竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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日本で進む異常人口減少
転載元)
ブーゲンビリアのティータイム 16/12/3
琉球大学名誉教授 矢ヶ崎克馬先生の 学習会に参加してきました。日本の人口減少は、予想をはるかに上回るペースで進んでおり、その原因としては被ばく被害以外に考えられないとのお話でした。
以下、配布資料から抜粋引用
放射線の被害は臨床的には認知しがたいものです。
体力の落ちている人、放射線に敏感な人、身体にストレスがある人、放射線弱者から命を奪われ始めます。
例えば腎臓や肝臓に弱点のある方たちには腎臓病、肝臓病での死亡率が増加します。心臓や大脳のように新陳代謝が少ない組織は突然死として現れます。
死亡者や罹患者が統計的な数字に現れたときに「放射能被害があった」とわかります。しかも死因が多岐にわたるところが放射能の怖いところです。
大規模な放射能汚染があったとき、放射能被害が現れることは自然科学的には既定事実です。
それを予防医学的に対処するか あるいは 「因果関係はわからない」と言い張って住民を切り捨てるか。
体力の落ちている人、放射線に敏感な人、身体にストレスがある人、放射線弱者から命を奪われ始めます。
例えば腎臓や肝臓に弱点のある方たちには腎臓病、肝臓病での死亡率が増加します。心臓や大脳のように新陳代謝が少ない組織は突然死として現れます。
死亡者や罹患者が統計的な数字に現れたときに「放射能被害があった」とわかります。しかも死因が多岐にわたるところが放射能の怖いところです。
大規模な放射能汚染があったとき、放射能被害が現れることは自然科学的には既定事実です。
それを予防医学的に対処するか あるいは 「因果関係はわからない」と言い張って住民を切り捨てるか。
「因果関係はわからない」として住民を切り捨てた結果は、日本の人口動態にはっきりと表れています。
福島県内の子供に行っている2年に1度3分のザル検査においてさえも170名を超える小児甲状腺ガン患者が見つかっているというのに子供も住民も避難させようとはしない福島県も国も狂っているとしか言いようがありません。
矢ヶ崎先生の試算では、2012年から2014年までの間の被ばくによる過剰死は、年間15万人にのぼるそうです。
食べて応援、観光して応援、修学旅行に行って応援交流して応援、オリンピックで応援などなどで汚染を拡散し続けていけば、さらなるハイペースで被ばく死する人が増えていくでしょう。
(私自身も被ばく死の予備軍)
汚染エリアは早く閉鎖して、汚染物質は汚染地に集積し、住民を避難移住させ、汚染拡散をやめてもらわないと西日本や北海道など、比較的軽度の汚染ですんだエリアの住民までもがたおれてしまう。
核家族の多い現代では、家族の誰かが倒れれば生活が立ち行かなくなり、経済的にも精神的にも追い詰められていく。
私たちにできること
1. 東日本からの脱出に全力を尽くす。
2. 東日本に立ち入らない。
3. テレビを捨てて新聞購読をやめる。
4. 大手スーパーでの買物をやめて地元商店を利用する
5. 東日本以外の地域で無農薬栽培をしている農家を探して定期購入する
すべてを捨てる覚悟を。
自分と、子供と、その子供を守るために。
色々捨てたとしても、新しくやり直せば、まだ救われるから。
カラダが元気ならやり直せるから。
だけど、今あるものに執着し続ければ、子供も自身の健康も、最終的には財産も何もかもすべて失うことになり、救われようがない。
長い目でみて、有利なほうを選びとって。
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配信元)
「低線量被曝の被害は「まるで20歳年を取ったような状態になる」といわれるが、実際、避難者や現地に住む人を見るとそうだった。」スーザン・ボース氏
— cmk2wl (@cmk2wl) 2016年12月3日
低線量被曝の症状
— neko-aii (@neko_aii) 2016年12月3日
・免疫力低下による感染症の増加
・風邪をひきやすい
・風邪が治りづらく、重症化しやすい
・だるい
・つかれやすい
・たちくらみ
・貧血
・胸焼け
・すぐに息切れ
・手足の痺れ
・蕁麻疹・湿疹
(日本DEATHS 2013/05/09)より
世界連盟が「福島で野球したくない」
— やがて空は晴れる...。 (@masa3799) 2016年12月4日
その心は「内野が芝でない」
ホントにそれだけか!? https://t.co/RTQz11Rt8I pic.twitter.com/etvJy1E3hV
内部被ばくの問題は深刻だと思いますよ。お米屋さんや大手スーパーで米を買えば、まずまちがいなく別の米が混ざっていると考えた方がよいでしょう。外食の場合は、政府が一旦買い上げた米が、外食産業に流れると考えた方が良さそうです。
内部被ばくを避けるには、信頼出来る農家から直接購入することです。政府の言う事を信じれば、“最終的には財産も何もかもすべて失う”のは目に見えています。