17/11/13 フルフォード情報英語版：ハザールマフィア解体：サウジの何百人もの逮捕に続くのは米国の何百人もの逮捕

投稿者：フルフォード

追い詰められているハザールマフィア子飼いの米国政治家連中

ハザールマフィアの大粛清は続いている。何百人ものサウジの王子や将官や政治家たちの逮捕劇に、米国のハザールマフィア上層部に対する現在842件もの極秘起訴が追い打ちを掛けているのだ。ペンタゴンやCIAや其の他諸々の情報源からも確認が取れた。
https://twitter.com/damartin32/status/929601088570974208

Pentagon sources sent the photos below showing Hillary Clinton and U.S. Senator John “Daesh” McCain “in custody wearing orthopedic boots to hide GPS ankle bracelet on their right leg.”
ヒラリー・クリントンと米国上院議員ジョン・“ダーイッシュ”・マケインが「拘禁下に置かれ、【その証拠に】足首に填められたGPSブレスレットを隠そうとオーソピーディック・ブーツを右脚に装着している」と、ペンタゴン筋は以下の写真を送ってきた。
【※「オーソピーディック・ブーツ」＝骨折などの際に装着する医療用ブーツ。取り外しが簡単なギブスもどき。】

実のところ、ワシントンDCの政治家の大半は政界に身を投じてから、その給料からはどうやっても正当化出来ないくらいの大金持ちになっているのだ。これは大半が買収されていることを意味しているのであり、それ故に大半の政治家は牢屋行きが予定されている。下院少数党院内総務のナンシー・ペロシがこのところ、公けの場でワザと老人ぼけしたフリをしているのは、逮捕を避けられるように病気だと言い訳するためなのだ、と複数のNSA筋が言っていた。

ラスベガス乱射事件の真相

同NSAのこれら情報筋が言い出しているのだが、10月１日にラスベガスで起きた銃乱射事件は、ジョージ・ブッシュ・シニアに雇われたG4S警備会社（http://www.g4s.com/）所属の傭兵連中による、ドナルド・トランプ米国大統領とサウジ皇太子ムハンマド・ビン・スルターン【※「サルマーン」の誤表記かと】（MBS）を殺害しようとする試みだったそうだ。

トランプとMBSは、9.11テロ攻撃の犯人の大量逮捕について話し合うため、MBSの所有するマンダレイベイ・ホテルのスイートで極秘に会っていた最中だったと、彼らは言っている。

トランプもMBSも安全に避難させられ、今や企業プロパガンダ・メディアがもう否定出来ない形で逮捕が始まったのだ、と複数の筋から確認が取れた。

ベトナムでの三頭会談

逮捕が進む傍ら、トランプはベトナムでロシア大統領ウラジーミル・プーチンや中国の国家主席習近平と極秘会談に臨んだ。以下はこの会談に目も耳も傾けていた【※この表現だと直接同席していたのかは不明。CIAなら盗聴などを行なっていた可能性もありますし。或いは特定されないようにワザとぼかしている？】CIA筋が述べた内容だ：

「メディアが描いたような『脇で話し合ったり、さっと握手を交わしたりした』以上のことが相当あった。世界の指導者三人（トランプ、プーチン、そして習近平）はオフレコで会談した。［インドネシアの］ジョコウィ大統領も（M1【だった】スカルノの保有する金塊の代表者として）その場にいた。

翌月にはプーチンとロシアの中央銀行の両方、あるいはその一方が、金（きん）に裏打ちされた新通貨を公式に発表すると、トランプは知らされた。ロシアと中国とインドが自分たちの保有する金塊を使って裏付けるのだ。インドネシアは【国際】担保口座群の金塊を使って新通貨を裏付けるのだろう。この動きは米国ドルとロスチャイルドの世界銀行システムへ大いにプレッシャーを与えることになる。

参加者の間では、北朝鮮問題を徐々に沈静化する潮時だという合意もなされた」

どう足掻いても返済出来そうにない米国の借金

ロシアの一手がどう出るかはまだはっきりしないが、現行の米国オイルダラー体制には何らかの代替案が必要なのは疑問の余地が無い。ワシントンDC特別区（アメリカ共和国の一部分ではない）の米国株式会社政府は完全に破産してしまっている。

これは米国政府の負債が９月30日以降6,400億ドルにまで急に膨れ上がったことからも見てとれる。おまけに、米国は先に挙げた日付に終了した会計年度、5,390億ドルもの貿易赤字を計上し、政府負債額は666ビリオン【＝6,660億】ドルという悪魔の数字になった。

であれば、米国株式会社政府が逮捕されたサウジの王子たちから８千億ドル、中国との新たな商談で2,500億ドルを得る予定だと言っているのも偶然ではあるまい。これで【合計】１兆500億ドルを調達したことになり、2017年度会計で新たに蓄積した借金１兆2,050億ドルの支払いにあてるにはほぼ十分な額になる。残りは恐らく、日本や韓国やカタールといった従属国家から巻き上げようと当て込んでいるのだろう（ということで大口の兵器売買の発表となった訣だ）。しかしながら、こういった数字の大半が、希望的観測に基づいた【算定】でしかないのはほぼ確実である。

例えば、日本の奴隷、安倍晋三首相率いる内閣のとある一員は、先週白龍会に連絡してきて、先週のトランプ来日時におけるアメリカ側の一連の金（かね）の無心について愚痴を溢した。「日本には渡せるだけの金なんてもうないんだ」と言っていた。

日本政府は、別々の銀行に様々な名義で預けて隠している金を吐き出させようと、国民一人一人に個別の番号を割り振る「マイナンバーシステム」を少し前に導入した。同筋によると、これでトランプ来日時にアメリカ勢へ手渡した１兆円つまり88億ドルをなんとか捻り出せたということらしい。一般人（あるいは普通の政府）の感覚からすると大金だが、米国株式会社が平常運転を継続するために必要な額からは程遠い。

