18/5/14 フルフォード情報英語版:トランプのイラン制裁は中東平和を推し進めるのが目的だとペンタゴン筋は言う

 一見カバールが喜びそうなイラン核合意破毀は、やはり裏で色々と計算があるようです。そして最後に笑うのはお馴染み中国。他国との交渉・交易術は流石です。ただし李克強首相来日ツイートは精神衛生上、あえて阿呆国の天ぷら総理ではないものにしましたので悪しからず。
 そしてコブラがやっぱり変なこと言ってます。“イベント”を前にして、地表の「最も目覚めた個々人」を選び抜いて、地下のレジスタンスかアガルタで受け入れる云々。
 フルフォード氏がコブラと接触出来るのは、これまでルイーザさんの金魚レポートで何回か一緒にゲスト出演していたからでしょうか(※各自がチャット形式で参加するので発信場所は別々)。
 大気汚染の少なそうな地下の生活は宇宙旅行同様に興味がありますが、あの滅ぼされたアガルタは遠慮したいっす。しかも“選ばれる”という発想、イスラエルやイルミナティと一緒じゃん。戻って来なかったら、目覚めし人たちが地上に残した諸々、誰が片付けるのよ傍迷惑な。皆を地下ツアーに順次ご招待、で良いんでない?
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプのイラン制裁は中東平和を推し進めるのが目的だとペンタゴン筋は言う
投稿者:フルフォード

イラン核合意を巡って欧米が対立


第三次世界大戦を望むシオニストの狂信者連中と世界平和と友愛を望む残りの人類の間の最終決戦が近付くにつれ、中東・マレーシア・インドネシア・欧洲・米国其の他各地で大きな動き【が見られるよう】になり、惑星地球のための戦いが再び過熱している。

この点、ドナルド・トランプ米大統領によるイラン核合意の放棄は表面上、シオニスト側の一大勝利となった。しかしながら、「北朝鮮に続きイランとイスラエルの両方にも非核化を迫り、中東の恒久的な平和を達成するのが最終的な計画なのだ」とペンタゴン筋は言う。

イラン核合意におけるトランプの動きは確実に、トランプ政権と様々な欧洲の様々な政府との間の公開での諍いを引き起こしてしまった。ジャン=クロード・ユンケル欧洲委員会委員長は、EUが「【これからは】米国【の役割】を引き受け」ねばならないと発言し……
http://www.dailymail.co.uk/news/article-5709743/We-replace-United-States-EU-chief-attacks-America-turning-allies.html


一方でドイツのアンゲラ・メルケル首相は、欧洲が米軍の保護を当てにすることは最早出来なくなったと言っている。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-05-10/merkel-says-europe-can-t-count-on-u-s-military-umbrella-anymore

当然ながら、フランスのエマニュエル・マクロン大統領や英国のテリーザ・メイ首相もトランプの動きを糺弾した。米国と欧洲の間のこのような明確であからさまな分断は戦後、前例がない。


イラン核合意破毀の真意


だがしかし、ペンタゴン筋が強調するには「トランプがイラン合意から撤退したのは、グローバリストのエアバス・トタル・ルノー・プジョーといったフランス企業やシーメンスといったドイツ企業と共に、買収された可能性のある腐敗した欧米の官僚を引き摺り降ろすためだ」。面白いことに、イランのジャヴァード・ザリーフ外相が当該核合意に関連して買収された西洋の政治家の名前を暴露すると脅して、このペンタゴンの主張を裏付けた。
https://www.redstate.com/streiff/2018/05/13/irans-foreign-minister-threatens-expose-western-diplomats-took-bribes-create-iran-nuclear-deal/


ペンタゴン筋曰く、この合意を巡る買収話に加担している西洋のトップの政治家には……

元仏大統領フランソワ・オランド、現在の仏大統領マクロン、ドイツのメルケル、元米大統領バラク・オバマ、そして元米国務長官ジョン・ケリーが含まれている。(ちなみに信頼できる複数の筋が、ケリーは2016年後半以降この地球には存在していない、と我々に伝えてきた。ゆえにこの前のテヘランにおける奴の映像は、過去の画像のリサイクルではないかと我々は疑っている。)


イランで中国勢が擡頭


いずれにせよ、このイラン関連の動きでとりわけ興味深いのは、トランプ政権と中国政府間の密接な協調が窺われる点だ。もし貴方が「金【の流れ】を追え」という古い格言、あるいは「クウィ・ボーノ(誰が得をする?)」という更に古い言い回しを忠実に守れば、この新たな制裁で最も苦しむのは欧洲勢であり、最も得をするのは中国勢だとお気付きになるだろう。

