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[国家非常事態対策委員会] 激しい権力抗争が進行中!?、安倍総理大臣の裏方の変化、韓国と中国で大掃除スタート / 安倍政権に大きな影響を与えているJR東海の葛西敬之氏の代表権が外れる

竹下雅敏氏からの情報です。
 朝堂院大覚氏は、フルフォード氏の情報をフェイクニュースだとして信じようとしません。そのこともあって、フルフォード氏は、1分15秒~3分33秒のところで、FBIとアメリカ法務省は正式にクリントン財団を調査することになった。また、今年に入ってからアメリカの議員の40名が帰ってきていない。これらのことは表のニュースで確認が取れると言っています。
 カナダはWTOでアメリカに訴訟を起こしており、中国高官が米国債を売るという発言をしているので、本格的に1月末に向けて、ロスチャイルド13家族とアメリカ軍のトランプ政権の衝突が目に見える形になっている。あとヨーロッパでも、EU幹部の行方不明者が続々と出てきており、彼らはディエゴ・ガルシア島の米軍基地に連行されていると言っています。
 8分52秒~9分20秒では、アメリカ軍の人間から、ウイリアム・サイトウという人物が、安倍総理の顧問と経産省の顧問から辞任させられたという情報が入っているとのこと。安倍の裏方が急に辞めたとなると、日本でも何か動きがあるかも知れない、と言っています。
 それに関連した動きなのか、今日の毎日新聞では、JR東海の葛西敬之氏の代表権が外れることになると報じています。葛西氏は安倍政権に大きな影響を与えている人物なので、日本も背後で何かが起きているのかも知れません。
 10分10秒~11分33秒では、これまでほぼ100%正確な書きこみをしていた謎の人物が、“韓国、中国などで大掃除”があったと言っているようです。この動画のタイトルも、“韓国、中国でも大掃除がスタート”となっています。
 朝堂院大覚氏の、トランプ大統領が追い詰められているのではないかという意見に対し、フルフォード氏は、12分6秒~13分58秒のところで、ロシアゲートを調査しているロバート・ミュラー特別監察官は、海兵隊出身でトロイの木馬役。敵側に入り込んで情報を収集している。 FBIと司法省が今かなりパージされている。FRBの7人の理事全員がクビになっている。こうしたことから、アメリカで大掃除が起きているのは確実だとしています。
 ただ現在、混乱と革命が進行中だが、フランス革命に例えると、トランプは中間的人物で最終的にナポレオンになる人物ではないのではないか、とフルフォード氏は言っています。
 15分53秒~16分40秒では、ペンス副大統領を大統領にしようとしているのはP2フリーメーソンで、反ペンス側は、ペンスがインディアナ州知事の時の児童性的虐待情報を掴んでいるようです。裏で権力抗争があるも、米軍部が優勢であるとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激しい権力抗争が進行中!? 安倍総理大臣の裏方の変化、韓国、中国でも大掃除がスタート【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/01/11
配信元)
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JR東海
社長に金子氏 葛西氏は代表権外れる
引用元)
 JR東海は11日、金子慎副社長(62)が社長に昇格し、柘植(つげ)康英社長(64)が代表権のある会長に就く人事を発表した。葛西敬之名誉会長(77)は1990年6月の副社長就任時から持ち続けていた代表権が外れ、取締役名誉会長になる。いずれも4月1日付。

(中略)

 同社を創業時から支えてきた葛西氏と山田氏は、ともに代表権がなくなる。(中略)...ただ、米国への高速鉄道輸出は葛西氏が引き続き関わっていくという。【黒尾透、小倉祥徳】

