アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入り、呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入る / コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていた / 新型コロナウイルス感染症には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かった / ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 いくつかの動画から、これまでの3年間を振り返ってみましょう。退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“救急外来に入った患者に、選択の余地がありません。彼らは入院しなければ死んでしまうと言われます。…1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります。全ての人が箝口令を受けました。もし、何かを言ったら、解雇されてしまいます”と言っています。
 デイビッド・マーチン博士は、“コロナウイルスの発明者であり、生物兵器開発者であるラルフ・バリックもレムデシビルの開発に携わっていた。コロナ患者の治療にも使われたとされる薬である。ただし、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されている。…アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っています。
 朝日新聞は2020年4月9日の記事で、トランプ米大統領(当時)が繰り返し、マラリアの治療薬「ヒドロキシクロロキン」が新型コロナウイルスに対して有効であり、「これは(状況を好転させる)ゲームチェンジャーだ」と言っていたことを伝えています。
 2020年8月10日の記事では、“副作用が非常に少なくコロナウイルスの真なるキラーとして、イベルメクチン・ドキシサイクリン・亜鉛による治療”により「結果は回復100%」であったことをお伝えしました。
 このように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かったのです。
 現在では、ロックダウンをせず学校の閉鎖も行わなかったスウェーデンが、ヨーロッパで最も低い超過死亡率であることが分かっています。
 フランス国民議会(下院)の議員を20年間務めたジャン・ラッサル氏は、“マクロン大統領については明白です。証言があります。彼はワクチンを受けるふりをしたのです。…とりまきが望まなかったのです。どの国家元首も同様です。安全性が余りにも少なかったのです。…国家元首の健康を危険にさらすことは許されないからです。英国のジョンソン首相の場合もそうでした”と言っているように、政府はフェイクニュースを流しイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどによる早期治療を否定し、ワクチン接種を強要しました。
 「強要罪」とは、“意思決定の自由を脅かし身体活動の自由を侵害する罪。本罪が成立するためには、相手方またはその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に対して害を加える旨を告知して脅迫し、または暴行を用いて、人に義務のないことを行わせ、または権利の行使を妨害することが必要である(刑法223条)”ということです。
 ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘でした。「ワクチンを接種すればするほど入院する可能性が高くなる。…(オーストラリアの)NSW保健局と自由党政府は、…データを公開しないことにした」「ワクチンの接種率が上がれば上がるほど、死者が比例して増加していく」という最悪のワクチンだったのです。日本の超過死亡の異常さを見れば、このことがよく分かるはずです。
 最後の動画では、「多くの独立した科学者がこの製剤(ワクチン)はジェノサイドの生物兵器だと警鐘を鳴らしている」と言っています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから

参議院・山本太郎議員が新型コロナワクチンの因果関係を評価するPMDAに切り込む 〜 収入の7〜8割を製薬会社から得ている機関に適切なジャッジができるのか

読者の方からの情報です。
やっとか!というのが正直な感想です。
運び屋太郎をディスる、れいわの太郎。 
(まゆ)
 新型コロナワクチン接種計画の最高責任者は、米国防省でした。その闇の深さゆえかワクチン問題を追求する日本の国会議員はわずかです。れいわ新選組の山本太郎議員も戦列に加わりました。
 アメリカでファイザー社がFDAに提出した資料が開示され、2021年2月28日までの3ヶ月間で接種後の死亡報告が1,223人、副反応42,086件、1,291種類の有害事象リストが明らかになりました。その年の6月、ワクチン担当相の河野太郎大臣が「アメリカで2億回くらいコロナウイルスのワクチンを打っているが亡くなった人はゼロです。」とワクチンの安全性を保証するかのようなデマ発言をしたことは有名です。山本太郎議員はあえて今、公開されたファイザーのデータをどう思うか質問しました。河野太郎大臣の発言を信じた多くの国民も注目していたと思いますが、デマ太郎お得意の質問無視で逃げていました。「運び屋は運ぶまでがお仕事」と見限る、れいわの太郎。
 そして本当に追求すべき厚労省、PMDAに質問の焦点が移ります。少なくともファイザーの資料によって1,291種類の有害事象が判明しているのだから、国民に対しては正しい判断材料として、医療関係者に対しては適切な対処ができるように、広く公開し知らせるべきではないかと問いました。しかし厚労省は日本の専門家に諮って対処しているモゴモゴと答弁し、周知する気はなさそうです。これではワクチン被害者が因果関係を探る手がかりがつかめません。
 副反応疑い報告制度でこれまで「因果関係が否定できない(アルファ)」とされたのは、わずか1件です。アルファ以外の1,989件、99%が情報不足で評価不能と判断されています。現場の医師、病理医が因果関係ありと報告した277件、さらに解剖までして因果関係を報告したケース230例のうち「厚労省が副反応と疑う5症状」にも当てはまる45例すら弾かれていました。解剖までして得られていないとする必要情報とは何だったのか、厚労省が明確な理由もなく因果関係の評価を避けている事実を指摘しました。
 さらに厚労省が判断の言い訳に使うPMDAの審査制度に切り込みます。新型コロナワクチンと従来の別のワクチンを比較すると、新型コロナワクチンの死亡者数は、肺炎球菌ワクチンの90倍、インフルエンザワクチンの55倍という異常さが浮き彫りになります。PMDAの収入は国費からが13%、製薬会社からが78.3%との答弁を得ます。「因果関係を審査するPMDAの収入の7〜8割が、審査される側の製薬会社に依存している。これでちゃんとしたジャッジができるのか。」「製薬会社の顔色を伺うんじゃなくて厚労省として分からないとするならば、解剖まで行った医師の評価を尊重すべきではないか。」「現在の運用は変えなければならない。」と指摘しました。
(まのじ)
————————————————————————
【国会中継録画】山本太郎 予算委員会 質疑 2023年3月22日(水)
配信元)


