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アーカイブ: 政治経済

画像の出典: Author:首相官邸 [CC BY]

［ニコニコ動画］鹿先生が岸田首相の３回目接種のフェイクを見破る！

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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読者の方からの情報です。
名探偵・鹿先生が岸田首相の３回目接種のフェイクを見破る！
岸田首相、ここまで喝破されたのですから、
ぜひもう一回、今度は腕のドアップで、
ワクチンのロット数もカメラに映し出して、
注射針もちゃんと着けて、
４回目にチャンレンジしてください！

[付記]
読者の方からの情報で、接種シーンの改ざん、、いや訂正が指摘されていました。
お気の毒な岸田首相、ま・さ・か、打ってらしたの！
（まのじ）
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削除動画。3月10日岸田首相が3回目を打っていないように見える件　首相官邸Twitter画像付き
配信元）
ニコニコ動画 22/3/10
画像の出典: 経口生ポリオワクチン Author:N509FZ [CC BY-SA]

かつてビル・ゲイツのポリオ・ワクチンで甚大な薬害を受けたインドは使用を中止した / 今、日本はお金よりも地位よりも子ども達を守れるか

, / ＊陰謀, アジア, ライター・読者からの情報, 政治経済
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読者の方からの情報です。
これまでインドでのポリオワクチンについて、聞いたことがありましたが詳しくは知りませんでした。
ロシア公共放送で流されたらしいですが、こんな事が行われた事実を日本では全く知られていないのが悔しいです。
（せせり）
　11日の記事で、医薬、メディアを牛耳る者の中心にビル＆メリンダ・ゲイツ財団があると確認しました。連中のワクチン計画に背くことはマネーの流れからは不可能な世界で、ロシア公共放送がこうした番組を放映したのは象徴的です。時事ブログでは2020年9月に記事に取り上げましたが、YouTubeはあっさり削除されていました。字幕の要約は残っています。
　ビル・ゲイツは、インドの5歳以下の子ども達に50種類ものポリオ混合ワクチンを受けさせ、凄まじい薬害を起こしました。インド政府はゲイツのワクチンの使用を中止し、国立の諮問機関からゲイツの息のかかった会員を追放しました。WHOは子ども達がポリオに感染したのはワクチンが原因であったことを報告しています。インド政府は、お金よりも子ども達の命を守りました。
　今、日本で子ども達が危機に晒されています。日本の大人達はインドのようにワクチンを追い出すことができるでしょうか。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

画像の出典: photo-ac

「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう？」 ～ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

, , / ＊政治経済, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう？」という非常に興味深いツイートです。
　３月７日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
　「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB（米連邦準備制度理事会）を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
　ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
　“そのとき、欧米の政府は「ソリューション（解決策）」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
　私の感覚では、世界経済フォーラム（WEF）のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
　もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
 


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画像の出典: いらすとや

［Twitter］厚生労働大臣賞 最優秀賞を受賞したこびナビの代表

＊ユーモア, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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読者の方からの情報です。
白衣着た毒ターの媚びナビ
（まゆ）
なんぢゃ、この、のたくる妖怪は。
と思いきや、人間で、しかも小児科医ですとな！
その上、厚労省の黒々としたお墨付きまで。
ここは魔界か？
（まの爺）
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配信元）
Twitter 22/3/9
画像の出典: Pixabay

「まずはネットワークの相関を見よ」世界を覆うコロナ・パンデミックの主犯、そしてその目的は「グレート・リセット」に繋がっていく

, , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済
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　Sho-Momo様が「まずはリンク先文書をご覧ください」と書かれていて、見ましたよ。全部で170ページに及ぶ凄まじい内容です。文字で説明されるよりも図解で相関図を見る方が、いかに世界がガッチリとマネーで抑えられていたかを知ることができて気持ちが悪くなります。よく理解できないものもたくさんありますが、それでも多くの方がこれまで権威とされてきた機関、組織、メディア、エリート達のおぞましい相関図をご覧になることで光が当たり、相関を示す矢印が断ち切られていくのだと思います。矢印の最も中心にいたのがビル＆メリンダ・ゲイツ財団だと。そして元記事には「ゲイツのメディアに対するパワーは絶大だが、彼一人の力ではない。それ以外でメディアコントロールを行なっている組織には、世界最大の資産運用会社であるブラックロック(BlackRock)とバンガード(Vanguard)グループがある。彼らは、大手製薬会社も支配している。基本的にすべてをコントロールするピラミッドの頂点にいる。」とありました。それらのオーナーはロスチャイルドです。
元記事を翻訳の上、要約していただきました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツ、WHO、世界経済フォーラムはCOVID 共謀者の犯罪ネットワークの一部である
引用元）
greatgameindia 22/2/20 by Dr.Mercola

「世界で唯一。非政府組織（NGO）、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係の『COVID共謀者の犯罪ネットワーク』を初めて示す文書 」が公開された！

　ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、「COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに深く切り込んだ」文書を公開。

　ドイツのジャーナリスト・映画監督、マルクス・ランゲマン(Markus Langemann)が、この文書を紹介したビデオを、Dr.メルコラが解説した記事を添付しました(gameindia掲載のもの）。

まずは、リンク先文書をご覧ください。
　驚くべきCOVID犯罪ネットワークの内容が、「170ページに及び、支払いの流れや投資など、6,500の団体やオブジェクト間の7,200を超えるリンクが詳細に記されて」おり、「データポイント、文書、支払いデータなど、すべて一般に公開」されています。

　「世界の健康、金融、統治に影響を与えるために水面下で動いている世界的なネットワークについて詳しく説明されており、信じられないほど包括的な内容となっている。」(Dr.Mercola)

　この文書は、さまざまなCOVID犯罪ネットワークに関する情報とは一線を画したもののようで、
「捜査官や刑事が容疑者間の隠れたつながりを特定するために使用するソフトウェアを使って作成されている」(-Dr.Marcola)。
「世界で唯一、非政府組織（NGO）、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係のネットワークを初めて示す文書 だ」(-Langemann)、とのこと。

記事の内容一覧：
・ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに、深く切り込んでいる

・露骨に見えるか見えないかにかかわらず、個人と組織の点と点を結ぶことで、あらゆるネットワークを特定することができる。誰が、どこで、なぜ、誰と組んでいるのか。誰が誰にお金を払っているのか？そのことで、様々な意思決定の背後にある動機をより明確に特定できる

・ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、このCOVIDプランデミック・ネットワークの頂点、あるいは中心に近いところにいるように見える。ゲイツは主流メディアの主要な資金提供者でもあり、そのネットワークは世界の食糧政策や気候変動政策にまで及んでいる

・ゲイツ財団は、WEFへの資金提供を通じて、2020年5月のWEFサミットで正式に発表された「グレートリセット」でも重要な役割を担っている

・生活や社会のありとあらゆるものが、彼らの計画に従って「リセット」される予定なのだ。結局、この犯罪的なCOVID事業が私たちを連れて行こうとしている目的地はそこなのだ


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