アーカイブ: アメリカ情勢

トランプがカナダとグリーンランドを欲しがる理由 〜 カナダとグリーンランドを併合することで、北極海航路の大半を手にすることができる米国

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドナルド・トランプ次期大統領は「カナダがアメリカの51番目の州になる」という発言を繰り返しているのですが、今度は「アメリカには国家の安全保障上、グリーランドが必要だ」とグリーンランドの獲得に意欲を示しています。
 なぜ、トランプがカナダとグリーンランドを欲しがるのかという理由を、スプートニクは『北極圏を中心とする地図』で示しています。「海域の大半はロシアが管理しており、残りはほぼカナダとグリーンランド、米国はごく一部しか管理していない。従って、米国はカナダとグリーンランドを併合することで、北極海航路の大半を手にすることができる。」ということのようです。“続きはこちらから”のツイートを見れば一目瞭然です。
 また、グリーンランドには「金、銀、銅、ウラン鉱床が豊富で、領海には膨大な石油が埋蔵されている」ということで、次期副大統領のJ.D.ヴァンスは、“アメリカの安全保障を強化し、素晴らしい天然資源を開発してゆく真の機会が、私たちにはあると思います。”と言っています。
 グリーンランドはデンマークの自治領です。グリーンランド自治政府やデンマーク政府は「売り物ではない」と反発しています。
 RTの記事によると、トランプ大統領が就任後すぐにデンマークとの協議を開始できるように、米国がデンマークからグリーンランドを買収する交渉を承認することを目的とした法案が米国下院に提出されたとのことです。
 マイク・ウォルツ次期国家安全保障担当補佐官は、「トランプ大統領は常に、あらゆる選択肢をテーブルの上に置いておくつもりだ。」と話し、軍事的・経済的圧力を行使することを否定していません。
 バイデンからトランプに代わってもアメリカのジャイアニズムは少しも変わらないようです。フルフォード氏は「トランプは、腐敗した米国政府株式会社を北米合衆国共和国へと置き換える意思を明確にしている。」と言っており、確かにこうした方向に進んでいることが分かります。
 しかし、トランプとその背後に居る連中では、腐敗した「米国政府株式会社」を腐敗した「北米合衆国共和国」へと置き換えるだけで、第三次世界大戦の脅威が増えるだけのような気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏の同盟者、グリーンランド購入法案を準備
転載元)

米下院共和党は「グリーンランドを再び偉大にする法案」を提出した。

FILE PHOTO © AP / Felipe Dana

ドナルド・トランプ次期大統領の共和党支持者が、米国がデンマークからグリーンランドを買収する交渉を承認することを目的とした法案を米国下院に提出した。

グリーンランドの独立派指導者は、トランプ大統領が軍事的買収を否定しなかったことを受け、「話し合う用意がある」と述べた。

アンディ・オグルス下院議員が月曜日に提出し、10人の共同提案者が賛同したこの法案は、トランプ大統領が就任後すぐにデンマークとの協議を開始できるようにするものだ。

「議会は大統領に対し、2025年1月20日東部標準時午後12時1分より、グリーンランド購入についてデンマーク王国との交渉に入るよう求める権限を与える」と法案には記されている。

この提案は、トランプ大統領がグリーンランドをアメリカの一部にすることに再び関心を示したことを受けたもので、国家安全保障のために「絶対に必要」だと呼び、この目標を達成するために軍事的・経済的圧力を行使することを否定しなかった。「デンマークが(グリーンランドに)法的な権利を持っているのかどうか、国民は本当に知らないが、もし持っているのなら、われわれが必要としているのだから、放棄すべきだ」と、トランプ大統領は先週述べた。

グリーンランドのムテ・エゲーデ首相は先週、同島がデンマークから独立する野心を改めて表明し、グリーンランド人はデンマーク人にもアメリカ人にもなりたくないと強調した。エゲーデ首相はまた、トランプ大統領と「話し合う」用意があることを表明し、グリーンランドを獲得するための武力行使を否定しないトランプ大統領の姿勢は「本気」だと認めた。