ハザール奴隷サウジの虚しい抵抗

ハザールの御主人様方に附き従うサウジアラビア勢は、先週イランに対して戦争の脅しを試みていたようである。熱狂的なハザールどもが未だに思い描く妄想、黙示録的第三次世界大戦の開始によって、オイルダラーを救おうと無駄な努力をしていたのだ。

ペンタゴン筋によると、サウジがF15 を何機かキプロスへと飛ばしたが「サウジの操縦士【の腕前】ときたら最低だし、パキスタンやイスラエルの操縦士たちはロシアにジャミングされたり撃ち落とされたりする危険を冒す訣がないので、誰一人怖がらせることのない捨て身の行動だった」。

それどころか、サウジアラビアは「誘拐した［レバノンの］首相［サード・］ハリーリーを返すように圧力を掛けられている」と同筋は言っている。更に、11月13日のイラン・イラク国境で起きた地震は「イランが既に核を保有していると示したもののように見受けられる」と同筋は言う。【しかし】エジプト筋は、これはイスラエルが極秘にイランを攻撃したのではないかと推測している。

どちらにせよ、今やサウジの粛清は元駐米サウジ大使でブッシュ家と親しいバンダル・ビン・スルターンまで連行した。バンダルとMBS【ムハンマド】皇太子は「イスラエルが9.11を行なったという最重要証人なのかもしれない」とペンタゴン筋が言っている。当然ながら、イスラエルへと続くこの足跡は、スイスのツークの複合施設に身を潜めているロスチャイルド家へと繋がることだろう。

ハザールはアメリカでも誤算続き

今のところ、彼らの米国での動きが封じられている。その件に関してNSA筋が言っていたのだが、クリントンないしはブッシュの筆頭金庫番（で悪魔崇拝主義で子どもを拷問にかける）ジョン・ポデスタが、国外逃亡するのを米軍機によって阻止され、逮捕されたらしい。

ブッシュ・クリントン系カバールのメルトダウンは公けに見てとることが可能になり、ポデスタの会社が閉鎖したというニュースの形で企業メディアですら報じている。更に、トランプがケネディ暗殺事件に関する13,213件の未修正のファイルを追加で公表した。
https://www.archives.gov/research/jfk/2017-release


ハザール勢と彼らの企業メディア奴隷ときたら、ロバート・ミュラー特別捜査官が現在進行中の“ロシアによる【米国】選挙干渉”調査の一環として、いずれトランプを逮捕してくれるのではないかという幻影に未だにしがみついている。しかしながら、ペンタゴン筋が言うには、ミュラーは9.11事件の隠蔽に関与したものの、
「依然として海兵隊の一員なのであり、海兵隊大将の［ジョン・］ケリーや［ジェームズ・］マティスの命令に従っている。ブッシュ＝イスラエルのカバールを取り崩すには最適な密告者としてね」

また、舵取りをしているのがトランプ大統領だと思っているのならば、以下のリンク先の記事を読んで頂きたい。ホワイトハウスの首席補佐官ジョン・ケリーがトランプのツイートは読んでおらず、自分の仕事は「大統領が【次に】しようとしていることについて、本人が確実にブリーフィングをなされているようにする」ことだと発言している。
http://time.com/5020743/donald-trump-john-kelly-tweets/

ペンタゴン筋によると、米国の緊急放送システム（EBS）のテストがなされたのは、ハザールが支配するグーグルや企業メディアが嘘を吐き続けたとしても、国民に【本当の】情報が提供出来るようにするためだ。インターネットが再び真の情報源となるべく、逮捕予定者リストにはグーグルやフェイスブックなどの経営陣のトップが含まれていることを願おう。

中国は大丈夫？

最後に、中国で何やら不穏な動きが起ころうとしている模様だ。先週、中国政府が外国人は、中国の金融会社の過半数（51％）の所有権取得を許されるようになると発表した。
http://www.reuters.com/article/us-china-investment/china-widens-foreign-access-to-its-giant-financial-sector-idUSKBN1DA12Q

これは一見悪くない動きに見えなくもないが、日本や韓国や其の他のアジア諸国はハザールのいんちき行商人どもが1997年の仕組まれたアジア金融危機の直後、現地の金融会社を席捲して惨状を生み出したことを想起するだろう。現在、中国の住宅市場はかつての日本よりも遥かに酷いバブル状態なのだ。金融界の不動の定理から回避不可能とされる住宅バブルが弾けた日には、ハザール企業が倒産した中国の借り手を急襲し、はした金で買い叩く様を見ることになる。

この【中国側の】発表は、中国の国家主席習近平がロスチャイルドの工作員だというNSAの主張が正しかったのではないかとの疑いを抱かせる。

今度こそ息の根を止める！

第二次世界大戦が終結して以来、何千万もの死者が出ているのはハザールの支配層のせいだということを決して忘れてはならない。米軍を含む様々な機関は、ハザールが世界人口の９割、つまり63億人を殺害しようと積極的に計画を進めていた動かぬ証拠を渡されている。

今回こそ奴らを永久に阻止せねばならない。これは奴らの権力の主要な源を奪い取ることを意味する――金融システムに対する奴らの支配だ。つまりBIS、世界銀行、IMF、欧洲中央銀行、連邦準備制度理事会、日本銀行などを奴らの支配から引き離さねばならないということだ。奴らは素直に鍵を渡したりなどしまい。よって最終的には、銃を携帯した人間が遂行する羽目になる。だからこそ米国・中国・ロシアの軍隊が人類最大の望みの綱なのだ。

翻訳：Yutika

註：【　】内は訳者の解説部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。


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Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。