地球ニュース:ダウ666と不動産投げ売りと政略結婚

 Qシリーズです。今回は2月5日の投稿を解説したいと思います。冒頭は既に時事ブログでも取り上げられた株式急落について。カバール寄りの報道を見ていると、これでトランプの経済政策を扱き下ろしたかったみたいなのですが、数字があからさま過ぎて成功していません。
 最近、カバールの悪足掻きが大変分かり易く、余りに稚拙なので、ツイッターでも8チャンでも「誰か裸の王様だということを本人に教えてあげて」的に、皆の目がどんどん生温かくなっている気がします(笑)
 あとはロスチャイルド家の不動産投げ売りの件と、政略結婚カップル二組について。チェルシーはQが11月5日の投稿で指摘していた「逆さの十字架」ネックレスを着けている写真を何枚か撮られています。悪魔崇拝の印と言われています。どこの国でも苦労知らずの二世三世からボロが出るようです。
(Yutika)
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地球ニュース:ダウ666と不動産投げ売りと政略結婚

アメリカ:FISAメモへの報復


2月2日金曜日にFISA(ファイザ)メモが機密解除され、公開されました。そして直後に何が起こったか。ダウ平均が2016年6月24日のブレクシット(※英国のEU離脱投票)ショック以来の大急落で終えました:

2018年の上昇分が全て帳消しとなりました。その記録的数値は666……あーこりゃ操作されたな、と丸分かりな悪魔の数字。例のごとくカバール御用達のCNN局などが「666ドル安」と報道し、ツイッターでは「何この分かり易い数値。ジョークなの?」と呆れられていました。

そしてQの2月5日昼の投稿です:

 >>275544
 【※今回の記事の最後に紹介しているQ自身の投稿のことです。以下はその続きということで。】
[666]
奴らが市場をコントロールしているとのPOTUS【米大統領】に対するサインだろうか?
サイン?
脅し?
世界戦争へようこそ。
Q

カバールのお仲間アルファベット社(※グーグルの親会社)等が芳しくない業績を発表して急落させたみたいです。まぁ株式市場は前から危ない危ないと言われていましたし、傍で見ている分には驚くことでもない気もします。月曜日には更に下がりましたが、週半ばの現在また上がって来ましたしね。狙った嫌がらせよりも、株式操作がバレる可能性の方が高くなってきました。

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[フルフォードレポート] 大規模な平和協定の締結、秘密の宇宙プログラムの低次部分が公開予定、FISAメモの公開について など
~地球を支配する3つの主なグループの存在~

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月31日の満月を無事通過したので、かなり大きな変化が起こるはずだと思っていましたが、今回のフルフォードレポートは、まさにそれを裏付けるものになっています。
 私の考えに間違いがなければ、イエズス会に代表される表のイルミナティを除くと、地球支配に関して、3つの主なグループが存在すると考えています。
 1つは、コーリー・グッド氏がアライアンスと表現している「地球同盟」です。このグループは、金を裏付けとする新金融システムの構築に関わってきたグループで、ロシア、中国の軍上層部、ドラゴン・ファミリー、白龍会、米軍良識派、ホワイトハットと呼ばれているポジティブ派のテンプル騎士団などが属していると考えています。 BRICSの背後にいるグループだと考えて差し支えないでしょう。
 あと2つのグループは、裏のイルミナティの中枢の組織であった300人委員会が2つに分かれ、200人委員会とコーリー・グッド氏が呼んでいる「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」と、そこから離脱したグループです。この離脱したグループが、今回フルフォード氏が言及している「世界軍産複合体のナチ派」です。
 冒頭の平和協定の締結は、地球同盟とナチ派が合意に至ったということで、近い将来、秘密の宇宙プログラム(SSP)の低次の部分が公開される予定だということのようです。
 インドネシアのブーゲンビルでの合意は、地球同盟とゴールドマン・ファミリーズ・グループとの合意だと思われます。なので、これらの3つの勢力が今後共調して動くとなると、第三次世界大戦が起きる可能性はほとんどなくなります。
 コーリー・グッド氏によれば、地球内部には、古代地球離脱文明の7グループが存在するということでした。これらのグループは、実のところハイアラーキーの下部組織でした。7グループの中の土星のシンボルを持つ3つのグループが、アンシャールだと思います。このアンシャールが支援していたのが、地球同盟です。ただ、アンシャール側が情報の全面開示を強く求めてきたのに対し、地球同盟側は、ソフトランディングを目指して部分開示を決定したようです。
 7つのグループ内のシルバーの星、スヴァスティカのシンボル、砂時計のシンボルを持つ3つのグループは、秘密の宇宙プログラム(SSP)に潜入している、いわゆるノルディックと呼ばれる宇宙人達と協力関係にあったようで、これを地球評議会と呼んでいたようです。チャネリング関連で、“創造主”とか“母なる創造主”などと愚かなメッセージを伝えてくるのが、このグループです。このグループは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループを支援していたと思われます。
 残りの1つのオメガグループが支援していたのが、世界軍産複合体のナチ派です。
 時事ブログでは、これらの古代地球離脱文明の7つのグループを、カバールではないが闇の組織であるとしてきました。それは、彼らがハイアラーキーの下部組織で、地球を破壊する彼らの行動計画を決して捨てようとしなかったからです。特にアンシャールは、コーリー・グッド氏を通じて、いわゆるアセンションと称する地球の破壊のイメージを流布することに注力してきました。アンシャールを含めこれらの7つのグループは、その罪を問われ、すべて完全に滅ぼされたということを伝えておきます。
 カバールとの戦いに関して言えば、今後、“表のイルミナティ”と“裏のイルミナティの残党”の処分ということになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(2/6)
(前略)

