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［Twitter］ 忙しかったので手伝ってもらった

＊動物, 動物, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
ネコの手も借りたいほど忙しかったので、人間に洗車を手伝ってもらった。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 22/8/16
画像の出典: photo-ac 1 & 2

[出版協] マイナンバーが健康保険証や免許証、口座などと紐付けされるのみならず「サイバー警察」による制限の無い監視対象となる

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読者の方からの情報です。
　この記事にある、『 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断』という部分が、マイナンバー利用拒否の正当性として主張できるかもしれない?と思ったため、投稿させて頂きました。
　庶民のプロファイルをCIA傘下グローバル諜報企業に置くということは、マイナンバーに紐づいている情報と共にGoogleのGPSで追跡されて、社会的なスコアが低いと特定されている政府にとっての危険人物は、どこにいても周波数兵器で殺される危険性に曝されるのではないかと思いました。
　出版協さんが別の記事で、警察法改正で警察庁に「サイバー警察局」 と「サイバー特別捜査隊」が新設され、警察庁に捜査権限が与えられたことに対しても声明を出されていますが、今回のマイナンバー義務化の動きと連動していると今さらながらに感じました。
　マイナンバー義務化は、事実上、緊急事態条項と同じ効力を発揮するくらいに恐ろしい事態に繋がると思います。統一教会の解散は言うまでもなく、カルト内閣、カルト政党自民党も解散させて、ワクチン等を含む多くの科学技術も棚上げすべきです。こんな暗黒技術を持ったところで人間が上等になるわけでもなく、ましてや進歩とか進化なんてほど遠い。
　どうかメディアの皆さんも、人間の自然な姿に立ち返って、本来の使命を呼び覚まして下さい。
（サトヤマダトモコ）
　投稿いただいた情報により、「マイナンバー制度は憲法13条が保障するプライバシー権を侵害するとして、自分の個人番号の利用差止めや削除などを求めた訴訟」が東京、名古屋、大阪、仙台、金沢、新潟、福岡など全国８カ所で続々提訴されていたことを知りました。現在、東京と横浜が控訴しています。その中の横浜訴訟の原告に加わった方が、その理由を書かれていました。事業主としてマイナンバー制度が経済的にも実務的にも非常に負担になることが理由の一つですが、もっと大きな問題点が「マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。」とありました。「マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえません」と意見陳述されたそうです。
　さらに今問題になっている健康保険証一本化も、2020年のこの記事で「政府は、その仕組みを利用して医療や健康の個人情報を管理・共有し、さらにはビッグデータとして民間会社に使ってもらおうと意図しています。慎重に取扱いを要する個人情報である医療・健康情報を、本人の同意もなしに目的外利用するのは、明らかにプライバシーの侵害です。」と指摘されていました。
　加えて危惧されているのが「マイナンバー法は、その９条５で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができる」ことで、すでに「警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めている」ことを確認されています。
　今年3月にろくな審議もしないままスピード可決した警察法改正ですが、そこで定められた「サイバー警察局」「サイバー特別捜査隊」の捜査対象は「私たちが日常生活で利用している電子メール、ＳＮＳなどによるコミュニケーションの領域そのもの」で、警察はすでに被疑者写真、指紋、DNAなど膨大な個人情報を収集しているにもかかわらず、国民の個人情報を保護する法律はないままです。
この警察法改正を無理やり可決させた二之湯智国家公安委員長は、統一教会との関係が取りざたされていました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバー制度の違法・違憲を訴え続ける（ほんのひとこと）
引用元）
出版協 2020/3/11
（前略）
　意見陳述の内容は、つぎの２点でした。①マイナンバー制度による中小零細出版社の経済的負担、②訴訟の原告になった理由。

