アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

ファイザー製のコロナワクチンに自己組織化ナノテクノロジーが含まれているという「動かぬ証拠」のビデオ映像

 これまで時事ブログでは、コロナワクチンに酸化グラフェンや自己組織化ナノ粒子など得体の知れないものが含まれているという情報いくつも見てきましたが、新たにファイザー製のコロナワクチンに自己組織化ナノテクノロジーが含まれているという「動かぬ証拠」を、国際的な共同研究チームが発表しました。
この研究は医師の他、コンピューター科学と電気工学の研究者が参加して、コロナワクチンの中身の所見とその変化を何ヶ月にもわたって丹念に追ったそうです。その結果、解凍直後のコロナワクチンが室温で自己組織化を示し始め、さらに体温で培養するとより精巧な自己組織化を見せ、「マイクロチップが組み立てられ、分解され、再び組み立てられる様子」がクリアに撮影されています。ワクチン開始の最初のうちだけ厳格な保冷管理が求められていたのは、このためでしょうか。
 Bluetooth、電磁波などとコロナワクチンとの関連を疑うと陰謀論扱いでしたが、不自然な事柄が次々と繋がっていきます。政府がやっきになって推し進めるデジタル社会と切り離して考える方が不自然です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「狂気の沙汰」6ヶ月から4歳までのワクチン接種が開始 / 「打てば死ぬ」3回目、4回目接種回数と相関している超過死亡者数

 6ヶ月から4歳へのコロナワクチン接種が始まったというニュース映像に総毛立ちました。まさしく「狂気の沙汰」。「ワクチンでコロナ対策ができるのならいいなと思い受けにきました。」と親たちはにこやかに言う。泣き叫ぶ子どもたちに良かれと思っている。今や海外では大騒ぎとなっている政府とファイザーのやワクチン後遺症の可能性が少しでも知識としてあれば、踏みとどまっていたはずなのに、国は国民を騙して子どもを犠牲にしている。
 人口動態統計から2022年の2月3月、そして8月の超過死亡が大幅増となっているグラフが出てきました。それぞれ3回目接種、4回目接種の回数と相関しています。大災害も戦争もない日本で、8月だけで17,845人もの超過死亡が出る原因は何なのでしょうか。ネット上では、超過死亡の原因がコロナ死だとするお粗末な見解があるようですが、ワクチンさえ打てば感染を防ぎ、発症を防ぎ、重症化を防ぎ、死亡を減らすのではなかったのか。ワクチン信者は言い逃れをせずに、せめて子ども達への接種を止めてくれ。
(まのじ)
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ニューヨーク州最高裁判所は、「ワクチンを接種しても、個人が COVID-19 に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断し、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニューヨーク州最高裁判所は、「ワクチンを接種しても、個人が COVID-19 に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断し、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じた、とのことです。
 10月13日の編集長の記事で、欧州議会のロブ・ルース議員は「コロナ公聴会でファイザーの役員は、ワクチンが感染を止めるかどうか何ら実験をしていないと認めた」と言っていました。ロブ・ルース議員の発言は強烈でした。
 欧州議会のクリスチャン・テレス議員は、“ウルズラ・フォン・デア・ライエン氏は、現在、欧州検察庁(EPPO)により、犯罪捜査を受けているため、直ちに、無条件で欧州委員会委員長の職を辞さなければなりません”と発言。
 さらに、“ファイザーと政府は嘘をついた。そして人々は死んだ。我々は今、コロナワクチンがウイルスの感染を止めていないことを事実として知っている。このことはファイザーと政府の両方が知っている事実であった。…(ファイザー社のCEO)ブーラ氏がTVのインタビューで語った内容とは異なり、2022年10月13日にマスコミに発表した声明で、ファイザーは次のように述べたのだ。「感染防止は臨床試験の評価項目ではなかった」。したがって、もし政府やワクチンの製造者が、ワクチンがウイルスの感染拡大を止めようとするものではないことを知っていたのなら、政治家達がディジタルワクチンパスポートを使って、ワクチン接種を強制する理由は何なのだろうか?…その責任を取らさせなければならない”と言っています。
 最後のフランスのケーブルTVをご覧ください。“かつて「コロナを他人にうつさないため」という理由でワクチンを皆に打たせようとしたテレビ人、医者たちが…追い詰められている”様子です
 日本でも、同じように責任を追及しなければなりませんが、コロナ騒ぎで分かった事は、国会議員は何の役にも立たないということ。時事ブログの立場は最初から、“このワクチンは危険だ。打ってはいけない”というものです。時間の経過と共に、このことがハッキリとしてきました。
 しかしワクチンが危険であることは、2021年6月3日の記事で紹介したように、バイラム・ブライドル准教授が日本の規制当局に情報公開請求を行って入手した「Pfizer report_Japanese government.pdf」から明らかでした。日本の規制当局は「スパイク蛋白が血液循環の中に入り、肝臓、脾臓、副腎および卵巣などに蓄積すること」を知っていたのです。
 この決定的に重要な情報を秘匿して、国民にワクチン接種を推奨したのだから、関係者は全員が罪に問われるべきです。しかし情けないことに、選挙の票を失いたくないために、「ワクチンを打ちたい人、打たない人。それぞれの権利を守らなければならない」というようなトンチンカンなことしか言えない議員がほとんどです。
 こうした状況をポジティブに捉えるならば、コロナちゃんのおかげで、本物と偽物がハッキリとしたということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニューヨーク最高裁、ワクチン未接種を理由に解雇された全従業員を復職させ、バックペイを命令
州最高裁は、ワクチン接種を受けてもCOVID-19の蔓延を「止めることはできない」と判断した
引用元)
ニューヨーク州最高裁判所は、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じ、彼らの権利が侵害されたと述べた。
 
