共和党から立候補しているドナルド・トランプ氏は、国際テロ組織「ダーイシュ(IS、イスラム国)」を作った張本人はヒラリー・クリントン氏とバラク・オバマ氏だと暴露した。

AP通信はトランプ氏がミシシッピーで支持者を前に演説しているビデオをYoutube上の自社チャンネルにアップした。そこではトランプ氏はシーア派の指導者のニムル師の処刑に激怒したイラン市民がテヘランのサウジアラビア大使館を襲撃した事件についてエネルギッシュに語り、「ヒラリー・クリントンがIS(ロシアで活動が禁止されているテロ組織「ダーイシュ」)をオバマと一緒に作ったんだ」と豪語している。

元米国務長官だったクリントン氏は米大統領選挙での民主党から有力候補と目されており、トランプ氏とは常に互いを攻撃しあっている。特にトランプ氏がイスラム教徒の米国への入国を禁止する希望を表した直後、クリントン氏はトランプ氏を「ISの最良のリクルート人」と揶揄。クリントン氏のこの非難は、トランプ氏の演説の一部をアルカイダと関係する組織のテロリストらが自分のプロパガンダビデオに使用したことを受けて行われたもの。

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「オバマがイスラム国を訓練している」ということをFBIに通報?
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sptunik 他]ニムル師の処刑は中東の安定を揺るがす 〜新年早々、中東大動乱の引き金を引いたかに見える事件〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 新年早々、中東大動乱の引き金を引いたかに見える事件です。サウジアラビア崩壊の指導者になり得るニムル師を、サウジアラビア政府はテロリストのレッテルを貼って処刑したわけですが、墓穴を掘った感があります。
 各地で暴動が起きているようです。こうした暴動に、先の記事で説明したテクノロジーが使われていると思います。先の記事の冒頭の部分をご覧下さい。“HAARPからの超低周波(ELF)は…大衆の気持ちを操作”出来るとあります。米軍が過去に新中東地図を出していることを考えると、こうした大衆操作は、米軍によって行われているのではないかと思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニムル師の処刑は中東の安定を揺るがす
転載元)
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イランの首都テヘランのサウジアラビア大使館には、一度に何十もの火炎瓶が投げ込まれ大騒ぎとなったが、北東部の主要都市マシュハド(メシヘド)のサウジアラビア領事館でも、同様の出来事が起き、すでに建物の一部が焼失した。何百人もの人々が街頭で暴れ、通りにはきな臭いにおいが漂っている。

イランでは初め、何千もの群衆が街頭に出て、処刑されたイスラム教シーア派の著名な聖職者ニムル師の肖像画を掲げながら、サウジ当局の行動に抗議していたが、その後、サウジアラビア関連施設への襲撃が始まった

とりあえずイランの治安機関は、状況をコントロール下に収める事に成功したが、それは容易な事ではなかった。警察隊は、群衆に対し、催涙ガスを使用し、大使館敷地内に侵入した暴徒らを、30分かけてようやく排除した。

中東全土でも、いくつか同様の事が起きており、シーア派信徒達の自然発生的な抗議行動は、イラクからイエメンまで広がった。その波は、サウジアラビア本国にもついに及び、ニムル師の故郷カティフに、サウジ当局は、軍・治安機関の部隊や装甲自動車などを派遣している。

さらに抗議行動の波は、欧州にもおよび、ロンドンでも抗議デモが行われた。

ニムル師の処刑は中東の安定を揺るがす © REUTERS/ HAMAD I MOHAMMED ニムル師の処刑は中東の安定を揺るがす

REUTERS/ HAMAD I MOHAMMED
ニムル師の処刑は中東の安定を揺るがす


EUのモゲリーニ外交・安全保障担当上級代表は「ニムル師の処刑は、危険な火種になる恐れがある。中東にすでに大きな破壊をもたらしたスンニ派とシーア派間の緊張関係が、さらに深まるかもしれない」と不安感を表した。

ニムル師に、死刑判決が下されたのは、3年前の事だった。ニムル師は、サウジにおける宗教的少数派であるシーア派信徒の権利擁護者であり、平等を求め憲法改革を求めてきた。しかしスンニ派が主導するサウジ政府は、彼に反体制派のレッテルを張り、テロ組織に関与していると非難した。刑は、2日に執行された。ニムル師以外にも、46人が処刑されている。

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[Sputnik 他]チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている / 米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった / トルコのエルドアン大統領 ヒトラー・ドイツを手本に 

