第2次オイルショックを招いたイラン革命
1973年の第1次オイルショックに続き、
1979年に第2次オイルショックが起きました。『世界史の窓』の「
第2次石油危機」には以下のようにある通りです。
1979年のイラン革命の混乱によって、産油国イランの原油生産が激減したために起こった原油不足、価格上昇のこと。イランは当時、サウジアラビアに次ぐ世界2位の産油量があり、その利権はいわゆるメジャーズ(国際石油資本)に独占されていたが、78年から活発化したパフレヴィー国王の王政に反発する民衆蜂起により、79年1月に国王が亡命すると、その保護のもとにあったメジャーズは撤退を余儀なくされ、革命政権は石油国有化を実現させた。
(中略)
イラン革命によって成立したイラン=イスラーム共和国で実権を握るホメイニは、資源保護を目的に原油生産額を大幅に減らしたため、輸出は一時的に停止するまでになった。またOPECもイランに同調して増産に慎重な姿勢を取ったため、世界的な原油不足となり、1973年の第4次中東戦争の時の第1次石油危機(オイル=ショック)に次ぐ、第2次石油危機といわれることとなった。
上にある通り、国王が亡命し、革命が成功することで成立したイラン=イスラーム共和国。そのイランの指導者であるホメイニは原油生産を大幅に減らし、一時的に原油輸出停止、これにOPECも歩調を合わしたために世界的に原油が不足し、第2次オイルショックが生じたということになります。
このように
第2次オイルショックを招いたのがイラン革命とされますが、その「イラン革命」とはどのようなものであったのか? 「
イラン革命」のウィキペディア記事の冒頭では次のようにあります。
イランのパフラヴィー朝において1978年1月に始まった革命である。亡命中であったルーホッラー・ホメイニーを精神的指導者とするイスラム教十二イマーム派(シーア派)の法学者たちを支柱とするイスラム教勢力が、パフラヴィー朝イランの第2代皇帝モハンマド・レザー・シャーの親欧米専制に反対して、政権を奪取した事件を中心とする政治的・社会的変動を指す。イスラム共和主義革命であると同時に、イスラム化を求める反動的回帰でもあった。
イランに帰国したホメイニ師
一般的にごく簡単には、「イラン革命」とは次のような構図になりそうです。
-
☆西洋かぶれで専制政治をひき、イスラムの伝統と文化を破壊していったイラン国王。
-
☆このイラン国王は第1次オイルショックにて手にしたオイルマネーも民衆に回すこともなく、ほとんど思い通りに利益を独占。
-
☆こういったイラン国王の悪王ぶりにイランの民衆の不満と怒りは溜まっていた。そこでホメイニ師を指導者とするイスラム勢力と一体になって革命を起こして、イラン国王をイランから追い出した。
-
☆革命にて成立したイラン=イスラーム共和国は再びイスラム教中心の国家となり、石油も国有化された。
モハンマド・レザー・シャー
ホメイニ師
» 続きはこちらから
イランは攻撃への関与を否定していますが、アメリカ中央軍は現地時間の2月2日夜(日本時間3日朝)、イラクとシリアの領内で活動するイラン革命防衛隊の「コッズ部隊」や関係する武装組織に対し空爆を行ったと発表しました。
石田和靖氏は動画の4分12秒~5分26秒で、“こちら2月2日の中東メディア、アルモニターのニュース記事です。…アメリカB1爆撃機は金曜日の夜、シリアとイラクの全土で、イランのイスラム革命防衛隊IRGCとイラン軍が支援する民兵組織の拠点85か所を空爆した。米軍の戦闘機はこれらの標的に125発以上の精密爆弾を投下して、それらの標的の中にヒズボラなどの指揮統制センター、諜報センター、ロケット弾ミサイル保管庫、無人航空機保管庫、軍需品サプライチェーン施設が含まれているとアメリカ中央軍は発表している。イスラム革命防衛隊の支援勢力に対するアメリカの前例のない報復となっている”と話しています。