裁判所は月曜日、「ワクチンを接種しても、個人がCOVID-19に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断した。 ニューヨーク市のエリック・アダムズ市長は、今年初めに、彼の政権はワクチン接種の状態を理由に解雇された従業員を再雇用しないと主張した。
 
ニューヨーク市だけでも、ビル・デブラシオ前市長の下で市がワクチン義務化を採択した後、今年初めにワクチン接種を受けていなかったことを理由に約1,400人の従業員を解雇しました。
 
解雇された人の多くは警察官と消防士でした。
(以下略)

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今一度「繋ぐ会」の遺族の声を / ワクチンの疑わしいメリットと7800件以上の重篤な副反応のデメリット / コロナワクチン接種に関わる費用に異常な加算制度、優遇制度

 10/22時事ブログで、コロナワクチン接種後に死亡した人の遺族会「繋ぐ会」を取り上げました。事の重大さにも関わらずマスコミでは騒がれていません。しかしネット上では、「繋ぐ会」でふり絞るように訴えられた声を拡散しようとの思いが溢れています。キノシタ薬品さんが編集された一連のツイート動画からは、亡くなったお父様と同じワクチンのロット番号での死亡報告がすでに厚労省のデータベースに複数あることを知り、医師に訴えたところ、国に報告を上げることはできないと断られた方、亡くなられたご主人の解剖で得られた細胞を解剖医に求めたところ、ひどい脅しを受けた挙句に「あんた一人が裁判したって負けるで。」と吐き捨てられた大阪の女性、叔母さまとお父様を相次いで亡くされた方は、親族で結束して医者に何度も要求して、やっと副反応報告書を得ますが「こんなこと一般の遺族の方にできるわけない。」これらの冷静に努めつつも抑えきれない悲痛な声を受け止め、今なおワクチン接種を勧める者に聞かせたい。
 ユーチューバーの藤江氏が厚労省への問い合わせを公開されています。コロナワクチンの治験終了の時期は未だに不明、オミクロンBA.4-5対応型ワクチンはヒトの臨床試験なしですが「マウスの試験だけでも安全性が期待される」と回答しています。藤江氏が「誰が期待しているのか」問うたところ、「薬事・食品衛生審議会が期待している」との答え。ヒトの臨床試験を行なったとされるBA1型でも55歳を超える者が対象であって、12〜15歳の子どもや若い世代への臨床試験は行われていません。それでも厚労省は安全と言う。1.5倍の抗体量の上昇をもって発症予防効果というメリットがあると判断し承認したとの説明ですが、その疑わしいメリットのために死亡を含む7800件以上の重篤な副反応の危険を受け入れろというのが厚労省でした。
 青山まさゆき弁護士のツイートでは、コロナワクチン接種に注ぎ込まれる費用の異常な加算が示されています。単純に1本打てば2,070円、これに時間外、休日加算があり、接種回数が多いほど加算があり、一日50回以上の場合は10万円加算、東京都ではこれに加えて一日60回以上打てば17万5,000円もの加算があるという。医師の求人サイト限定公開でのワクチンバイトは一日20万円という法外なものもあったらしい。しかもこれらの給与収入は健康保険や国民年金の被扶養者の収入に算定されないという優遇までありました。
 人の命と引き換えに、虚しい紙幣が積み上げられます。
(まのじ)
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兵庫県保険医協会のニュース:福島雅典京都大学名誉教授がこれまでのコロナ対策やワクチン一辺倒の愚策、さらに日本版CDC創設のナンセンスを批判 〜 外資に日本の医療への強制力を与えるな