グリーンランドは大西洋と北極海に面する世界最大の島である。19世紀初頭から1950年代まで、デンマークの完全な支配下にあった。第二次世界大戦中、デンマークがナチス・ドイツに占領された後、アメリカが占領した。現在、島には米軍基地と弾道ミサイルの早期警戒システムが置かれている。

1979年に自治権が認められ、最終的には2009年に住民投票が可決されれば独立を宣言できる権利を得た。「独立への願い、自分の家に住みたいという願いは、おそらく世界中のすべての人が理解していることだろう」とエゲーデは強調し、独立投票は「近いうちに行われるだろう」と付け加えた。

グリーンランドは人口5万7000人足らずで、80%が氷に覆われているが、金、銀、銅、ウラン鉱床が豊富で、領海には膨大な石油が埋蔵されていると考えられている。

米調査会社パトリオット・ポーリング社の最近の調査によると、グリーンランドの人口の約57%がトランプ大統領の提案を支持している。この世論調査は416人の回答者を対象に、次期大統領の息子であるドナルド・トランプ・ジュニアが「個人的な日帰り旅行」でグリーンランドを訪れていた今月初めに実施された。

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[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発、その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある

 Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics(アークトゥルス・セラピューティクス)社の日本における足場と言えます。
 In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
 記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「(大手製薬会社が)撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります
 ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元)
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」

アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA (アメリカ食品医薬品局)により承認されたことが報じられています。

興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、

「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」

となっていることです。

わざわざ「パンデミック」と付けている

記事は以下のように書かれています。

商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局(FDA)が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。

ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。

businesswire.com


ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
(中略)
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。

ネイチャー・コミュニケーションより

フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。

nature.com


要するに、「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ということになりそうです。
(中略)

