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検索結果: 不正選挙 (433 件)

画像の出典: Author:バネ [CC BY-SA]

英医学誌ランセットに掲載された論文「マスクは感染リスクを85%減少させ、N95マスクは96%も減少させる効果がある」 ～トランプ大統領は1日、今後は必要に応じて「マスクを着ける」と表明

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竹下雅敏氏からの情報です。
　６月１３日の記事で、“マスク着用が、最も新型コロナ感染拡大を抑えるのに有効だったとニューヨーク、武漢、イタリアの調査から判明”したということをお伝えしました。
　また、６月１４日の記事では、“明らかにマスクをした方が良い場所があり、またその必要がない場所がある”とコメントしました。
　“続きはこちらから”の記事は、英医学誌ランセットのオンライン版に掲載された論文の内容から、“マスクは感染リスクを85%減少させ、N95マスクは96%も減少させる効果がある”ことが分かったとのことです。また、ゴーグルやフェイスシールドといった眼の防護対策も重要だと分かりました。
　私たち日本人には、極めて当たり前の結果だと思うのですが、再び感染爆発が起きているアメリカでは、これがなかなか理解してもらえません。また、陰謀論者と言われる特殊な脳を持つ人たちにも、理解してもらうのが難しくなっています。
　感染リスクの減少に「社会的距離」を取ることが有効なのは明らかだと思うのですが、一部の人たちに言わせると、“マスクは要らない。ソーシャルディスタンスも不要”なのだそうです。そういう人は、満員電車にマスクなしで乗車するのでしょうか。
　さて、これまでマスクを着けることがなかったトランプ大統領が、今後は必要に応じて「マスクを着ける」と表明しました。トランプ大統領にならってマスクを着けない共和党支持者がたくさん居るためでしょう。
　それだけ、アメリカでの感染拡大が深刻だということなのです。アメリカで新型コロナウイルスの感染症対策にあたるファウチ博士は、「現在、一日4万人以上の新規感染者がいる。これが一日10万人に増えても驚かない」と言っています。
　アメリカのPCR検査の信頼度はほとんどないので、アメリカでの感染者数は大幅に水増しされたものだと思いますが、混乱に乗じて「不正選挙」で大統領選が盗まれるという危機は現実のものとして有ります。昨日の記事の中でフリン将軍が、「油断していると２％の情熱的な人が９８％の無関心な人を１００％支配してしまうだろう」と危機感を露わにしたのもこのためだと思われます。
　残念なことに、トランプ大統領とQグループを信じる一部の陰謀論者が、マスクもソーシャルディスタンスも無視することで、“トランプ大統領の再選を阻むカバールの陰謀”に力を貸す結果になっているのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペンス副大統領「神への信仰に頼り 苦境を乗り越える」
配信元）
YouTube 20/7/1
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トランプ氏、マスク着けたら「西部劇ヒーローに見える」
転載元）
Sputnik 20/7/2
ドナルド・トランプ米大統領は1日、今後は必要に応じて「マスクを着ける」と表明した。時事通信が伝えた。

トランプ氏はFOXビジネスのインタビューで「もし人々と近接した状況だったら必ず着ける。マスクには賛成だ」と語った。また、トランプ氏はインタビューが始まる前に着けていたとして「見た目もいい。（西部劇ヒーローの）ローン・レンジャーのように見える」と述べた。

先にトランプ氏は、マスクをしない理由は、近くに誰も寄ってこないからだと明かしていた。
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配信元）
Twitter 20/7/2


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画像の出典: アリスティド大統領 Author:LIBERIASTORY [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

