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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その2

 第5回は「金融崩壊の時と場所と順序」が全体のテーマです。(その1はこちら
 その2の冒頭は米ドルの本当の価値を定める再評価について。ルイーザさんはアメリカ人なので、本物のアメリカ共和合衆国(※「アメリカ株式会社」ではない方)、そして米ドルはそれなりに強いと素直に信じています。そして出来るだけ崩壊のショックは少なくあって欲しいと願っていますが、現実は相当に厳しいようです。
 ただフルフォード氏は、米国の破産や金融崩壊が99%の人々にとって良いものだと、何度も繰り返しています。多分ルイーザさんを見ていて、このままだと一般の人々(とくにアメリカ人)が心配し過ぎて移行の足枷になってしまうと、パニック・コントロールに出たのではないでしょうか。
 「苦しみ」は絶対にある筈なのに、なるべくそこを迂回して語っています。8種の私なんぞは逆に怪しいと感じてしまうというか、はっきり言って欲しいタイプなのでもどかしいというか……。
 2020年の秋までに経済潰しちゃってトランプさんはどう再選に持っていくのかも、すこぶる気になります。ずーっと「アメリカ経済は上向き!」って宣言してはります。「目的のためなら手段を択ばず」は如何なものかと思いますが、凡人には不正選挙くらいしか思いつきません。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その2
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その2のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

米ドル再評価
大使:米ドルの再評価は新ドル札への移行前。現在の価値からまず6割切り下げて、そこから更に価値は下がっていく。

米軍の再編
大使:米軍は既にファミリーのために活動中なので、戦争に費やさない程度には融資してもらえる。
また、将来の世界再建の道具として使われる
フルフォード氏:そして残っている自然保護に

国連の移転
フルフォード氏:国連は根本から改革する予定
大使:既に某国に新事務所建設済み
トランプは事務所移転の流れを自然なものにしたい
ルイーザさん:国連は米国内のソルトレイクシティの施設を占拠したのでは? アジェンダ2030を使って?
フルフォード氏:その噂は違うのでは。米軍がアメリカの乗っ取りを国連に許さない。

金塊の在処
大使:ロシアと中国に大量にある。主要各国は金を確保している。
アメリカが所有していた金は盗んだもの。奪回された金はファミリーが【新】通貨の裏付けに使う予定。
フルフォード氏:実際に金塊の詰まった掩体壕で証拠写真を
大使:ファミリーによって厳重に守られているから一般人は無理
アルファ・オメガ金預金のリストで、各国中央銀行の保有量が判明する筈

新通貨への移行
大使:金融崩壊は2020年のアメリカ大統領選前
新通貨への移行など良いニュースはトランプ再選の後
フルフォード氏:現物を押さえて、実体経済に従事していれば大丈夫。一回崩壊すれば、より良くなる。

移行の障壁
フルフォード氏:支配の最上層部は悪魔に魂を売った、人工的ハルマゲドンを目論む狂信者連中。アメリカだけじゃない。
偽CGや偽ニュースで誤魔化しているが、カバール粛清はもう始まっている。
➡見分け方:様々なアングルで撮影されているか、単一の同じものが使い回されていていないか
インドネシアや日本の銀行が数日間閉鎖
➡既にシステムも移行している

デジタル通貨
ルイーザさん:やがて通貨は全てデジタル化?
フルフォード氏:否。ツケを記録するための新たな手段としてデジタル通貨は有用。でもいつかは現物が必要に。
金融リセットは借金免除の意味

ちょこっとアメリカ政治
✅監察官報告書がもうすぐ公表へ
✅ウクライナ革命、マレーシア航空墜落、福島の津波核テロ、9.11テロは探りどころとしてオススメ
✅本物の犯罪者連中なので、最後には銃で対応するしかない


ドルの価値切り下げ→新ドル札発行


ルイーザさん:ですが、米ドルが金(きん)に裏打ちされるという話は、“ヘアカット”の前ですか、後ですか。どの程度の“ヘアカット”になりますか。財務省【発行】紙幣への移行前ですか。


大使:【前に】なるでしょうね。数値まで分かっているんですが、今パッとは思い出せなくて――。


ルイーザさん:私は、40か50%【分くらい、米ドルの価値が下がる】と耳にしましたが、これって正しい数値ですか?


