ままぴよ日記 132 「母を思う」
どんな母だったかは子どもが主観的に感じるもの。
娘として、結婚して子どもを育てた母として、そしておばあちゃんとして、年を重ねるごとに母に対する思いが変わっていきました。
晩年は老後の生き方を教えてくれる存在となり、今は寝たきりで何もできない102歳の母が赤ちゃんのように愛おしく思えてくるから不思議です。
私の中の母は大いに美化されていると思います(笑)

看取りの病院に転院
土砂降りの雨です。今日も高速道路を飛ばします。もう命の炎が消えようとしている母に会いに行くのが日課になりました。
2ヵ月前、102歳の母は肺炎や尿路感染症を併発して施設から救急車で病院に運ばれましたが奇跡的に一命を取り留めました。
もう治療法がないので看取りの病院に転院しました。私の家からは遠くなりましたが受けいれてくれるところがないので仕方ありません。
もう何も口から入らず、点滴だけで生きながらえています。点滴も含め延命はしないという約束でしたが一旦病院に入院した以上、叶いませんでした。
ただ、母に会いに行く道のりは楽しく、母の人生を思う時間になっています。
たくさんの人が暮らす家の中心的存在だった
思えば母は、一生を家の中だけで過ごした人でした。お母さんを早く亡くし、寂しい思いをしたけれど母の祖父が手遊びやわらべ歌を教えてくれたそうです。そのわらべ歌はずっと母の中にあり、晩年、1人暮らしになった時に母を支えてくれました。
やがて新しいお母さんが来て次々に姉妹が生まれました。そのお母さんも優しかったのでしょう、一度もお母さんの悪口を聞いたことがありません。むしろ姉妹ができて賑やかになったのが嬉しかったそうです。やがて町医者だったお父さんは軍医として南方の激戦地に行き、爆撃を受けた時のケガで亡くなりました。
戦後、当時は当たり前だったそうですが、会ったことも無い人のもとに嫁いだ母。そこには2人の幼子がいて、厳しいお姑さんが君臨していました。家は入院施設もある開業医。その結婚は夫婦水入らずどころか姑、2人の子ども、入院患者さんと住み込みの看護師さん、父の弟のお世話をする事を意味していました。
幸いなことに父が優しかったので母を大事にしたようです。銭湯に歩いていく時だけが2人きりの時間。晩年、南こうせつの神田川の歌が好きだと話してくれました。
朝から寝るまで働いていた母。子どもの世話に専念することはできませんでしたが、子どもを構ってくれる大人がたくさんいましたし、いつも母の姿が近くにあったので寂しいとは思いませんでした。
家長は祖母。厳しい人で、孫の躾もしていました。圧倒的な力の差があり、母が祖母に逆らう姿を見たことがありません。陰口を言うこともなく「厳しかったけど間違ったことは言わない人だった」と偉さを認めていました。
親戚の出入りも多く、母は1人になる場所も時間もありません。我慢することも多かったと思いますが、私が結婚するときに「義母さんとケンカしたり口答えしてはダメよ。攻撃した言葉はずっと残ります」「落ち着いて対処しなさい」と言われたことがあります。きっと、その心構えで生きてきたのでしょう。
やがて祖母が年を重ねて母を頼るようになりました。自宅で死ぬのがあたり前の時代です。母は祖母を看取り、母の腕に抱かれて逝きました。子ども達もそれを身近に見ていました。
子ども達が家を出て父と2人になった時、初めて夫婦水入らずの時間ができて嬉しそうでした。でも、父は家事はもちろん自分の事もできない人でしたので相変わらず父の世話で忙しくしていました。
» 続きはこちらから

米国に合成麻薬「フェンタニル」を不正輸出する中国組織が日本に拠点をつくっていた疑いが判明 ~関与が疑われている「FIRSKY株式会社」
米国に合成麻薬「フェンタニル」を不正輸出する中国組織が日本に拠点をつくっていた疑いが判明しました。その拠点は、2021年6月に那覇市で設立し、2022年9月に名古屋市西区に移転した「FIRSKY(ファースカイ)株式会社」です。
アメリカ麻薬取締局(DEA)は、2023年6月に王慶周(Wang Qingzhou)と陳依依(Chen Yiyi)を逮捕しました。この二人は、中国・武漢の化学品メーカー「Hubei Amarvel Biotech(湖北精奥生物科技)」の幹部で、フェンタニルの原料を米国に持ち込んだとして米裁判所から有罪評決を受けています。