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、チャールズ皇太子のような“英国の王位継承者”は“好きなだけ核爆弾を使用することが許されている”ということで、法を超越した存在のようです。
 世界の支配層は、自分たちは法の上に居て法に従う必要が無いと考えていると、度々指摘して来たのですが、このことが事実だったとわかります。日本の天皇も同様の存在でした。確か、自民党が提出している憲法草案も、天皇は法を超越した存在であったように記憶しています。民主主義とか法の下の平等などというのは幻想だということがよくわかると思います。
 2つ目の記事は、“米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった”とあります。実は、日本に投下された広島の方のウラン型原爆はナチス・ドイツが作ったもののようです。ドイツはすでに原爆を完成させていたのです。それが何故アメリカに手渡されたのか、何故ドイツが完成させた原爆を使用しなかったのか、という謎が残ります。この意味で実は第二次大戦というのは、私たちが歴史の授業で教えられているようなものでは全くないのです。
 “続きはこちらから”以降は、トルコのエルドアンが“全てのイスラム教徒のカリフになる”という野望を抱いており、そのために“ヒトラー統治時代のドイツ”を手本にすべきだと考えているとのことです。
 彼らが本質的にナチスと同類の人間だとすれば、ヒトラーの予言通り、人類が近く超人とロボット人間に分かれることを信じているはずです。昨日のコーリー・グッド氏の発言では、私たちの太陽系が高エネルギー粒子の雲に突入しつつあり、その結果は、“その人がどういう人か”によって異なるとのことで、暴力的な性向の人は“精神が破綻”するとのことでした。ヒトラーもこうした人類の2極化は自然現象として起こると指摘していました。
 記事の最後の部分を見ると、支配層はこうした宇宙的規模の出来事に対して、クローン技術とマインド・コントロール技術を用いて、人類の完全支配を目指していたことがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている
転載元)
336610

マスコミによると、英エリザベス2世の長男・チャールズ皇太子は、コーンウォール公爵の称号のお陰で、多くの法律を遵守する必要がないという。インディペンデント紙が報じた。

英プリマス大学の調査によると、チャールズ皇太子は環境汚染、さらには核爆弾を爆発させたとしても、全く処罰されることがない。核爆発に関する決定では、平時に核兵器を発射した場合、終身刑が言い渡される可能性があるが、英国の王位継承者は状況にかかわらず、好きなだけ核爆弾を使用することが許されているという。

またチャールズ皇太子は、未開の自然の保護を目的とした、自然と田舎に関する決定に記載されている法にも従わなくていいという。

さらに調査では、秘密情報を開示した場合にも、チャールズ皇太子が処罰されることはないと指摘されている。王室メンバーは、データ保護法の遵守が義務付けられていないという。なお英国のあらゆる秘密文書は自動的に皇太子の元に送られていることが明らかとなった。英国社会では、皇太子が自分の利益のために情報を軽率に利用するのではないかと危惧されている。

伝えられたところによると、マスメディアで王位継承者への非難が始まったのは、チャールズ皇太子が英国のテレビ局「チャンネル4」に「多面的な」契約書へのサインを求めた後。文書では、皇太子があらゆる段階で動画を編集したり、さらには公開を禁止する権利も持つとされている。「チャンネル4」の指導部は、皇太子のこのような要求について、言語道断だと考えている。

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米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった
転載元)
753212

米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに12もの原爆投下計画を持っていた。新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下70周年に関連して公表された米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。

1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。

米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。

しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、その生産は中止となった。

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[真実を探すブログ]安倍首相と山本太郎議員の大晦日が違い過ぎると話題に!山本太郎議員は炊き出しのお手伝い⇒安倍首相は高級料理や映画等・・・

竹下雅敏氏からの情報です。
 2016年になりました。元記事にはゴルフを楽しむ安倍首相の写真も山本太郎氏の対比として上がっているのですが、新年早々気分が悪くなるのも嫌なので、時事ブログでは安倍首相の写真は削除しました。
 私も記事で取り上げられたネットの反応と同様の意見です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相と山本太郎議員の大晦日が違い過ぎると話題に!山本太郎議員は炊き出しのお手伝い⇒安倍首相は高級料理や映画等・・・
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[フルフォード氏]日本政治金融経済週刊ニュース2015 12 30 〜近未来のアジアでは、戦争は見られないだろう〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏の日本版週刊ニュースから、要点のみを抜粋しました。フルフォード氏は、今後もアメリカが中国包囲網政策を取るために様々なトラブルを作り出すにしても、“近未来のアジアでは、戦争は見られないだろう”と言っています。日本としては、その方が望ましいと思います。しかし、テロとの戦いで日本が巻き込まれることに関しては、どうも避けることが難しそうです。
 春闘の合意などはもはや茶番劇で、現実には中小零細企業、そして非正規の人たちの賃金が上がらないと、意味がありません。フルフォード氏も触れているように、“量的緩和を中小企業に向ける”ことが大切なのです。最も簡単な方法は、例えば年収600万円以下の人々に対して、1人100万円ずつ配るというような政策は手っ取り早いと思います。本来なら消費税を無くして、富裕層、大企業からしっかりと税収を取るようにすべきです。
 しかし支配層はわかっていて、わざとこうした間違ったことをやっているわけです。背後にあるのは、これまでも指摘しているように、聖書に基づいた終末思想なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本政治金融経済週刊ニュース2015 12 30
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