アーカイブ: 農業

耕さない、施肥をしない、草や虫を敵にしない自然農の10年 〜 立派な作物が育つのはなぜ?

読者の方からの情報です。
 個人的な話ですが、この4月に小さい畑を借りて野菜を作り始めました。これが思った以上にはまってしまい、今ではほぼ毎日畑に通い、収穫した新鮮な野菜を食べれることに大きな喜びと幸福を感じています。また、畑作業をしていてふと、虫の動きや鳥の鳴き声、太陽の光、吹いてくる風を肌で感じていると五感がさあーっと刺激されて、今ここにこうして健康に楽しく生きていることの幸せをかみしめています。
 そんな感じで畑や野菜作りに関わっていき、野菜作りの本などを図書館で借りてきて読んだりすると、色々な農法があることを知りました。大きく分けると、農薬を「使わない」「使う」に分けられますが、農薬を使わないものでも、さらに肥料をやらない、耕さない、虫や雑草を敵としない、という究極の方法「自然農」があり、その考え方に深く共感しました。
 と言っても、実際にどうやったらいいのか本を読んでもイメージがつかみにくく、さらにこのコロナで講習会に行くのも躊躇していました。
 そんな時、YouTubeで8月に開設された自然農の動画を知り、とても分かりやすかったので情報をお送りしました。
 これからは大規模農業ではなく、自然農のような自然に寄り添った野菜作りが大事になってくると思いました。
(匿名)
 読者の方から、本日うってつけの情報をいただきました。家庭菜園を生き生きと楽しんでおられる様子に、こちらまで幸せを感じます。教えていただいた動画は、畑を作ったことのない私でも興味深く聴き入ってしまいました。畑を耕さない、肥料や農薬を持ち込まない、虫や草を敵としないで10年近く自然農を営んで来られたお話でした。「根菜類は耕さなければ育つわけがない」という定説をくつがえす大根や人参が美味しそう。雑草がその土地に必要な成分を補給して豊かにしてくれる、というお話も耳に心地よいものでした。自家採種、自家増殖で人と畑が共生している世界。ドイツには家庭菜園を前提にした都市計画があるそうです。そんな風に普通の人々が土に触れる生き方ができたら、世の中はうんと平和になりそうです。
(まのじ)
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[自然農]なぜ「耕さない」のに野菜が育つのか?自然農10年目の畑で検証2020年11月10日 [natural farming]
配信元)

「種苗法改正案」審議入り 〜 印鑰氏が参考人に立ち、改正案の趣旨が破綻していることと農家と日本への打撃を丁寧に説明

 12日、種苗法改正案の審議が始まりました。印鑰智哉氏が衆院農水委員会の参考人として立たれ、一言一言に重い情報の詰まった、まさに今審議すべき内容を展開されました(5:48:10〜6:04:20の16分間)。日本の優良品種が不当に海外流出する原因が、あたかも自家採種のせいであるかのような農水省の論法にまず異議を表明されました。本来、農水省が準備すべき客観的なデータが無い中、手探りの空疎な議論にならぬよう印鑰氏が手作業で全国の登録品種に該当するものを数え上げられ、貴重な資料を提供されました(資料P5〜6)。このおかげで農水省が言い訳がましく主張する「対象となる登録品種は1割ほどなので農家に影響はない」ことがウソだったと判明しました。1割どころか半数以上、それらにかかってくる許諾料請求の打撃は計り知れません。「どうして有機農作物などを海外のように例外品種にしないのか」と野党の度重なる質問にも明確な答弁はありません。
 問題点を大きく2点にまとめると、種苗法があっても海外流出への効果がないこと、「特性表」という曖昧な基準のため農家が訴訟を起こされるリスクが高まることですが、全国の農家の方々にこうした内容がほとんど知らされていない状況で、この種苗法が通過しようとしています。このことを分かりやすいマンガにされていましたので「続きはこちらから」以降に掲載しました。著作権フリーで拡散希望とあります。多くの人に知ってもらい、17日の採決はするなの声を国会に届けよう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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LIVE 🌏 国会中継「種苗法改正案」農林水産委員会(2020/11/12)
配信元)


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山田正彦氏からの緊急メッセージ:今の臨時国会で種苗法「改正案」成立の危機、みんなで地元選出の国会議員に声を届けよう

 種苗法「改正案」は、先の通常国会で一度も審議されることなく見送られました。ひとまずホッとしたのもつかの間、今の臨時国会で成立してしまう可能性が出てきました。山田正彦氏からの緊急メッセージです。
 「皆さん、今ここで自家増殖、自家採種一律禁止の法案、これを何としてもやめさせるために、(中略)地元選出の衆議院、参議院の先生方の国会や地元の事務所に、電話・FAXを、みんなで、みんなで送ろうではありませんか。今の臨時国会というわずかな審議期間の中で、このような大事なことを決めることのないよう、(中略)みなさんの声、農家の声を届けましょう。私たちが今、動かなければいけないのです。必ず止めることができます。みなさん、がんばりましょう!!」
協力者の方が、電話番号のリストやFAXの雛形も掲載して下さっていました。これは便利。臨時国会では重要な審議が山積みですが、この種苗法改正案の「廃案」も国民が強く望んでいます、と議員さんに知っていただかねば!
(まのじ)
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配信元)