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CNBCのリック・サンデリ氏「世界中で金利が上昇している中で言えることは、米国は巨額の財政支出の問題を抱えているということです。」、億万長者のポール・チューダー・ジョーンズ氏「我々は35兆ドルの借金を抱えています。税収は5兆ドルです。…そして、赤字は2兆ドル、今も2兆ドルです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「FRBが利下げしたが、金利を高くしないと米国債が売れない状況」というのは見事な要約ですね。金は1%近く上昇、最高値を更新。銀は3%近く急騰し、35ドル台に乗せた。一方、金利は上昇を続け、10年債利回りは4.2%を超えた。
 CNBCのレギュラー・コメンテーター、リック・サンデリ氏は、“世界中で金利が上昇している中で言えることは、米国は巨額の財政支出の問題を抱えているということです。中国、EU、米国など、世界中の国々が国債を発行しており、競争が起こっています。つまり、現在進行中の大量発行に十分な需要を見出すためには、投資家の関心を集めるような適切な利回りを見つけなければならないのです。”と話しています。
 二つ目の動画で、アメリカの資産運用会社チューダー・インベストメント・コーポレーションの設立者で、1987年10月19日のブラックマンデーを正確に予測した億万長者のポール・チューダー・ジョーンズ氏は、“確かに市場は彼(トランプ)が勝つと言っています。…まずは現在の状況を整理しておくことが重要です。そして、今私たちがいるのは、アメリカの歴史のなかでも信じられないような瞬間なのです。…連邦政府レベルのGDPに対する債務残高は、わずか25年間で約40%からほぼ100%にまで増加しました。…そして、それは明らかに永遠に続くことはできませんし、続くこともありません。…考えてみてください。我々は35兆ドルの借金を抱えています。税収は5兆ドルです。…そして、赤字は2兆ドル、今も2兆ドルです。…問題は、この選挙後、アメリカ、アメリカの債券市場でミンスキー・モーメント(好調な経済において、それまで見えていなかったリスクが表面化し、資産価格が急落する瞬間)が起るかどうかです。…私は明らかに、これからは債権を保持するつもりはありません。そして、私は債権の長期債を空売りするつもりです。なぜなら、完全に間違った価格だからです。”と話しています。
 そして、次の動画で「私は金をロングで保有しています。ビットコインもロングで保有しています。…コモディティをロングで保有しています。」と話しています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。フィナンシャル・タイムズに掲載された経済学者のモハメド・エラリアン氏の記事『なぜ西側は金価格の上昇により多くの注意を払わなければいけないか』を紹介しています。
 モハメド・エラリアン氏は、以前、国際通貨基金(IMF)の副専務理事を務め、オバマ大統領や米財務省の顧問を務めていた主流派の人物だということです。
 ジャーナリストのベン・ノートン氏は、“モハメド・エラリアン氏はこの記事の冒頭で、過去1年間、金の価格に奇妙なことが起こったと指摘しています。…通常、インフレ率が高いときは、金はインフレヘッジとなるため、金価格は上昇する傾向があります。…しかし、インフレ率が低下しているにもかかわらず、金価格は上昇を続けています。…BRICS諸国や、脱ドル化に関心を持つBRICS加盟に関心を示す国の中央銀行が、金の大量購入を進めているのです。…また彼は、約80年間、国際的な枠組みの中核となってきたドルベースの決済システムに代わるシステムを、多くの国が模索していることを認めました。”と話しています。
 最後の動画は、アラン・グリーンスパン元連邦準備制度理事会議長の2011年の発言ということらしい。「アメリカ合衆国は、どれだけの債務も返済できます。なぜなら、我々はいつでもお金を印刷して、それを行うことができるからです。だから、デフォルトの可能性はゼロです。」と言っています。
 それはそうですが、代わりにハイパーインフレが起こり、人々の生活が破綻します。こうなると革命が起こり、富を再分配して経済を再起動しなければならなくなるわけですが、このチャンスを狙って支配層は「グレートリセット」を受け入れさせるつもりなのだと思います。
 しかし、キンバリー・ゴーグエンさんはそうはさせないと言っています。さて、どうなるのかは全く分かりませんが、我が家の生活はコロナパンデミックの前後でほとんど何も変わりませんでした。むしろ、いろんなレベルで良くなったと言えます。
 金融の混乱も、普通に生きている人たちにはほとんど影響がないというのが理想です。キンバリーさんはその為に頑張っているのだと思いますが、普通に暮らすには、食料の備蓄など、コロナパンデミック以上の準備が必要だと思っています。
(竹下雅敏)
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日本被団協がノーベル平和賞を受賞、驚きと喜びの声が上がる一方、 ロシアに「核兵器を使わせない」ために日本が政治利用された疑念 / ロシアの核の脅威を誘発しているのは誰か