米政府の機密衛星Zuma を搭載したロケット「ファルコン9」が打ち上げ失敗 ~機密衛星Zuma は電磁気パルス衛星で対北朝鮮用だった?~

竹下雅敏氏からの情報です。
 米宇宙開発企業スペースXは、米政府に委託された機密衛星Zuma を搭載したロケット「ファルコン9」を7日に打ち上げました。しかし、今 日 の 報 道によると、打ち上げは失敗したようで、“ズマはロケット上部からの切り離しに失敗して大気圏へ落下し「完全喪失したと推定されている」”とのことです。
 今回のフルフォードレポート英語版によると、この機密衛星Zuma は、電磁気パルス衛星(EMP)だったとのことで、打ち上げに成功していた場合、“北朝鮮に対して使われる”可能性が高かったようです。打ち上げが本当に失敗したのであれば、幸いな事でした。
 2016 年 9 月 2 日 の 記 事では、大爆発したスペースX社ロケットを取り上げましたが、このロケットには、“米空軍のプラズマ爆弾が搭載されていた”のではないかとコメントしました。今回のフルフォードレポートの情報を考えると、当時のコメントは正しかったのではないかと思います。
 現在、北朝鮮情勢は緊張緩和の方向に向かっており、北朝鮮と韓国の間に話し合いが持たれ、南北の統一への道筋が見えてきたところです。
 ところが、米軍がこの衛星の打ち上げに成功していれば、電磁気パルス攻撃を北朝鮮に対して仕掛け、下手をすると、一方的な核による先制攻撃すら起こしかねない状況だったことがわかります。このような行為は、和解による平和的解決に尽力してきたキッシンジャー博士の努力を無にするものです。米軍の好戦派にトランプ大統領が取り込まれていた可能性は、十分にあります。
 現在、米軍の良識派は、ディープステート破壊工作を続けており、かなりの成果を上げているようです。しかし、シリア、アフガニスタン、そして今回の北朝鮮の動きを見ても、米軍良識派というグループが、決して真の良識を持っている訳ではないというのが、よくわかります。フルフォード氏は、軍産複合体内部で内戦状態にあると言っていますが、適切な表現だと思います。
 ところで、米軍はこうした電磁気パルス衛星の打ち上げを諦めないと思いますが、成功しないのではないかという気がします。というのは、このような電磁気パルス衛星を所有し、地球上のどの地域も選択的に EMP 攻撃が出来る技術をすでにロシアは持っているはずなのです。しかも、ロシアの場合、さらに先を行っていて、こうした EMP 攻撃に対する防衛能力も持っているようです。この分野では、ロシア、中国にアメリカは大きく水を開けられており、今さら追いつくのは無理だろうと思います。アメリカが崩壊するのが先になるでしょう。
 米軍良識派の人たちは、ロシアに対する怒りや中国に対する妬みを捨てて、地球の平和のために努力すべきだと思います。ただ一方で、彼らの性格を考えると、それが容易でないのもよくわかります。彼らがこれまで自分たちのエゴによって徹底的に破壊した国々に対して心から謝罪し、賠償に応じるとは、私には思えないのです。
 本気で反省することなしに、新しい世界での良いポジションを取るためには、少々人が死んでもやむを得ないと考えるような連中は、宇宙から消滅するのが定めだと覚悟しておいた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/9)
金融戦争は最終的な対決が迫るにつれて大規模電磁気パルス攻撃のへ拡大する可能性がある

金融システムの支配、つまりこの惑星の将来の支配を巡る目下の戦争は危険な最高潮に達しつつあると、複数の情報源が認めている。最も重要なことは、米軍が機密のZuma衛星を打ち上げるためにスペースX使った一方で、米大統領ドナルド・トランプと彼の元法律顧問であるスティーブ・バノンとの間の偽の確執で世界の注目を逸らせたと、国防総省情報筋は言う。

http://www.chicagotribune.com/news/nationworld/science/ct-spacex-secret-satellite-20180107-story.html

米国の1月31日の支払期限が迫っているので、この電磁気パルス衛星(EMP)が打ち上げられた、そして北朝鮮に対して使われるであろうと、その情報筋は言う。北朝鮮は傀儡であり、EMP攻撃によって影響を受ける例であり、これは米国を中身のない国にして中国を建設したスイスの支配者に対する隠れた脅しであることは明確だ。

(以下略)
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GTMO登場
転載元)
先日、トランプがNWOを潰しにかかる預言が出てきて、