グローバリズムにより「多国籍ハゲワシ企業」が、再びハイチを植民地にすべく、“ハイチの地元の支配者達”を守る為に派遣されている「国連平和維持軍」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　新型コロナウイルスの治療で、「ヒドロキシクロロキン」を用いて目覚ましい成果を上げているディディエ・ラウルト医師は、過去に「逆に絶対に触れてはいけないタブー」として、国連軍の話をしていたようです。
　“ハイチ地震後当地でコレラが蔓延したのはネパールから派遣された国連軍の感染者が直接川に排泄を行っていたため”で、これを突き止めた研究は『ランセット』への掲載を禁止されたとのことです。
　タウヒード＿ムワートィンさんの一連のツイートをご覧になると、ハイチでの国連平和維持軍の行状がいかなるものであったのかが良く分かると思います。国連がいかに腐った組織であるかは、これらのツイートを見れば、直ちに分かります。
　ハイチでは、左派のアリスティド大統領が国民生活を向上させたため、アメリカの怒りを買いました。ジョージ・W・ブッシュ政権下のアメリカが関与したハイチ・クーデターが2004年2月に起こり、アリスティド大統領は中央アフリカ共和国に亡命、国連は多国籍暫定軍(MIF)を現地に展開しました。
　ハイチの地元の支配者達は、「不正選挙、クーデター謀議、ギャングの武装、麻薬・武器取引、殺人・児童誘拐組織運営と計り知れない犯罪の数々」に関わり、“大多数の黒人を奴隷にしてハイチの国富の80％を盗んでいる”とあります。
　グローバリズムにより「多国籍ハゲワシ企業」が、再びハイチを植民地にすべく、“ハイチの地元の支配者達”を守る為に「国連平和維持軍」が派遣されているのです。
　「日本は放射能汚染米の処分地としてハイチに白羽の矢を立てた」とありますが、“日本の放射能汚染米”は、地元のコメ農家を破産させ農地を買い叩くために使われたことでしょう。　
　ハイチでの「児童誘拐組織運営」が、“地球規模の犯罪シンジケート”の一部であり、これにヒラリー・クリントンが深くかかわっていたことは良く知られています。誘拐された子供たちの中には、若返りの薬とされる「アドレノクロム」を抽出するために、拷問の末に殺されたものも多いのではないかと思います。
　日本でアドレノクロムを作っているのは、「アビガン」で知られる富士フィルムのようです。
　グローバリズムの行き着く先である「新世界秩序（NWO）」が、いかなる世界なのかは、ハイチの様子を見れば良く分かるはずです。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 
 
 