　①については、とくに著者との関係に触れました。
　同法では、事業者には、著者に印税や原稿料をお支払いした場合、税務署に提出する書類（「報酬、料金、契約金及び賞金の支払調書」）に著者の個人番号を記載することが義務づけられています（現在のところ、税務署はその記入がなくても、書類を受け取っています）。そのため、事業者は、著者から個人番号の提示を求める必要があります。その際、本人確認に必要なマイナンバーカードのコピーも一緒にいただくことになります。
　そして、事業者には、受け取った個人番号やその関連書類に関して、厳重な管理（「安全管理措置」）が義務付けられています。その「安全管理措置」の内容は、多岐にわたっています。
　たとえば、そうした番号付き情報を扱う業務担当者を社内で選任し、その情報を保管する場合はインターネットに接続していない独立したPCでなければならないとされています。そのようなことが、小出版社で現実的にできるのかということです。

　②の原告になった理由については、おおよそつぎのように述べました。
　マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。さらに、現在は、マイナンバーの利用範囲は、税と社会保障などに限定されていますが、この制度を放置しておくと、利活用はどんどん拡大していき、将来の日本社会に重大な禍根を残すことになると思ったからです。
（中略）
　このように、警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めていることがわかります。マイナンバー法は、その９条５で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができるとしています。
　GPS捜査最高裁大法廷（2017年）判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断しています。そうであれば、マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえませんと、意見陳述を締め括りました。
（以下略）
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声明】警察庁に「サイバー警察局」などを新設する警察法改正に対する声明
引用元）
出版協 22/4/1
（前略）
　国の機関である警察庁は、これまで自らが犯罪捜査を行うことを認められていなかった。これは、戦後改革によって、幾多の人権侵害を起こす原因になった戦前の中央集権的な国家警察が否定され、自治体警察に警察活動を委ねたためである。
（中略）
　「サイバー警察局」が捜査対象とするサイバー領域は、私たちが日常生活で利用している電子メール、ＳＮＳなどによるコミュニケーションの領域そのものである。言論、表現の自由および通信の秘密が保障されたコミュニケーションは民主主義の基盤をなすものである。

　警察はこれまでにわかっているだけでもすでに、被疑者写真約１１７０万件、指紋１１３５万件、ＤＮＡ型１４１万件など膨大な個人情報を収集している（２０２１年５月１１日参議院内閣委員会）。日本には、そうした警察による個人情報の収集・保管・抹消に関する法律がないため、その実態はほとんど明らかではない。

　改正法案ではサイバー攻撃やサイバー犯罪に関する定義があいまいであることから、「サイバー警察局」は、高度な技術力を駆使して、サイバー領域においても市民の個人情報を収集し、市民の活動そのものを日常的に監視するおそれがある。電気通信事業法でも明記されている「通信の秘密」を無効にするそうした監視は、市民の自由なコミュニケーションを萎縮させ、言論・表現・結社の自由を保障する憲法２１条と相容れないものである。
（中略）
　「サイバー警察局」が法制化され、４月１日には早くも創設された今、サイバー領域での市民の個人情報保護を強化する必要性は、より一層高まった。現在、顔写真、指紋、ＤＮＡ型データなど捜査上の個人情報の収集・保管・抹消について定めるのは国家公安委員会規則である。そうした規則では、警察による市民の個人情報収集・管理に対する監視や市民からの抹消要求の実効性は担保できない。それに応えるためには、捜査情報の収集・管理・抹消に関する法律と、徹底した個人情報保護の法律を作る必要がある。早急な法律の整備を強く要求する。
（以下略）
画像の出典: Author:Norbert_Nagel,Mörfelden-Walldorf [CC BY-SA]