なかでも中国の国有石油企業CNPC(中国石油天然気集団公司)が、イランにおける仏トタル社のガス事業を取って変わろうとしているのではないかと思われる。
http://www.presstv.com/Detail/2018/05/11/561379/CNPC-set-to-replace-Total-in-Iran-gas-project


これが意味するのは、中国勢がロシア勢と共に欧洲へのガスの主要な供給者として名乗りを上げるだろうということだ。

このタイミングは、イランへと繋がる中国の一大鉄道輸送網の新たな開通とも重なっていた。イランが欧洲とのビジネスで損失が出てくれば中国から代替品を供給できるという訣だ(アメリカ勢はイラン【との交易】において昨今、大した役割は担っていない)。

一方のシオニスト勢は、第二次世界大戦を始めたときのヒットラー同様、自分自身を攻撃しては、他国のせいにして責め立てている。具体的には、悪魔主義のナチス政権たるイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相が、シリア国内のイラン勢力を攻撃出来る口実を手に入れようと、ゴラン高原のイスラエル拠点を攻撃したのだ、とペンタゴン筋が言う。指摘するまでもないが、この最新の犯罪的行動はシオニスト狂信者連中の切望する第三次世界大戦を始めることに(毎度のことながら)失敗した。


マレーシアで新展開


勿論、イランを巡る喧騒は戦争狂いのシオニスト連中にとって更に絶望的となるであろうマレーシアの状況から世界の注目を逸らすこととなった。先週の選挙における番狂わせで、マハティール・モハマド元首相がシオニストの手駒ナジブ・ラザクから権力を奪い取ったのだ。これが意味するのは、世界の未だに眠ったままの界層がマレーシア航空370便に起こった真相について知らされるようになるということ。


言い換えると、この航空機がディエゴ・ガルシアにある米軍基地に連れていかれ、テルアビブへと飛び、次はフロリダへ行き、そこでマレーシア航空17便として塗り変えられ、【最後に】ロシアのせいにするためにウクライナで爆発させられる前には、オランダにいた世界の指導者連中を脅そうと飛ばされたのだと、世界の指導者の一人が公けに主張してくれるという訣だ。以下のマレーシア語によるサイトは、何が起こったかを彼ら【マレーシア人】がきちんと把握しているのだと教えてくれる:
http://bumiyangtercinta2.blogspot.jp/2015/11/terbongkarnya-misteri-pesawat-mh370-dan_15.html?m=1

更には勿論、マレーシアの1MDB開発基金を巡る数十億ドル規模の横領スキャンダルの件もある。この複雑なスキャンダルにはゴールドマン・サックス、UBS、ドイツ銀行、そして映画の『ウルフ・オブ・ウォールストリート』、其の他大勢が関わっているのだ。このスキャンダルに対する捜査が再開されることになり、マハティールは追放したラザク首相の出国を未然に防いでいる。

シオニスト系企業メディアがマハティールを“反ユダヤ主義”だと非難しておきながら、突然マレーシアの政権交代を厄介な問題として放り投げて【沈黙して】しまったのも興味深い。
https://www.timesofisrael.com/malaysias-new-92-year-old-prime-minister-is-a-proud-anti-semite/


インドネシアが狙われている


以下【の情報】をメールで送ってくれた東南アジアにいるCIAによると、シオニスト連中はこのところ、インドネシアをも爆撃するのに忙しかったらしい:
テロリスト連中がインドネシアにやって来た。キリスト教徒とイスラム教徒の間に大きな衝突ないしは戦争を引き起こすまた別の偽旗事件を作出するためだ。我々はこれが起こるのを知っていた。シオニストのカバールによるインドネシア支配獲得の試みへと繋がっている(分裂させて統治せよ)。
https://sputniknews.com/asia/201805141064422643-indonesia-surabaya-explosion-police-hq/
https://www.indonesia-investments.com/news/todays-headlines/terrorism-in-indonesia-suicide-bombings-at-3-churches-in-surabaya/item8791
ベン、これは相当深刻だ。インドネシアは東南アジアで最も重要な国なのだ。インドネシアを支配する勢力がこの地域を支配することになる。



日本が反中国姿勢を一転


この地域の騒動は日本における大きな変化から注目を逸らしているが、日本政府は最近の反中国姿勢で180度の転換を見せているのだ。先週、中国の李克強首相は奴隷首相安倍晋三によって日本を旅行し、おびただしい数の協定を二国間で結んだ。最も重要なのは、日本円と中国元のスワップ協定再開に向けて主要な点で合意したことだ。これは勿論、オイルダラーに対して更にもう一つの大打撃をお見舞いすることとなる。
http://www.xinhuanet.com/english/2018-05/11/c_137172732.htm