 「ここまで行政批判を書いている」と医師も驚く見解が兵庫県保険医協会から出されました。福島雅典京都大学名誉教授へのインタビューで忖度ない意見を引き出しています。福島教授は「当初から一貫して『科学的分析と対応』を提言し続け」ておられたとあり、だとすれば、ようやくこのような冷静な意見が公開できるようになったということでしょうか。
 福島教授によれば、これまでの日本の医療が持つ世界最高水準の知見と実績によるガイドラインを評価せず、臨床現場からの提言も「政府は全く応じようとしませんでした。基本である換気と、安静・栄養で免疫を高めることなども、まったく強調されませんでした。その一方で『飲食店の営業時間を短くせよ』『出歩くのを避けよ』などヒステリックなことばかりアナウンスされる。」と、これまでの政府の見当はずれなコロナ対策を批判されていて、そうだ、そうだと同感でした。
 ワクチンについては、マスコミが安全性・有効性の情報の「賛否両論様々な意見を紹介せず、政府の方針をそのまま報道する」という問いかけに対し、「そもそも変異を繰り返すウイルスに、ワクチン一辺倒で対応する戦略が愚策」と断じておられ、厚労省がアドバイザリーボードに報告している統計データの解明も必要だとして「公開質問状と情報開示請求」をされているそうです。
 最も注目したのは、今後の日本の医療体制について「日本版CDC(疫病予防管理センター)創設などという議論がありますが、全くナンセンス」とのお考えでした。失敗したアメリカの医療システムを喜んで持ち込むよりも、「既存の日本の行政の仕組みを使えば何でもできる」と自信を持って語られていました。このようなドクターがおられ、このような意見が表明できるならばまだ間に合う。本家CDCがアメリカ人の命と健康を全く守れなかったのは明らかで、岸田政権が無能で邪悪なアメリカの司令塔を受け入れ、強制力を持たせぬよう警戒が必要です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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特別インタビュー 科学的怠慢に満ちた国の新型コロナ対応
引用元)
(前略)
 西山 最後に今の日本の体制上、科学的検証にどういう課題があるとお考えでしょうか。

 福島 例えば日本版CDC(疫病予防管理センター)創設などという議論がありますが、全くナンセンスです。そうした議論が起こるのは抜きがたいアメリカコンプレックスです。現にCDCはアメリカ医療の困難を何も解決していません。アメリカの医療はひどい棄民政策で、すでに平均寿命が下がりはじめています
 日本は既存の仕組みでアメリカより、よく対応しています。大学病院、特定機能病院にはデータセンターが整備されています。これを使ってランダムサンプリングすればいろんな傾向がわかります。逆にワクチン接種後の死亡者などこそ、数が限定されているので全数調査すればいい。既存の日本の行政の仕組みを使えば何でもできるのです
 また科学的議論をする場合はいろんな知見を必ず論文にまとめて、しかるべきピアレビューのあるジャーナルに掲載するべきです。繰り返しますが日本の医学研究レベルは決して欧米に劣りません。問題はそうした成果を生かしていく姿勢なのです。
(以下略)