 
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画像の出典: Pixabay

文政権を支える与党が圧勝を収めた、4月15日の韓国総選挙で持ち上がった「不正選挙」疑惑 ～日本やアメリカでも行われてきた不正選挙の実態

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、「不正選挙」についてコメントした関係で、少々古いのも含め「不正選挙」に関するものを紹介します。
　4月15日に行われた韓国総選挙では、文政権を支える与党が圧勝を収めたのですが、選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっています。比例代表の得票率と全国地域区での議席数に開きがありすぎるためで、“有権者が比例代表には与党に投票し、地域区は野党候補者に票を入れる”というのは考えにくいため、不正選挙が疑われているわけです。
　“期日前選挙の投票率は26％〜30％と異例の高さで…投票箱を捺印封印しないまま…保管所に移動させ…投票箱保管所への出入りを禁止した“となると怪しすぎます。日本とほぼ同じ状況だと言えます。
　開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」ということで、中国から開票機を操作したのではないかと見られているようです。
　“続きはこちらから”は、アメリカの状況です。５月２７日の記事では、トランプ大統領が５月２６日のツイートで、“郵送投票は「不正選挙」につながる”と主張したことをお伝えしました。
　トランプ大統領は、この時のツイートで「カルフォルニア州の知事は投票用紙を何百人もの人々へ送っている」と言っていましたが、今日の記事のツイートをご覧になると、“89歳の女性が1人住んでいるアパートの住所に、投票用紙83枚が郵送された”とあり、送られた投票用紙の写真があります。
　また、ザウルスさんの２０１６年の記事では、“電子投票機による選挙がいかに簡単にハッキングできてしまうか”を説明しています。「カバーを外してプログラムの書き換えをして元に戻すのに、７分」しかかからないそうです。
　日本でも「遠隔操作で投開票システムの中に入っているという事実」があり、“開票速報を含めてシステムがダウンして、それを直すために遠隔操作で中に入った”事例の報告があります。リンク先では、“「遠隔で入るためのIPとパスワードは、２００６年の段階で設定した」というふうに社長本人が言っています”と書かれています。
　ほとんどの人は事実をまったく認識しないで、「不正選挙などあり得ない」と平気で言うのですが、自分達の悪事をすべて隠蔽しようとする連中が、“不正選挙は行わない”と何故思えるのかは少々不思議です。「脳内お花畑」というのは、事実を見ようとしない人たちを表現する言葉のように思えます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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韓国総選挙にデジタル不正疑惑か？　中国から開票機を操作した可能性
引用元）
Newsweekjapan.jp 20/6/1 パラシュ・ゴシュ
（前略）
＜文在寅率いる与党の圧勝に終わった韓国総選挙で、開票機やファーウェイ製の通信機器、郵便投票と期日前投票に使われたQRコードなどが不正に操作された疑いが浮上＞
（中略）
イーストアジア・リサーチセンターによると、不正行為はデジタル面に関するものだ。開票機やコンピューターのハードとソフト、そして中国の華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）が製造した情報ネットワーク通信機器が不正に操作されたのではと疑われている。郵便投票と期日前投票に使われたQRコードにも疑惑が持たれている。

同センターによれば、開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」という。

選挙管理当局は期日前投票に使うWi-Fiに、ファーウェイの機器を使用するLGユープラスの5Gを選んでいた。イーストアジア・リサーチセンターは「投票所のサーバーを中国につなげ、開票機を操作できた」としている。
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韓国総選挙：文在寅政権、大勝したのに早くも「不正」騒動
引用元）
アゴラ 20/4/22 高 永喆
（前略）
保守陣営の間では選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっている。
（中略）
比例代表者の得票率を見ると、与党・共に民主党は17議席で33％。保守系野党の未来統合党は19議席34％だった。ところが、電子開票機で集計した全国地域区選挙では共に民主党が163議席を獲得し、未来統合党の獲得は84議席だけだ。この「ねじれ」が、不正選挙ではないかとの指摘が出ている理由だ。
（中略）
4月10日、11日の期日前選挙の投票率は26％〜30％と異例の高さであり、買収された有権者が大勢動員され、与党(共に民主党)に投票したのではとの憶測も呼んでいる。特に、選挙管理委員が期日前選挙の投票箱を捺印封印しないまま、郵便箱に入れて保管所に移動させた事例が取り沙汰され、保管所の公開を求める公正選挙監視国民連帯の要求を無視し、投票箱保管所への出入りを禁止したことも騒ぎになっている。さらに、投票箱保管所の監視カメラが新聞紙に隠された事例や410枚の捺印なし投票用紙の束も発見。一方、選挙管理人が捺印封印したサインの筆跡が全然違う事例が複数報告されるなど、不正選挙騒動の「火種」はとどまるところを知らない。
（以下略）

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画像の出典: Author:ヤントクール [CC BY-SA] & Author:Ariga [CC BY-SA]

