アーカイブ: ダボス会議(世界経済フォーラム)

飢饉や病気から利益を得る世界経済フォーラムという組織は、恐怖と悲劇を押し付け、自らの課題を推進する / グローバリストの陰謀が「危機に瀕している」ことを認めているアントニオ・グテーレス国連事務総長

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の2分12秒~4分12秒で、“「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」…これは、世界経済フォーラムとして知られる飢饉や病気から利益を得る組織です。…この組織は恐怖と悲劇を押し付け、自らの課題を推進します。…持続可能な未来を装って、何を所有し、何を食べ、何を考えるかを決定するものです。…そして、誰かがこれを陰謀論と呼ぶとき、彼らはその情報が身近なところにあることに気づいていません”と言っています。
 動画の9分32秒ではクラウス・シュワブのほか、ヘンリー・キッシンジャーハーマン・カーンジョン・ガルブレイスを紹介し、「現在の世界経済フォーラム(WEF)の責任者です。(12分20秒)」と言っています。
 次のツイート動画では、“グレート・リセットはとてもシンプルな概念です。世界経済フォーラムが2014年くらいに初めて言及しました。…これは陰謀論ではなく権力者が実際に何を計画しているかを述べているものです。…所有権の制限、移動手段の制限、食べるものの制限、エネルギーの制限など、すべてが設計されています。また、クラウス・シュワブが運営する世界経済フォーラムに投稿された記事には、「プライバシーがなければ、これ以上の幸せな生活はない」と書かれています。…基本的には、中国がこの数十年間やってきたことで、一見、繁栄しているように見えますが、統制された経済です”と説明しています。
 こうした事柄は、これまでに何度も時事ブログの記事で取り上げて来ましたが、ウィキペディアにも、“2020年5月、世界経済フォーラムとイギリス皇太子による持続可能な市場構想として、「グレート・リセット」というプロジェクトを立ち上げた”と書かれているように、「陰謀論」ではありません。
 しかし、こうしたエリートの計画がうまく行っていないことは、“続きはこちらから”の記事をご覧になると分かります。
 アントニオ・グテーレス国連事務総長は、「今日、目標の15%しか達成できておらず、多くの目標が後退している」と述べ、グローバリストの陰謀が「危機に瀕している」ことを認めているということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレートリセット クラウス・シュワブと世界経済フォーラム
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なぜ、マウイ島の山火事は豪邸を避けて燃えたのか? 〜「中性粒子ビーム兵器」の試験を目指していた国防総省、告知が予定されている「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」、スマートシティ建設の障害となる古くからの住民たち、土地の売却を余儀なくされるであろう地元の多くの人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の前半は読者の方からの情報提供です。8月8日にハワイのマウイ島で大規模な山火事がありました。アメリカで起きた山火事としては、過去100年で最悪の被害で、“99人が死亡したほか、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
 及川幸久氏は動画の1分38秒で、「マスコミは、この山火事の原因は気候変動にあるんだと。…しかし、本当にそうなのか」と話し、この山火事の不可解な点をいくつも取り上げています。
 J Sato氏のツイートにあるように、「マウイ島の地元の人々は、エリートたちに土地を売ることを拒んでいた」のですが、今回の山火事はセレブの豪邸には、まったく被害をあたえず、地元の多くの人々は、“土地の売却を余儀なくされ…炎の中で悲惨な死を遂げた”のです。
 及川幸久氏は、“このマウイ島には、アメリカのお金持ちのセレブがみんな豪邸をもっているわけです(13分32秒)。…そこには全く何の被害もないんですね。もう一つ今回の件で気になることがあります。それは世界経済フォーラムとの関係です(16分8秒)。…来月9月25日に、ハワイデジタル政府サミットというのが行われるわけですね。その中で特に「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」というのが話されるということが決まっているんですね(17分55秒)。…このマウイでスマートシティを作ろうとしている。そのためには、あんまり古くからの住民がずっと居座られると困るので、できたら彼らに居なくなってほしい土地を売って欲しいという、そんな話が前からあった(18分35秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。マウイ火災の生存者の方は、“レーザーではない。電線由来の火事でもない。…まるで爆発しているというか火の竜巻であった”とコメントしています。
 こうした描写にピッタリなのが「中性粒子ビーム兵器」です。記事には、“国防総省は2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したいと考えている”と書かれています。
 この指向性エネルギー兵器は、“標的を燃やすのに十分な熱を生成し、その燃料供給に点火し、標的を溶かして…破壊したりする”というのです。今回の山火事では、多くの車が燃えて金属が溶け出したり、“水上のボートがすべて燃え上がった”という不可解な現象が起きています。
 新型コロナウイルス、ワクチンの両方に国防総省は深く関わっています。ウクライナ戦争はもちろんです。そして今回、“2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したい”と言っていた指向性エネルギー兵器を使いましたか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.8.15【ハワイ】ハワイ・マウイ島の山火事【及川幸久−BREAKING−】
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【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】




