アメリカの作家、投機家で、ケイシー・リサーチの創設者兼会長のダグラス・ロバート・ケイシー氏は無神論者で、自身を逆張り投資家と称し、「今日では投機家でなければならない。懸命に働いてお金を貯めて人生で成功することはもはや不可能だ」と述べている人物のようです。
　In Deepさんの記事によれば、ダグ・ケイシー氏はトランプ大統領とイーロン・マスクの政府効率化省（DOGE）に非常に期待していたが、“今や完全に、その期待は消えてしまった”らしく、インタビューでは「迫りくる金融大変動」について語っています。
　ダグ・ケイシー氏は、“マスク氏は当初、予算を2兆ドル（約290兆円）削減できると考えていた。…そして今では1500億ドル（22兆円）にまで下がっているが、おそらくそれさえも実現できないだろう”と言っています。
　今後、根本的な変化は期待できそうもない。なぜなら、「トランプ氏には哲学的な軸がないからだ。また、彼の関税計画が示すように、経済に対する理解も皆無だ。彼の計画は完全に失敗するだろうし、ひょっとすると大恐慌を引き起こすきっかけになるかもしれない。」と言っています。
　ただ、これまでの言動を見ている限り、トランプ大統領は大恐慌を意図的に引き起こすつもりではないかという気がします。もちろん、トランプ関税の際に見たように、自分の仲間は株価が大混乱に陥る中でもキッチリと大儲けをしていました。大恐慌の際には、どれだけのもうけを想定しているのでしょうか。
　それはともかく、トランプ大統領としてはFRBに金利を下げさせたい。低金利での債権の借り換えをおこない、デジタル通貨を準備金に加えたい。これらを実現するには大恐慌が必要だと考えているように思えます。
　こうした事を含めて、「恐らく失敗するだろう」という感じがします。そして、その責任を誰も取らないだろうと確信できるからこそ、恐ろしいわけです。

　“続きはこちらから”の動画から先にご覧ください。世界三大投資家のジム・ロジャーズ氏は、「今後数年で世界は深刻な経済問題に直面すると思います。アメリカを良くしようという考えは素晴らしいと思いますが、他国の状況が悪化すれば、それは結局アメリカにとっても悪いことになりますから。（2分49秒）」と言っています。
　トランプは、「関税は私たちを豊かにするので、素晴らしいものになると思います。」「11歳の可愛い女の子が人形を30個も必要だとは思わない。3つか4つあればいいと思う。」「鉛筆も250本も必要ない。5本あればいい。」と言っています。
　アメリカの経済学者で、2025年3月から経済諮問委員会（CEA）の議長を務めているスティーブン・ミラン氏は、関税をかけてもインフレにはならないと考えていました。関税をかけてもドル高となり、海外から物が安く買えるので「通貨が関税を相殺」すると見ていたのです。
　関税によってトヨタのように、アメリカに投資をしてアメリカでの現地生産をする企業が増えてドル高となり、「通貨が関税を相殺」すると見ていたわけです。関税をかけてもインフレにならなければ、関税はアメリカ国民の負担にはなりません。その負担は中国国民が背負うことになるというのが、スティーブン・ミランとトランプの理屈です。「関税は私たちを豊かにする」というのはこのような意味です。
　トランプは関税で得た利益をもとに減税を実行して人気をとり、中間選挙に向けた戦略の柱にするつもりだったと思われるのです。そして、「マール・アー・ラーゴ合意」と呼ばれる計画によって、徐々にドル安調整を行うことでアメリカの製造業を復活させるつもりだったのではないかと思います。しかし、現実は理論とは異なります。
　冒頭の動画をご覧ください。世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務めるウォーレン・バフェット氏は、「今から株式市場は失われた10年間に突入する（22秒）」と予測しているようです。
　“最新の動きでは、バフェットの会社であるバークシャー・ハサウェイは、2025年全く追加投資はせず、ガンガン売却してトータルで1341億ドルの売り越しとなりました（1分55秒）。…そして何よりも、この1341億ドルの売り越しをした後で、バフェットの保有資産の中で現金は3410億ドルという過去類を見ないほどのとんでもない額の現金を保有しています。これはバークシャー・ハサウェイの全資産の1/3以上を現金化していることになります（2分16秒）。…現金と言いましたが、厳密には安全資産のことで、この中にはキャッシュと米国短期国債も含まれています（2分43秒）”と言っています。
　株式市場が崩壊したときに、二束三文になった株を買い占められるように、現金化していると見ても良いのではないでしょうか。

　ShortShort Newsさんの2023年12月20日のツイートで、デビッド・ウェッブ氏の『ザ・グレート・テイキング｜大収奪』という字幕入りの動画を紹介していました。
　この動画で、デビッド・ウェッブ氏はスウェーデンのストックホルムに住んでいて、小さな農場を営んでいると言っていました。氏は連邦準備制度理事会（FRB）による資金創造とバブルの本質を正確に理解しており、過去の金融崩壊で何が起きていたかを知れば、金融グレート・リセットによって何が起こるのかを予見でき、人々がどのようにして全ての資産を失うのかを説明していました。
　さて、そのデビッド・ウェッブ氏ですが、4月の暴落を予想し的中させていたということです。これから何が起こるのかを予見したい人は、これらの動画をご覧になることをお勧めします。
　氏が異変に気付いたのは、昨年8月に起きた日本の株式市場で日経平均が1日で12％も下落したこと（40秒）だったと言います。
　通常、このような時には株が売られ、債券利回りは下落します（2分28秒）。ドル建ての借り入れを返済するためにドルを得るためにドルが急騰し、安全な国債が買われるのですが、「それは起こりませんでした。（2分56秒）」
　そして、（今年の）3月には、すべての株式市場、アメリカは下落の日がありましたが、“非常に奇妙なことは、ドルが下落し、債権利回りが上昇した事です。これは前例のないことです。…そして、それが警告でした。…世界金融システムから、巨額の流動性を消滅させるという決定が下されたということです。（3分28秒）”と言っています。
　二つ目の動画では、トランプの関税がアメリカに製造業と生産を取り戻すためのものだという公式の説明は「完全な嘘」であり、“これらの関税がしていることのすべては、実質的に税金を上げるということです。税金と同じように機能します。ただの増税です。…非常に逆進的な課税です。…特定の利益集団に利益をもたらすためで、他の人たちには利益をもたらしません。（7分）”と話しています。
　3つ目の動画では、“これが多くの失業につながると思うし、最も影響を受けるのは社会の最も貧しい人々だ。…彼らはシステムの制御された解体を試みている（43秒）。…今回のは1929年から1930年の崩壊に非常に似ている（5分20秒）。…彼らはこれを行うことで世界経済を破壊し、9000の銀行を廃業させ、すべての競争相手を排除するつもりだった。再開できたのは連邦準備銀行と連邦に管理されている銀行だけだった。それによって彼らは金融システム全体を把握した。だから、素直に言う。ここで起こっているのはまさにその通りだ。これは世界金融システムを崩壊させ、その後に、連邦準備制度の擁護者の一人が「体制転換戦略」と呼んだものに関することだ。…それは、中央銀行デジタル通貨のようなもので、中央銀行から明示的に出るか、中央銀行と協力している企業から出るかのいずれかになるだろう。（11分40秒）”と説明しています。
　これらの動画は、トランプの関税に関するもっとも本質的な解説だと思います。ぜひすべての動画をご覧下さい。