ファイザー取締役がコロナワクチンの感染防止の能力をテストしたことがなかったと証言 / パンデミック・シナリオの「暴露期」に入ったのか？

, , , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 社会
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読者の方からの情報です。
　多くの読者の方々から届いた情報です。欧州議会でファイザー社の取締役がいわゆるCOVID「ワクチン」について、市場に投入される前にウイルスの感染を止める能力をテストしたことがないと宣誓証言しました。Youさんが早速にRob Roos 欧州議会議員の発言とコロナ公聴会の様子に字幕をつけてくださっていました。世界は「ワクチンを受けなければ他の人に感染させる恐れがある」と脅され、望まない接種を強制され、職を失ない、ワクチンパスポート導入で差別さえ受けたわけですが、これまでのデータで見てきたように感染防止効果は現実には見られず、ハナから確認されてもいませんでした。これによってファイザーの犯罪性が明らかになりました。
　ただ、、妙にしおらしく証言が出てきたなという気もします。以前にこれも読者の方から届いていたナカムラクリニックさんのブログの情報で、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが発表した『パンデミックへの備え』という「パンデミックに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている」文書を紹介されていました。５９ページ第17章「ワクチン後遺症」には、ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるとの記述があり「現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。」と推察されていました。無論、ナカムラ医師もシナリオ通りに行かないことが起こりうるとされながらも、本当の解決に向けて今のこの状況を冷静に見る必要がありそうです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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驚愕の証言。ファイザー社は、COVID VAXがウイルスの「感染を止める」ことをテストしていない! 私たちは皆、騙されていた! ! !
引用元）
HAL TURNER Radio Show
 22/10/11
欧州議会での驚くべき宣誓証言で、ファイザー社の取締役は、いわゆるCOVID「ワクチン」について、ウイルスの「感染を止める」能力をテストしたことがないことを認めました。 世界中の人々が、「ワクチン接種」をしていないためにウイルスを蔓延させる可能性があるとされ、嘘をつかれ、自由を制限されたのです。
（中略）
「ワクチン接種を受けた人」はまだウイルスに感染する可能性があります。 他の人に感染させることもできるのです。

ワクチンを打たないでいることを選んだ人たちの自由は、悪意を持って奪われたのです。 場所によっては、望まないのに物理的に強制的に接種させられることさえあった。

このようなことは、「予防接種を受けなければ、他の人に感染する恐れがある」という主張で覆い隠された。

このために人々は職を失い、ワクチン接種で感染を防げるという主張もすべて意図的な嘘だった。

PFIZER社は、彼らのいわゆるワクチンが感染を止めるかどうかをテストしたことはありません。
（以下略）

（DeepL翻訳）
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すべては計画通り
引用元）
ナカムラクリニックnote 22/10/5
（前略）
2017年に発表された『パンデミックへの備え』。2025年にSPARSなる感染症が世界中で大流行し、それに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている。彼らがどれほど綿密な計画を立てて、今回の騒動を起こしたのか、よく分かる。
たとえばこの文書の59ページを見てみるといい。このシナリオに沿って考えれば、現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるが、それは”彼ら”にとって予想外でも何でもない。想定内のことである。「国がワクチン被害を認めた！我々の勝利だ！」などと喜んだとしても、それさえ彼らの手の内で踊っているにすぎない。
（以下略）
画像の出典: Pixabay