40年にわたる長期的な有機農業と従来農業の比較実験によって分かった、有機農業の多くのメリット ~「通常の無農薬の野菜作りなら、2カ月後にはできる」という革命的な方法

竹下雅敏氏からの情報です。
 およそ40年にわたる長期的な有機農業と従来農業の比較実験の結果、有機農業が従来農業と比較して多くのメリットを示したとのことです。「緑肥を用いた有機栽培」とは、畑に生えるマメ科植物を収穫せずにそのまま土と一緒に耕すことで、栽培する作物の肥料にすることだということです。
 “土壌中に存在するバクテリアや真菌、その他の微生物である有機物が多いほど土壌は健康であり、有機農業では土壌中の有機物が次第に増加していく傾向が見られる”とありますが、土壌の健康はそのまま人間の健康につながるように感じます。
 恐らく、人間の腸内環境も土壌と同じように、腸内細菌の数が多いほど免疫力が増すのではないでしょうか。良い腸内環境は健康な土壌から生まれると考えても良いでしょう。
 有機農業が干ばつなどの天候異変に強いことも良く知られていますが、“農家が得られる利益が従来農業より3~6倍増加する”というのは驚きました。これが事実だと分かれば、農家は有機農業に転向するはずですが、実は「有機農業の土作りは、今まで最低でも5年かかっていた」という高いハードルがあるのです。土作りが出来るまでの5年間の農家の収入がなくなってしまうのです。
 ところが、「通常の無農薬の野菜作りなら、2カ月後にはできる」という革命的な方法を発見した人が居る様です。
 「生ごみを発酵させて漬け物にしてから、土作りをする」「雑草を糸状菌(しじょうきん)に食べてもらう」という方法で、“理想を言えば、田舎には草を刈ったままのところがあちこちにあるんだけど、草を刈ったまま寝せておくと、1カ月もすると、だんだんぼろぼろになってきて、地面との境目のところに白い菌が付くんです。少し白いのが見えだしたら、そこにはもう糸状菌が付いている。こうして作った土に、普通に種をまけばいい”ということらしい。詳しくは引用元をご覧ください。
 これは、我が家の畑でずっと以前から行っているやり方なのですが、これが正解だったようです。実はこの方法は、随分前に自然農法を実践している方から教わりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「有機農業は従来農業と比較してどのようなメリットがあるのか?」を40年にわたり実験した結果が公開
引用元)
(前略)
数十年にわたって有機農業と従来農業の比較実験を行った結果が、有機農業の研究を支援するアメリカの非営利団体・Rodale Instituteによって公開されています。(中略)… 土地は大きく分けて3つの区画に分割されており、それぞれの区画は「有機肥料で栽培する区画」「緑肥を用いて有機栽培する区画」「従来の農法で栽培する区画」となっています。
(中略)
Rodale Instituteが主張する有機農業のメリットは以下の通り。

・5年間の移行期間を経た後は、従来農業と競争可能な収穫量が得られる。
・干ばつ時の収穫量が従来農業よりも最大40%高い。

・付近の水に有毒な化学物質が浸出しない。
・エネルギー消費量が従来農業と比較して45%少ない。
・炭素排出量が従来農業より40%少ない。
・農家が得られる利益が従来農業より3~6倍増加する。
(中略)
有機農業と従来農業でさまざまな違いが現れた理由について、Rodale Instituteは「土壌」が大きく関与していると指摘しています。土壌中に存在するバクテリアや真菌、その他の微生物である有機物が多いほど土壌は健康であり、有機農業では土壌中の有機物が次第に増加していく傾向が見られるとのこと。
(以下略)
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「雑草があれば2カ月で有機野菜作り始められる」常識を覆した土作りの方法とは?
引用元)
(前略)
有機農業の土作りは、今まで最低でも5年かかっていたんです。(中略)… 虫を手で取ったりして、一生懸命頑張りながら、それでも農薬を使わずに何年もやっているうちに、だんだん虫が来ない畑になっていくわけ」
(中略)
「完璧じゃないけれども、取りあえず2カ月たったら、まあまあ無農薬で野菜はできます。ただ、青虫を全然手で取る必要もないぐらいのキャベツを作ろうと思ったら、もうちょっとかかります。やっぱりプロのレベルまでにするには。でも、通常の無農薬の野菜作りなら、2カ月後にはできる
(中略)
生ごみを発酵させて漬け物にしてから、土作りをするんです」
(中略)
「漬物にするのに1カ月。土に入れて、1カ月待ちます」
 
―― それでもう土はできる?
 
