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アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

画像の出典: Pixabay

新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、現在、世界が混乱の中に在る様子 ～「グレート・リセット」計画とはどのようなものか

, , / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は２倍速でご覧ください。５５秒～２分５３秒は不法移民への対処で南部国境における緊急事態宣言を一年延長、２分５３秒～４分２９秒は就任式のあるワシントンD.C.が戦争地帯の様相、４分２９秒～７分４４秒はメキシコの枢機卿が「グレート・リセット」に言及した動画がフェイスブックで「虚偽の情報」のレッテルを貼られ封殺、７分４４秒～１０分４秒は「グレート・リセット」をオーストラリアのスコット・モリソン首相が拒否、１０分４秒～１２分２２秒はイタリア５万軒のレストランが「全国民不服従運動」で政府の封鎖措置と夜間外出禁止令に抵抗、１２分２２秒～１３分５２秒は中国の河北省で感染状況が悪化し物価が急騰、１３分５２秒以降は中国で火球が落下「赤い政権がもうすぐ崩壊する兆候」という話題です。
　これらの話題のすべてが関連しており、新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、世界が混乱の中に在る様子を見ることができます。「グレート・リセット」計画は世界が一つにまとまらなければ実現しません。アメリカの軍部、ロシアが反対する中で成功の見込みはゼロです。
　その「グレート・リセット」計画がどのようなものかは、meiさんのツイートをご覧になると良く分かります。「グレート・リセット」を推進する世界経済フォーラムの創設者兼執行委員長クラウスシュワブは、“中国をモデルに生体認証等で監視国家を設立…人間と機械の融合…全ての物が人工知能に接続される都市が必要”だという事です。日本の「ムーンショット目標」も同じです。
　平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言しましたが、“「グレートリセット。ワクチン接種、半ば強制の管理社会到来。5Gもその手段の一つ」これ、半年前に言ったら鼻で笑われました。これも陰謀論なんですよね？？”というツイートがありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.19 役情最前線】💥イタリア数万軒のレストラン規則違反で営業　封鎖と外出禁止に反対**河北省の感染状況悪化、民衆がパニックに
配信元）
YouTube 21/1/19
〈再生速度の設定方法〉
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豪首相、ダボス会議「グレート・リセット」計画に反対表明　「価値観や経済制度のリセットは不要」
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 21/1/18
オーストラリアの国会議事堂で行われた記者会見で話すスコット・モリソン首相＝2020年7月9日（David Gray/Getty Images）
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界経済フォーラム（WEF）は昨年10月、2021年の年次総会（通称ダボス会議）のテーマを「グレート・リセット（The Great Reset）」とし、パンデミックを契機に、世界の経済・社会秩序の広範かつ抜本的な変革を提唱すると発表した。

この計画について、スコット・モリソン豪首相は「私たちにリセットは不要だ」と明言し、反対姿勢を鮮明にした。昨年11月23日、英国のシンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ（Policy Exchange）」のオンライン討論会での演説で述べた。
（中略）
「健康と福祉のセーフティネットを備えた民主主義が、最高の行政のモデルであることに変わりはない。私たちは経済制度を再設定する必要はなく、ただ努力し続ける必要がある」と力説した。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 

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画像の出典: 河野太郎氏 Wikipedia [Public Domain]

通常国会召集直後、菅首相は突如「ワクチン担当相」なるポストを設置し、河野太郎氏を起用 / リーダー不在の３つの指揮系統のコロナ対策は誰が何をしたいのか？

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　18日、新年初の国会召集で菅首相の施政方針演説がありました。リーダーシップが振るわず、有効なコロナ対策を打ち出せない菅首相ですが、相変わらずワクチン接種には積極的で2月末には開始すると述べました。さらに直後、唐突にも「ワクチン担当大臣」のポストを新設し、河野太郎行革担当相を起用すると明らかにしました。ワクチン接種を迅速に進めるために多くの省庁間で調整する必要があるとの意図だそうですが、田村厚労大臣、西村コロナ担当大臣の他に、もう一つコロナ対策の大臣が出現し、しかも対策本部長の菅首相は感染対策の議論の場から逃げてばかりの中で、果たして「３つの指揮系統が統括できるのか？」と不安視されています。目の前の喫緊のPCR検査は民間に負わせ支援もしない政権に国民を守ることなどできない。
　ところで、なぜオムレツ大臣が起用されたのか、ワクチン事業のババを引かせたという見方もありますが、河野太郎氏は元々ビル・ゲイツに与しワクチンを推進する立場だったようです。ある意味適任です。日本のコロナ対策の迷走は、アメリカの混乱と無関係ではないかもしれません。
（まのじ）
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配信元）
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画像の出典: Wikipedia [Public Domain]