ワクチン接種によって人々は「波動」のネガティブの極に落ち込んでしまうことが、メタトロンと呼ばれるロシアで開発された医療機器によって実証される

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竹下雅敏氏からの情報です。
　9月30日の記事でIn Deepさんが取り上げた「ビッグファイブ（心理学）」を紹介しました。
　「基本的に気質・性格は、その人の人生において、ほとんど変化しない」とされているにもかかわらず、“パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えてしまい、2021年と2022年に行われた調査では、開放性、外向性、協調性、誠実性（良心性）が大幅に減少した。18歳から30歳の場合、神経症傾向が以前に比べて大幅に増加し、協調性と誠実性（良心性）が非常に劇的に低下した。”という結果が出たとありました。
　10月1日の記事では、「ビッグファイブ (心理学)」は野口晴哉氏が発見した「体癖」と本質が同じであることを示しました。
　従って例えば、“パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えてしまい…協調性と誠実性（良心性）が非常に劇的に低下した。”としても、これだけでは必ずしもネガティブな結果だとは言えないわけです。
　“協調性の低下”は、心が内向きになっていることを意味します。これは真理の探究という意識の進化にとっては、避けられない道筋です。また、“誠実性（良心性）の低下”は、社会的規範ではなく、自分自身を大切にすることを意味しており、「悟り」には不可欠な要因です。
　ですから、心理学者がネガティブに捉えるパンデミック以降の傾向は、人類の目覚めという観点からはポジティブな事と捉えることも出来ます。先の「ビッグファイブ (心理学)」と「体癖」の関係を示した記事で、“心理学者の人が「体癖」を学ぶと、全く別の世界が見えてくるだろう”とコメントしたのは、心理学者の世界観が非常に小さな部分に限定されているように見えたからです。
　人々が性格と考えている事柄は相対的なものであり、ポジティブに捉えれば長所で、ネガティブに捉えれば短所になるというだけのことです。地球上のほとんどの人々は、育児、教育の過程で「人格」を否定されて育つので、自分のことが好きではありません。常に他人と比較をして、自分の価値を推し量るような事ばかりをしています。
　他人との比較は、自惚れと自己嫌悪の間を揺れ動くことになるだけです。こうしたバカバカしいことを一切やめて、“自分は自分”として「あるがまま」を受け入れたのが「悟り」です。ですから現在の地球は、「悟り」に非常に近いところにいる人たちがたくさんいるのです。
　さて、こうした「性格」に見られるような相対的なものではなく、絶対的な基準としてのポジティブとネガティブがあるのです。それが「波動」です。
　「波動」がサハスラーラ・チャクラで振動していれば、「至福」と表現されるポジティブの極であり、ムーラーダーラ・チャクラで振動していればネガティブの極なのです。通常の地球人は下から3番目のマニプーラ・チャクラで振動しています。これが4番目のアナーハタ・チャクラで振動するようになるとポジティブな「喜び」の波動になります。しかし、下から2番目のスワーディシュターナ・チャクラで振動すると「悲しみ」の波動となり、最下点のムーラーダーラ・チャクラでは「苦しみ」となります。
　「波動」は、例えば肉体（狭義）でも、体外（身体）、体表（表層）、神経叢（中層）、脊髄（深層）の4つに分かれます。また、肉体（狭義）だけではなく、肉体（広義）、エーテル体、アストラル体、メンタル体、コーザル体の「波動」も存在します。　
　私の場合は、これらのすべての「波動」が、常にサハスラーラ・チャクラで振動しています。こうした状態を、インドの宗教ではサハジャ・ニルヴィカルパ・サマーディと呼びます。
　記事を見ると、ワクチン接種によって人々は「波動」のネガティブの極に落ち込んでしまうことが分かります。時事ブログで何度も警告していたことが、メタトロンと呼ばれるロシアで開発された医療機器によって実証されるということです。
　また、この最悪の状況を抜け出すには「バラ科植物の種子」を食べると良いということも、これまでに何度もお伝えしました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2021年以来、人間のエネルギーは変わってしまったのだろうか
転載元）
In Deep 22/10/9
（前略）
最近、ナオミ・ウルフさんのサブスタック記事が更新されていまして、そこには何というか、一種切ないとも終末的ともいえる心情が書かれていまして、完結にいえば、「人と街のエネルギーが変化してしまったことに気づいてしまった」
ことを書いているものです。
（中略）
「脂質ナノ粒子は人間を微妙に変えているのだろうか？」より抜粋
 Lipid Nanoparticles: Are They Subtly Changing Human Beings?
Dr Naomi Wolf 2022/10/05
 
……私は最近「ブースター」が展開された後のマンハッタンに行き、そこで奇妙な経験をしました。
 
ブティックホテルの屋上にある混雑した屋上バーに私は立っていました。テーブルの上でいちゃつく魅力的なカップル。シングル客はカクテルをかき混ぜていました。
 
空には太陽が輝いていて、すべてが正常に見えました。
 
しかし、私はホログラムの中に立っているような戸惑いを感じ続けていました。気がつくまで、何に戸惑いを感じているのか理解できませんでした。
 
それに気づいたのです。彼らは群衆のように見えましたが、群​​衆のようには感じませんでした。もちろん、たくさんの人々がそこに実際にいます。しかし、2020年以前のマンハッタンにあったような人間の群集の、つまり濃密で、喜びに満ち、情熱的で、キラキラした、激しいエネルギーを感じることができなかったのです。
 
