Home»時事ブログ»まのじ - ページ597

アーカイブ: まのじ

［Sputnik］誰も食べない方がいい食品

, / ＊社会, ライター・読者からの情報, 社会
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　有害とされる６食品を見ると、元々の食材から出来上がりの製品までの工程が長く複雑なものばかりですね。自然な、ヘルシ～なものに見えても、製造過程に有害な物質が加えられ、あるいは、有害なもので作られている。
　先日たまたま、虫歯を自然治癒する内容の本を読んでいると、砂糖が有害となるメカニズムがコンコンと説かれていて、単に歯についた砂糖によって虫歯菌が増殖するという単純なものではなく、全身の健康のためにも断固砂糖を断つべし、な結論でした。あまねく食品に紛れ込んでいる白砂糖を退けるのは、結構大変ですぞ。
　でもどうでしょう？左右体癖でなくとも、この６食品、不味そう～と思えます。逆に、ニャンニャン母さんの野草の手料理は美味しそう！薄々分かっているのです。楽をして、安全で、安価な食べ物というのは、まず無い。「健康的なライフスタイルを送りたいなら」、自然に同調しながら、せっせと調べて努力して手塩にかけたものをいただくのが一番なのですね。（誰か、作ってくれえ～。）
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 

————————————————————————
誰も食べない方がいい食品
転載元）
Sputnik 17/8/9
もしあなたが、健康や完璧なプロポーションを持ち、健康的なライフスタイルを送りたいなら、まずは食習慣を変える必要がある。
スプートニク日本

専門家たちは、身体に害しか及ぼさない以下の6食品を食べないよう勧めている。

バナナチップス　
(中略)　
バナナチップスの調理法は、原則的にポテトチップスのつくり方を借用したものだ。スライスしたバナナを油で揚げ、ガムシロップを加える。結果、バナナチップスの体への影響は、チーズバーガーやチョコレートバーと同程度となる。


無脂肪食品　
無脂肪食品は、ダイエットをしている人たちの間でとても人気がある。だが実はそれほどダイエット効果はない。メーカーは、技術的あるいは化学的方法を用いて食品から脂肪を取り除き、その代わりとして、カロリーと一緒に失われた味を補う風味増強剤やその他の添加物を使用している。また無脂肪食品に含まれている人工的な保存料やトランス脂肪酸は、コレステロール値が高くなる原因となる恐れもある。


ミューズリー　

CC0 / PIXABAY


ミューズリーの問題は、風味を強めるためにメーカーが加える大量の砂糖と植物油にある。ミューズリー100ｇは、約400カロリー。このような食品が体にいいわけがない。


加工肉　

© SPUTNIK/ ALEXEI DANICHEV


これは自分の手作りではないすべての加工肉を指している。缶詰、ソーセージ、店で売られているハンバーグなど、あらゆる半製品のことだ。食事療法士たちは、このような食品の摂取を完全にやめるよう勧めている。なぜなら大量の塩、保存料、調味料、その他の「化学調味料」のほかに、血液中のコレステロール値を上げたり、肥満または心臓疾患の発症を引き起こす恐れのある有害な脂肪が含まれているからだ。


マヨネーズ　

マヨネーズをつくるために必要なのは、植物油、卵、酢、スパイスのわずか4つの材料のみ。だが店で売られているマヨネーズのラベルは、サラダ用のソースというよりも化学の教科書に近い。さらに家庭でつくるマヨネーズはそのカロリーに問題があるとしたら、店で売られているマヨネーズのカロリーは、小さな問題の一つにすぎない


マーガリン　

CC0 / PIXABAY


実際のところマーガリンは、水や乳化剤、そして主に遺伝子組み換え大豆から得られる植物性脂肪を基につくられる人工脂肪だ。さらにマーガリンには、すでにお伝えしたように、コレステロール値を上げ、心臓病のリスクを高めるトランス脂肪酸も含まれている。

(以下略)　
画像の出典: pixabay [CC0]