先週、アジアのある国で、文字通りの青い超月光に照らされて行われた交渉で、大規模な平和協定が締結されたという情報があると、出席した情報源は言う。この結果、世界軍産複合体のナチ派は力の光の側に同調することに同意した。従って、近い将来、ナチ技術、特に反重力と極超音速(マッハ20)の高速旅行が惑星の地上の人間に利用可能となると、その情報源は言う。

(中略)

さらに、インドネシアのブーゲンビルや他の大型金鉱山のホワイトハットによる開発と使用を可能とするアジアのこれまでの反対勢力との間で合意が成立した(中略)...金塊は、進行中の中国の1兆ドルの一帯一路プロジェクトと同等以上の規模の、まもなく発表される仮想通貨で担保される西側の開発プロジェクトの資金に利用されると、彼らは言う。

(中略)

米国に戻ると、政府の各層からのハザール悪魔主義者の排除が加速している。

(中略)

深層国家を破壊することになる司法省監察官報告と共に、更に多くの未承認メモが公開されるだろうと、その情報源は続ける。

(中略)

徒党に対する戦いは未だ終わっていない。彼等がFISAメモの公開に対してダウ・ジョーンズ平均を666ポイント下落させることで応答したことに注目して下さい。今後数ヶ月に、彼らの銀行システムコンピュータの支配を使って、金融システムを閉鎖しようとするだろうと、CIA情報筋は言う。このことは、金融コンピュータやATMが閉鎖された場合、アメリカ国民に食料、燃料、必需品を供給する緊急時計画が必要であることを意味している。

(以下略)

トランプ大統領が公表したFISAメモによる混乱とその報復 ~株価急落による金融市場の今後の行方~

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。トランプ大統領が公表したFISAメモで、民主党が大混乱に陥っている様子が窺えます。mkoさんのツイートによると、民主党のアダム・シフは、“オクラホマのようなテロ事件をもたらす”という言葉で、メモ公開に協力した者たちへの殺害を示唆しています。
 金融市場では、FISAメモ公開の報復として、ディープステートは株価を急落させました。アメリカを破壊して、“トランプに責任を取らせるつもり”だということです。
 ただ、彼らの思惑通りに行くかどうかは、何とも言えません。冒頭の記事を見ると、明らかに、トランプ政権を支える軍部とロシア、中国との間に合意が出来ていることを示すメッセージです。彼らは、金を裏付けとする新金融システムの構築に尽力をしてきたグループのはずで、米ドルの崩壊は織り込み済みのはずです。ただ、新金融システムへの転換は、出来るだけ混乱が少なく、自分たちが望むタイミングで引き起こしたいはず。なので、この金融市場での戦いは、注視しておく必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ国防総省、「ロシアが北方領土、中国は台湾、北朝鮮は朝鮮半島をそれぞれ領有」
転載元)

アメリカ国防総省、「ロシアが北方領土、中国は台湾、北朝鮮は朝鮮半島をそれぞれ領有」


アメリカ国防総省がロシア、中国、そして北朝鮮の面積を拡大した地図を発表するという、前代未聞の失言をしました。

CNNによりますと、アメリカ国防総省の中軸的な報告の中で発表された虚偽の世界地図では、ロシアが日本との領有権問題の焦点となっている北方領土を、中国が台湾を、そして北朝鮮が韓国全域を領有した状態が掲載されています。

ジャパンタイムズがこの失言について報じた後、数日前にこの表明を行ったアメリカ国防総省はこの誤りに気づき、最終的に6日火曜、これを訂正しました。

この報告はまだ公表されていなかったものの、その最初の写しには一連の地図が掲載されており、ロシア、中国、北朝鮮が実際とは異なる形で表示されており、さらに、北朝鮮の総面積がこの3カ国の間で最も大きく描かれるとともに、朝鮮半島全体に北朝鮮の国旗が描かれています。