「FIRSKY株式会社」は「Hubei Amarvel Biotech(湖北精奥生物科技)」と繋がっており、FIRSKY代表者の夏(Fengzhi Xia)は、“少なくとも2024年7月まで日本から危険薬物の集配送や資金管理を指示していた姿が浮かび上がった。”と日本経済新聞は報じています。
「起きる会」代表の山下俊輔氏は、こちらの動画で興味深いことを言っています。
“輸出に際して名古屋港が使われていた…そして、愛知県公安委員会の委員長がですね、名港海運の会長ということで、名港海運はチャイナと香港に有限公司と言いますか、会社があるということです。公安委員長不適格であると、このように言えると思います。”と言っています。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

フェンタニルの闇、名古屋が結節点https://t.co/mLzBR9iR9e
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) June 26, 2025
アメリカに合成麻薬を不正輸出する中国組織が日本に拠点をつくっていた疑いが判明。米国では史上最悪と呼ばれる薬禍が広がっています。23年には約11万人が死亡しました。
【米中「新アヘン戦争」の裏側】 pic.twitter.com/1LMtpIXBcx
岩屋外務大臣
— 髙橋𝕏羚@闇を暴く人。 (@Parsonalsecret) June 28, 2025
〝日本はフェンタニルを厳しく管理している〟
こいつアホだろ?
お前が勝手に中国に行き来してビザを緩和したり、既存のザル制度を野放しにしているから日本を拠点にされたんだぞ?
お前のせいで日本は国際的に信用を失った。まずは謝罪からだ
pic.twitter.com/Z1B4gHEX3r
» 続きはこちらから
![[X]お散歩に行く気が微塵も感じられない犬](https://shanti-phula.net/ja/social/blog/wp-content/uploads/2025/06/u628.jpg)
[X]お散歩に行く気が微塵も感じられない犬
お散歩に行く気が微塵も感じられない犬の準備をしていきます!! pic.twitter.com/qNA3H9kDzU
— こまち@彩 (@komachiaya_) June 13, 2025
2013年安倍政権下で行われた生活保護費の大幅削減が10年かけて最高裁で違法と判断、生活保護は「恩恵」ではなく憲法第25条で保障された国民の権利
こうして厚労省は2013年から2015年の3回に分けて食費や光熱水費に当たる「生活扶助」の基準を平均6.5%、最大10%引き下げ、年最大670億円を削減したとあります。その算定の根拠とされたのが物価下落率に合わせて支給を減額させる「デフレ調整」と、一般の低所得世帯と生活保護世帯の均衡を図るとした「ゆがみ調整」と言われるものでした。自民党の公約を実現させるために、当時の実際の物価下落率2.35%をはるかに上回る4.78%を算出して根拠とし、また、生活保護世帯と低所得者世帯の分断を生む非情な政策でした。
「人間らしく生きることを困難にさせる」生活保護基準の大幅な引き下げは違法だとして、2014年以降、全国各地で31件の訴訟が起こされました。そのうち地裁で20件、高裁では12件が違法と判断されています。このうち高裁判決2件が最高裁で争われていました。
「生活保護が権利なのか恩恵なのか。国は『恩恵』なのだからこの程度の引き下げで我慢しろと言いたいのかもしれないが、私たちは黙らないということを確認していきたい」と訴えて「いのちのとりで裁判」と呼ばれた訴訟は、10年越しの2025年6月27日、最高裁はいずれも大幅な引き下げは違法と判断しました。安倍政権で行われた違法な政策がやっと是正されます。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

【速報】生活保護費減額は違法 最高裁が初の統一判断 受給者の勝訴確定https://t.co/1f1HOzi9Hr…
— 毎日新聞 (@mainichi) June 27, 2025
最高裁、仕事した!!