大使:いいえ。まずは【現在の価値から】60%【下がって】、その後にもっと下がります。40%どころじゃありません。


ルイーザさん:うわぁ、今すぐ【ドルを売って】金(きん)や銀を買っておかなきゃいけないってことなんですね。


大使:ええ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

フルフォード氏:私は11月11日に、皆に対して銀を現物で購入するよう大いに推進する動きが予定されていると聞きました。一般の人々にメッセージを送るとか。それで11日に一斉に始めて、システムに障害を起こさせるんです。個人的には、いいアイデアだと思います。


ルイーザさん:なるほど、システム上にですか。

確かに意味をなしませんよね、大使。先に新通貨に切り替えて、その後で価値の切り下げなんて。


大使:その通りです。でないと余計な作業が増えるだけです。

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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その1

 11月7日付けの第404回の金魚さんレポート特別版です。2箇月ぶりにルイーザさんが、レッド・ドラゴン大使とホワイトドラゴン・ソサエティのベンジャミン・フルフォード氏の対談を開いてくださいました。第五弾です。以前に登場したスティーヴ氏も、共同司会者としてウィーンから参加しております。
 アメリカ人のルイーザさんは手強い中国の代わりに日本がトウモロコシを買ってくれて、素直に喜んでいます。ただそれでも「あんなに沢山どーするのかしら」と不思議みたいです。
 そうっすね、アメリカ隷従主義の方たちに頼んで、お米の代わりに主食にさせます? タピオカの次は、タコス・ブームとか? モンサント系の農薬まみれだとヤダなー。
 とりあえず今日は前半です。金融崩壊のもう少し具体的なタイムラインは後半で。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その1
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その1のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

✅パリ協定によって、オバマが戦後システムのアメリカ支配を断念
✅トランプが撤回を主張
✅クリスティーヌ・ラガルド
✅欧州中央銀行の総裁職は降格人事
✅さっさと投獄されるべき
➡現在のIMFトップはもうちょっとだけマシ?

✅米中貿易問題:中国との合意はなかなか難しい
大使:詳細を語る許可は得ていないが、全て問題なし
フルフォード氏:新たなシステムでは、アジアの役割が増える

✅ヨーロッパ
✅資源を欧米に略奪されてきたセルビア
➡これからはロシアや中国との窓口に

✅金融バブル
✅かつての日本は不動産バブル
✅今回の米国はジャンク債など金融市場バブル

✅今回の金融崩壊
✅順序:アメリカ破産(=金融崩壊)➡リセット➡ジュビリー
✅範囲:世界中すべて
✅※キーナン氏は人々を混乱させている。

大使:ファミリーの口座資金でゲームを繰り広げていた銀行家は一掃する予定(※物理的に)
フルフォード氏:安倍と取り巻きも始末すべき

大使:まずは崩壊(つまり破産)が先。すると途中の期間、人々が苦しむが、自国通貨の正しい評価を知って、ファミリーとの合意の下で、資産に裏打ちされた通貨に挿げ替える。
フルフォード氏:移行期も、現物を生み出す人々は大丈夫。金融詐欺の連中は口座が空に。
大使:新システムでの金融仲介業には、上限が設けられる。他にも様々な制限をつけて、貧富の格差がそこまで開かないようにする。


パリ協定、そしてラガルド





ルイーザさん:パリ協定から始めましょう。【トランプ】大統領が撤退しましたが、不幸なことにオバマ前大統領が【そもそも】署名したせいで、私たち【アメリカ人】は2019年末までこれに含まれていることになります。ただし、小型武器条約は該当せず、アメリカに主権を与えています。つまり一大論点である私たち【が個人的に所有する】武器を没収する【権利】については【該当しません】。

ですが、噂では何らかの似たようなものに署名したとかしなかったとか、ベンジャミンは情報をお持ちですか。


フルフォード氏:いいえ。私が唯一耳にしているのは、米国がパリ協定を通して、戦後システムの支配を断念することに合意したという話です。そしてトランプが「そんなことは、してたまるか」と【撤回したと】。


ルイーザさん:なるほど。実はこれ、今では欧洲中央銀行の総裁な筈のクリスティーヌ・ラガルドが、IMFを殆ど代弁して語った内容に関係していまして。大使のお考えは。


大使:彼女はとっくの昔に投獄されて然るべきなんです。ようは欧洲中央銀行の方へ降格させられたってことです。そこまで腐っていない人間をIMFの方に据えようと。


フルフォード氏:英国の諜報部が、クリスティーヌ・ラガルドによって認可されたIMFローンを追跡しています。現金化されて、ドナルド・トランプの弾劾を叫んでいる政治家連中に配られました。それを科学捜査的に彼女まで遡っていった訣です。問題は誰がラガルドの背後にいるか。私はフランシスコ法王じゃないかと思っています。