年末、実際に大統領令が発布された事実を見た、


その最近の動向で、こちら、


世界中のNWOカバラ集団が潰されている?
2018年01月05日08:52 wisdomkeeper

今日もすごいニュースが飛び込んできました。 つい最近、トランプ大統領は複数の重要な法律を成立させたそうですが、特に注目すべき法律は、連邦検事の人事を刷新し人身売買(小児性愛犯罪も含む)、殺人、麻薬などに関する取り締まり、法的措置、犯罪の防止策を強化する法律です。 既に、昨年10月30日から12月22日までに約1万件の極秘起訴が実行されたそうです。

これを裏書きするように、


FBIと連邦検察、クリントン財団を捜査 汚職疑惑で
1/6(土) 16:46 CNN 

クリントン元米大統領や夫人のヒラリー元国務長官が運営する慈善団体「クリントン財団」をめぐり、連邦捜査局(FBI)や連邦検察が汚職疑惑の捜査を加速させていることが6日までに分かった。この問題について報告を受けた米当局者が明らかにした。

(中略)

SQもことがあまりにも大きすぎて、
真相を軍の上層部(退役関係者)に問い合わせた、

(中略)

前准将の返答(抜粋で)、

(中略)

収容場所がGTMOであるのは、他でもない、メディア、法律家が近づけないから、(その閉鎖性はブッシュが作っただけにピカイチ、)ここへ彼らを収監したのは、トランプの強力なNWOに対するメッセージ、既にトランプは彼らの犯罪履歴を押さえている、

(中略)

世論操作はトランプの18番ゆえ、
暴露本などに注意を向かせ、
世間を煙に巻くのは朝飯前
だろう、

トランプ大統領、暴露本に反論 「私は天才」
1/7(日) 10:35配信 CNN

問題の書籍は、マイケル・ウルフ氏が執筆した「Fire and Fury:Inside the Trump White House(仮訳:炎と怒り、トランプホワイトハウスの内部)」。



(以下略)

イランの抗議デモの背後で暗躍しているCIAとモサド! 一方トランプ大統領はディープステートの破壊作戦を実行中!

竹下雅敏氏からの情報です。
 暴動に発展したイランの抗議デモですが、マイク・ポンペオCIA長官は、“暴徒の破壊行為を支持”したとのことです。加えてCIAは、今回のイランの行動に“関与していないと主張”。
 こうした事件で、CIA、モサドが関わっていない例があれば、教えてもらいたいものです。真相はというと、mkoさんのツイートの通り。いつもの面々が、背後で暗躍している事件です。注目すべきは、司令室がイラクのクルディスタンのアルビルにあり、 CIAのマイケル・ダンドレアが指揮をしていたとのこと。
 まったくもって、アメリカらしい事件だと思いますが、一方で、トランプ大統領は、現在、ディープステートの破壊作戦を実行中です。そうなると、今回の事件をこれまでと同様のものと考えるわけにはいきません。
 トランプ政権が発足してまもなく、シリアの空軍基地に59発の巡航ミサイルを発射した事件がありましたが、不思議なことに空港はほとんど被害を受けず、この事件以降、あっという間にISISは駆逐されてしまいました。今回も、これに似たことが起きると考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカCIA長官、イランの暴徒を支持
転載元)

イランの暴徒


アメリカCIAの長官が、イランにおけるあらゆる情勢不安や混乱をはっきりと支持しました。

CIAのポンペオ長官は、7日日曜、フォックスニュースのインタビューで、イランの一部の都市における、過去数日の暴徒の破壊行為を支持しました。

ポンペオ長官は、矛盾する発言の中で、彼の指揮下にある機関は、最近のイランの暴動に関与していないと主張しました。

トランプ大統領をはじめとするアメリカの政府関係者や共和党、民主党の議員多数が、イランの一部の都市で最近起こった暴動を支持し、それを「チャンス」と呼びました。

こうした中、国連安全保障理事会は、5日金曜夜、アメリカの圧力によって開催されたイランの問題に関する会合で、アメリカに抵抗し、アメリカが、イランの暴徒を支持して自分たちの目的を果たすために機会を利用するのを許しませんでした。