これぞ、記者会見！：菅官房長官に特大ブーメランがクリティカルヒット

/ ＊政治経済, ユーモア, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　これぞ、記者会見！
　昨日の時事ブログに上がった「ええかげんにせ～よ」議事録隠し問題について、8日の菅官房長官の記者会見でも質問が飛びました。安倍総理の「獣医学部新設についての議事はすべてオープン」という答弁と、WG座長の「議事の一部を書かない」という説明の矛盾を、朝日新聞記者が粘り強く質問しました。
　が、菅官房長官は「昨日のWG八田長官の説明の通り」というばかりで、内閣改造後も相変わらずの、他人ごとのような逃げ口上。朝日記者は淡々と質問を続けます。「ある政治家は『政府があらゆる記録を国民に残すのは当然で、議事録は最も基本的な資料。その作成を怠ったことは国民への背信行為だ』という発言を本に記されていた。どなたかご存知ですか？」菅官房長官は「知りません。」朝日記者「それ、官房長官の2012年に書かれた著作です。」
　おみごと！「『当たらない』でお馴染みの菅官房長官に、特大ブーメランがクリティカルヒット」というBuzzap!さんのタイトルもまた効いています。こうしたスパイシーな質問で追い詰め、シッポを捕まえてこそ記者冥利だと思うのですが、ま、しかし実際は、司会者が打ち切りの助け舟を出し、食い下がる朝日記者の「今政府で起きていることと照らし合わせて忸怩たる思いとか、きちんと残すべきというお気持ちは？」との問いに菅氏は、うるさいハエでもはらうように、「私は残してると思います。」という異次元のご回答です。WGは議事録に「残さない」と説明してるって、さっき言ったじゃない？
　この日の会見では、菅官房長官は望月記者の質問に対して「ここは質問に答える場所ではない」とも言い放っています。（会見動画21:00～）確かに、一貫して丁寧に答える気がないな。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【特大ブーメラン】「当たらない」でおなじみの菅官房長官、ついに自分の過去発言がクリティカルヒット
引用元）
Buzzap 17/8/8
(前略)　

官房長官の記者会見でおなじみとなった東京新聞の望月記者が鋭く質問を投げかけますが、菅官房長官は「昨日八田座長らが説明したとおりだ」と繰り返し、議事要旨からの削除は「ルールに基づいて行った」と返答しました。ここで朝日新聞の記者が以下のように質問をして、問題のやりとりが行われます。


13:10〜　
記者「歴代の保守の政治家は歴史的検証に耐えられるようにということで、公文書の管理にはかなり力を入れてこられたと思う。ある政治家は『政府があらゆる記録を国民に残すのは当然で、議事録はそのもっとも基本的な資料で、その作成を怠ったことは国民への背信行為だ』と仰られているんですが、その発言を本に記されていた方がどなたかご存じですか？」

菅官房長官「知りません」

記者「それ、（菅）官房長官の著作に書かれているんですが、2012年に書かれた著作に表明されていた見解と、今政府で起きていることを照らし合わせて忸怩たる思いとか、やはりきちんと残すべきだというお気持ちにはならないんですか？」

加計学園の獣医学部新設に関して「すべてを公開している」訳ではなかったことが指摘されている文脈で、それでも必要な情報は公開していると繰り返す辺りは極めて菅官房長官らしい態度ですが、5年前の自分の放った言葉が特大のブーメランとなって自らに深々と突き刺さった形になりました。
画像の出典: pixabay [CC0]

人類は男のせいで絶滅する…男性の精子レベルの著しい低下がイスラエルの大学の大規模調査で確認

, / ＊社会, ライター・読者からの情報, 世界全体, 社会
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　まず最初のツイートが衝撃です。大阪府に住む平均年齢21歳の男子大学生60人のうち、58人に精子の奇形が見つかったというデータです。さらに、それを裏付けるように、イスラエルのヘブライ大学による大規模調査では「男性の精子数の減少は予想を超えたもの」であり、過去40年で「最大60％の減少」の可能性があるそうです。このデータに基づけば「2060年には、男性はほとんど全く生殖機能を持たないことになってしまう。」という事態に。
　「いったい男性の精子に何が起きているのか？」この問いかけに、In Deepさんは、「魚の生殖能力の減少」を示唆的に取り上げ、生活習慣などによるものではなく、もっと根本的な、地球環境まで汚染する文明社会に原因があると見ておられます。
　まのじはそれに同意しつつ、あわせて、これまで時事ブログ上で見てきた人口削減計画の甚大な結果であると思えてなりません。精子にこれほどのダメージがあるならば、卵子も無事であるはずはなく、絶滅は「男のせい」だけじゃない、人類の無関心のせいと言えそうです。けれども「もはや転換不能」と言われるIn Deepさんに、あえて異を唱えたい。天の助けを受けながらでも、人間は、何とか元どおりの美しい環境にできる！
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 

————————————————————————
人類は男のせいで絶滅する
転載元）
Sputnik 17/8/7
全世界の学者が警鐘を鳴らしている。出生率が減少し続けているのだ。研究チームが、再生産率減少の理由を明らかにした。海外メディアが報じた。　

