19/11/25 フルフォード情報英語版：ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

投稿者：フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族

大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター（首相）ではなく】クライム・ミニスター（犯罪大臣）、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。


以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。

アメリカとイギリスの覇権争い：海軍

まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【＝好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム（BT）、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【＝京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。


女王も王室の全ての公務から、アンドルーを公然と退けてみせた。女王と親しいヨーロッパの王族の一人はこう言っていた：


もちろん本当の戦いは、アングロ・サクソンの【＝英米の】海軍の支配権を巡るものだ、とペンタゴン筋もMI6筋も同意した。

この点に関して、「トランプによる粛清が始まり、リチャード・スペンサー海軍長官が【最高司令官である大統領への】不服従でクビにされた。オバマ政権下の海軍将官でまだ残っている者たちが後に続くのかもしれない。


“ザ・ドナルド”【＝大統領】は、シオニストやディープ・ステートを引き摺り下ろすのに必要となる戦闘員や特殊部隊員たちの忠誠を獲得するに至ったのだから」、とペンタゴン筋は言う。

MI6筋も、「現在、幾つもの内紛が起こっているようだ。そしてCIAやアメリカ国防総省などといったものを、女王から剥奪しようと試みているらしい。なので、こういった諸々の全てが表れたのが、この度の大失態なのかもしれない」、と言う。

この戦いが如何に深刻なのかが窺える点として、「【イギリスの王子】アンドルー中将は【容疑者としてアメリカ当局に】引き渡されることなく、外交特権を盾にとる可能性があるため、米軍によって移送されるかもしれない。何せ女王も、イギリス軍の最高司令官なのだし」、とペンタゴン筋は言う。【ちなみに】そのような作戦が宣戦布告に等しいことは、言うまでもない。

アメリカとイギリスの覇権争い：金融

また、米国と英国の海軍を支配下に置くための戦いは、金融システムの支配を巡る更に大きな戦いの一側面に過ぎない。

ヨーロッパやアジアの王族に対してトランプが喧嘩腰になっている原因は、彼らが「Forex【＝外国為替】市場やソブリン債市場を世界規模で……

……同時に再調整すること」を仕組もうとしているから、というのが上記のヨーロッパ王室筋からの情報だ。

アジアにいる複数のCIA筋曰く、トランプはこれに対抗するため、連邦準備制度理事会がリーマン・ショックの際に行った29兆ドルのインドネシアの金（きん）詐欺を追及しようとしている。

CIAによると、「【リーマン】金融危機の際、ニューヨーク連邦準備銀行はワシントンD.C.の連邦準備制度理事会によって、ウォール街を救済するために29兆ドルの資金を電子的に作り出すという異例の権限を与えられた。この29兆ドルのかなりの部分が、世界中であちこちの中央銀行のテコ入れに使われた。」


反撃として「トランプが間もなく打ってくる一手は、1963年11月に［当時の］ジョン・F・ケネディ［大統領］とスカルノ大統領がジュネーブで署名したグリーン・ヒルトン・メモリアル合意を現実のものとすることだ。トランプには【新たな】大統領令をしたためることで、【ケネディの】大統領令11110号を復活させるなり、修正版を出すなりが可能なのだ。そうすれば財務省は新たなアメリカドルが発行できるようになる。

トランプは連邦準備制度の本当の所有者連中――すなわちハザールでシオニストのカバールどもの手で解決するよう、【現在のアメリカの巨額】債務を【FRBに】残すのだから、これは米ドル再起動となるかもしれない」、とCIAは言う。

【これに対して】ヨーロッパの王族は、「CIAの掴んでいる情報がその程度なのであれば、先が思いやられますね。当たり前のことですが、アメリカなど個別の国家が単独で【通貨再起動を】実施すれば阻止されるでしょうに。生来、全ては相互に依存しているのですから。ただし、不換［通貨］から資産に裏付けされた［通貨］へ移行するという点は、計画に入っています。その部分に関しては正しいと言えますけど」、とコメントしていた。

トランプの其の他の攻撃

ペンタゴン筋によると、トランプはウォール街も【以上と同時並行で】攻撃している。「WeWork（ウィーワーク）、Lyft（リフト）、Uber（ウーバー）の各IPO失敗を受け、強欲なウォール街はアラムコのIPOで「風説の流布」【＝株価操作のために虚偽情報を流す詐欺行為】の金稼ぎが大して出来なくなった。何せJPモルガンやゴールドマン・サックスといった【ウォール街の】筆頭格が、ボーイング社やゼネラル・エレクトリック其の他の悪徳企業同様に、司法省の組織犯罪捜査の対象となっているのだ」、と同筋は言う。