先月28日から数日間、イランの一部の都市で、一部の人々が集会を開き、スローガンを叫び、破綻した金融機関の預金の状況が不透明なこと、物価の高騰や政府の管理能力の弱さに抗議しました。この抗議集会の一部が、外国の支援を受けた暴徒らによって暴動に発展しました。

イラン国民は、先週水曜から、各地で大規模なデモ行進を行い、暴徒や彼らを支持する外国勢力に対し、嫌悪や怒りを示しています。
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配信元)






[国家非常事態対策委員会] トランプ大統領の緊急宣言・イスラエル首都宣言、チェイニー元副大統領及びクリントン・ブッシュ一族などの大量逮捕・資産凍結 他

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に興味深い動画です。3分15秒~5分は、12月21日のトランプ大統領による緊急宣言についてで、これはホワイトハウスのホームページで確認出来ることで、これによって大量逮捕が始まっているとのことです。ドナルド・ラムズフェルド元国防長官が拘束されていて、その証言からディック・チェイニー元副大統領、クリントン・ブッシュ一族全員の逮捕、資産凍結が始まったようです。
 5分7秒~6分15秒では、トランプに対抗している側が、アメリカ全土で暴動を起こす計画のようで、ニューヨーク・タイムズの論説で、経済学者のポール・クルーグマンが、トランプ暴動を呼びかけているとのことです。山火事で大きな被害が出たカリフォルニアは、事実上の内戦状態であり、アメリカに緊急事態が起きているのは明らかだとしています。
 6分15秒~7分9秒では、緊急宣言と同時にGoogleのエリック・シュミットが辞任。これは、資産が凍結されたことで、辞任に追い込まれたということのようです。おそらく、孫正義などの人物の資産も、そのうち凍結されるだろうと言っています。
 10分50秒~12分40秒では、トランプ大統領の“エルサレムはイスラエルの首都”宣言についてです。やはり、この問題は最終的にロスチャイルド家に繋がるようです。
 15分~15分19秒は、株式会社アメリカは倒産させ、共和国に新たな資金を提供する段取りの大枠は決まっているが、詳細をどうするかという交渉中であるとのこと。
 18分25秒~19分28秒では、イギリスのメイ首相が降ろされるキャンペーンが行われており、次はコービン氏になるとのことです。
 “2018年は善人には良い年だが、悪人には悪夢になる”と言っていますが、これは確かに、そのようになるという気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Google元CEO エマーソン・シュミットの辞任、ネタニヤフの失脚、メイ首相、政権ナンバー2のパソコンからポルノの真相【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2017/12/28
配信元)
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アメリカ「国際緊急経済権限法(IEEPA)」の発動
引用元)
先週21日、アメリカのドナルド・トランプ大統領が「国際緊急経済権限法
(International Emergency Economic Powers Act、略称: IEEPA)」を発動した。

調べてみると、国際緊急経済権限法(以下IEEPA)とは「安全保障・外交政策・経済に対する異例かつ重大な脅威に対し、非常事態宣言後、金融制裁にて、その脅威に対処する。具体的には、攻撃を企む外国の組織もしくは外国人の資産没収(米国の司法権の対象となる資産)、外国為替取引・通貨及び有価証券の輸出入の規制・禁止など」とある。

ホワイトハウスのホームページによると、今回のIEEPA発動では「重大な人権侵害」に関与しているか、もしくは世界各地で「米国家資産の不正流用や贈収賄、天然資源の搾取などの汚職」に関わった人物(外国人を含む)の国内外の資産が、全てアメリカ政府によって凍結されるのだという。
https://www.whitehouse.gov/briefings-statements/text-letter-president-congress-united-states-6/

【 国際緊急経済権限法(IEEPA) 】

ペンタゴンやNSA筋などによると、先週21日にGoogle(およびグループ企業)の持株会社「アルファベット」のエリック・シュミット会長が退任を発表

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米国の「汚泥の一掃」は当初の見込みよりも早く進んでいる ~トランプによる国家非常事態宣言~

