米国では、本物のトランプが排除され、ハワード・ラトニック商務長官が事実上の米国大統領になっているとの指摘がされています。また、ビル・ゲイツはマイクロソフトを通じて中国に米軍情報を漏洩した件に関与していたとされ、国防総省はこれを受けマイクロソフトの監査を開始し、中国への情報送信に使われたとされる海底ケーブルを切断したとのことです。
　トランプ政権下の米国は国際的に孤立を深めており、米国への国際郵便の80％急減、インドの米国産品購入停止といったことが起こっているとあります。また、米国国内では、米兵がイスラエル擁護を強制される事例を紹介しています。
　エプスタイン事件では、米政界は顧客リストの公開に強く抵抗し、そしてリストから共和党員の名前だけがすべて削除されていると伝えています。また、ギレーヌ・マクスウェルが「口をつぐませるための便宜」として低警備刑務所へ移送されたようです。
　COVID-19とワクチンを巡っては、インフルエンザがCOVIDとして再ブランド化され、有害なワクチン接種に利用されていた可能性を指摘しています。また、トランプは自身が始めた「ワープスピード作戦」の責任を回避しようと発言しています。ファイザーCEOがこの作戦を称賛していますが、フルフォード氏は全面否定し、「絞首台に値する行為」だと断じています。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニアはアメリカ疾病予防管理センター（CDC）のワクチン諮問委員会メンバー17名を一掃し、製薬産業の腐敗、機能獲得研究、児童への身体損傷行為を終わらせ、「アメリカを再び健康に」するために奮闘しているようです。
　世界各地で政権交代の動きが活発化しているとのことです。イギリスでは副首相が辞任し、犯罪首相キア・スターマーの排除が10月に予定されているとあります。フランスではフランソワ・バイル首相が不信任決議に直面し、マクロン大統領は厳しい局面を迎えており、そのためロスチャイルド家は大規模な戦争を企てているということです。日本では石破茂首相が米国との不平等な貿易協定署名後に辞任し、巨額の米国投資がいまだかつてないほどの国民の怒りを買っているとのこと。欧州連合も米国との大規模なエネルギー合意を結んだものの、経済は縮小しており、欧州が米国を見限りロシアと合意する準備を進めているとの情報がありました。アルゼンチンではハビエル・ミレイ大統領が汚職疑惑で失脚の危機にあるらしい。カナダでは、累計で6万人以上の国民が政権によって安楽死させられており、政府による生命軽視の政策が問題視されているようです。また同国は、外国人臨時労働者プログラムによる教育を受けていない大量移民流入が経済に打撃を与えているとあります。
　現在、国連では人々の生活を支配するグローバリスト計画「2030アジェンダ」の新草案が交渉中であり、検閲、デジタル監視、過激なイデオロギー、トップダウン管理を統合するもので、ハザール・マフィアによる人類の永久的な奴隷化を目指すもののようです。
　最後の話題は、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平国家主席が、臓器移植による長寿や不死について語ったやり取りが誤って公開されてしまったという件です。その映像が削除されたことで検閲への懸念が広がり、タブーとされる中国政権による公認の強制臓器摘出の話題と併せて、世界的なニュースとして大きな論争を巻き起こしているようです。

　9月に入り、ディープステート解体への動きが本格化し、ホワイトハットが、クリントン／ロックフェラー／オバマ／ヒトラーの血筋につながるディープステートの一派の排除に着手したようです。彼らは、ヒラリー・クリントンやバラク・オバマに対し、幼い子供たちへの拷問や殺害、ワクチンによる大量殺人などの罪で公開裁判を要求しています。
　アメリカ国内では、連邦準備制度理事会のリサ・クック理事が住宅ローン詐欺とオバマへの資金供与の疑いで解雇され、カマラ・ハリス元副大統領のシークレットサービス保護が取り消されたとあります。また、ハリスはクリントンやオバマに関する情報を提供する意向を示しているようです。ビル・クリントンとヒラリー・クリントンが拘束され、オバマが逮捕される映像が流れるなど、主要人物への圧力が強まっています。
　ホワイトハットの活動として、国家情報長官トゥルシー・ギャバードが情報機関の武器化を暴露し、多数の職員を解雇したとあります。アメリカ疾病対策センター（CDC）からはワクチンに関連する人物が多数解雇され、食品医薬品局（FDA）はCOVID注射の緊急使用許可を取り消して、mRNAワクチンが実質的に禁止されたようです。
　トランプ大統領については、本物のトランプが6月以降姿を見せていないとされ、ホワイトハットは彼の死を公式発表し、J.D.ヴァンス副大統領を後継とすることを検討しているようです。本人もその準備ができていると発言しています。
　ディープステート、特にヒトラー派は、ワシントンD.C.などの拠点に部隊を展開しており、ソロスらが暴力的抗議活動を支援したとしてトランプに批判されています。彼らは偽のトランプを使って中東で第三次世界大戦を引き起こそうと計画しており、ロシアはイスラエルから外交官を、米国はイラクから部隊を撤退させています。ルドルフ・ジュリアーニ元ニューヨーク市長の事故や、ウクライナの元国家安全保障国防会議書記であるアンドレイ・パルビイの殺害など、ヒトラー派は寝返った者たちへの攻撃を続けているようです。パルビイは、ハバドが関与したとされる2014年のウクライナクーデターに関する情報提供を交渉中に殺害されたとされています。ウクライナへの巨額の資金援助について、ゼレンスキーはこれらの不正について説明しているとのことです。
　西側諸国では、エプスタイン島に関する報道が沈黙しており、インターネット検閲といった思想統制が強まって、イギリスでは軽微なSNS投稿で逮捕者が出るなど、監視と検閲が進行しているようです。ドイツでは移民問題が福祉国家を圧迫し、社会不安を増大させているとあります。これに対し、世界中で大規模な抵抗運動が起こっており、オーストラリアでは過去最大の移民反対デモが行われたようです。アメリカでは教育省の解体により、成績平等化といった教育政策の悪影響が是正される見込みとのこと。
　国際的には、西側が内戦と社会の荒廃に陥る中、世界の他の地域は進歩しているようです。上海協力機構は相互信頼、尊重、平等を基盤とする「世界村」の創設を掲げており、米国のインドへの圧力が、逆にインドを上海協力機構に接近させる形になったと言っています。南アジアや東南アジアでは米国と中国の覇権争いが激化しており、インドネシアではクーデター未遂や暴動が発生し、日本では移民政策により混乱が生じているとあります。ロシアは国内初となる水素燃料電池旅客列車の設計を発表し、その技術力を世界に示しています。