サイモン・パークス氏からの情報「テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる」 ／ ワシントンが広報として出した情報動画

, , / ＊政治経済, アメリカ, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　サイモン・パークス氏からの情報で、“停電は短時間で終わるが、多くの国々では、通信遮断状態が長く続く可能性がある。テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる”と言っています。こうした情報は、これまで何度も耳にしてきましたが実現しませんでした。しかし、今の状況は、これが完全に射程に入っている段階と見て良いでしょう。
　サイモン・パークス氏は、新型コロナウイルスが「中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器」だと見ているようです。これは時事ブログの認識と同じです。しかし、フルフォード氏は別の見方をしているようで、今日の「21/01/11 フルフォード情報英語版」でも、“存在しないCovid-19「ウイルス」”と言っています。
　しかし、フルフォード氏は自身の著作、“人類最終戦争 ―「闇の支配者」が仕掛けるオペレーション黙示録”の中で、“この新型コロナウイルスが…何より悪質なのは、この生物兵器が「日常」を奪ってしまうからだ”と書いています。
　フルフォード氏は当初「生物兵器」だと認識していたが、今は“Covid-19「ウイルス」”は存在しないと見ているという事でしょうか。以前のフルフォード情報では「SARS・エボラ・エイズの生物兵器の拡散など、諸々の背後に潜む犯罪者どもが未だに逮捕も処罰もされていない」とあり、SARSは生物兵器だと見ていました。SARSが生物兵器で、SARSにエイズの遺伝子が組み込まれていると言われる新型コロナウイルスが、“生物兵器ではなく存在すらしない”というのは考えにくいです。武漢のP4研究所を人民解放軍が爆破した事実は、「生物兵器」であることの証拠を消したと考えた方が、辻褄が合う気がします。
　“続きはこちらから”の動画は、ワシントンが広報として出した情報だという事で、１月１６日の記事で取り上げた「トランプ大統領は1月14日に1807年の反乱法（米国法典第 10 条第 13 号 251-255）を発動した」とする情報は正しいとしています。
　１０分６秒～１２分２５秒で、“同盟国：トランプ大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、イラクのムスタファ・アル・カディミ首相、インドのナレンドラ・モディ首相、クリス・ミラー国防長官が率いる国防総省のホワイトハット、エズラ・コーエン・ワトニック国防情報次官、マイケル・Ｔ・フリン元帥、Ｑ（国防総省のマーク・ミルリー長官、ジョン・ハイテン副長官、ジェームズ・マコンビル元帥を含むトランプ大統領に助言する約８００人の特殊部隊で構成されています。ジェームズ・マコンビル、アドマン・マイケル・ギルディ、ジェン・Ｃ・Ｑ・ブラウン、ジェン・ポール・ナカソン、ジェン・ジェイ・レイモンド）、Ｑ・アノン（JF・ケネディ・Ｊr.が率いるボランティアの愛国者）、国家安全保障局、世界各地の様々な軍隊のSOFユニット（どこの国でも逮捕者を出すことを許可された国際部隊、国際刑事警察、それに米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊を含む）、そして、米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊で構成されています”との重要な情報があります。
　これはコーリー・グッド氏やディビッド・ウィルコック氏らが情報を受け取っている地球同盟（アライアンス）の構成メンバーです。このような情報が出たという事は、もはや地球同盟VSカバールの戦争において、地球同盟側の勝利は揺るがないという事でしょう。
　ただ、私はこの手の情報を真に受けることはありません。予想通り「Ｑ」とＱアノンは別でした。そして、マイケル・フリン元中将は「Ｑ」のメンバーではありませんでした。また、「Ｑ」の中心人物がマーク・ミリー統合参謀本部議長であることも間違いないようです。しかし、名前が挙がっている他の人物は怪しい。恐らくこの中で、ジェームズ・マコンビル元帥だけが「Ｑ」のメンバーではないかと思います。また、JF・ケネディ・Ｊr.は確実に「Ｑ」のメンバーであり中心人物でしょう。そして、Ｑアノンを率いているのはJF・ケネディ・Ｊr.ではなく、マイケル・フリン元中将ではないでしょうか。
　１０分１４秒の所で習近平は、“ディープステート側にもこちら側にも、どちらにもつく”と言っています。時事ブログの認識では、今では習近平はカバールの親玉になったと考えています。
　最後の文書は、フルフォード情報・日本語版からのもので、「驚くべきことだが、下記リンクの通り、アメリカ軍の司令官たちがバイデンを次期大統領として承認する書類にサインしている。CIA筋に確認したところ、この書類は本物だという」と書かれていました。
　「Ｑ」のマーク・ミリー統合参謀本部議長、ジェームズ・マコンビル元帥がサインしています。これが攪乱情報ではなくCIA筋の言う通り本物だとすると、かなり複雑な作戦を遂行していると見るべきでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/18-その1　サイモン・パークス氏　1月16日のビデオ
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/18
（前略）
ワシントンDCの情報筋によると、イギリスについては5日～7日間の通信遮断があるそうです。たぶん、イギリスでのクリーンアップ・オペレーション（悪者を一掃する作業）は他の国々が終わってから最後に行われるだろうとも言われています。その他の国々では、通信遮断状態がさらに長く続く可能性があります。ただし停電は短時間で終わります。ホワイトハッツは一般の人々が真冬に停電で苦しまないようにと短時間で済ませています。
（中略）
テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送されることになるでしょう。そこでは軍法会議がライブで放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られます。そしてこれを観た世界中の人々が覚醒するでしょう。
（中略）
中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器が邪悪な者たちによって米国にばらまかれました。3年前に私はこのことを予告しました。（中略）…中国の計画は中国からウイルスを秘密裡に持ち出し米国内でウイルスの複製をして米国内に大量にばらまくことです。しかし中国で最初に漏れてしまったのです。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
 