この友好関係の刷新が可能となったのは、来たる朝鮮再統一に見られるように北東アジアに対する米国の政策転換があったためだ、とペンタゴン筋は言う。福島が自然災害ではなくシオニストの戦争犯罪だったという真実も、もうすぐ明らかになるだろうと同筋は請け負った。


米国の大掃除


一方でアメリカ国内の話に戻ると、複数のペンタゴン筋曰くハザールマフィア排除の動きが継続中だ。とりわけ「反トランプのヒラリー・クリントン支持者でニューヨークのエリック・シュナイダーマン州司法長官が、クリントン財団とNXIVM【※古色蒼然とした綴り方ですが「ネクシアム」と読みます】児童売買・セックスカルトを保護していたかどで、ブロンフマン家の相続人クレアとサラと共に訴追されるかもしれない」とペンタゴン筋は言う。
https://nypost.com/2018/03/27/inside-the-cult-authorities-allege-was-a-secret-society-of-sex-slaves/


シュナイダーマンの排除は「更なるカバールと民主党員を引き摺り降ろす方向へFBIの捜査を進めること」を今や可能にした、とペンタゴン筋は言う。

同筋曰く、米国で続いている大掃除に備えるため、より多くの軍人が現役復帰するよう呼び戻されているとのことだ。この一環として、「イラン・コントラ【事件】のオリバー・ノース元海兵隊中佐が銃【を所有する】権利を擁護するため、NRA【全米ライル協会】会長になった」と彼らは言っている。


ロスチャイルド家の転身?


しかし、もし米軍が米国を真剣に一掃したいのであれば、ドナルド・トランプについてもっときちんと見る必要性が出てくるだろう。アラブ筋が以下の動画へのリンクを転送してきたのだ。トランプがその経歴を通して、ずっとロスチャイルド家から融資を受けてきたという広範囲の証拠を提示した【動画である】。要するにこの動画は、ロスチャイルド家がトランプに飛べと言えば、彼は「どの位まで【をお望みで】?」と答えると主張しているのだ。
https://www.youtube.com/watch?v=FhTMy9ma2mQ&feature=youtu.be


ロスチャイルドのロンドン支部の新たな当主ナサニエル・ロスチャイルドは改革派だと我々に伝えられてはいる。しかしながら、彼本人の言葉と行動で更なる証拠を見せない限り、我々はこの一族の多くが隠れている島のミサイル用の座標を米軍に提供するつもりだ。

この島をスイスのチューリッヒとツークと合わせて排除するのは、人類の解放の鍵となるかもしれない。ロスチャイルド家が今では善良な側のために動いていると本気で思っているのであれば、白龍会に代理人を介してではなく直接接触してくることを我々は強くお勧めしておく。


コブラの不穏なメッセージ


最後に、日本の警察が今週コブラという名前で知られた活動家による不穏な投稿について我々に警告してきた。コブラは読者に対して、彼らが“レジスタンス”の面々から接触を受ける可能性があり、そうなれば身の回りの物を用意するのに10~15分【しか】与えられない、と言っているのだ。それから彼らは商業ビルの地下玄関まで連れて行かれ、30メートル地下まで階段を降りて“ハイテクな”玄関に到達する。

そこで「あなたはハイテクな扉を自分自身で入って行くのです。あなたは着ているものを全て脱ぎ、所持品の入ったバッグは特別なトレーに置いて行くように言われるでしょう。そして“シャワー室”に入るように言われます」。そしてその後「レジスタンスに迎え入れられるや、あなたは地表に出ることも、地表の人口に接触することも、地表のインターネットや携帯のネットワークを使用することですら不可能となります」。
http://2012portal.blogspot.jp/2018/05/entry-protocols.html


我々の大半からしてみれば、これはヘール・ボップ彗星に乗っかるとか【※つまり自殺するという意味】、ジョーンズタウン【の新興宗教集団自殺事件】で【青酸カリを混ぜた】ジュースを飲む話【※つまり妄信的に他者に追随するという意味】のように聞こえる。しかしコブラはこの件についてメールで連絡すると、以下のように言ってきた:

「これは決してジョーンズタウンではありません。これは決して大量の動員確保などではなく、ごく少数の選ばれたグループの人々に対して起こりうる手順に過ぎません。人々は大いに誤解して過剰反応しているのです。」

そうかもしれないが、個人的には“シャワー室”に入り、外界との全ての接触を喪失するという発想は、ポーランドのアウシュビッツのような場所を連想してしまう。


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッターおよび動画も挿入しています。

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Writer

Yutika

体癖:8−2、エニアグラム:4
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。


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