アーカイブ: ドナルド・トランプ

ロスチャイルド家によって支配されている北朝鮮/瀋陽軍区 / イヴァンカさんとクシュナー氏について / キッシンジャーの指示に従っているかつてのネオコン / トランプ政権に送り込まれている人物 / 混乱の原因

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートでは、北朝鮮問題の主役がフランスのロスチャイルド家だと言っています。時事ブログではシリアの問題も北朝鮮問題も、ともに背後にいるのはロスチャイルド家だと言っているので、ここの部分は見解が一致していると思います。
 ただ、引用したレポートの残りの部分は、私の考えとは全く異なります。レポートではロスチャイルド家が自らの傀儡であるキム・ハンソル氏を金正恩の代わりに置き換えたいために今の混乱が起こっているとしていますが、私にはどうしてもそのようには思えません。私の考えでは、金正恩こそロスチャイルド家の傀儡です。
 明治維新以降、日本は実質的にロスチャイルド家によって支配されてきました。平成以降はロックフェラーの支配が強くなりましたが、リーマンショックでロックフェラー家が没落してからは、やはりロスチャイルド家のコントロール下にあったと考えています。満州国は日本が作った国ですが、大陸への進出はロスチャイルド家の思惑に沿ったものと考えられます。瀋陽軍区にはイスラエル企業が沢山進出しており、将来のユダヤ人の避難場所として準備されているということでした。そのイスラエルはロスチャイルド家のポケットマネーで作られた国です。これらのことを総合すると、北朝鮮という国家がロスチャイルド家によってコントロールされていると考えるのが、最も自然だと思います。
 むしろ、金正男氏暗殺事件によって、本来なら北朝鮮の後ろ盾であった中国やロシアまでも敵に回し、プーチン大統領、習近平氏はもちろん、トランプ大統領までも、金正恩が北朝鮮の指導者として、もはやふさわしくないと考えるに至ったと思います。
 次の記事は、フランスのロスチャイルド家が政府によって告発されたというもので、これらの情報から、今の戦いが本質的にロスチャイルド家との戦いであるという、これまでの私の主張はある程度納得してもらえるのではないかと思います。
 以降の記事は、フルフォードレポートに限らず、あらゆる情報が今や混乱していることを示すものです。ネット上では、トランプ大統領は深層国家に絡め取られ、娘のイヴァンカさんの夫であるジャレッド・クシュナー氏がトランプ大統領を操っているという論調が多く出ています。
 今やクシュナー氏はネット上では完全に悪魔化されており、モサドの工作員であるとか、シオニストであるとか、悪魔崇拝者であるとか、様々な言われ方をしています。しかし、私が何度調べても、これらのいずれでもありません。敢えて言えば、フリーメイソンであるとは言えると思いますが、イルミナティではありません。まして悪魔崇拝者ではありません。イヴァンカさんもクシュナー氏もいまだに魂が残っていることが、悪魔崇拝者では無い証拠です。
 櫻井ジャーナルの記事は、以前に取り上げましたが、デビット・ペトレイアスとその子分のマクマスターは、ともにネオコンということになっています。確かに、5年前ならこう言ってよかったと思いますが、今では彼らはヘンリー・キッシンジャーの指示に従っており、ネオコンと考えるのは間違いだと思います。
 キッシンジャー氏が、今や全く過去とは異なる動きをしているように、これらの人物も過去には様々な悪事に手を染めていたと思いますが、現在は違う動きをしていると見た方が良いと思います。
 トランプ政権には様々な人物が送り込まれています。マイク・ペンス副大統領はバチカンの代理人、スティーブン・バノンはイエズス会の工作員、ウィルバー・ロス商務長官はロスチャイルドの代理人、ニッキー・ヘイリー国連大使はモサド工作員といったところです。
 ロスチャイルド家にフランシスコ法王とエリザベス女王が加担する事で、今の混乱が造り出されているというのが、本当のところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(5/1)
(前略) 