いずれにせよ、外国人のラガルドから金を受け取って、現職の大統領を――トランプが好きか嫌いかは関係なく――失脚させようとすれば、それは叛逆罪です。そして罰則は、死刑です。


大使:彼女は腐敗していますね、刑務所に行くべきです。【だからこそ】IMFから立ち去るよう強いられたのです。そして欧洲中央銀行へと降格、と。ですが【未だに】カバール側の一部の連中の保護下にあるんでしょう。何らかの形で彼女に動き回ってもらいたい連中のね。

それからロスチャイルドを始めとする、欧洲中央銀行を支配している連中の存在も忘れてはなりません。そういった連中からも、彼女は好かれているのでしょう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/11/03 ソルカ・ファール情報:トランプさんの4次元チェス、対中国戦

 トランプさんの4次元チェス、難易度が高過ぎて私には誰かの解説なしにはサッパリ理解できません。最近のトランプさんのシリアに対する動きについて、面白い分析がソルカ・ファール女史の記事にありましたのでまとめておきます。
 大統領選挙期間中から、トランプさんは世界各地の米軍を全面的に撤退させたがっていました。ですが例えば中東から撤退すると表明する度に、アメリカでは左派も右派も、共和党も民主党も一致団結して「反対!」の大合唱。
 今回もシリアから米軍を帰国させると表明しながら、結局は「一部を現地に残す」と言い出しています。おまけに「シリアの油田を守るため」と本音をぶっちゃけまくり、世界の失笑を買いました。
 縦えトランプさんが大間抜けでも、自軍の犯罪行為をうっかり肯定するとなると、一国のトップ云々以前に、いち大人として神経を疑いたくなります。でもこれ、実は中国との覇権争いを見据えての意図的な発言だったのです。
 ロシアはラブロフさんが「今のところ中国と軍事同盟を組む予定はない」と伝え、静観の様子。実に大人です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
1つ目の記事:
核戦争を防止する冷戦下の米ソ条約を次々に破棄するトランプ大統領
✅専門家の評価:アメリカを危険に曝す愚行!
✅いえいえ、実は中国が加盟していないので条約維持は逆に足手まとい
✅現在、米軍が警戒しているのは軍備増強中の中国

2つ目の記事:
トランプが構築中のアメリカ要塞
✅敵は共産党中国(と社会主義EU)
✅アメリカ要塞と共産党中国との間にディープ・ステートの売国奴を放り込んで選択を迫る

19世紀、大英帝国とロシア帝国による資源獲得のグレート・ゲームとは
✅最終的に第二次世界大戦で多くの国々が消滅
✅1990年代に始まった新グレート・ゲーム
✅現在、アメリカの敵は中国
✅ロシアは両国の覇権争いに参加する気なし

世界に衝撃を与えた米国のシリア油田略奪表明
✅油田を押さえて、シリアに再建資金を渡さない
✅おまけにシリアが再建を頼んだイランの建築業界を制裁
✅トンデモ行為の真の意図:中国にシリア再建計画を全て押し付けるのだ!

中国に丸投げする理由
✅中国は中国軍を中東での防衛に回さざるを得なくなる
✅すると同地でお役御免となった米軍は全面撤退が可能に
✅ちなみに石油はアメリカ国内で確保できるので大丈夫
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米国が最後に残っていた条約まで破棄した上にロシアの玄関口まで核爆撃機を飛ばし、【ロシア】軍隊が動員される
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

切り裂きジャックなトランプさん


【※ロシア国防省MoD)の新報告書からです。1947年から1991年まで続いた冷戦の間、全世界を核兵器で消滅させかねなかったアメリカとソ連は、第三次世界大戦を防ぐために幾つもの条約を締結してきた、と説明しています。】

【前略】

――ですがトランプ大統領はその全てをびりびりに引き裂いてしまいました

――しかも今でも唯一有効なまま残された、オープンスカイ協定まで引き裂くつもりなのです。

――米国の外交政策の専門家たちをもってしても、こう言われる始末です:


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「トランプ、冷戦下のロシアとの核兵器条約を停止」
【※映像はマイク・ポンペオ国務長官】

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19/10/28 フルフォード情報英語版:モサド工作員シモン・エリオット、【通称】“アル=バグダーディー”の3度目(あるいは4度目?)の死は実のところ、中東の一大変化のしるし