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画像の出典: photo-ac

新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対してきたIn Deepさんの正しい見解 ～ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍

, / ＊社会, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　In Deepさんは「新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対」していました。今では、In Deepさんの見解が正しかったことが、はっきりとしています。
　時事ブログでは、国民すべてを閉じ込める「ロックダウン」は、医療体制を整える時間稼ぎに保障と共に短期間に限定するならまだしも、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンと言った有効な治療法が見つかっている段階では、絶対に行うべきではないという見解です。
　記事では「ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍」になるとあります。「新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70 歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました」という事なのですが、昨日の記事では、“ファイザー社の「安全なワクチン」を接種すると「致死率0.092 %」”でした。
　新型コロナウイルスは「後遺症」が怖いのですが、ワクチンの「副反応」は「ファイザー社の安全なワクチンを接種して日常生活が送れなくなる人が2.3%いる」という事で、こちらはもっと恐ろしい。ウイルスだけでなく、ワクチンからも身を守る為に、何かしないといけませんね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ロックダウンによる被害は利益の10倍にもなる」とカナダの感染症専門家は主張し、封鎖という政策を再考するように訴える。そして英国では「精神疾患のパンデミック」が起き始めている
転載元）
In Deep 21/1/14
（前略）
新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対し続けてきました。
（中略）
欧米だけではなく、日本などでも「さらに厳格な規制を」というような主張を本気で述べている人たちの存在を目にすることがあり、「健康とは何か」ということについて、まったく考慮されていない現在のロックダウン政策に支持者がいることに驚きます。
（中略）
ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍だとカナダの小児感染症専門家が述べる
Lockdown harms are at least 10 times greater than benefits - Canadian specialist in pediatric infectious diseases
sott.net 2021/01/11

アリ・ジョフィ博士（Dr. Ari Joffe）は、エドモントンにあるストーラリー・チルドレンズ・ホスピタルの小児感染症の専門家であり、カナダ・アルバータ大学の小児科の臨床教授でもある。
（中略）
Ｑ：ジョフィ博士、あなたは当初、ロックダウンに対しての強力な支持者でしたが、その後、考えが変わりました。なぜですか？
 