 10月11日、日本原水爆被害者団体協議会(被団協)がノーベル平和賞を受賞したと発表されました。被団協の方々や広島や長崎の市井の人々からも驚きと喜びの声が上がりました。ノーベル委員会からは「広島と長崎の原爆を生き抜いた被爆者は核のない世界の実現に向けた運動や、目撃者の証言を通じて“核兵器が二度と使われてはならない”と訴えてきました」「身体的な苦痛や、つらい思い出にもかかわらず被爆者全員が犠牲を伴った経験を生かして、平和への希望と誓いを醸成してくれたことをたたえます」と賛辞が送られました。その表明には強く同意するものの、違和感もありました。
 少し前、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所が「ノーベル委員会は今年の平和賞授与を見送るべきだ」と提案していました。世界でかつてない激しい戦闘や殺人が続いている中、「該当者なし」の判断は「現在の世界政治の欠陥」への「非常に強いメッセージになる」との理由からでした。
 しかし大方の予想に反して日本の被団協が受賞し、米エマニュエル駐日大使は、すぐさま「核兵器は二度と使われてはならない」とSNSで祝意を述べ、ウクライナ外務省は「ロシアは核の脅しをやめなければならない」とコメントしました。
 これに先立つ9月25日、プーチン大統領が世界情勢の急速な変化を受けて、核兵器使用に関するドクトリン(基本原則)の改定を発表し「ロシアが通常兵器による攻撃を受けた場合、核兵器を使用する可能性がある」と西側諸国に対し警告していました。この時さらに日本を念頭に置いたものと思われる「非核保有国による、核保有国の参加または支援を受けたロシアへの侵略は、ロシアへの共同攻撃と見なす」とも述べています。この流れを受けて西側メディアは「核の脅威を仕掛けるロシアのプーチン大統領」と言い募り、これに対する牽制にノーベル平和賞が政治利用されたのではないかという疑念がネット上でも散見されました。被爆者の願いを愚弄するだけでなく、日本とロシアを無益な敵対に巻き込むものです。ロシアの核攻撃を誘発させているのは誰かを伝えないのは、西側メディアのいつもの手口です。
(まのじ)
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自分たちの計画を実行するためにトランプ陣営に潜入し、トランプを勝たせようとする者たち 〜 イーロン・マスクを含め、トランプ陣営の副大統領候補J.D.ヴァンスの周りにいる者たち、トランプ支持を表明、寄付もしているシリコンバレーの主要投資家たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年10月9日の記事で、元イスラエル軍情報部隊に所属していた独立系ジャーナリストのエフラット・フェニグソン氏は2023年10月7日のハマスによる「アル・アクサ洪水作戦」について、“私は25年前、イスラエル国防軍の諜報部隊に勤務していました。イスラエルが、何が起こるかを知らなかったはずがない。…私にとって、この奇襲攻撃は計画された作戦のように思えます”と話していたことをお伝えしました。
 エフラット・フェニグソン氏はエドワード・ダウド氏のことを、“最も有名なのはブラックロックのポートフォリオマネージャーとして10年間にわたり140億ドルの成長株ポートフォリオを管理したことです”と紹介しています。
 時間のない方は、最初の4分弱の動画だけでもご覧ください。
 エフラット・フェニグソン氏が「私は最近、イーロン・マスクが白馬の騎士として、まさにそのように仕組まれているように感じます」と話すと、エドワード・ダウド氏は、“クラウス・シュワブ、ハラリ、ビル・ゲイツなどを見ていると、まるで007の悪役映画から出てきたような気がしました。彼らはまるで風刺画のようでした。もし私が、影で糸を引く極悪非道の天才なら、007の悪役を祭り上げておいて、後で叩き潰し、輝かしい美男美女を前面に出して、自分の真の計画を実行に移すだろう、と自分の中で考えていました。1年前にそう言いました。…エリート層は、このポピュリズムの勢いが強すぎて、もはや抑えきれないのではないかと恐れているように感じました。だから、それを打ち負かすのではなく、潜入するのです。そして、自分たちの計画を通すためには、MAGA、つまりポピュリスト運動を御する必要があるのです。どうやって? トランプを勝たせるのです。…別にトランプがグルだと言っているわけではありませんが。ご存知のように、彼に悪知恵を吹き込むような人間を周りに置くのです。そうすれば、計画は実行されるのです。”と話しています。
 イーロン・マスクを含め、トランプ陣営の副大統領候補であるJ.D.ヴァンスの周りにいる人たちに注意をしなければならないわけです。
 9月26日の記事で調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏を紹介しました。彼女によればJ.D.ヴァンスは、パランティア・テクノロジーズの創業者で現会長であるピーター・ティールの弟子なのです。
 パランティア・テクノロジーズは、CIAに代わって一般のアメリカ人を対象に、数十年にわたってオンライン活動に基づいたプロファイリングを行ってきた政府請負企業です。
 PayPal Inc.の創業者はピーター・ティールとイーロン・マスクなので、この二人は友人です。「反トランプの急先鋒」だったJ.D.ヴァンスとトランプの橋渡しをしたのはピーター・ティールでした。
 シリコンバレーの主要投資家らがトランプ支持を表明し、寄付もしていることから、エドワード・ダウド氏はこのような人達に注意するように言っているわけです。
(竹下雅敏)
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