以前、コロナワクチン接種後の変異型クロイツフェルトヤコブ病(CJD)の症例について書いたけど、
https://note.com/nakamuraclinic/n/ned00dc5ea5ea
この症例を教えてくれた先生(某県開業医)が、以下のような情報を教えてくれた。
https://journals.plos.org/plospathogens/article?id=10.1371/journal.ppat.1001257
「CJDの原因であるプリオンは、経口で感染することはもちろん、経皮的にも取り込まれます。取り込まれたプリオンは、宿主の脳に定着して、数年の時間をかけてCJDを発症します。
プリオンは従来、空気感染しないと考えられていましたが、上記の論文は、空気中に浮遊するプリオンに曝露したマウスがスクレイピー(伝染性海綿状脳症)を発症することを証明しました。さらに、このCJD発症マウスの脳を別のマウスに接種するとスクレイピーを発症したことから、罹患マウスの脳にはPrPSc(異常プリオンタンパク)が含まれることも分かりました。
この研究は衝撃的なんですが、どういう点が衝撃的か、分かりますか?
プリオン病は空気感染するということです。
空気中に浮遊するプリオンが、鼻腔にある神経細胞に直接侵入して感染します。研究者は、感染が成立するためには、もっと複雑なプロセス(たとえば宿主リンパ系でプリオンが複製される必要があるなど)が必要だと想定していました。ところが、実際には、思いのほか簡単に神経細胞に侵入することがわかった。
それも、極めて微量で感染します。
もちろん、発症させるにはそれなりの時間がかかる。宿主の免疫バリアがありますし、プリオンの複製にどうしても時間が必要ですから。しかしともかく、
プリオンは経鼻的(鼻腔内塗布でもエアロゾル吸入でも)に感染し、確実に脳症が発症する。これが証明されたことは大きいです。上記の論文には、「プリオンの感染対策として、セイフティガイドラインを見直す必要がある」なんて書かれていますが、それどころじゃない。
当然、軍事的な転用が可能ですよ。国民の8割がコロナワクチンを複数回接種して免疫系が大幅に低下した状況で、このプリオンを大量に散布したらどうなりますか?すぐに感染爆発、とはならないでしょうが、数年経って
あり得ないくらいにCJDが多発する、みたいなことが起こるかもしれません。
私がなぜ、コロナのPCR検査を忌避しているか。その理由はここにあります。そもそもおかしいんです。
PCR検査は唾液検体で十分なのに、綿棒を使って鼻腔内採取している。仮に綿棒の先にこの手の病原体が付着していたらどうですか?短い潜伏期間、たとえば2年ほどで脳症を発症します。
(中略)
あるいは、
経鼻型コロナワクチン
たとえばこんなふうに
『経鼻型コロナワクチン』としてプリオンを注入すれば、2年ほどで脳症になるでしょう。
(中略)
驚きの内容で、“「消費税」とは事業者からすれば、利益に対して2段階で税金がかかる「第二法人税」だった”ということでした。
安藤裕元衆院議員は11月9日のツイートで、「消費税は預り金でもなければ間接税でもない。消費税の実態は、利益だけではなく人件費にも課税される恐怖の税金。直接税なのだ。」と言っています。
また、「消費税は消費者が負担する税金という大嘘」というYouTube動画は2021年9月29日に掲載されていますが、この動画でも同様の事柄を指摘しています。
冒頭の動画の9分50秒で安藤裕氏は、消費税は(課税売上-課税仕入)にかかる税だが、(課税売上-課税仕入)=(利益+非課税仕入)なので、“消費税の実体と言うのは、利益と非課税仕入れ、非課税仕入れって主なものは人件費ですけれども、ここに課税しているのと一緒なんですよね(10分20秒)”と説明しています。
続けて、“法人税は利益だけに課税されるけれども、消費税は利益と人件費に課税されると、そういうことになるので、事業者にとっては非常に過酷な税金であると。そういうことなんですけれども、これを預かり金だと誤認させると、こんな過酷な税金だというふうに思わないわけです”と言っています。
下の動画の8分30秒で郷原信郎氏は、“今の経済社会の1つの大きな問題は、正規雇用がどんどん減っていって、非正規雇用に置き換わって派遣がどんどんふえていった。…それはいろんな原因がありますけれども、この消費税がどんどん引き上げられていった。…で、消費税がかかる対象が利益と人件費ですから、どうしてもそこのところで、まず経費にできる派遣に切り替える、非正規の請負に切り替える、そして人件費は抑える、できるだけ払わないようにする、今の社会の矛盾みたいなものを生み出している、これが消費税なんじゃないか”と言っています。
10分20秒では、「輸出戻し税」のおかしなところを説明しています。13分20秒ではインボイス制度について安藤裕氏は、“免税事業者の平均の売り上げが550万で、平均的な利益がそのうち150万ぐらいで、それで10%の消費税をかけると15万ぐらいの納税になるでしょうと、そういうふうに財務省が答弁している(14分13秒)”と説明しています。
年収が150万の人からも税金をむしり取ろうとする。これがインボイス制度だということが良く分かります。