アーカイブ: 世界の現実

「まずはネットワークの相関を見よ」世界を覆うコロナ・パンデミックの主犯、そしてその目的は「グレート・リセット」に繋がっていく

 Sho-Momo様が「まずはリンク先文書をご覧ください」と書かれていて、見ましたよ。全部で170ページに及ぶ凄まじい内容です。文字で説明されるよりも図解で相関図を見る方が、いかに世界がガッチリとマネーで抑えられていたかを知ることができて気持ちが悪くなります。よく理解できないものもたくさんありますが、それでも多くの方がこれまで権威とされてきた機関、組織、メディア、エリート達のおぞましい相関図をご覧になることで光が当たり、相関を示す矢印が断ち切られていくのだと思います。矢印の最も中心にいたのがビル&メリンダ・ゲイツ財団だと。そして元記事には「ゲイツのメディアに対するパワーは絶大だが、彼一人の力ではない。それ以外でメディアコントロールを行なっている組織には、世界最大の資産運用会社であるブラックロック(BlackRock)とバンガード(Vanguard)グループがある。彼らは、大手製薬会社も支配している。基本的にすべてをコントロールするピラミッドの頂点にいる。」とありました。それらのオーナーはロスチャイルドです。
元記事を翻訳の上、要約していただきました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツ、WHO、世界経済フォーラムはCOVID 共謀者の犯罪ネットワークの一部である
引用元)

「世界で唯一。非政府組織(NGO)、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係の『COVID共謀者の犯罪ネットワーク』を初めて示す文書 」が公開された!

 ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、「COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに深く切り込んだ」文書を公開。

 ドイツのジャーナリスト・映画監督、マルクス・ランゲマン(Markus Langemann)が、この文書を紹介したビデオを、Dr.メルコラが解説した記事を添付しました(gameindia掲載のもの)。

まずは、リンク先文書をご覧ください。
 驚くべきCOVID犯罪ネットワークの内容が、「170ページに及び、支払いの流れや投資など、6,500の団体やオブジェクト間の7,200を超えるリンクが詳細に記されて」おり、「データポイント、文書、支払いデータなど、すべて一般に公開」されています


 「世界の健康、金融、統治に影響を与えるために水面下で動いている世界的なネットワークについて詳しく説明されており、信じられないほど包括的な内容となっている。」(Dr.Mercola)

 この文書は、さまざまなCOVID犯罪ネットワークに関する情報とは一線を画したもののようで、
捜査官や刑事が容疑者間の隠れたつながりを特定するために使用するソフトウェアを使って作成されている」(-Dr.Marcola)。
世界で唯一、非政府組織(NGO)、企業、文書、人に至るまで、複雑な関係のネットワークを初めて示す文書 だ」(-Langemann)、とのこと。

記事の内容一覧:
ドイツのクリアワーズ・クラブ(Club of Clear Words)が、COVID詐欺の原因となった個人と組織のネットワークに、深く切り込んでいる

・露骨に見えるか見えないかにかかわらず、個人と組織の点と点を結ぶことで、あらゆるネットワークを特定することができる。誰が、どこで、なぜ、誰と組んでいるのか。誰が誰にお金を払っているのか?そのことで、様々な意思決定の背後にある動機をより明確に特定できる

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、このCOVIDプランデミック・ネットワークの頂点、あるいは中心に近いところにいるように見える。ゲイツは主流メディアの主要な資金提供者でもあり、そのネットワークは世界の食糧政策や気候変動政策にまで及んでいる

ゲイツ財団は、WEFへの資金提供を通じて、2020年5月のWEFサミットで正式に発表された「グレートリセット」でも重要な役割を担っている

生活や社会のありとあらゆるものが、彼らの計画に従って「リセット」される予定なのだ。結局、この犯罪的なCOVID事業が私たちを連れて行こうとしている目的地はそこなのだ


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[カラパイア]それでもあなたは激安Tシャツを買いますか?ドイツで行われた自動販売機を使った社会実験

竹下雅敏氏からの情報です。
 1枚2ユーロ(260円)のTシャツは、“時給15円に満たない賃金で、1日16時間の労働”を強いられている人々が居ることで成り立っているとのことです。こうした実態を知らされて、まさにこの製品がそうした搾取によって出来上がった物だと知らされたら、確かに多くの人は買うのを躊躇するに違いありません。
 フェアトレードで、生産者の労働環境を保護するために、少し高い金額を設定している場合がよくあります。事情を知っている人々は、喜んでその付加価値分を払います。この意味で、私は自由貿易ではなく、フェアトレードが本来の貿易であるべきだと考えています。
 自由という名がつくと何でも良いものだと錯覚することから、わざとこのような逆説的な言葉が使われているのだと思います。ここで言う自由とは、投資家の利益を最大にする自由なのです。ジョージ・ソロスに言わせると、いくらでも金持ちになって良い自由だそうです。私には必要以上の物を所有すること自体が悪だと思うのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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それでもあなたは激安Tシャツを買いますか?ドイツで行われた自動販売機を使った社会実験
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[アンソニー・ハザード氏]「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事

 こういった問題の根本にあるのは差別意識だと思うのですが、最後の赤字部分に奴隷制を正当化するためにあらゆる手段をとってきたのが「世界宗教」だとあります。自責の念に駆られたり、疑問を抱く人間がいたとしても宗教によって差別意識を植え付け解決してきたのですね。宗教に幻想を抱いていれば、自分の良心に従うことより、権威の言うことに従うようになるのだと思います。日々の生活の中で、騙されないだけの知性を養い、心の闇に光をあて、差別意識を無くしていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事/アンソニー・ハザード
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[NAVERまとめ]世界の家賃7万円物件!あなたはどこに住みたい?