 アメリカの内戦は極秘のまま進められているし、売国奴は公開裁判なしで処刑されたりするしで、長年事態を見守っているフルフォード氏としてはトランプさんの4次元チェスには懐疑的。今回は特に厳しめの評価となっております。“陰謀論”に最近目覚めたQアノン界隈の皆さんが、「いつかは全容が明らかとなる!」と無邪気に信じているのと対照的です。
 記事後半に書かれていますが、旧体制側の生き残りをある程度は容認するならば、あと100年くらい秘密のままなのかもしれません。それで人々が主体的に新たな時代の意思決定を出来るのか個人的に疑問ですが、まぁ今までが最底辺だったので、これ以上悪化することはありますまい。
 でもやっぱり心情的には、全面的なディスクロージャーを望んでしまいます。日本でも英語圏でも大手メディアの洗脳工作は続いており、それこそQアノン界隈でも「この分野では目覚めているけれど、他の分野では相変わらずすっかり騙されている」という残念な状態なのです。
 おまけに大手企業は大気にも大地にも食品にも医薬品にも、現在進行形で毒を盛っています。全面的ディスクロージャーなくして、これを一刻も早くやめさせる妙案なんてあるのでしょうか。旧支配層の面子を保つことよりも、そこら辺を交渉の主眼にして頂きたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モサド工作員シモン・エリオット、【通称】“アル=バグダーディー”の3度目(あるいは4度目?)の死は実のところ、中東の一大変化のしるし
投稿者:フルフォード

欧米の傀儡がまたもや“死亡”を偽装


“テロリストの首謀者アル=バグダーディー”とやらが、またまた死んだという米国側の発表を本気で信じ込むのは、【教祖に勧められた毒入り】クールエイドを飲むが如く、未だに企業【メディアの】プロパガンダを受け入れている少数の人間だけだろう。しかし、今回に限っては実際にそれなりの意味があったのだ、とペンタゴン筋は言う。

奴の3度目の死の発表がなされたのは、ドナルド・トランプ米大統領が「シオニストやCIAやディープ・ステートに利益をもたらす違法な石油・武器・人身・薬物の密売に関して、ロシアから手助けしてもらいつつ阻止する用意が整った」からだ、と彼らは説明した。
https://www.veteranstoday.com/2015/04/27/isis-leader-al-baghdadi-dies-in-israeli-hospital/
https://www.dailymail.co.uk/news/article-4685292/ISIS-admits-leader-Abu-Bakr-al-Baghdadi-dead.html
https://edition.cnn.com/politics/live-news/abu-bakr-al-baghdadi-isis-intl-hnk/index.html

要するに、ISISだのアル=カーイダだの、何らかのブランド名をつけた連中と闘っていますというフリが通用しなくなったので、今やトランプは大っぴらに真実を語っている訣だ――中東での諸々の戦争は石油を盗む【ため】なのだと。

しかもトランプは、シリアの油田開発が可能な企業として、ロックフェラーのコントロールするエクソンモービル社を名指しした。つまりトランプは今や、石油大手の正式な広報担当【に成り下がった】ということだ。
https://lawandcrime.com/crazy/trumps-plan-to-take-syrian-oil-slammed-as-clear-violation-of-international-law-and-imperial-looting/

いずれにせよ、筆者よりも優れた中東の情報源を有している「ヴェテランズ・トゥデイ」のゴードン・ダフは、通称“アル=バグダーディー”つまりモサド工作員のシモン・エリオットが実は今でも生きている、と言う。彼の素晴らしいリポートを読む場合はこちら:
https://www.veteranstoday.com/2019/10/27/exclusive-russia-says-bagdadi-killing-faked-by-us-part-of-new-move-against-the-region-by-deep-state/

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

恐らく奴は自分の正式な死とやらを、隠れ家にてモサド仲間のジェフリー・エプスティーンと共に楽しんでいるに違いない。

CIA工作員ティム・オスマン、通称“ビン・ラーディン”が自身のハンドラー連中と共に写った以下の写真は、ダフの報道を支持するドイツ勢が我々に送ってきたものだ:

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

我々には当該写真が本物かどうかを確かめる術はないが、その言わんとするところは長年我々にもたらされた様々な情報源によって裏付けられてきた。

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トランプ大統領、ジョー・バイデン元副大統領の調査をウクライナと中国に依頼!〜 “性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネス”につながるバイデン親子やナンシー・ペロシ下院議長一家