FNN(フジニュースネットワーク)と産経新聞が実施していた世論調査で、データの不正入力が発覚！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　FNN(フジニュースネットワーク)と産経新聞が実施していた世論調査で、データを不正に入力していたことが発覚したとのことです。文春オンラインの緊急アンケートで、“安倍晋三内閣の支持率はまさかの「21.6%」”という記事が出ていましたが、記事のタイトルを見て、“まだ、21.6％もあるのか”と思いました。
　個人的には、2.16％の間違いではないのかと思っていますが、何処をどう評価すればこのクズ政権を支持出来るのかを知りたいものです。
　世論調査の数字など、どうにでも出来るのは明らかで「コンピューターで無作為に選ばれた固定電話と携帯電話」での調査とのことですが、例えば「検察審査員を選ぶくじ引きソフトそのものに問題がある」ことが、森裕子参議院議員らの調査で判明しているくらいですから、「世論調査のコンピューターによる無作為抽出」がまず信用できません。
　くわえて、「質問も意図的に調査側に好ましい結果を導くような聞き方だと客観性がない」わけです。
　「不正選挙」と言うと陰謀論だと思われるのですが、アメリカでは大統領が不正選挙に言及しており、CNNなどの大手メディアをフェイクニュースだと指摘しています。客観的に見れば、CNNがいつもフェイクニュースを垂れ流しているのは明らかなのですが、日本では正しく認識されていないようです。
　「不正選挙」に関しては、佐伯まお氏のツイートをご覧ください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 20/6/19
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FNN世論調査で一部データを不正入力
引用元）
FNNプライムオンライン 20/6/19
FNN(フジニュースネットワーク)と産経新聞が実施していた世論調査で、委託先の社員が一部のデータを不正に入力していたことが明らかになった。
 
データを不正に入力していたのは、調査業務を委託された株式会社アダムスコミュニケーションが、実務のおよそ半分を再委託していた、日本テレネット株式会社のコールセンターに勤務していた社員。
（中略）
FNNと産経新聞は、「政治」をテーマに、世論調査をほぼ毎月行っており、全国の18歳以上の男女およそ1,000人を対象に、コンピューターで無作為に選ばれた固定電話と携帯電話の番号にアダムス社と日本テレネットの2社がそれぞれおよそ500件ずつ電話して調査していた。
 
私どもがデータを検証したところ、実際には電話をしていないにもかかわらず「電話をした」として架空のアンケート結果が一部入力されていることがわかった。
 
架空のアンケートが入力されていたのは、14回の調査のすべてのサンプル数のうち、およそ17%分だった。
（以下略）

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画像の出典: Pixabay

トランプ大統領の再選を阻むための情報操作と、新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連情報

, / ＊政治経済, アメリカ, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　５月２７日の記事で、郵送投票は「実質的に不正」であり「不正選挙」につながるとするトランプ大統領のツイートを、ツイッター社が咎めたことに対し、トランプ大統領が激怒し、“ツイッター社は「言論の自由」を完全に妨害している。そして大統領として私は決してこれを許さない！”と発言したことをお伝えしました。
　５月３０日の記事では、ＳＮＳ企業に認められている免責条件を狭める「オンライン検閲防止に関する大統領令」にトランプ大統領が署名したとのことでした。
　グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターなどの巨大企業は、2020年大統領選挙でトランプ大統領の再選を阻むための情報操作を行っています。日本の大手メディアは、アメリカと同様にディープステートの道具ですから、トランプ大統領のイメージを悪化させる報道ばかり行っています。
　さて、一連のQドロップを見ると、これらの事柄と、“新型コロナウイルスとロックダウン、そしてアンティファの暴動の関連”が説明されています。
　「新型コロナウイルス騒ぎ」で人々の恐怖を煽り、投票所での感染をおそれるように方向づけ「郵送投票」に誘導する。民主党としては「NSAが不正電子投票を止めたので、次は郵送投票で不正」をするしかなかった。ところがトランプ大統領がツイートで、郵送投票での「不正選挙」の方法を暴露してしまったという訳です。
　ブラック・ライブス・マター(BLM)は「黒人に対する暴力や構造的な人種差別の撤廃を訴える、国際的な積極行動主義の運動」ということになっているようですが、Qドロップによると、民主党が選挙資金をかき集めるための詐欺団体だということです。アンティファの行動を見れば確かにこの通りでしょう。
　こうした情報を人々に知られては困るため、ツイッター社はQアノンの活動を妨害しているということです。
（竹下雅敏）
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引用元）
Qドロップ 








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