フランスのロスチャイルドが最近の米国と北朝鮮の間の戦争を引き起こそうと努力している主役である。それはフランス・ロスチャイルド家が北朝鮮の強硬派金正雲を彼らが支配する偽の金漢率に置き換えたいからである。それが、彼らが最近、金正雲の兄弟で金漢率の父親である金正男と主張する男の殺人を演出した理由です。中国政府情報源、日本軍情報機関とアジア秘密結社の情報源はすべて、最近マレーシアで殺された金正男は本物ではなく、また暗殺と思われる直後にユーチューブに登場した金漢率も偽物であることを確認している。金正男とその息子は中国内の安全な場所にいると中国情報源は言う。
ロスチャイルドは破産を避けるために金塊に手を出そうとしているが、その結果、彼らは北朝鮮の巨額な金塊や鉱物資源を欲望している。それが、彼らがその国を彼らの傀儡に置き換えたい理由であると、その情報源は言う。それで我々は北朝鮮に対する突然の驚異の急拡大を理解することができる。

(以下略) 

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フランスのロスチャイルド爺が捜査対象に!
引用元)
(前略) 

http://investmentwatchblog.com/rothschild-bank-now-under-criminal-investigation-after-baron-david-de-rothschild-indictment-2/ 
(概要)
5月1日付け

(中略) 

昨年、バロン・ダヴィド・ドゥ・ロスチャイルドはイギリスの年金受給者らから多額のお金を着服するという詐欺行為によりフランス政府に告発されました。

(中略) 

(中略)…ロスチャイルドを捜査できるようになったのは被害者や捜査関係者にとって画期的なことだ。ロスチャイルドは年金受給者に対し相続税を減らす目的の偽融資を売り込んでいた。」とFlores弁護士は述べました。

(中略) 

今週水曜日にフランス政府は、ロスチャイルドの金融帝国の一部であるスイスの支店を徹底的に捜査すると発表しました。

(以下略) 

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識別と認識 5月2日付
転載元)
Discernment and Awareness
2017年5月2日付

識別と認識

(前略) 

ロシアの主流メディアは今、トランプが深層国家にコントロールされていることをオープンに語っています。



https://www.rt.com/usa/386537-trump-100-days-president-promises/



ジャレッド・クシュナーは彼のハンドラーだと確認されました。



http://www.thetruthseeker.co.uk/?p=150395



おそらくあなたは、クシュナーがこのビルを所有していることをすでに知っているでしょう。



https://en.wikipedia.org/wiki/666_Fifth_Avenue



しかし、その666 Fifth Avenue がロックフェラー・グランド・ロッジ、つまり、カバールのロックフェラー派の主要メーソン・ロッジの住所であることは、知らなかったでしょう。(リンク先はスペイン語なので、google 翻訳をどうぞ)。



https://lasmonedasdejudas.blogspot.com/2014/04/la-gran-logia-rockefeller-grand-lodge.html

(以下略) 

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ネオコンに都合良く加工された情報でトランプ大統領を操るマクマスター国家安全保障担当補佐官
引用元)
ドナルド・トランプ大統領はCIAの分析部門が提供した情報を無視してシリアに対する直接的な軍事介入を始めた。そのトランプに偽情報を提供しているのが国家安全保障担当補佐官のH. R. マクマスターのようである。

(中略) 

マクマスターはデビッド・ペトレイアスの子分として有名で、このコンビはシリアへ15万人規模のアメリカ軍を侵攻させようと目論んでいると言われている。

(中略) 



ペトレイアスは中央軍司令官、ISAF司令官兼アフガニスタン駐留アメリカ軍司令官、そしてCIA長官に就任した軍人でリチャード・チェイニー元副大統領やヒラリー・クリントン元国務長官に近い。つまりネオコン。現在でもNSC(国家安全保障会議)に大きな影響力を持っているという。

(以下略) 