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[ゆるねとにゅーす] サントリー新浪剛史社長が健康保険証廃止、マイナンバーカード普及を強要、その背景にある「地球規模のデジタル奴隷監視システムへの移行」

 サントリーの新浪剛史社長の発言が大きな騒動になっています。岸田政権に対して健康保険証の廃止を強く求め、マイナンバーカードの普及を「確実に実行する」よう要求したものです。新浪氏が経済同友会で会見をしたことから、経済界の意向を受けて政府に詰め寄ったと見る解説が多い中、ゆるねとにゅーすさんは、新浪氏やマイナンバーカードの背景を統合し、その全体像を説明されていました。貴重な記事です。
 新浪剛史氏は「ダボス会議(WEF)の常連であり、米CFR(外交問題評議会)のメンバー」という、コテコテのグローバリストの手先のようです。今やダボス会議も外交問題評議会も「民主的な手続きを介さず、国際的に重要かつ深刻な影響力を持つ政策を実質的に決定・実行している団体」ということが知れわたってきました。一国を我が物のように食い尽くす「国境を超えたグローバル支配層」、そのメンバーであることがエリート、上級国民だとふんぞり返る時代ではなくなりました。マイナンバーカード促進、LGBT推進にはダボス会議の指示があり、その背景には「地球規模のデジタル奴隷監視システム(ニューノーマル)」への移行があること、「最終的には人口削減やロボット人間管理システムに行き着く」ことが一連の流れになっていることをうまく説明されています。
 多くの人々が新浪氏の提言の胡散臭さを見抜き、怒りの声をあげておられるのは、時代が変化している兆しかもしれません。日本もいつまでも植民地ではいません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【正体丸出し】ダボス会議の常連でCFRのメンバー、サントリー新浪社長が「保険証の強制廃止とマイナカードの普及」を強力に進めるよう政府に要求!「絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい」
転載元)
どんなにゅーす?

ダボス会議(WEF)の常連であり、米CFR(外交問題評議会)のメンバーとして知られるサントリー新浪剛史社長が記者会見を開催。岸田政権に対し保険証の強制廃止とマイナンバーカードの普及を確実に実行するよう強く要求した

・新浪氏は、経済同友会の会見で「マイナンバーは非常に重要なインフラであるという点だ。絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい。」としつつ、「健康保険証の廃止については必ず実現するよう、これを納期として向けてしっかりとやっていただきたい。」などと強調。さらには、グローバル支配層が主導しているLGBT運動についてもさらなる推進を求め、「ぜひ国としても多様化を進めていただきたいと申し上げ、署名をお渡しした」と述べた。