アメリカ国防総省の関係者は、この誤りを認めるとともに、「このような表明は、完全に誤ってなされたもので、このことがアメリカとそのアジア同盟国との関係に支障をきたす事はない」と強調しました。
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株価暴落はディープステートの仕業?
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2018-02-05-stock-market-plunge-is-deep-state-nuclear-attack-on-trump-michael-savage-peter-schiff-alex-jones-health-ranger.html
(一部)
2月5日付け

今回の株価急落は、トランプを倒そうとしているディープ・ステートの仕業です。
(中略)
トランプがFISAメモ(トランプの大統領キャンペーンスタッフらに対してヒラリー、オバマ、民主党が違法行為(スパイ)をしていたことを証明するもの)の公開を承認した報復として、ディープステートは株式市場を崩壊させトランプ政権にダメージを与えトランプを倒そうとしたのです。
ディープステートはトランプを倒すためならアメリカを破壊しても構わないと考えています。
(中略)

ピーター・シフ氏によると、(中略)...
ジャネット・イエレンFRB議長が2月3日付けで退任しました。
(中略)
FRBはトランプに責任を取らせるつもりです。金融市場は20%の修正が行われるかもしれません。
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配信元)

 

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[YouTube]スキー?好き

読者からの情報です。
 好きな事知ってるシリーズ(シリーズ名があやうい、メリべ)
 これスキー場だよね、結構斜度あるから、できてるよね。初心者コースぢゃないよね。
 リフト乗ったの?
(メリはち)
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Loving his job a bit too much
配信元)

[長周新聞]「自伐型の林業に活路」〜 林業に最適な環境の日本でなぜ衰退するのか

 日本の農業については、折々重要な記事を取り上げていますが、さて、林業となると珍しい。
あまり馴染みのない林業ですが、実は豪雨による土砂崩れへの防災や保水など環境にとても深く関わっています。国土の7割が森林という恵まれた環境の日本は、世界一の林業が可能であるにもかかわらず、実態は衰退産業の代名詞になっているそうです。一方、日本よりもはるかに森林面積の少ないドイツでは、生産額も就業者数も自動車産業よりも多いといいます。有望な産業として確立しているのです。
 なぜ日本の林業は衰退しているのか、長周新聞の記事によると、日本の林業政策である「皆伐施業」という大規模な手法が山林所有者の経営を難しくさせ、山林崩壊や土砂災害をひき起こす原因となっているそうです。
 このような現行林業とは反対に、「自伐型林業」という手法があり、こちらはコストがかからず、山林所有、経営、施業を分けず、森林の環境にも良好、人間がこまめに山に入ることのメリットが多くあるそうです。高知県をはじめ、全国的にも自伐型林業に挑戦する若者が増えているとか。
森林と共生しながら、経営的にも安定した取り組みができれば、それは次第に農業へも、人々の自然の暮らしにも良い影響を及ぼしそうです。
 長周新聞の記事から、林業は日本の未来を担う大切な事業だと思えてきました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「自伐型の林業に活路」 高知の林業推進協会代表が下関で講演
転載元)
最適な環境の日本でなぜ衰退するのか
ドイツの生産額は日本の10倍


自伐型林業講演会(28日、下関市菊川町)



 (中略)下関市が主催する自伐型林業講演会「山林所有者や地域自ら森林経営・施業を行う自立自営の林業とは」があった。高知県いの町在住のNPO法人・自伐型林業推進協会の中嶋建造代表理事が基調講演をおこない、市内外の森林所有者や林業関係者、地域住民など約90人が参加した。
(中略)
 中嶋氏は、日本は国土の7割を森林が占め、温帯で四季があり、雨が多いという樹木にとっては最適な環境で、スギ・ヒノキが大量にあるほか、広葉樹のケヤキやミズナラ、クリなど質・量ともに世界一だとのべ、「世界一の林業が展開されておかしくない日本で、林業が衰退産業の代名詞のようになっている」と現状への疑問をのべた。

 現行の林業を見ると山林所有者は赤字であり、国有林は約3兆円の赤字を積み上げ、県公林で破綻したところも多い。森林組合も経営の7割を補助金で補わなければ成り立たない現実がある。しかし国の政策が根本療法へと向かわず、大規模な事業体にのみ補助金を倍増するなど対症療法的政策にとどまっていることを指摘。

その結果、林業生産額は約2000億円(日本のGDPの0・1%以下)と、補助金額(年間3000億円)を下回る産業となり、就業者はピーク時の10分の1まで減少しているとのべた。

  日本の四割の森林面積であるドイツは、自然環境は日本に劣るにもかかわらず、生産量は5倍、生産額は10倍で、就業者数は120万人と自動車産業より多いことも紹介した。

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