トランプ政権が危機を乗り越えたことを示す記事:ワシントンでメーデーに反トランプデモ / 米議会 予算案で合意 〜ますます価値が高くなってきた板垣英憲氏の情報〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、どうやら危機を乗り越えたようです。トランプ政権内部でのクーデター、トランプ大統領の暗殺、あるいはカラー革命等など様々な情報が流れましたが、どれも実現するに至っていません。時事ブログでは当初から、“トランプ大統領の暗殺は起こらない、トランプ政権が崩壊する兆候も無い”と言ってきましたが、おそらくこれはこのままであろうと思います。
 記事では、トランプ大統領の政策に対する抗議デモがワシントンで行われたということですが、その規模は数十人だとのこと。麻薬取引でオバマ前大統領が拘束された事件がありましたが、あれでカラー革命は無くなったと思いました。加えて、シリアの空軍基地へのミサイル攻撃で、トランプ大統領は敵も味方も煙に巻いてしまいました。かなり高等な作戦だったと思います。キッシンジャー氏の天才が如何なく発揮された出来事だったと思います。
 下の記事はどうやら、政府機関の閉鎖は回避されそうだということです。債務の上限の問題で政府機関が閉鎖されるのではないかという噂がありましたが、私はそのような心配は無いと思っていたので、時事ブログでは全くこの件を取り上げませんでした。
 4月23日の記事のコメントの中で、板垣英憲氏の情報として巨額マネーを調達したことを紹介しました。この23日の板垣英憲氏のメルマガでは、さらに詳しくこの調達資金によって米連邦政府の4月28日のデフォルトが回避されたことが示されていました。
 この情報で、アメリカ政府は、少なくとも2年間破綻することはなくなったと思いました。今日の記事は、上記の板垣英憲氏の情報が、正しいことを示すものだと思います。板垣氏の情報は、現在進行形のものは真相がぼかされた形で提示されていますが、基本的な枠組みは概ね正しいものと考えています。
 デービッド・ロックフェラーが失脚した関係で、私は板垣英憲氏の情報が重要になってきたとコメントしましたが、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)からロスチャイルド家が排除されたことで、板垣氏の情報はますます価値が高くなってきたように思います。

注)事情により、文章の一部を変更しました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワシントンでメーデーに反トランプデモ
転載元)
アメリカで、5月1日月曜のメーデーを前に、トランプ大統領の政策に抗議する数十人規模のデモがワシントンで行われました。

IRIB通信によりますと、30日日曜、ワシントンのマクファーソンスクエアで、メーデーに合わせ、数十人が抗議デモを行いました。

このデモには緑の党の議員なども参加し、抗議者は、「トランプに対抗せよ」や、「富裕層から税金を徴収せよ」などと書かれたプラカードを掲げました。

また、50個の星ではなく、多国籍企業のマークが入ったアメリカ国旗を手にしていました。

アメリカの経済では移民が重要な役割を担っていることから、メーデーのデモは毎年、移民社会と結びついています。

トランプ大統領が、イスラム圏6カ国の市民のアメリカ渡航を制限する反移民令を発表して以来、アメリカでは、この大統領令の廃止を求める大きな抗議が起こりました。

アメリカ各地で、多くの市民や移民、その家族によるデモが連日、行われました。

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米議会 予算案で合意
転載元)
米共和党と民主党が、2017年会計年度末(9月30日)までの予算案で合意した。米政治メディア「ポリティコ」が議会筋を基に報じた。

スプートニク日本

フォックスニュースによると、予算案の規模は1兆700億ドル(約119兆円)。

ポリティコによると、予算案では一連の妥協が見られ、例えば、国境警備強化に15億ドル(約1674億円)が増やされるが、トランプ大統領が主張していた、メキシコとの国境沿いの壁建設の費用は盛り込まれていない。