— 木村友祐 (@kimuneill) June 27, 2025
〈生活保護費の削減は、野党だった自民党が12年の衆院選の際に選挙公約に掲げ〉た。安倍自民の公約にあわせて厚労省が無茶な減額を強行。その間違いを正すのに10年もかかった。だから間違った政治家を選ぶ代償は大きいんだ。28日15:45まで全文読めます。https://t.co/LWyEVWuxi4
厚労省内で見直し作業に関わった元職員は「生活保護に厳しい自民党政権に代わり、さらに削減しないといけないことになった。そこで『デフレ』という考え方がでてきた」と取材に明かした。 https://t.co/mu7AAESKB7
— 稲葉剛 (@inabatsuyoshi) June 26, 2025
最高裁が生活保護の基準引き下げを違法と判断したのは初めて。各地で起こされた同種訴訟も今後、この判断に沿った結論になるとみられる。国の賠償責任は否定した。
第3小法廷は、導入の是非が争われたデフレ調整に関し、専門的知見を欠いていたなどと指摘した。
(以下略)
国は13年以降、食費などの生活費にあたる「生活扶助」の基準額を3年かけて平均6・5%、最大10%引き下げた。削減額は約670億円と戦後最大だった。生活保護を利用する当事者らが14年以降、引き下げは生存権を保障した憲法に反するなどとして提訴した。
焦点は「デフレ調整」
裁判の大きな焦点は、物価下落を反映した「デフレ調整」の妥当性だった。
08~11年の総務省の「消費者物価指数」では物価下落率が2.35%だったが、厚労省は独自の計算で4.78%と算定。この数値を、引き下げの主な根拠とした。
生活保護費の削減は、野党だった自民党が12年の衆院選の際に選挙公約に掲げ、政権復帰後に削減が実行された。
原告側は、引き下げは恣意(しい)的で政治的意図に基づくものだと主張。デフレ調整には「客観的な統計や専門的知見との整合性がない」と訴えた。
一方の国側は「現実の生活を無視した著しく低い基準ではなく、デフレ調整には合理性がある」と反論。厚労相の判断に裁量の逸脱や乱用はないと訴えていた。
このほか、一般の低所得世帯と生活保護世帯の均衡を図るとした「ゆがみ調整」の妥当性も争われていた。
(以下略)
10%減額は政権公約
08年のリーマン・ショックで失業者が急増したことで、生活保護受給世帯は11年度に約150万世帯と07年度から40万世帯近くも増加。生活保護費の増大を招き、不正受給にも厳しい視線が向けられるようになる。
11年度に発覚した不正受給件数は全体の2・4%、金額ベースでは全体の1%にも満たないが、人気芸能人が12年、親族の受給を巡り謝罪したこともバッシングに拍車をかけた。
世相を選挙公約に反映させたのが、当時野党の自民党だった。12年衆院選の公約の一つに給付水準の原則10%引き下げを掲げ、政権与党に返り咲いた。
厚労相となった田村憲久氏は就任直後の記者会見で「公約に書いてある部分もあるが、しっかりと現状把握しながら判断したい」と引き下げを進める考えを示した。
(以下略)
前回までで、”チャクラ”が才能の開花に、“波動”が幸福や開運に大きな影響を与えていることをお伝えしました。今回はチャクラの働きを阻害し、波動まで下げてしまう「邪気」と「憑依」を取り上げます。
竹下氏がコメントで述べているように、世の中の邪気はこの講演が行われていた2006年当時に比べると随分きれいになっています。それでも邪気を受けて手が痺れたり、邪気が体に入り込んで波動が下がってしまうことは日常茶飯事です。
お守り「ピヨちゃん」で影響を避けつつ、ガヤトリー・マントラで毎日浄化することが欠かせません。