新浪剛史経済同友会代表幹事の記者会見発言要旨

日時 : 2023年6月28日
出席者 : 公益社団法人 経済同友会
代表幹事 新浪 剛史

~省略~

今般(6月22日)、官邸を訪問し岸田首相に私達の思いをお伝えするとともに、先の国会でLGBT理解増進法が成立したことを契機に、ぜひ国としても多様化を進めていただきたいと申し上げ、署名をお渡しした。私からお話ししたいことの三点目は、マイナンバーカードについてである。

~省略~

絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい
(以下略)



(中略)
新浪剛史が語る「経済外交」 米中貿易戦争「トランプの考え方は古い」と言える理由
新浪剛史が語る「経済外交」と「日本経済」#1


~省略~

――2016年11月からアメリカの外交問題評議会(CFR)のグローバルボードメンバーに就任されています。日本人では新浪さんだけだそうですね。

新浪 ボードメンバーは、世界のビジネス界、学界、元政府関係者などの中から25〜26名が選ばれます。私はかつての上司である小島順彦三菱商事相談役(前会長)から引き継ぎました。一昨年、CFRのリチャード・ハース会長(元国務省政策企画局長)から推薦を受け、正式に就任することになりました。現在、日本人は私1人です。CFRは外交論壇誌の『フォーリン・アフェアーズ』(日本語版あり)を刊行しているうえ、アナリストの多くはホワイトハウスを経験しており、議論のレベルは非常に高いですね。

~省略~

文春オンライン 2018.8.14.


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世界経済フォーラム(ダボス会議)の次なる狙いはペット / 狂信的な政治組織のエリート・ヤンググローバルリーダーの本質

 WEF世界経済フォーラム(ダボス会議)が気候変動詐欺を熱心に推進している気持ち悪い集団であることは知られてきましたが、今度はペットが狙われています。「ペットは気候変動の原因なので、肉食のペットは安楽死させて、温暖化にあまり影響しないカメや爬虫類にしましょう」「インフレ対策としてペットを安楽死させよう」「気候危機を乗り切るために、飼い主はペットを食べよう」と、もう意味の分からない提案を押しつけています。幸い飼い主や動物愛護団体が怒りの抗議をしているそうですが、それでもめげずにWEFは「ペットの数を減らすことが地球温暖化や人口過剰による環境問題の解決につながる」とアタオカな方針を主張しています。「最近のWEFの政策に注目していれば、これは本当に世界を救うためのものではないことに気づくはずです。私たちの人間性を奪い、尊厳を傷つけ、あざ笑うWEFの方針にはこういった共通点があります。」このことをもっと広めよう。
 ついでにダボス会議の「ヤンググローバルリーダーの本質、目的、実行していること」も確認しておきましょう。タマホイさんが「だいたい1分でわかる」うってつけの動画を上げておられます。「まず第一に、我々は世界経済フォーラムが狂信的な政治組織であることを受け入れなければならない。コロナのヒステリーや地球温暖化のデマのように恐怖心を煽って、"この人たちが救世主だ"と思ってもらえるように仕向けているのです。(中略)それは世界的な官民のファシズム運動であり巨大な政府と技術、巨額のお金を融合させて技術的な支配を行うエリートを作り上げることであり、それが彼ら(ヤンググローバルリーダー)のことなのです。(中略)連中は『封建制ver2.0』を作ろうとしています。我々は農奴です。彼らは上位支配者になり、あなたは何も所有せず、幸せになる。」過去に選ばれたらしい日本人のリストもありますが、こんなおぞましいものに選ばれたことを誇らし気に報じていいのか? これからの世の中で真っ先に軽蔑される烙印になるのではないか。
(まのじ)
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昆虫食を推進する「フードテック振興のための議員連盟」に野党のエース級議員がずらりと参加していた 〜 単なる勉強不足か、与野党ともにグローバル資本家勢力のメンバーか