ポリティコはさらに、約20億ドルの米国立衛生研究所(NIH)の予算増額に言及。

政府機関の閉鎖を回避するため、5日までに下院と上院での可決・成立が目指される。

先の報道によると、仏大統領選挙の決選投票に進出した政党「国民戦線」のルペン候補は、自国通貨を復活させる意向

トランプ政権がイランに対して強硬な態度を取っている理由 〜アメリカこそが世界平和への最大の脅威:チョムスキー氏と世界的な考え(世界の裏側ニュース)〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事自体は、アメリカとイランの緊張関係に関するノーム・チョムスキー氏の明快な解説です。記事自体大変面白いものですが、それとは関係なく、私はこの記事の冒頭部分を読んでいて、突然、トランプ政権がイランに対して強硬な態度を取っている理由がわかりました。トランプ政権を背後で動かしているキッシンジャー氏は一筋縄でいかない人物なので、トランプ政権の行動の意図は深く読み込まなければなりません。
 先の記事とも関連しますが、北朝鮮が片付けば、次はイスラエルなのです。確かに、世界の脅威としてはアメリカ合衆国が最大の脅威だと、多くの人々が考えているのはもっともです。しかし、現在のアメリカの軍の良識派は、自分たちがCIAやモサドに騙されて、危うく地球を破壊する陰謀に完全に巻き込まれるところだったことを自覚しています。そのため、フルフォードレポートを見ても、フルフォード氏が最も信頼しているのは米軍の良識派の人たちであることがわかります。また、その人たちは、トランプ政権においてトランプ大統領を支えています。
 キッシンジャー氏と米軍の良識派が世界の脅威と考えているのは、イスラエルと北朝鮮なのです。北朝鮮の武装解除が上手くいけば、次はイスラエルになります。イスラエルをコントロールしている連中が説得に応じる者たちではないという事は、キッシンジャー氏自身が一番よく知っているでしょう。彼らを黙らせるには、たったひとつしか方法がないのです。それは圧倒的なパワー(力)によって、彼らを押さえつける事だけです。事実、キッシンジャー氏自身が、球体連合の圧倒的なパワーに恐れ慄いて態度を変えたのです。
 いずれ、イスラエルとイランとの間に激しい緊張関係が生まれますが、イラン側にロシア軍、中国軍、そして秘密裏に米軍が付くことになります。これではイスラエルが存続できる余地はありません。なるほど、こういう事をキッシンジャー氏は考えていたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカこそが世界平和への最大の脅威:チョムスキー氏と世界的な考え
転載元)
アメリカはイランを平和への最大の脅威だと考えているのに、残りの世界はアメリカこそが平和への脅威だと考えている理由とは?【ノーム・チョムスキー】 
Why Does U.S. Consider Iran the Greatest Threat to Peace, When Rest of World Agrees It’s the U.S.?

4月4日【Democracy now!】
 

(中略) 

アメリカとイラン両国間の関係について、私たちは世界的に著名な反体制派であり言語学者、執筆家のノーム・チョムスキー氏の意見を伺った。

フアン・ゴンザレス(インタビュアー)(中略)なぜアメリカは、イランとの戦争を起こすための根拠となる状態を作り出すことに固執しているのでしょうか

ノーム・チョムスキー氏(中略) 世界の市民が考えている「世界平和に対する最大の脅威の国」は実はアメリカ合衆国です。

他のいかなる脅威よりも断トツの一位です。二位のパキスタンという意見は、それと比べるとはるかに少ないものでした。イランは(世界の脅威として)言及されることがほとんどありませんでした。

ではなぜ、ここでイランが世界平和への最大の脅威だと考えられてるのでしょう。

(中略) 

数年前の諜報機関による結論によれば、イランが核兵器を配置しているとした場合、(中略)…イランの核配備は戦争抑止力としての戦略の一部だというのです。

(中略) 

戦争抑止力を懸念するのは、自らの戦力を使いたいと思っている者たちです。

自らの戦力を自由に使いたがっている者たちが、戦争抑止力の可能性を深く懸念するのです。

(中略) 

(翻訳終了)

【参考】
https://www.democracynow.org/2017/4/4/why_does_us_consider_iran_the

(インタビューの動画は上記リンク先からご覧いただけます)

*-*-*-*-*-*-*-*-*

【コメント】
さすがチョムスキー氏、明瞭でわかりやすい説明ですね。

よくアメリカや日本のメディアや政府が「世界はこう考えている!」「国際社会は・・・」などと言われていますが、実はそこでいう「世界」というのはアメリカとわずかな同盟国だけを指していて、実際には残りの本当の世界や国際社会はまったく異なる考えのようですね。

(中略) 

古く歴史的な経緯や国境問題などから近隣諸国と仲が悪いケースは、上記以外にも世界中に存在しています。

日本の大手メディアの報道では、国際情勢についてはアメリカ系のメディアの要約版がほとんどのようですが、イランの様な遠い国よりも近隣諸国に対する敵対心が強い傾向があるようです。(アメリカのメディアでも中国はあまり好意的に描かれてない場合も多いですが)

そして依然として、「アメリカは世界最大の超大国で、世界の中でも安定した強い立場を占めており、軍備も最強と」考えている人も日本には多そうですが、そういったアメリカが世界に信じてもらおうと必死になっている一極的な権力の集中した状態は危険ですし、夢物語にすぎないようです。プーチンさんの演説にもありましたね。