その後、街を歩き、その印象を確かめました。
 
いつものようにマンハッタンのたくさん人々が歩道に押し寄せていましたが、彼らは「写真のよう」なのです。明るい服を着た幽霊のようなのです。巨大なエネルギー場、つまり脈動する人間の発電機としての以前のマンハッタンの感覚、何世代にもわたる新参者たちを刺激した、あの電気のようなエネルギー は、単になくなっていました。
（中略）
私がレストランやホテルに足を踏み入れると、訪問者に挨拶する任務を負った美しい若い女性たちは、19世紀の交響詩『死の舞踏』のシーンのダンサーたちのように見えました。
 
彼女たちは一様に顔色が淡い、あるいは黄色がかった、または顔色が灰色がかっていました。彼女たちは目の下にクマを持っていました。
 
人間が求愛してきた、血色の輝き、健康の輝き、性的エネルギーはすべて魅力的であると考えられてきましたが、それらはすべてなくなりました。
 
群衆の様相そのものが変わっていました。
 
ヤングアダルトたちは足を引きずっていました。最近の時代では元気だった四十代から五十代の男女が、八十歳のように動いている。
 
あらゆる年齢の膨大な数の人々が、動くのが苦痛であるかのように歩いていました。十代の若者や年長の子供たちでさえ、ゾンビやロボットのように動き、エネルギーを感じず、漂流しているように見えました。
 
小さい子供たちは暴れたり走り回ったりしていませんでした。子どもたちは公園のベンチやレストランでぼんやりと座っていました。または、彼らは両親のそばで小さな亡霊のように漂い、何にも集中していませんでした。
これは何？ 人類に何が起こったのですか？
ここまでです。
（中略）

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画像の出典: OPECの旗 Wikimedia_Commons [Public Domain]

OPEC、特にサウジアラビアがワシントンの命令に従わなくなった…今、OPEC はアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んでいる ～脱ドル化は、ウォール街とロンドン・シティが支配する世界金融に打撃を与え…国内外に疾風怒濤のような危機が迫っている

