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グローバリゼーションがもたらす未来とは 〜 満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた「ロボット人間」の誕生

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきたもので、グローバル企業や銀行が政府を支配している。このシステムはドルによって補助され、大企業の保護を保証する一方で、小規模で分散したビジネスや産業を組織的に排除するもの”でした。
 このグローバリゼーションというトップダウンの専制政治に対する解毒剤がローカリゼーションであり、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”だということでした。
 今回の記事は、グローバリゼーションの未来がどういうものかを、分かりやすく説明しています。“資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない”のは当然で、現在の金融システムは、銀行から誰かがお金を借りることでお金が生み出される方式になっています。ところが債務は複利で膨らみます。地球の資源は有限なので、指数関数的に無限に膨らんでゆく債務の返済は不可能であり、地球規模のネズミ講は破綻することが運命づけられています。
 記事によれば、“システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていたが、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていた。FRB はすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくしてCOVIDが発生しロックダウンが行われた。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ”というのです。
 ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた。ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれた。これは経済分野での制御解体に等しいと説明しています。
 COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模なヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与える。ハイパーインフレを抑え込む手段として用いるのが、「持続可能な消費」と「地球の保護」を口実に、“政府が、ユーザーがいくら使えるか何に使えるかを決めるプログラム可能なデジタル通貨”だというのです。このようにして、世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現する。
 この世界がどのようなものかは、記事の「メタバースの未来」以降を読めば良く分かる。肉は昆虫か人工肉でいい、一日中ゲームをやって遊んで暮らしたいという人たちは、この世界で「何も持たずに幸せになる」ことができます。「満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた、偽物の食品を楽しんで、幸せになってください。」ということらしく、こうした人たちをヒトラーは「ロボット人間」と呼んだようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「権威主義的な新常識」に代わるもの。ローカライゼーションとローカル・フューチャー
引用元)
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳
(前略)
6月20日に「ワールド・ローカライゼーション・デイ」が開催されます。非営利団体LocalFuturesが主催するこのイベントは、2020年に始まり、サプライチェーンをローカライズし、自然やコミュニティとのつながりを回復する必要性に焦点を当て、毎年世界中から人々が集まります。
(中略)
ヘレナ・ノーバーグ=ホッジが設立したローカル・フューチャーは、私たちに、食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、私たちが日用品に使うお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界を想像するように促しています。

私たちが苦労して稼いだお金がすぐに遠い企業の本社に吸い上げられるのではなく、地元の企業が十分かつ有意義な雇用機会を提供することを想像してほしい。

この点では、小規模農家が鍵となる。小規模農家は、地域の市場やネットワーク、短いサプライチェーン、食料主権、より多様な作物システム、より健康的な食生活に不可欠です。そして彼らは、地球の裏側にいる大企業や機関投資家、株主の利益よりも、地域社会の食糧需要に応える傾向がある。
(中略)
資本主義の終盤戦

資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない。このことは、以前から明らかであった。余剰価値が不足する前に、抽出できる余剰価値は限られているのだ。

歴史家のLucianaBohneは、COVID以前から、資本主義の存続に必要な最低許容量である3%を大きく下回る不十分な成長があったため、経済の一部の閉鎖がすでに起こっていたと指摘している。数十年にわたる労働者への攻撃と法人税の引き下げにもかかわらず、である。

システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていた。労働者の賃金が圧迫される中、消費者需要を維持するために信用市場が拡大し、個人債務が促進された。金融商品(デリバティブ、株式、負債など)と投機資本主義が後押しされ、金持ちは利益を蓄えて金で儲けることができるようになった。また、非生産的なレンティア資本主義の拡大や、納税者の好意による株式買い戻しや大規模な救済措置も見られるようになった。

さらに、資本主義では、一般的な利潤率は時間とともに低下する傾向もある。作家のテッド・リースによれば、1870年代に43%あった利潤率は、2000年代には17%に低下しているという。

2008年の金融クラッシュは巨大だった。しかし、2019年後半には、さらに大きなメルトダウンが迫っていた。多くの企業が十分な利益を生み出せず、回転率の低下、マージンの圧迫、限られたキャッシュフロー、高レバレッジのバランスシートが蔓延していた。事実上、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていたのです。

ファビオ・ヴィギ(批判理論教授)は、2019年後半、スイス国際決済銀行、ブラックロック(世界最強の投資ファンド)、G7の中央銀行、有力政治家などが、差し迫った大規模な金融メルトダウンを回避するために密室で取り組んだことを説明する。

FRBはすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくして、COVIDが発生し、ロックダウンが行われた。ロックダウンが行われたから株式市場が崩壊したのではない。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ、とヴィギは主張する。

80歳以上の高齢者と慢性病患者を主な対象とする病原体との戦いと称して世界経済を閉鎖することは、多くの人にとって非論理的に思われたが、ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた(COVIDの救済)。Vighiは、ロックダウンは経済活動を抑制し、それによって物理的な経済において新たに印刷された貨幣(信用)に対する需要を取り除き、「伝染」を防ぐことができると述べている。

ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれ、COVID以前の経済の大部分は閉鎖された。これは、アマゾン、マイクロソフト、メタ(フェイスブック)、オンライン決済部門など、「ニューノーマル」のあり方を決定づけたプラットフォームがこれらすべての勝者となる一方で、経済の一部を制御下においた解体に等しいものであった。

現在、私たちが目の当たりにしているインフレの高まりは、完全に回避可能なウクライナ紛争が原因だとされています。自国の経済を崩壊させ、人口の大部分を貧困化させたいのであれば、これは良い方法かもしれません。

しかし、COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模な「ゴーイングダイレクト」ヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与えるものでした。

今後、同様の異常な金融政策(ロックダウン)が行われる可能性は否定できない。おそらく別の「ウイルス」を口実に、あるいは「気候の非常事態」による人間活動の抑制という考えに基づいて行われる可能性もある。インフレを抑えるために金利を上げると、負債で膨れ上がった金融システム(膨張したネズミ講)を急速に崩壊させ、経済全体を崩壊させる恐れがあるからだ。


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ノーム・チョムスキー氏「政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です」 ~鍵となる小規模農家

竹下雅敏氏からの情報です。
 「グローバルからローカルへ」と題してノーム・チョムスキー氏は、“政治体制は事実上1%の人々によって所有されています。…グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきました。…今こそ、企業のグローバリゼーションを推進する政策に終止符を打つときです。…基本的なニーズを満たすために地域経済を強化し、多様化させることが基本的に重要です。”と言っています。
 その「ローカリゼーション」とは、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”であり、“私たちが苦労して稼いだお金がすぐに遠い企業の本社に吸い上げられるのではなく、地元の企業が十分かつ有意義な雇用機会を提供する”経済モデルなのです。
 “この点では、小規模農家が鍵となる。小規模農家は、地域の市場やネットワーク、短いサプライチェーン、食料主権、より多様な作物システム、より健康的な食生活に不可欠だ。”と言っています。
 地方のことは、そこに住んでいる人たちが一番よく知っているのです。多様性を維持した美しい世界では、その場所に住む人たちが様々な事柄を判断し、決定する必要があるのです。世界政府ではなく各国に主権があり、中央集権ではなく地方分権が本来の姿であるべきなのです。
 “政治体制は事実上1%の人々によって所有されている”のですが、それは富が事実上1%の人々によって所有されているからです。こうした略奪経済の根幹にあるのが「株式会社」であり、その中枢が中央銀行なのです。
 「株」を取得することで自分は何も生み出さないのに、誰かのお金を略奪する人が豊かになるのではなく、真面目に働いている人が豊かになる世界であるためには、犯罪で得た収入は没収される必要があります。そのためには、情報の全面開示と不正を許さない新金融システムが不可欠なのです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 
 

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ロバート F. ケネディ Jr.によるビル・ゲイツのワクチン・アジェンダ徹底検証、裏のイルミナティNo.2のクラウス・シュワブの巨大な影響力と世界経済フォーラムに関連しているシュワブのファミリー

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“ロバートF.ケネディJr.は、ワクチンに関する啓発活動の最前線に立って活動し続けており…ビル・ゲイツによるグローバリズムのワクチン・アジェンダを徹底的に検証しています。”と言っています。
 ビル・ゲイツにとって、ワクチンとは福祉という形をとった戦略であり、マイクロソフトのグローバルなワクチンIDプロジェクトを含み、“このプロジェクトによってビル・ゲイツは国際的医療政策を独裁的に支配できるようになります(1分11秒)”と言っています。
 ビル・ゲイツは慈善活動という形式を利用してWHO、ユニセフ、GAVIワクチンアライアンス、PATH財団を管理し、さらにコロナウイルスワクチンの開発を促進するため、12の製薬会社に5000万ドルを寄付しているということです。
 次の動画では、トランプ大統領が、“WHOはコロナ危機管理に失敗した”として、WHOへの拠出金の停止を発表したことから、ビル・ゲイツがWHOへの最大の寄付者となったこと、ビル・ゲイツは米国の中央保健官庁であるCDC財団への大口寄付者でもあることから、“WHOとCDCはゲイツのワクチン帝国のマーケティング拠点となっている(1分27秒)”と言っています。
 FacebookとGoogleはワクチン情報を検閲するために、PolitiFactという「ファクトチェッカー」を雇いましたが、PolitiFactはゲイツ財団の助成によって創設された(3分40秒)とのことです。このようにして、“ビル・ゲイツは公共のメディアやソーシャルネットワークを金で支配下に置き、ワクチン接種報告に対する検閲を金で操作しています”と言っています。
 ここまではロバートF. ケネディJr.による「ビル・ゲイツによるグローバリズムのワクチン・アジェンダ」の検証です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事は、パンデミックに関する何もかもの背後に「世界経済フォーラム」がいるというもの。“バイデン、トルドー、アーダーン、メルケル、マクロン、ドラギ、モリソン、習近平の共通点は、厳しいロックダウンを課した国や、自身の国家の法律を無視した人たちだが、彼らは全員、世界経済フォーラム(WEF)に関連しているクラウス・シュワブのファミリーだ”ということです。
 クラウス・シュワブがこれほど大きな影響力を持っているのは、彼が裏のイルミナティ(ブラックサン)の頂点(No.2)にいたからです。クラウス・シュワブのファミリーはイルミナティのメンバーであるか、過去にメンバーだったと見て良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロバートF. ケネディJr. :「ビル・ゲイツ」グローバリズム独裁のワクチン・アジェンダ
配信元)
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ビル・ゲイツによるグローバルメディアと検閲のコントロール
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カナダで繰り広げられている“シュワブのグレート・リセットのための死闘” 〜 予断を許さないディープステートと地球同盟(アース・アライアンス)の戦い!