現在はロシアや中国を中心とした反米的な国が一丸となりつつあり、米ドル中心から金本位制度の金融システムへの移行を目指しつつありますが、その動きがまた最近になって加速化してきているようです。詳しくは次の動画にまとめられています(英語)。

トランプ政権が上手くやっていることを示す記事:米国でトランプ大統領の環境政策に反対する大規模デモ / 北朝鮮、「イスラエルは世界の脅威」

竹下雅敏氏からの情報です。
 うっかりすると見落としてしまいますが、トランプ政権が上手くやっていることを示す記事を取り上げました。
 最初の記事は、トランプ大統領の就任100日目を迎え、環境保護を訴える団体が、最大で15万人がワシントンに集まったということです。トランプ大統領がシリアの空軍基地をミサイル攻撃するまでは、 5月1日に照準を合わせてカラー革命が起こるはずでした。それが現在、単なる環境保護を訴える行進に変わってしまっているのです。
 トランプ大統領の変節ぶりはなかなか見事で、これまでトランプ大統領の支持層だった人たちも、もはやトランプ大統領が完全に深層国家に取り込まれたと考え、支持を取り止めています。面白いのは、フルフォード氏すらそのように捉えていることです。敵を騙すにはまず味方から、ということでしょう。様々なルートから機密情報を入手できるフルフォード氏ですら、トランプ大統領が完全にカバールに取り込まれたと思っているくらいなので、当のカバール自身が騙されるのも無理はないと思います。少なくとも、カラー革命によるトランプ大統領の排除は無くなったと見て良いでしょう。
 下の記事は、北朝鮮がイスラエルを非難したというものです。 4月15日に取り上げた記事のコメントで、“北朝鮮と瀋陽軍区は一蓮托生…イスラエルは将来の移住先としてネオ満州国を考えており、瀋陽軍区に多数のイスラエル企業が入り込み、将来のイスラエルからの移民に備えています”としました。日本企業もイスラエル企業と同様に、瀋陽軍区を介して北朝鮮と繋がっています。イスラエルや日本の技術が北朝鮮のミサイル開発を支えていると考えて良いでしょう。見返りは北朝鮮のレアメタルであったり、麻薬だったりするのだと思います。
なので、その北朝鮮がイスラエルを非難したというのは、異常なことなのです。これは、背後でこれまでとは別の事が起こっている証拠です。要するに、今起こっている北朝鮮での出来事は、イスラエルにとって具合の悪いものなのです。同時にイスラエルやネオコンの傀儡である安倍政権にとっても具合の悪いものなのです。
 こうしたことから、時事ブログでずっとお伝えしているように、北朝鮮は表向きのニュースとは全く別の事が起こっており、比較的正確な情報を出しているのは、板垣英憲氏だということになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国でトランプ大統領の環境政策に反対する大規模デモ
転載元)
トランプ米大統領の就任100日目を迎えた29日、米ワシントン中心部で環境保護を訴える行進が行われ、最大で15万人が集まった。抗議デモの参加者たちは、トランプ政権の環境政策に抗議した。

スプートニク日本

主催者によると、デモには最大15万人が参加した。デモは米各地で行われた。首都ワシントンでは、連邦議会議事堂前からホワイトハウスまでのペンシルベニア通りをデモ隊が行進した。非常に幅の広い道路が、デモ参加者で埋め尽くされた。参加者たちは「健康的な空気、安定した気候」などと書かれた環境保護を訴えるプラカードを掲げた。

参加者の一人はワシントン・ポスト紙に「政府は気候変動の危険性を認識する必要がある。政府は、それについて語る自分たちの学者を信頼するべきだ」と語った。

先の報道によると、トランプ米大統領は毎週の国民に向けたメッセージのなかで、自分の就任後の100日を評価し、極めて成果が大きかったとの見方を示した

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北朝鮮、「イスラエルは世界の脅威」
転載元)
北朝鮮が、シオニスト政権イスラエルは世界の平和を脅かす存在だとしました。

イルナー通信によりますと、北朝鮮の朝鮮中央通信は、政府の声明を発表し、シオニスト政権イスラエルは核兵器を保有しており、国際機関はその事実に目を瞑っているとしました。

