記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加中 ~深刻な影響を受ける可能性がある、食料自給率が極めて低い日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のソルカ・ファール情報は、“世界の生態系全域に影響を及ぼす世界的な疾病”に関するもので、“世界の豚の25%が死の脅威に曝されている”とのことでした。中国では、すでに、“総数の半分以上となる3億頭の豚が殲滅”され、すでに、このウィルスは“50箇国以上に拡がっている”とのことでした。
 このソルカ・ファール情報の冒頭で、ロシアのラヴロフ外相は、“世界の如何なる国も、米国の制裁を免れられるという保障はない”と警告しているところを見ると、このウィルスを米国の生物兵器だと見ているのかも知れません。
 加えて、In Deepさんの記事によると、記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加しているとのことです。記事にある通り、アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ので、食料自給率が極めて低い日本は、深刻な影響を受ける可能性があります。
 日本は災害大国で、いつ誰が被災してもおかしくないわけですが、そうした時の備えとして、少なくとも1週間から10日分の食料の備蓄は必要だと思います。しかし、意図的に世界的な食糧危機を引き起こそうとする連中がいることも、想像できます。彼らの思惑が成功するかどうかは別として、万一のために、少なくとも3ヶ月分の食料を備蓄しておくことは、大事だと思います。
 いずれ来るのが確実な金融システムの崩壊の際に、何が起こるのかわかりません。地球の人口を5億人以下に減らしたいと思っている者たちなら、そのタイミングで世界的な食糧危機を作り出そうとするでしょう。
 先のソルカ・ファール情報は、そうしたことへの警告かも知れません。うまく乗り切れれば良いのですが、万一のために、食料の備蓄、さらには東海アマさんも指摘しているように、ダーチャとして知られる家庭菜園を考慮しておくことも大切だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで農家の破産が増加中。しかも農業従事者たちは46兆円という過去最大の借金を積み上げており、「農家の破綻の連鎖」の一触即発状態に
転載元)
2019年9月までに連邦破産法を申請した農家の地域ごとの昨年比


AFB
 
記録的な気象に貫かれた1年の中で

米国最大の農業圧力団体「アメリカ・ファームビューロー連合 (AFB)」が、今年のアメリカの「農家の破産」が、前年比で夥しく増加していることを発表していました。
 
アメリカで破産した農家の数(アメリカ合衆国連邦破産法が申請された数)は、9月までに 580件にのぼり、前年比で 24%の増加だそうです。
 
遡れば、今年のアメリカは、春までの激しい寒波から中西部などの大洪水によって、作物の植え付けが大幅に遅れ、トウモロコシや大豆などにおいて収穫量の不足が予測されていました。これは、6月の以下の記事で取りあげています。



そして、今度は、10月になると、平年とはまるで違う規模の「大寒波」に見舞われる地域が多くなり、やはり作物の収穫が厳しくなっていると思われます。
 
これは、5日ほど前の以下の記事で取りあげさせていただいています。



(中略)
気象や自然災害による農作物の損害に対しては、基本的には保険が支払われますので、損害そのものはカバーできるとしても、今のような「破産の連鎖」に至った理由のひとつとして、アメリカファームビューロー連合の報告にあった、以下のグラフがあるように思います。
 
それが示すのは、農家の世帯の「債務」つまり借金の増加です。下のグラフは、アメリカの農家の借金の満期(返済期間)の推移で、どんどん長くなっていることがわかります。
 
アメリカの農家の債務返済の満期(月)の推移


Average Maturity on Non-Real Estate Loans by Loan Category

(中略)
アメリカ・ファームビューロー連合の報告では、低金利のために、農家の人たちは以前よりも借金がしやすくなっているため、農家の債務は段階的に増加しているのだそう。
 
2019年のアメリカ農家の債務の合計は、4160億ドル(約 46兆円)となる見込みだそうで、比較してみますと、ノルウェーあたりの GDP と変わらないような額となっています。
(中略)
アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ということが問題でして、アメリカの農業が苦境に陥るようなことがあれば、影響は世界に迅速に広がっていくと思われます。
(以下略)


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共同体とは何か?
引用元)
 「ドイツ銀行崩壊」から端を発して、世界貨幣経済体制の崩壊にまで突き進む歴史的必然性がはっきりと見え始めた(中略)… 世界の実体経済8000兆円に対し、6京円といわれる虚構マネーを生み出した国際金融資本の正体こそ、実は、ユダヤ系の私的金融機関とロスチャイルド・ロックフェラー系列の大株主たちなのだ。
(中略)
 この世界一斉巨大経済崩壊のシナリオも、相当昔から仕組まれていたと私は考えている。(中略)… デリバティブ虚構経済の大崩壊によって、レバレッジの効かされた(CDS=債権保障保険・CLO=ローン担保証券)を発行した、ドイツ銀行をはじめとした銀行群は、一気に支払い不能に陥り、銀行業務凍結を強制され、預金封鎖が行われる。
(中略)
日本では日銀をはじめとする「五頭の鯨」と呼ばれる公的投機集団も、上のデリバティブを大量に買い込んでいるため、世界的な崩壊連鎖のなかで業務凍結を強いられる。
(中略)
莫大な通貨大増刷を行って、凄まじい規模の金融緩和を実行しなければならなくなる。これによって、日本円は、たちまちハイパーインフレに向かってゆく。ありとあらゆる生活物資、わけても、石油製品や、食料が輸出入停止から猛烈な値上げが起きて、庶民は主食を入手することも頗る困難になってしまう。
(中略)
当ブログでは、食糧自給率が世界最低の日本において、生き延びてゆく手段は、団結して田舎に「ダーチャ」共同農場を作り、芋を植えて自給農業を目指すしかないと何度も書いてきた。
(以下略)
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配信元)

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