この報復攻撃について石田和靖氏は、“これはね、実質アメリカのイランへの宣戦布告とも言えるような、そんな感じにも見受けられる訳ですよね(7分55秒)。…このような戦争が始まると、次に何が考えられるか? 日本にとって1番重要なのはエネルギーですね。…イランが支配しているホルムズ海峡、ここが封鎖されるということは、なかなか考えにくいんですけれども…日本は本来ならエネルギー安全保障の多様化、原油輸入ルートの多様化であったり、石油以外の他の代替燃料に関するエネルギー供給の多様化であったり、そういうところを一刻も早く進めていかなければならないんですけれども…岸田政権はそれどころではないと。…裏金問題をね、どうやって封じ込めるかっていうことが、彼らの今一番の課題でしょうから、なかなかエネルギー安全保障の方まで目が回らないという、そんなちょっと悲惨な状況になってる訳です(8分27秒)”と言っています。
“続きはこちらから”の記事でイランのニュースサイト「ParsToday」は、報復攻撃を非難しながらも冷静な態度で「この攻撃は、軍国主義や力の行使に頼り問題解決を目指すという、成果を生まない誤ったアプローチを米政府が続けていることから行われた」とするアミールアブドッラーヒヤーン外相の言葉を伝えています。今のところイランがアメリカの挑発に乗る様子は見られません。
注目すべきは、EUが2月1日にウクライナに対する4年間で500億ユーロ(約8兆円)の追加支援に合意したタイミングで、米軍による報復攻撃が始まったことです。
そして、Kim Dotcom氏が指摘しているように、これはゼレンスキー大統領がウクライナ軍最高司令官のヴァレリー・ザルジニー将軍を解任したタイミングでもあります。
「彼は月曜日に解雇され、ノーと言った。ソフトクーデターが起こっている。あの将軍はウクライナの人々から85%の支持率と好感度を得ている。ゼレンスキーはこの決断のために倒れるだろう。」というツイートは参考になります。すらいと氏は「クーデター秒読み」とツイートしています。
「キエフでは、ウラジーミル・ゼレンスキー大統領の退任に向けた準備が進められている。これはキエフの政治学者アンドレイ・ゾロタレフ氏の発言である。彼は、そのような結果は数ヶ月の問題であると考えている。」という情報もあります。
こうした楽観的な見通しとは異なり、ビクトリア・ヌーランド国務次官がキエフを訪問し、「プーチン氏は戦場で素晴らしいサプライズをもらうだろう」と発言していることから、次のKim Dotcom氏のツイートに注意が必要です。
「ザルジニーが解任され、CIAお気に入りのキリロ・ブダノフがウクライナ軍を引き継ぐとキエフからささやかれている。もしそれが本当なら、理由はこうだ:ウクライナの真の大統領であるビクトリア・ヌーランドは、原子力発電所を爆破できるほどクレイジーな人物を必要としており、ブダノフはその人物だ。彼女は、NATO軍が緊急にウクライナに進駐する口実を必要としている。ロシアはアメリカの代理戦争に勝利しており、ヌーランドにはもう選択肢がない。
彼女の錯乱した頭の中では、NATOを巻き込む最善の方法は、ロシアが破壊したとされる原子力発電所の放射能雲でヨーロッパ人を傷つけることだ。プロパガンダ・メディアは、戦争中ずっとそうしてきたように、そのストーリーを売り込み、真実を隠蔽するだろう。
もしブダノフがヌーランドの汚い計画を実行すれば、彼は次のゼレンスキーになるだろう。それが彼女の約束であり、彼の野望だ。
ザルジニーは空白を残すだろう。ウクライナの兵士たちは燃え尽きている。西側からの援助は一時的に途絶えた。プーチンがロシアの条件でこの戦争を終わらせる窓は今だ。大々的な後押しを期待したい。」