 昆虫食に関して、絶句するような事実が明らかになりました。「フードテック振興のための議員連盟」という名称の、事実上「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していました。
 ネット上には未だに「昆虫食やグレートリセットは陰謀論」という粗雑な見解がありますが、野心家達の憧れ「世界経済フォーラム(WEF)」と農水省の共同プロジェクトが令和2年から堂々と進められていました。その一環で「フードテック官民協議会」が2020年に設立され、敷島製パンの「コオロギバゲット」や「コオロギバウムクーヘン」などがすでに紹介されています。気付かぬうちに電通などの企業群や研究機関、大学などガッチリと構築されていて、さらに驚いたのが「フードテック議員連盟」まであったことでした。
 メンバーがかなりショッキング。比較的まともだと思っていた国会議員が多く加わっていました。役員として自民党の重鎮の他に杉田水脈議員の名前が見えるのはさておき、立民の塩村あやか議員、逢坂 誠二議員、無所属では上田清司議員の名前もありました。本気で食糧危機対策に貢献すると考えているのであれば、国会議員はなんと勉強不足なことか。
全体の会員名簿の方はさらに、あなたもコオロギ推しですか、、と脱力するほど意外な議員の名前が、、特に新型コロナワクチンに反対をしていた議員の名前も複数ありました。ワクチン推進の狙いを正しく認識していれば、「ダボス会議(つまり世界経済フォーラム)の連中は、『食べるワクチン』として、ゲノム編集したコオロギにスパイクタンパクを作らせ、これを人々の口に入れさせようとしている疑いが強まっている」ことなどを警戒して当然だと思うのですが。
「一見すると天敵同士に見えるけど、その根元深くではみんながしっかりと繋がっていて、日本の政治屋のほとんど全てが超権力的なグローバル資本家勢力の手のひらで転がされている」という、ゆるねとにゅーす・セナさんの見解が正しいのでしょう。「ダボス会議の連中がゴリ押ししているコオロギ食に全面的に反対しつつ、既存の酪農や畜産農家を全面的に保護・支援していくことを訴えない限り、『国民の食や命を守るまっとうな野党』と考えることはできないね。」との管理人さんの意見に同意します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していたことが判明!顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏など!与野党の枠を超えダボス会議のアジェンダ(貧乏人は虫やうんこを食え)を推進!
転載元)
どんなにゅーす?

・ダボス会議で大々的に取り上げられて以降、大手企業やマスコミらが横並びでコオロギ食をごり押ししている中、「コオロギ食推進の議員連盟」(フードテック振興のための議員連盟)が存在していたことが判明。ネット上で大きな波紋を呼んでいる。

顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏などが所属。立憲の泉代表もメンバーに名を連ねており、与野党の枠を超えて、グローバル支配層による「貧乏人はその辺の虫やうんこを食え」のアジェンダを強力に推進している実態が浮かび上がっている。

設立趣旨

世界における人口の急速な増大に対して、タンパク質食糧の供給が追い付いていないとする議論が高まりつつあります。1kgの牛肉を生産するのに6~20kgもの穀物が必要とされますが、地球環境に過大な負荷がかかる肉食を辞め、ベジタリアンやヴィーガンを愛好する人口が増加しつつあります。こうした志向に合わせて大豆を使った新しい人工肉などが生産される一方、従来のたんぱく源とは異なる、昆虫を原料とするたんぱく源の可能性を模索する技術が誕生しつつあります。

このような世界の潮流を背景として、食に科学的技術を用いた『フードテック』という産業が生まれてきました。2018年の統計では米国が9,574億円、中国が3,522億円、インドが1,431億円をフードテック関連に投資しておりますが、日本は僅か97億円に留まっております。昨年4月に農林水産省の官房に「フードテック研究会」が設置されましたが、まだまだ世の中での認識は高まってきておりません。

世界の食料供給・地球環境問題の観点と新しい食の潮流に対する日本の取り組みを応援する立場から、フードテック振興のための議員連盟の設立を決意した次第です。

フードテック振興のための議員連盟

(中略)


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