竹下雅敏氏からの情報です。
 こうして見ると、東京の家賃7万円がいかに貧相かよくわかると思います。日本は世界一の債権国、すなわち世界一お金持ちの国なのです。その日本人の生活水準がこれほど低いとすれば、貧しい国の人たちはいかばかりかと思うのですが、この記事の様々な国の部屋の様子を見ていると、貧相なのは先進国の庶民なのではないかとも思えます。どうも私たちは富をいわゆる権力者たちに一方的に吸い取られていると考えた方が良さそうです。日本の場合は、不公正な税制とアメリカの恐喝行為が大きいのではないかと感じます。
(竹下雅敏)
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世界の家賃7万円物件!あなたはどこに住みたい?
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[マスコミに載らない海外記事]アメリカの産業空洞化

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に説得力のある記事で、ポール・グレイグ・ロバーツ氏が2004年に、“20年後、アメリカは第3世界になる”と言ったわずか10年後、現在のアメリカがすでにその様相を呈しているということです。現在アメリカでは博士号を所持している優秀な学生ですら就職先が無く、大学を卒業するために多額の学生ローンを抱えた彼らは、人生に希望がありません。
以前お伝えした記事では、安定した収入が約束されている医者になった人たちのほとんどが、その奴隷の様な労働環境に苦しんでいるということでした。私の感覚では、ウォールマートの創業者一族が大富豪になったのに合わせて、人々が貧しくなったように感じています。
 最後の数行は衝撃的ですが、日本は確実にアメリカの後を追っており、おそらくこのような悲惨な結末が10年先になるとは思えません。出来るだけ早く、現在の自民党の政策から転換すべきだと考えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの産業空洞化
転載元より抜粋)
2014年8月11日

ポール・クレイグ・ロバーツ、デイヴ・クランツラー、ジョン・タイタス

2004年1月6日、ポール・クレイグ・ロバーツと、アメリカ上院議員チャールズ・シュマーが、ニューヨーク・タイムズの論説欄に“自由貿易再考”と題する共著論文を発表した。

アメリカの雇用は、外国企業との競争ではなく、より低賃金の国に事業移転し、経費を削減する多国籍企業のおかげで失われつつある。

レーガン財務次官補と、ニューヨーク州選出のリベラルな民主党上院議員という異様な組み合わせによる“自由貿易グローバリズム”と見なされているものに対する異議申し立ては、センセーションを巻き起こした。

ロバーツは言った。“20年後、アメリカは第三世界になるでしょう。”

アメリカ経済は、あと20年間もつだろうといったロバーツは楽観的に過ぎたようだ。会議からわずか10年後、既にアメリカは、益々第三世界の国の様相を呈している。デトロイト、クリーブランド、セントルイス等のアメリカの大都市、五分の一から、四分の一の人口を失った。

4月、低賃金労働者の擁護団体ナショナル・エンプロイメント・ロー・プロジェクトは、本当の平均家計所得は、2007年から、2012年の間に、10%低減したと報じた。

“一体何が問題というのだ?アメリカは地球上で最も豊かな国だ。貧しいアメリカ人ですら、TVを所有し、中古車を2,000ドルで購入できるではないか”とおっしゃる前に、アメリカ世帯の三分の二は、手持ちのものを売却するか、家族や友人から借りるかしないと、400ドルという現金を用意できないという連邦準備金制度理事会が最近公開した報告書をお考え頂きたい。

アメリカの経済マスコミの報道からは決して知ることはできないが、現在、アメリカ人が直面している悲惨な就職見通しは、30年前のインドのそれに匹敵する。アメリカの大学卒業生達が雇用される場合があるとすれば、ソフトウエア・エンジニアや、管理職としてではなく、ウエイトレスやバーテンダーとしてなのだ。彼等は独立して暮らすほどの収入がえられず、親元で暮らさざるをえない。学資ローンを抱えた人々の半数は利息を支払えずにいる。18パーセントは、取り立て中か、滞納しているかだ。更に学資ローンを抱えた人々の34%が繰り延べか、債務履行猶予状態にある。明らかに、教育は解決策にはならない。

雇用の海外移転は、アメリカ経済が依存していた消費者需要の増大をも破壊して、経済は、労働年齢人口の増加に追いつくだけの十分な雇用を生み出せない結果となった。

2000年以来、雇用の欠如が就労率を低下させ続けてきたが、量的緩和が2008年に始まって以来、就労率の低下は加速している。

就労率が崩壊していては、経済回復などありえない。

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