私が最初にロックタウンを支持した理由はいくつかあります。まず、初期のデータは、（新型コロナウイルスの）感染致死率が最大 2〜 3％もあり、人口の 80％以上が感染すると誤って示唆されていました。その当時のモデリングからは、繰り返しロックダウンを行うことが必要であることを示唆していたのです。
 
しかし新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました。リスクが高いグループは、高齢者、特に重度の基礎疾患のある人たちです。
（中略）
費用便益分析では、COVID-19 による死亡を防ぐためのロックダウンの利点と、不況、孤独、失業が国民の幸福と死亡率に及ぼす影響の観点からロックダウンの被害を検討します。しかし、私は、上記の他のいわゆる「巻き添え被害」のすべてを考慮してはいませんでした。そして、ロックダウンの被害は利益の少なくとも 10倍高いことが判明したのです。つまり、ロックダウンは COVID-19 そのものよりも、はるかに多くの人々の幸福に害を与えるのです。
（中略）
エコノミスト誌のポール・フリイテルス氏は、「他のすべての健康上のリスクや他の要因による生命の毀損の懸念を排除して、この特定の病気による感染と死亡のリスクだけを減らしているように見える」と書いています。
（中略）
パンデミック以前には、毎日 21,000人以上がタバコが原因で亡くなっています。 5歳未満の小児の肺炎および下痢で毎日 3600人が亡くなり、結核で 4110人が亡くなっています。ここから、COVID-19 の悲劇的とされている数を文脈の中で考慮する必要があります。
（中略）
リスクの高い人々の保護に焦点を当てる必要がある。入院中またはナーシングホームにいる人たち、混雑した状況（例：ホームレスの避難所、刑務所、大規模な集会）、および70歳以上、重篤な基礎疾患を伴う人たち。こういうリスクの高い人たちに焦点を当てるべきで、国民すべてを閉じ込めることは停止するべきだ。
（中略）
（以下略）
画像の出典: 都内に設置されたPCR検査センター Author:番記者 [CC BY-SA]

広島県が画期的な広域・大規模PCR検査を実施することに / 呼応するように政府がこれまで渋っていた「プール方式」を行政検査として決定

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　広島県が、全国でも珍しい広域・大規模なPCR検査を行うと報じられました。広島市中心部の全住民、就業者を対象に「無料」の検査です。強制ではありませんが、無症状の感染者を早期発見し、感染拡大を封じ込める有効な対策で、ネット上では「いいな〜」というコメントが飛んでしました。
　また「プール方式なのか？」という声も上がりました。プール方式とは、数人分の検体を混ぜて検査し、それが陰性であれば全員を陰性と判断するもので、検査の効率化が望めます。ところが、政府はなんだかんだと理由をつけて、これまでプール方式は認めていませんでした。世田谷などの積極的な自治体から「行政検査」にするよう求められていたものです。
　ところが同15日、どうしたことか、田村厚労相がテレビ番組でプール方式を容認する発言をし、これまでの経緯を知る人々からは不審がられていましたが、15日の午後にはスムーズに厚労省の専門部会が正式に決定しました。
　これで広島県だけでなく全国的に大規模な行政検査が可能となれば、ようやくコロナ対策の端緒に就きます。
それにしてもなぜ急に風向きが変わったのかな？
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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広島市で80万人PCR検査　県、4区の全住民・就業者に
引用元）
日本経済新聞 21/1/15
広島県は2月7日まで延長した新型コロナウイルスの集中対策の一環で、広島市中心部の4区（中区、東区、南区、西区）の全住民や就業者を対象に無料のPCR検査を実施する方針だ。検査は任意で、対象は最大で80万人程度とみられる。

自治体が広域で大規模PCR検査を行うのは全国でも珍しい。県は無症状の感染者を早期に発見し、市中感染の拡大を封じ込める狙いだ。
（中略）
無症状の感染者が多数見つかる可能性があり、こうした人が入れる宿泊療養施設の確保もあわせて進める。
（以下略）

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