「そうです。だって、1回発酵しているから、漬物になっているから腐らない、これがすごいところ。生ごみは腐敗するでしょう。だから虫も来るし、根っこは育たないし、いい野菜ができないんです。でも、いったん漬物にすれば腐らないので、虫たちは寄ってこないんです」
(以下略)

[長周新聞] 日本にも広がり始めた「給食を有機食材にする」活動 〜 様々な分野が緩やかに繋がりあう

 韓国の学校給食がオーガニックという話題は度々取り上げましたが、わが日本でもついに学校給食に光が射し始めたようです。去る9/25に、給食を有機食材にするための全国集会が行われ、各地で地道な活動をされている方々の報告や意見交換が行われたという記事がありました。集会のチラシには元農水大臣の山田正彦氏を始め、錚々たる方々の講演や報告が告知されて、とても面白そうです。そもそもオーガニックの農地は、日本の農地の0.5%しかないそうです。学校給食を有機食材に変えていく動きは、それだけにとどまらず地域の自然を守り、日本の食糧生産を守り、農家さんの経営を保障し、人々の命と健康を守る未来をつくる動きにも広がっていきます。日本にもこのような活動が着実に始まっていたことに大きな希望を感じます。転載許可をいただいている長周新聞の記事を少しずつ、ご紹介したいと思います。
 これまで各地で有機農業、自然農法に取り組んできた生産者、すでに有機栽培米の学校給食を実現させている自治体関係者、食の安全を求めて運動している母親たちなどバラバラに取り組まれていた活動を「緩やかにつなぎ、志を共有しながら全国に広げていくスタート」となるのが今回の集会でした。コロナ対策で手腕を発揮された世田谷区の保坂展人区長は、給食の無償化に続き、有機食材も積極的に取り組むという意欲を語られました。すでに実現している自治体では、首長の強い意志と哲学があると報告されていて、世田谷の有機食材化は近いな、と思えました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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世界中に広がるオーガニックの波 子どもたちの給食を有機食材にする全国集会
転載元)
 「世界中に広がるオーガニックの波 子どもたちの給食を有機食材にする全国集会 世田谷から考えよう学校給食」が25日、東京都港区の八芳園を会場に開かれた。世田谷区の学校給食を有機無農薬食材にする会と、子どもたちの給食を有機食材にする全国協議会準備委員会の共催で開かれ、オンラインでも公開され全国各地で多数の人が視聴した。

オーガニック農法(有機農業)とは農薬や化学肥料、除草剤を使わずに自然本来の力を活かしながら作物を育てる農法のことで、現在、日本の農地の有機農地の割合は0・5%だといわれる。そのなかで今各地の自治体が地域の自然を守り、食料生産を守り、生産者の経営を保障し、子どもたちや市民の命と健康を守るという長期的戦略と未来への展望を持って、学校給食を有機食材にする動きが徐々に広がっている

全国集会は7時間におよび、全国各地で有機農業や自然農法にとりくむ生産者、有機食材を学校給食にとり入れている自治体関係者、また食の安全、安心を求めて地域で運動する市民や母親たちが集い、互いの思いや活動を共有すると同時に、これまでバラバラにとりくまれてきた運動を緩やかにつなぎ、志を共有しながらこの運動を全国に広げていくスタートとなった。共催団体の世田谷区の学校給食を有機無農薬食材にする会は、昨年、女性たちを中心に結成され、現在、学校給食を有機食材にするための条例制定を求める署名運動を始めており、今回集会の司会運営などをおこなった。

 集会のはじめに元農林水産大臣の山田正彦氏が「世界に広がるオーガニックの波」と題して講演した。昨年、学校給食に有機食材を使用している韓国を訪問し、国をあげて給食の無償化とオーガニック化を進めていることを紹介した。そしてオーガニックの波が韓国だけでなくタイやブラジルなど世界に広がっているとのべ、これを契機に日本でも安全安心の有機食材を子どもたちの学校給食に届ける運動を全国に広げていこうと呼びかけた【別掲】。

 続いて世田谷区の保坂展人区長がオンラインで挨拶した。世田谷区では昨年10月から4人家族で年収760万円以下の世帯収入の区民に対して給食の無償化を実現したこと、今、区民のなかから学校給食のなかに有機食材をとり入れていく仕組みができないだろうかという声が湧き上がりつつあることをのべ、世田谷区全体で公立だけで4万9000人の小・中学校、90校の学校があるが、具体的に課題を乗りこえながらこの問題にとりくんでいきたいとのべた。

 その後、ジャーナリストの堤未果氏が「アメリカ発の給食ビジネスと狙われる日本の子供たち」と題して講演した【別掲】。続いて、学校給食のコメの100%地元有機米を実現して全国的に注目されている千葉県いすみ市のとりくみについて、同市農林課職員の鮫田晋氏が報告した【別掲】。

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