, / ＊政治経済, アメリカ, 中東, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
「ペトロダラー」の仕組みは、9月12日の記事で紹介したKan Nishida氏の一連のツイートによる、“アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説”をご覧ください。
　“1974年、当時国務長官のキッシンジャーがOPECの長であるサウジに飛び…秘密の協定を結ぶ。アメリカがサウジの王室を守るから、石油の取引は全てドルにし、収益はドル（アメリカ国債）で保有する。これで、世界中の全ての国は石油（そして他の資源）を買うためにドルを保有しなくてはいけなくなった。 いわゆる「ペトロダラー」の誕生。そして、ドルは金ではなく、石油で裏付けされることになった。”ということでした。
　また、10月5日の記事で、カンザスシティ・ミズリー大学経済学教授のマイケル・ハドソン氏の語る「アメリカのスーパー・インペリアリズム（超帝国主義）」を紹介しました。
　マイケル・ハドソン教授は、“アメリカのスーパー・インペリアリズムは主にヨーロッパの国々、日本、韓国などから富を略奪しているのです。またボリス・エリチェン政権下のロシアでも、その方法で徹底的に略奪が行われました。スーパー・インペリアリズムは標的とした先進国に対して軍事的に戦争を仕掛けることはしません。そのかわり、それらの国々がドル体制から離脱する動きを封じ込めておく必要があります。”と言っていました。
　ところが、スプートニクの記事を見れば、“OPEC、特にサウジアラビアがワシントンの命令に従わなくなった…今、OPEC はアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んでいる。”とあります。その結果、“脱ドル化は、ウォール街とロンドン・シティが支配する世界金融に打撃を与え…国内外に疾風怒濤のような危機が迫っている”のです。
　中国はアフリカなどの途上国に大規模な融資を行い、一帯一路でアメリカ支配から独立した広大な経済圏を構築しつつあります。これはアメリカにとって大変な脅威です。しかし、これを許したのがロックフェラーに代表されるイルミナティでした。彼らは寄生する国を、アメリカから中国に乗り換えるつもりだったのです。もちろん、グローバルエリートが支配しやすいように中国はバラバラにするつもりでした。そのためには戦争が必要なのです。このために日本は改憲などの準備をされてきたわけです。
　ところが、習近平は「一つの中国」を堅持し、中国のゴルバチョフになるつもりはありません。また、プーチン大統領は「一極的な世界秩序」を拒否し、イルミナティに反旗を翻したため、“ジェイコブ・ロスチャイルドはプーチンを「新世界秩序の裏切り者」であると非難”しました。
　トランプ元大統領を担いだホワイトハットは、ロシアや中国と共に地球同盟のメンバーであり「沼の水をぜんぶ抜く」はずでした。しかし、彼らはアメリカの世界覇権、基軸通貨ドルを守るために、カバールと手を組むことを選びました。この辺りはコーリー・グッド氏の「アライアンスの最上層部が、臆病風に吹かれ、裏切りました。」という情報を参考にしてください。
　こうして、いまだに死んだトランプを担ぐホワイトハットは、ウクライナ紛争を仕掛け、闇に落ちてしまったのです。“OPECがアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んだ”ことで、彼らは自分たちが敗れたことを理解していると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジが記録的原油減産に踏み切りロシアへの支持を表明、米大統領は関係見直しを指示
転載元）
SPUTNIK日本 22/10/12
米国は中東最大の産油国サウジアラビアとの関係見直しを進めている。ジョー・バイデン大統領はサウジアラビアが原油増産の要請を退け、ロシア政府に対する支援を行ったと判断し、同国との関係見直しを指示した。ホワイトハウスのジャンピエール報道官がブリーフィングで表明した。

先に開かれたOPECプラスの会合で、産油国は原油価格安定のため、日量200万バレルの減産に踏み切った。米国政府はこの合意形成に向けてサウジアラビア政府が展開したロビー活動を非難している。先にバイデン大統領は自らサウジアラビアを訪問し、減産に踏み切らないよう政府に強く呼びかけていた。


 
ホワイトハウスの報道官は、OPECプラスの決定を受け、サウジアラビアとの関係を見直す方針を明らかにした。報道官はOPECプラスの加盟国が原産に踏み切ったことでロシアへの連帯を示した形になったと評価した。
 
これを受け、連邦議会上院にはサウジアラビアへの兵器輸出を1年間にわたって禁止することを定めた法案が提出された。法案はリチャード・ブルーメンソール議員（民主党）が用意した。


 
サウジアラビアのファイサル・ビン・ファルハーン外相はテレビ局、アル・アラビアの取材に応じた中で、OPECプラスの減産決定は純粋に経済的な理由によると表明し、減産は全会一致で承認されたことを明らかにした。世界経済が低迷する中、産油国は市場の安定を目指しており、大幅な減産に踏み切ることで合意したと外相は説明している。
 
なお、米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）が消息筋を引用して報じたところによると、米国の政府高官らは中東の産油国に対し、減産の決定を一か月延期するよう要請していたものの、サウジアラビア側はこれを退けたという。報道によると、ブレント原油の価格が1バレルあたり75ドルまで値下がりした場合、米国はサウジアラビアから戦略的備蓄用として原油を輸入する考えを伝えたものの、米国側の要請は却下されたとのこと。WSJの消息筋によると、中東の産油国は西側諸国がロシア産原油価格の上限設定を目指していることについて、これを産油国全体に対する直接的な攻撃と受け止めているという。

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