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは驚きました。下の記事からご覧ください。
 トランプ大統領は、ジョー・バイデン元副大統領の調査を、ウクライナと中国に依頼しました。このことがもとで、トランプ大統領は弾劾騒ぎを民主党から仕掛けられました。
 記事によると、バイデンの息子ハンターの中国でのビジネスについて、トランプ大統領は“激しく攻撃し、中国政府にその調査を求めた”とあります。この取引は、上の記事によると、ひょっとしたら人身売買かも知れません。それなら、トランプ大統領が息子のハンターを激しく攻撃し、バイデンを「腐敗し、石のように冷たく曲がった」人物だと評する理由もよくわかります。
 記事によると、全米のCPS(児童保護サービス機関)は、子供の人身売買を行っている犯罪組織だということです。こうした犯罪行為に、ナンシー・ペロシ下院議長一家も関係しているらしく、バイデン親子やウクライナにつながるようです。記事では、“ウクライナの汚職から派生しているのが性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネスだった”とあります。
 民主党がトランプ大統領の弾劾に必死になっている理由がよくわかりました。トランプ大統領を弾劾できなければ、こうした犯罪行為によって、かなりの議員がお縄を頂戴することになります。
 彼らは絶体絶命なので、トランプ大統領の暗殺を計画したが、フルフォードレポートによると、その暗殺計画は失敗したという流れでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アリゾナ州で発覚したもう一つの大スキャンダル
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/politics/2019/10/no-one-could-have-been-ready-for-this-horror-dave-hodges-exposes-politics-most-depraved-secret-video-3146227.html
(概要)
10月27日付け

(中略)

This Curcumin is 14,000 Stronger for Fighting Pain and Inflammation! (VIDEO)


(中略)

マーシャル諸島からアリゾナ州のレイサという場所に妊婦らを連れてきて彼女たちを家に住まわせ子供を産ませます。そして、その子供らとの違法な養子縁組がアリゾナ州、他で行われていることが発覚しました。(中略)... 表向き養子縁組のように見せているが、実際は性奴隷のための子供の人身売買を行っていたのです。そして人身売買に中心的に関与していたのがポール・ピーターソン判事補佐官です。

(中略)

全米のCPS(カリフォルニア州を中心とした児童保護サービス機関=虐待を受けた子供を保護するための機関)(中略)... は子供の人身売買を行っている犯罪組織の一部だそうです。

(中略)

トランプの目の上のたんこぶのジェフ・フレイク元上院議員、ミット・ロムニー上院議員も彼等の仲間です。(中略)... ラスコー一家もナンシー・ペロシ(民主党)下院議長一家も犯罪組織と繋がりがあります。(中略)... 彼等はペロシ議員やバイデン議員の息子らをウクライナに連れていき利益供与をしました。また、ウクライナの天然ガスの価格を決めていました。ウクライナの汚職から派生しているのが性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネスだったのです。

(以下略)
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バー司法長官がジョー・バイデンの調査を開始:上院議員が明かす
司法庁が「バイデンの利益相反行為と腐敗行為の可能性」を調査中
転載元)
(前略)

Jay Greenberg, @NeonNettle
October 5, 2019

(中略)

テキサス選出共和党上院議員ジョン・コーニンは、金曜日、司法庁は、ジョー・バイデンが米副大統領だった当時、「利益相反行為(conflicts of interest)と腐敗行為の可能性」があったとして調査中だという声明を発した。

コーニンによれば、司法長官ウィリアム・バーは、バイデンが、副大統領としての自分の地位を濫用して、ウクライナのトップ検察官によって調査中だった、彼の息子の会社を保護したとされる事件への調査を開始した。

(中略)

トランプはまた、ウクライナと中国にバイデンの調査を依頼した。バイデンは、民主党の大統領指名者候補のトップにいる。

木曜日、記者団に向って、ウクライナと中国における腐敗行為と言われるものについて話したとき、トランプはバイデンを「腐敗し、石のように冷たく曲がった」人物と評した。

(中略)

トランプはバーに対し、調査の一部として、情報の極秘解除を行う「十分で完全な権限」を与えた。(中略)... ウクライナ大統領への電話の写しの中で、トランプは、バイデンと息子のハンターを取り上げている。トランプは木曜日に、ハンターを、彼の中国でのビジネス取引について激しく攻撃し、中国政府にその調査を求めている。

司法省の中心部やダラムが、バイデンを調査していたかどうか、直ちに確認することはできないと思われる。

——以上
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