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月20日の記事で、オーストラリアの首都キャンベラの抗議デモで指向性エネルギー兵器が使用されたことをお伝えしました。冒頭のツイートによると、カナダの首都オタワでも長距離音響装置(LRAD)が目撃されたということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。2月14日の記事で世界経済フォーラムの創設者・会長のクラウス・シュワブは、「私はトルドー首相のレセプションに出席しました。彼の内閣の半分、あるいは半分以上が実は世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーであることを知りました。」と言っていたことを紹介しました。
 このクラウス・シュワブの発言について、「カナダ議会の議長が、世界経済フォーラムのアジェンダに賛同するカナダの政治家は誰かと質問された。議長はおどおどし、音声が聞こえないと言って質問を却下した。」ということです。
 2月19日の記事で、クリスティア・フリーランド副首相兼財務大臣は、“フリーダム・コンボイに寄付した個人および法人の情報は、銀行と共有し、すでに口座凍結を行い、今後さらに進める。トラックが抗議に使用された会社の法人口座を凍結する。車両保険も停止。脅しではなく実行する。資金の流れも何を計画しているかも把握している”とカナダ国民を脅迫していたことをお伝えしました。
 そのクリスティア・フリーランドは、“ヤンググローバルリーダーの卒業生でもあり、シュワブに忠誠を誓っている”とのことです。恐らく、先のカナダ議会の議長も同じなのでしょうね。
 ツイートには、“クリスティア・フリーランド副首相は、市民的自由の抗議行動を絶対的に破壊・粉砕し、すべての反対勢力を排除できるようにするために、「緊急事態法」の一環として導入された侵襲的な金融モニタリングシステムを恒久化するつもりだ”とあります。
 いくら何でもやり過ぎだと思うでしょうが、“これは、シュワブのグレート・リセットのための死闘”なのです。これはカナダ政府と平和的な抗議者の戦いではなく、ディープステートと地球同盟(アース・アライアンス)の戦いだからです。
 J Sato氏のツイートの、「元連邦警察官でフリーダム・コンボイ発起人の1人」という男性は、中国共産党の工作員のようです。「銃と警棒で武装した警察」はカナダ政府が投入したもの。しかし、「皆一様に制服の肩にある警察官番号と氏名の部分を隠している」警察は、地球同盟(アース・アライアンス)の部隊です。
 私の調べでは、クリスティア・フリーランドは既に処刑され消えているようです。しかし、現在の情勢は双方互角であり予断を許しません。
(竹下雅敏)
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配信元)





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ぴょんぴょんの「パンダ・リークス」 〜自然保護団体の顔をした、自然破壊団体

 今回は、パンダの皮をかぶった詐欺師の話です。
 ぜひ、映像配信「家族の絆 〜夫婦(95):グローバリズム〜」をご覧になって、この世界がとことんグローバリズムにむしゃぶりつくされていることを知ってください。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「パンダ・リークス」 〜自然保護団体の顔をした、自然破壊団体


いわくつきの「WWF黒書―世界自然保護基金の知られざる闇」という本


いい本に、出くわした。

何ていう本?


WWF?

World Wide Fund for Nature (世界自然保護基金、略してWWF。
世界最大規模の自然環境保護団体である国際NGO。」(Wiki)
絶滅の危機に瀕した動物の保護や、環境保全活動を行なっている、が・・。

Wikimedia_Commons[Public Domain]

が・・・?
この本、「白書」じゃなくて「黒書」ってのが、気になるよ。

だろ? おれも気になったので、アマゾンを見たら、新刊はなくて中古しかない。

2015年出版、だから?

残念・・と思ったら、他のネット通販ですぐに新刊が手に入った。

どうして、アマゾンには新刊がなかったんだろう?

それは、この本がいわくつきだからだ。

いわくつき?!

実はこの本、オリジナルはドイツで出版されたが、まもなくドイツのWWFから発売禁止の訴訟を起こされた。と同時に、書店やAmazonに取扱いを中止するよう圧力がかけられた。

Author:チニアン[CC BY-SA]

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