スプートニク日本

専門家が男性の生殖機能の健康指標を分析し、不安になる結論にいたった。この４０年で精子の質が著しく悪化したのだ。これは、生殖機能に悪影響を及ぼす。

専門家は、精子の質低下の原因となりうるものは多いが、主な要因は生活様式にあると指摘。喫煙や肥満、アルコール乱用、有害な環境が、精子の質低下という影響につながっている。

(以下略)　

————————————————————————
男性の精子レベルの著しい低下がイスラエルの大学の大規模調査で確認される。論理的な観点からのみだと「西暦2060年に男性の生殖機能はこの世から消滅」する
転載元）
In Deep 17/7/31

・BBC


最近、イスラエルのヘブライ大学の大規模調査で、「男性の精子数の減少が予想を超えたものである可能性」を示す結果が発表されました。

欧米ではいろいろな形で報道されていまして、中には上の BBC のように「人類の絶滅」というような言葉を使うものもありますが、今回は、研究の内容を客観的に取りあげていた記事をご紹介します。

なお、今までも「男性の精子の数の減少」については、多くの研究があり、たとえば下は 2013年のフランスの研究です。

1989年-2005年までの精子数の減少（フランスでの研究より）　

・dailystormer.com


このように「 30％くらい減っている」というようなことが言われたりしていたのですが、今回のヘブライ大学の調査結果は以下のように「最大で60％の減少」という衝撃的なものです。

1973年から2011年までの精子数の推移（今回のイスラエルの研究）　

・academic.oup.com



まずは、記事をご紹介したいと思います。


Huge drop in men’s sperm levels confirmed by new study
The Conversation 2017/07/30

新しい研究によって確認された男性の精子のレベルの激しい低下

エルサレムにあるヘブライ大学の新しい研究によると、北米、ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランドの男性の精子数は 1973年から 2011年にかけて 50％ – 60％も減少していることがわかった。

このデータは 42,935人を対象に分析して得られたが、驚いたことに、アジア、アフリカおよび南米の男性では、精子数の低下は見られなかった。しかし、これらの地域からの収集データ数は限られている。

(中略)　

いったい男性の精子に何が起きているのか？

男性の生殖機能の異常の増加については、医学界には長年の懸念がある。そこには、精巣がんの増加などもあるが、男性の精子数の減少は、これらの増加と一致しており、この懸念に重みを加えている。

男性の生殖機能は、何らかの攻撃を受けており、近年その機能が急速に衰退している。

実際、精子数に関する現在のデータが論理的に帰結していくとすれば、2060年には、男性はほとんどまったく生殖機能を持たないことになってしまう。

なぜ、男性の生殖機能がこのようなことになっているのかについて明確な説明がされたことはないが、最も合理的な要因としては、環境の変化だと考えられている。

現在の研究では、男性の胎児は特に汚染物質への曝露の影響を受けやすいことを示唆している。胎児の早期に胎内で起きる事象は、成人になってから非常に重要な影響を及ぼす可能性がある。

(中略)　


» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0]

17/7/31 フルフォード情報英語版：西側の制度の破綻とその解決策

, , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　フルフォード氏は夏休み、とのことで、２週にわたって、現在までの「おさらい」レポートです。
　過去10年間に、フルフォード氏が様々な権力中枢から得た情報に基づき、「西側」の支配層を分析されています。氏の見解では、現在、世界権力の最上部の真空状態を狙って、欧州王室血族とグノーシスイルミナティが対立する中、中国が有利なカードを握っているとみています。支配層のグループと、国家単位の動きが並行して語られるので、理解が難しく感じられます。
　時事ブログからの、プーチンを中心にした世界「改造」の情報とは異なりますが、とは言え、日本の動向が大きな鍵であることは確かのようです。日本人の責任、大きいぞ？
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
西側の制度の破綻とその解決策
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 17/7/31
投稿者：フルフォード

読者へ
年次休暇の為、今回と次回のレポートは、私に予期せぬ出来事が起きて休暇を中断する事態にならない限り、事前に書かれたものとなります。

pixabay［CC0］


これまで、ちゃんと頭を使って考えてきた者にとっては、西側のリーダーシップと政府に深刻な欠陥があることは明白だ。ほぼずっと戦争状態にあり、1960年代後半から実質生活水準が低下してきた米国は特にそうだ。米国では、人口の10％未満しか議会やメディアを信頼していない状態に陥るほど支配階級が無視されている。支配階級の、私がハザールマフィアと呼ぶグループによるプロジェクトが不満の主な原因となっている。そのプロジェクトは、人類を奴隷にし、自分たちは神のような支配者になろうとするものだ。