サウジアラムコ社こそ、ロックフェラーのオイルダラーを支える鍵となる。この件に関してペンタゴン筋の指摘だと、「カナダ年金制度投資委員会、ロシアの石油会社ルクオイル、マレーシアの国営石油会社ペトロナスの全員が揃ってアラムコを拒否しており、日本の年金積立金管理運用独立行政法人など他の年金や、ロスネフチやガスプロム、ペトロ・チャイナ【＝中国石油天然気】やシノペック【＝中国石油化工集団】、ペトロブラスやプルタミナといった他の国営石油会社も後に続くよう、【３者が】引っ張っている。」


アジアのCIA筋曰く、トランプはアメリカ政府を維持させるために日本の1.5兆ドルの国民年金基金も掌握した。同基金がどのように資産を配分しているのか、会計四半期終わりの９月に開示しなくなったのはそのせいだ――米政府が支払いをするための資金を必要としていた時期に、である。
https://www.reuters.com/article/us-japan-gpif/japans-gpif-reports-167-billion-second-quarter-profit-gives-fewer-details-while-deciding-new-portfolio-idUSKBN1XB3NY

「日本の人たちが長年働いて得た筈の現金はどこにあるのです？　市場の崩壊がすぐそこまで迫っていますが、そうなればコンピューター上に入力された【だけの】ものは全て道連れとなります。どこの政府の年金基金でも、殆ど同じことだと思います。ゲームオーバーは間近です」、というのがCIA筋による現状の説明だった。

其の他にトランプ側が行っているのは、政敵の物理的な拘束や殺害、あるいは投獄である。だからこそ最近登場するバラク・オバマ、ジョージ・ソロス、ナンシー・ペローシ、アダム・シフ等はどれも、我々が見たところ、コンピューター・グラフィックスなのだ。

【CGはどんどん巧妙になって】見分けるのが難しくなってきているが、ナンシー・ペローシがこの前“TV出演した”とかいう動画の１分13秒から１分15秒まで確かめれば、彼女の目でコンピューターが作り出した映像だと判別できる筈だ：
https://www.youtube.com/watch?v=Xofh_ySHug8

トランプへの反撃

攻撃は諸刃の剣と化している。トランプと同盟関係のベンヤミン・ネタニヤフが、先週ついに汚職容疑で起訴された。【ネタニヤフは】日本への福島大量殺人攻撃について自分が握っていることを世界に知らしめると脅して、司法取引を持ち掛けている、とペンタゴン筋は言う。

更にトランプの弁護士で仲間のルドルフ・ジュリアーニも公けの場で、自分は殺されるかもしれないが“保険”を掛けてある、と発言している。おそらく彼が9.11について握っていることを指しているのだろう。同攻撃の当時、彼はニューヨーク市長だったのだから。


そして今月始めのトランプ毒殺未遂ときた。複数のオルタナティブ系【＝非大手】ニュースが報じている。

どっちにせよ将来は縁故採用ではなく能力主義

「グノーシス・イルミナティおよびその配下のトランプ」VS「世界の諸王族」というこの戦いで興味深いのは、双方共に能力主義で選ばれた職員による将来設計機関の創設を支持している点だ。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は先週公けの場に姿を現わし、上記の将来設計機関が基礎に据えようとしている、日本やシンガポールが草分けとなり現在は中国が採用中のシステムが優れている、と語った。

地球を本来の楽園に

長らくホワイト・ドラゴン・ソサエティは、プーチンが称讃したアジアの中央【集権的】計画と市場【経済を掛け合わせた】ハイブリット・モデルに見習って――さらには改善も加えた――世界将来設計機関の設立を推進してきた。

もしそのような機関が１兆ドル、あるいはそれ以上の年間予算つきで立ち上げられた暁には、数箇月のうちに貧困を終わらせ、環境破壊を止めさせることが可能だ。その後は、この惑星を本来そうあるべき楽園と変えるにはどうすればよいのか、世界中の人々と意見交換をしていけばよい。当該機関は軍産複合体が軍民転換していくのも監督できるだろう。そして最終的には、人類や地球の生命による宇宙進出を【当該機関の旗振りで】実行に移せばよい。

終わりなき紛争という、現在の欧米による体制で地球を動かすのではない。殺し合うのでなく愛し合おうではないか。

覚えておいてほしいのだが、進化の闘争で勝利を収めるのは、ケガや死の危険を冒して戦いを繰り広げたライオンではない――巣穴に戻って愛し合ったライオンが勝利するのだ。


翻訳：Yutika



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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。