これ以前に、シオニスト政権のリーベルマン戦争大臣は、北朝鮮のキムジョンウン朝鮮労働党委員長を狂った人物と呼び、
「この国との戦争が起これば、イスラエルにもその直接の影響が及ぶだろう」と語っていました。

北朝鮮政府の声明は、リーベルマン戦争大臣の発言を厚かましいものだとし、「このような恥ずべき醜い発言は、北朝鮮政府にとって真剣な挑戦と見なされる」としました。

さらに、シオニスト政権は、このような問題により、自分たちの中東における占領政策や犯罪から国際世論の目をそらそうとしていると強調しています。

リーベルマン大臣は、北朝鮮を世界の平和や安定を崩す存在だとし、「核戦争は北朝鮮だけのものであっても、中東にまで広がる可能性がある」と語っていました。

シオニスト政権は、少なくとも200個の核弾頭を有していますが、その核活動は、いかなる機関の査察も受けていません。

シリアへのミサイル攻撃は北朝鮮の武装解除を目指すキッシンジャーの戦略

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、私も同様に考えています。米軍は、シリアの空軍基地の被害が出来るだけ少なくなるように攻撃したと考えています。トランプ大統領も、当然同意の上の出来事だったと思います。なので、下の記事の訳者の方の疑問の通り、トランプ大統領は意図的に狂人のように振舞って、“味方も敵(グローバリスト)も欺く行為”を行っています。おそらくグローバリストは、トランプ大統領が自分たちの手の内に落ちたと思い込んでいるでしょう。記事に書かれているように、トランプは今や寝返って、ネオコンの計画に沿って、ヒラリー・クリントンが行おうとしていた戦略を彼が実行していると思っているでしょう。
 フルフォード氏が指摘している通り、トランプ大統領は12歳の少女のビデオで脅されていた可能性があります。軍部もキッシンジャーもそれを知っていたに違いありません。そうした状況下でキッシンジャーが出した判断は、シリアの空軍基地に対するミサイル攻撃を実行することでした。
 キッシンジャーは戦略家であり、ミサイル攻撃によるロシアとの関係悪化というマイナス面と、攻撃することによるプラス面を正確に量りにかけたと思います。実際問題として、攻撃したことによって、メディアのトランプ攻撃は静まり、ドル安を望んだトランプ大統領の思惑通りになり、しかも、ロシアの傀儡であるというイメージを払拭することが出来ました。諸々を考慮すると、少なくともトランプ大統領にとって、このミサイル攻撃はプラスに作用したと言えます。
 その後の、アフガニスタンに落とした “すべての爆弾の母”ですが、明らかに北朝鮮への脅迫であると同時に、ウイグル自治区をコントロールしている瀋陽軍区に対する圧力でもあります。アフガニスタンには、将来の中国へのテロ行為の準備として、ウイグル人が多数入り込んでいるからです。要するに、この爆弾は習近平氏への援護射撃であると同時に、習近平氏に対して北朝鮮制裁への決断を促すものだったと思います。
 ただ、こうしたやり方は天才的とは言え、あまりにも乱暴なのが気になります。キッシンジャーが考えているのは、北朝鮮の武装解除です。北朝鮮はCIA、ネオコン、江沢民派とつながる瀋陽軍区、旧満州国を作った一族の末裔たち、そしていかがわしい宗教団体といった闇とつながる危険な国家です。中東ではダーイシュ、極東では北朝鮮です。
 要するに、CIAが作ったこうしたテロ組織やテロ国家は、第3次大戦の導火線となり得る大変危険な存在なのです。ロスチャイルド家は、これらの組織を使って第3次大戦を引き起こそうと画策していますが、そうした彼らの計画に乗るように見せて、実はこれらの脅威を解体するために動いているのがキッシンジャーです。なので、この事件が起こった当初から、キッシンジャーの計画は天才的だと評しているのです。ただ、ロシアの価値観から見ると、大変乱暴なやり方だということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米ロの離れ業
転載元)
59発の米ミサイルによって攻撃された一日後、シリア空軍基地は依然として機能しており戦闘機が離陸している
https://www.palmerreport.com/opinion/one-day-after-being-hit-by-u-s-missiles-syria-air-base-is-still-functional-and-launching-warplanes/2223/
by Bill Palmer

