アーカイブ: 世界の現実

[カラパイア]それでもあなたは激安Tシャツを買いますか?ドイツで行われた自動販売機を使った社会実験

竹下雅敏氏からの情報です。
 1枚2ユーロ(260円)のTシャツは、“時給15円に満たない賃金で、1日16時間の労働”を強いられている人々が居ることで成り立っているとのことです。こうした実態を知らされて、まさにこの製品がそうした搾取によって出来上がった物だと知らされたら、確かに多くの人は買うのを躊躇するに違いありません。
 フェアトレードで、生産者の労働環境を保護するために、少し高い金額を設定している場合がよくあります。事情を知っている人々は、喜んでその付加価値分を払います。この意味で、私は自由貿易ではなく、フェアトレードが本来の貿易であるべきだと考えています。
 自由という名がつくと何でも良いものだと錯覚することから、わざとこのような逆説的な言葉が使われているのだと思います。ここで言う自由とは、投資家の利益を最大にする自由なのです。ジョージ・ソロスに言わせると、いくらでも金持ちになって良い自由だそうです。私には必要以上の物を所有すること自体が悪だと思うのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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それでもあなたは激安Tシャツを買いますか?ドイツで行われた自動販売機を使った社会実験
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[アンソニー・ハザード氏]「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事

 こういった問題の根本にあるのは差別意識だと思うのですが、最後の赤字部分に奴隷制を正当化するためにあらゆる手段をとってきたのが「世界宗教」だとあります。自責の念に駆られたり、疑問を抱く人間がいたとしても宗教によって差別意識を植え付け解決してきたのですね。宗教に幻想を抱いていれば、自分の良心に従うことより、権威の言うことに従うようになるのだと思います。日々の生活の中で、騙されないだけの知性を養い、心の闇に光をあて、差別意識を無くしていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事/アンソニー・ハザード
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[NAVERまとめ]世界の家賃7万円物件!あなたはどこに住みたい?

竹下雅敏氏からの情報です。
 こうして見ると、東京の家賃7万円がいかに貧相かよくわかると思います。日本は世界一の債権国、すなわち世界一お金持ちの国なのです。その日本人の生活水準がこれほど低いとすれば、貧しい国の人たちはいかばかりかと思うのですが、この記事の様々な国の部屋の様子を見ていると、貧相なのは先進国の庶民なのではないかとも思えます。どうも私たちは富をいわゆる権力者たちに一方的に吸い取られていると考えた方が良さそうです。日本の場合は、不公正な税制とアメリカの恐喝行為が大きいのではないかと感じます。
(竹下雅敏)
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世界の家賃7万円物件!あなたはどこに住みたい?
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[マスコミに載らない海外記事]アメリカの産業空洞化

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に説得力のある記事で、ポール・グレイグ・ロバーツ氏が2004年に、“20年後、アメリカは第3世界になる”と言ったわずか10年後、現在のアメリカがすでにその様相を呈しているということです。現在アメリカでは博士号を所持している優秀な学生ですら就職先が無く、大学を卒業するために多額の学生ローンを抱えた彼らは、人生に希望がありません。
以前お伝えした記事では、安定した収入が約束されている医者になった人たちのほとんどが、その奴隷の様な労働環境に苦しんでいるということでした。私の感覚では、ウォールマートの創業者一族が大富豪になったのに合わせて、人々が貧しくなったように感じています。
 最後の数行は衝撃的ですが、日本は確実にアメリカの後を追っており、おそらくこのような悲惨な結末が10年先になるとは思えません。出来るだけ早く、現在の自民党の政策から転換すべきだと考えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの産業空洞化
転載元より抜粋)
2014年8月11日

ポール・クレイグ・ロバーツ、デイヴ・クランツラー、ジョン・タイタス

2004年1月6日、ポール・クレイグ・ロバーツと、アメリカ上院議員チャールズ・シュマーが、ニューヨーク・タイムズの論説欄に“自由貿易再考”と題する共著論文を発表した。

アメリカの雇用は、外国企業との競争ではなく、より低賃金の国に事業移転し、経費を削減する多国籍企業のおかげで失われつつある。

レーガン財務次官補と、ニューヨーク州選出のリベラルな民主党上院議員という異様な組み合わせによる“自由貿易グローバリズム”と見なされているものに対する異議申し立ては、センセーションを巻き起こした。

ロバーツは言った。“20年後、アメリカは第三世界になるでしょう。”

アメリカ経済は、あと20年間もつだろうといったロバーツは楽観的に過ぎたようだ。会議からわずか10年後、既にアメリカは、益々第三世界の国の様相を呈している。デトロイト、クリーブランド、セントルイス等のアメリカの大都市、五分の一から、四分の一の人口を失った。

4月、低賃金労働者の擁護団体ナショナル・エンプロイメント・ロー・プロジェクトは、本当の平均家計所得は、2007年から、2012年の間に、10%低減したと報じた。

“一体何が問題というのだ?アメリカは地球上で最も豊かな国だ。貧しいアメリカ人ですら、TVを所有し、中古車を2,000ドルで購入できるではないか”とおっしゃる前に、アメリカ世帯の三分の二は、手持ちのものを売却するか、家族や友人から借りるかしないと、400ドルという現金を用意できないという連邦準備金制度理事会が最近公開した報告書をお考え頂きたい。

アメリカの経済マスコミの報道からは決して知ることはできないが、現在、アメリカ人が直面している悲惨な就職見通しは、30年前のインドのそれに匹敵する。アメリカの大学卒業生達が雇用される場合があるとすれば、ソフトウエア・エンジニアや、管理職としてではなく、ウエイトレスやバーテンダーとしてなのだ。彼等は独立して暮らすほどの収入がえられず、親元で暮らさざるをえない。学資ローンを抱えた人々の半数は利息を支払えずにいる。18パーセントは、取り立て中か、滞納しているかだ。更に学資ローンを抱えた人々の34%が繰り延べか、債務履行猶予状態にある。明らかに、教育は解決策にはならない。

雇用の海外移転は、アメリカ経済が依存していた消費者需要の増大をも破壊して、経済は、労働年齢人口の増加に追いつくだけの十分な雇用を生み出せない結果となった。

2000年以来、雇用の欠如が就労率を低下させ続けてきたが、量的緩和が2008年に始まって以来、就労率の低下は加速している。

就労率が崩壊していては、経済回復などありえない。

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[8bitnews]アジア最貧国で命を削る 〜グローバリズムの問題点が、写し出されている写真〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 グローバリズムの問題点が、これらの写真に写し出されていると思います。大企業は、より安い労働力を求めて次々に場所を移して行きます。結局労働者の人権は守られることはありません。グローバリズムによる資本の自由な移動が経済を破壊し、国家を破壊することになります。資本の移動に対して規制が必要なのは明らかです。
 ところで私たちも服を購入する際、その値段があまりにも安い時に、困惑することがあります。私たちは安すぎると思われる衣料品は、出来る限り購入しないようにしています。その商品から人件費が出ないと思うからです。そうした安い商品の背後には、この記事のような問題が必ず潜んでいるからです。そうした商品を作り出している人々の誇りや尊厳を奪ってしまうほど安い商品というのは、購入するべきではないと思います。
どんな商品にも適切な金額というのがあると思うのです。しかしそうしたことが感覚的にわかるようになるためには、やはり商品から出ている波動を感じる能力が不可欠だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アジア最貧国で命を削る
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