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクの記事を見ると、「汚泥の一掃」は、“当初の見込みよりも早く進んでいる”とのことです。時事ブログでは、カバールとの戦いは年内に決着がつくものと見ていましたが、どうやら、その見通しは間違っていなかったようです。私の感覚では、26 日には大勢が決したと思います。
 トランプ大統領は、汚泥を一掃するために、20 日に国家非常事態宣言を行ったとのことです。これによって、大統領は必要な資産の凍結や大量逮捕を行えるようになったようです。
 記事によると、“トランプ大統領は世界の主要国のリーダーら…からの支持を得ました”と書かれています。これが事実なら、もはやディープステート側が国連軍を動かして、米国で内戦になる可能性はなくなりました。これが 1 番の懸念点でしたが、うまくやったようです。
 記事を見ると、9.11 事件を引き起こした首謀者たちは、おそらく“死刑を宣告される”ことになり、こうした国家反逆行為に協力または隠蔽をした連中の“資産はすべて凍結されました”とあります。
 このような大変革の波は、いずれ終に日本にもやって来ますが、その時、“あべぴょんとその仲間たち”はどうするつもりなのでしょうか。こうした出来事と時事ブログで言及していた肉体レベルでの裁きは、当然のことながら連動しています。連中が戦う気力を失くすように、身体・心・意識の全ての波動を最低のレベルまで低下させてきたのです。同時に、ディープステートに指示を与えていた上層部の連中のプラズマ体を破壊してきたのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領:米国は見込みよりも早く偉大になりつつある
転載元)
トランプ米大統領は、米国が「偉大」になるプロセスは当初の見込みよりも早く進んでいるとし、自国民に対して、クリスマス休暇の後は「米国を再び偉大にするため」仕事に戻るよう呼びかけた。

スプートニク日本

トランプ氏はツイッターに「皆さんが素晴らしいクリスマスを過ごされるよう期待する。そして明日は仕事に戻り、『米国を再び偉大』にして欲しいと思う(これは当初の見込みよりも早く進んでいる)」と書き込んだ。
共和党から立候補したトランプ氏は2016年11月の大統領選で民主党からのヒラリー候補に勝利した。このときトランプ氏は「米国を再び偉大に」というスローガンを掲げ、同国が将来的に「再び豊かで安全」になることを約束していた。

なお、先に伝えられたところでは、トランプ米大統領は22日、税制改革法に署名を行った。
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トランプによる沼の掃除開始?
引用元)
(前略)

< トランプによる国家非常事態宣言>

http://beforeitsnews.com/politics/2017/12/president-declares-state-of-emergency-2969022.html
(概要)
12月24日付け

12月20日にトランプ大統領は、6回のテロ攻撃と(ナチス)民主党とエリートが共謀して行った(米国民の)基本的人権の侵害に対応する形で非常事態宣言を行いました。

(中略)

一方、トランプ大統領は世界の主要国のリーダーらにアメリカが行った非常事態宣言を支持してほしいと要請しました。そしてもちろん彼らからの支持を得ました。

(中略)

<多くの議員が逮捕、起訴されました。>
http://beforeitsnews.com/economy/2017/12/george-soros-suffers-massive-heart-attack-on-christmas-eve-2928002.html
(概要)
12月26日付け

我々は、次の者たち(2001年の9.11テロ事件、汚職、反逆行為に関与したとして)を正式に告訴しました。
ジョージ・ソロス、ピーター・ムンク、ジョージWブッシュ、ジョン・ブレナン、ジョン・マッケイン、ヒラリー・クリントン、その他多数。

(中略)

チェイニーは死刑を宣告されることになります。告訴した者たちが全員有罪になるようにします。

ジョージ・ソロスは数多くの重罪を犯していますから複数の州及び地方裁判所で裁かれるでしょう。

パパブッシュ、ジョージWブッシュ、エドガー・ブロンフマンはすぐにつぶれるでしょう。そして反逆者のジョージ・ソロスはスイスに逃亡しますが、9.11テロ事件の首謀者の一人として逮捕されることを毎日恐れることになります。

(中略)

反逆行為により告訴された者たちの殆どが死刑判決を下される可能性があります。
大統領令の下でオバマ、ブッシュ、ソロスの資産は全て凍結されました。

ヒラリー・クリントンも多くのマネーロンダリング行為と重大な反逆行為により起訴されました。
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