(前略) 

ドナルドトランプが米軍に59発のトマホークミサイルをシリア空軍基地に発射(中略)…私は、これがトランプの攻撃はすべてショーのためのものであり、シリア大統領アサドやシリア内のロシアの利益に損害を与えないように意図していたものと想定している。

(中略) 

ロイターニュースのツイートはすべてを語っている。「ちょうど今、シリアの戦闘機は米国によって攻撃された基地を飛び立ち、ホムスの田園地帯の攻撃をしている-人権のためにシリアの観測所」

(中略) 

CNBCは米国は実際、シリアの攻撃についいて事前にロシアに話していたと報道している。

(以下略)

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世界はアメリカの軍事的狂気によって人質に取られている
転載元)
【訳者注】
(中略) 
この論考のアメリ カのとらえ方に異論はないのだが、トランプについては本当にそうなのだろうか?

(中略) 

トランプが、ほとんど誰もがニセ旗と考える、4 月 4 日のシリアの化学兵器事 件を宣伝通りアサドの仕業と即断し、しかもその 2 日後に、ミサイルによってシリアにそ の報復をしたというのは、本当にその通りだろうか?

(中略) 

トランプ が、アメリカのお家芸ともいうべき false flag を知らないということはありえない。しかし 知らないふりをすることは大いにありうる。私にはこの一連の行動が、何らかの理由で味方 も敵(グローバリスト)も欺く行為のように見える。

(中略) 

Finian Cunningham
April 15/16, 2017, “Information Clearing House,” “Sputnik”
 

(中略) 

アメリカのニュース機関 NBC は、トランプ政権は、朝鮮人民民主主義共和国に、先制軍事 攻撃を加える用意ができていると報道している。

(中略) 

先週、トランプ政権がシリアに対して行った 59 発のクルーズ・ミサイルの発射は、明らか な国際法違反で、ワシントンが合法性など関係なく、好きな時、好きな場所で、大規模な軍 事力を用いる意志をもっているという、間違いなく計算された暴力行為だった。

その後、数日前に、アメリカが、核でない最大の爆弾――MOAB、すなわち“すべての爆弾 の母”――をアフガニスタンに落としたことは、ワシントンに課せられたすべての法的規制 を破るだけでなく、彼らが、一方的・先制的に行動する用意があるという信号を北朝鮮や他 の国家に送る、計算されたもう一つの行動だった。

ロシアや中国など、太平洋地域のすべての強国は、朝鮮半島をめぐる一触即発の緊張に対し、 交渉による解決を求めている。しかし、対話の道を開くことを拒否している唯一の強国はワ シントンである。

(中略) 

トランプは、“北朝鮮問題”を独力で軍事力によって解決すると言っている。このような精 神構造が問題である。このならず者国家は誰なのか?

(中略) 

ホワイトハウスは、「もし政府高官が、北朝鮮は核兵器実 験をずっと続ける意図があると確信した場合には」ピョンヤン攻撃を命令する準備をして いる。これは“実験”に釣り合う反応とは言えない。

(中略) 

北朝鮮に対するアメリカの先制攻撃は、大いにあり得る。

(中略) 

アメリカの同盟国、韓国の首都 ソウルは、北朝鮮の火砲力の十分な範囲内にある。2 千万以上の人口をもつソウルは、もし 攻撃されれば大惨事となる。

(中略) 

問題を非常に危ないものにしているのは、ワシントンの頑固で傲慢な愚かさである。トラン プは、これまでの政権以上に向こう見ずであり、ワシントンの思い上がりの最も新しい見本 である。

トランプの、先週シリアで見せたような、また今週のアフガニスタンでの大量破壊兵器の乱 暴な使用で見せた、一方的軍事侵略にたやすく走る傾向は、驚くべきものである。

(中略) 

もしアメリカが、化学兵器についての非常に疑わしい主張に基 づいて、その上、それほど騙され易く、唆され易い大統領の下で、クルーズ・ミサイルをシ リアに発射することができるとしたら、世界は間違いなく崖っぷちへ追い込まれている。

(中略) 

そこで質問: ――このアメリカの狂気は、安全に信管を抜くことができるだろうか? そして平和な終 わりへと誘導することができるだろうか?
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