米軍と政府機関のホワイトハットがこれを解明し、ドナルド・トランプは大統領として目に見える行動を取ってきた。 しかし、トランプは破産している企業の最高経営責任者（CEO）として就任したのだ。彼がどれほど懸命に努力しても、いつかやらねばならない不可避なことがある。それは正式なアメリカの破産宣言だ。米国は破産している。

米国の累積貿易赤字は10兆ドルを超えており、1976年以来、世界の貿易赤字を拡大している。さらに、米国政府には19.1兆ドルの負債があり、未払債務は128兆ドル。つまりそれは、米国のGDP18兆ドルの7倍になる。 これにより、完全子会社プエルトリコが債務残高1230億ドルでデフォルトした今年5月3日に、「株式会社アメリカ」政府も事実上破産した。
つまり、ドナルド・トランプがどんなにがんばっても、初の正式な倒産宣言なしには、米国の問題を解決することなどできないということだ。
しかし、米国の破産は他国の破産と同じではない。一例を挙げると、 倒産を宣告すると、米国は世界中に800箇所ほどある米軍基地を運営し続けることが不可能になる。

著者が、米国を破産させるというアジア人の考えに初めて賛同した10年前、米軍が派遣してきたエージェントは、米国の財政が打ち切られれば、米国はアジアへの中東の石油供給を断つと説明した。これにより、にらみ合いのこう着状態が数年間続いている。
世界で最強の国家間のこのようにハイレベルのにらみ合いに巻き込まれるようになったおかげで、著者は惑星地球を支配している者を直に見ることができた。 以下の情報は、CIA、NSA、P2フリーメーソンロッジ、MI6、アジアの秘密結社などの情報源との10年間に及ぶ会談に基づいている。


» 続きはこちらから
画像の出典: Author:L26

［情報速報ドットコム］【必見】報道ステが森友問題を特集！判明した８億円値引きメモ、詳細な交渉記録！

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　報道ステーションが独自取材で、国有地８億円値引きの手段を模索するような「打ち合わせメモ」を見つけました。
　この打ち合わせは、2016年3月30日時点のもので、籠池夫妻、顧問弁護士、設計会社、施工会社でなされたようです。以前に菅野氏が「キアラ設計も藤原工業も酒井弁護士も（略）国有地をできる限り安く買えるようにと、ビジネススキルゼロの籠池に代わってお膳立てしとるのよ」とツイートされていた、まさにそのような現場かもしれません。メモには「大阪航空局も同意」という記述や、航空局や財務省側からの値引きに向けたストーリーとして「調査ではわからなかった内容で、瑕疵を見つけていくことで、価値を下げていきたい」という、実にマメマメしいアドバイスも記録されています。実際、敷地内のありえない地層からゴミが出たという騒ぎは、このアドバイス通りの成り行きでした。これまでの、国側が関与しているという疑惑を、いっそう補強するメモと言えます。
　改造内閣、「力強く前進」しなくていいから、山積みの疑惑に取り組んでおくれ～。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
新たなメモ見つかる、森友土地値引き
配信元）
DailyMotion 17/8/3


————————————————————————
【必見】報道ステが森友問題を特集！判明した８億円値引きメモ、詳細な交渉記録！政府は回答無し
転載元）
情報速報ドットコム 17/8/4
(前略)　

８月３日夜に放送されたテレビ朝日系の報道ステーションで、森友学園問題を大々的に取り上げていました。特に報道ステーションが注目していたのは、先日になって判明した交渉記録の音声データとメモの存在です。

この音声データとメモには籠池前理事長と国側の値引き交渉が記録されており、大阪航空局や財務省も関与していたことを示す内容となっていました。

森友学園問題では国有地の価格が不自然に値引きされた件が最大の問題となっていますが、その値引き行為に何らかの影響を与えたかもしれないということです。

報道ステーションが関係者に取材したところ、大阪航空局などは回答しなかったと報じられています。

メモでは工事関係者らと籠池前理事長が値引きに向けて段取りを打ち合わせした経緯も書いてあり、非常に重要な証拠のひとつになると言えるでしょう。

(中略)　




(中略)　

1 … 588 589 590 591 592 593 594 595 596 597 598 599 600 601 602 603 604 605 606 … 612