今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになる ~明らかに救急搬送の回数は激増し、「戦後最大の超過死亡」が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 生放送中に出演者が「突然倒れる」なんて場面を、ワクチン接種以前に見たことはありますか? 「今日、会社で倒れた人いた! ワクチンかなー?」というツイートが示すように、今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになるような気がして怖いのですが、そのうち気象病に分類されるようになるのですかね。
 「コロナワクチンを接種した幼児の99人に1人が救急搬送や入院を必要とするとの調査結果」が発表されたということです。明らかに救急搬送の回数は激増しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「戦後最大の超過死亡」が起きているのですが、これがワクチンと無関係だと思える頭の構造は、なかなか理解しがたいものがあります。
 “厚労省が接種日不明者を未接種群に分類していた”ことを明らかにした名古屋大学の小島勢二名誉教授は、「全国における月別超過死亡とコロナによる死亡者数の推移のグラフ」を示し、“見ていただくと2020年はほとんど無かったんですが、2021年から起き始めて、特に2022年はこういうように激増してると。それも1回目、3回目、4回目ワクチンを打つと、再現性を持って超過死亡が増えてると。(1分30)”と言っています。
 通常、国がワクチンの薬害を認めるのに10年はかかるのですが、その間に多くの人が亡くなります。人々が周りの目を気にすることなく、素直に自分の思っていること、感じていることを言うようになると、その時間は短縮されると思います。
 ちょっと想像してみてください。救急隊員は多くの情報を直接の体験として持っているはずですよね。なぜコロナ、ワクチンに関して、救急隊員からの情報が皆無なのでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)





» 続きはこちらから

サンテレビの強いメッセージを感じる新型コロナワクチン特集番組 〜 情報開示請求に対する厚労省の回答、購入単価を追求する井坂信彦議員

読者の方々からの情報です。
 読者の方々からいっせいに投稿が届きました。サンテレビの新型コロナワクチンに関する特集の続報です。京都大学の福島雅典名誉教授らが厚労省に対して情報開示を求めていた「新型コロナワクチンの購入契約書」「有害事象の全てのデータ」について、回答がありました。
 まず、ファイザーとモデルナの非臨床試験や臨床試験で生じた有害事象の全データについて、厚労省は「2023年4月3日までに相当の部分の開示決定を行い、残りは2026年3月末までに開示するかどうかを決定する」という歯切れの悪い回答をしました。次に購入契約書については「公にすることにより、当該法人等の権利、競争上の地位その他正当な利益を害するおそれがある」として不開示を決定しました。
 福島名誉教授は「非常に国民にとって重要なことだからみんな知る権利があるわけです。」と述べ、国が国民に対して不利益な隠し事をしてはならないという態度を示されました。福島名誉教授は国民の一人として不開示決定の取消を求める民事訴訟を起こされる予定です。番組では「アベノマスク」の発注数や単価の不開示を取り消す判決が出たことを効果的に伝え、この件よりもさらに莫大な公金が投入された新型コロナワクチンの詳細が明かされるべきだと訴えました。
 わずか4分足らずの番組に重要な事実がたくさん盛り込まれていましたが、それでも伝えきれなかったインタビュー、そして国会での追求、政府答弁は全て国民が知るべき内容でした。サンテレビニュースは番組に乗らなかった部分を追加の動画でアップしています。
 その動画の前半は、福島名誉教授のインタビューです。有害事象の全データについて、サンテレビ藤岡キャスターが「開示する、ではなく、開示の決定をする、という回答なので、不都合なものを開示しない可能性もあるのではないか」と問うと、福島先生は「当然あると思います。」「ただアメリカですでに開示されているデータは翻訳してネットに上げます。」ここで確認できる有害事象によって、多くの人々の不調の原因がワクチンだと立証できるそうです。原因不明で見放されている人々への指針になります。
 動画の後半は、なんと国会中継でした。昨年4月の衆議院厚生労働委員会で、立憲民主党の井坂信彦議員(兵庫1区)がワクチン購入の単価を問う重要な質疑をされていました。後藤厚労大臣は「企業側が他国と交渉する際に不利益を被る恐れがあり、我が国とは契約を結ばないという事態になることを避けるため、企業と秘密保持契約を締結している」と答弁しました。国民よりも企業の利益が大事だと堂々と答えています。伊坂議員は「2兆4千億円使っていながら単価は答弁できないというが、ユニセフのワクチン・マーケット・ダッシュボードには各国の購入単価がずらりと出ている。これによるとファイザーはおおむね15ドルから20ドルの範囲に収まっている。日本は単価32ドルで購入している。」と、欧米の倍近い値段で購入していることを指摘しました。その後の後藤大臣の、購入単価をごまかそうとする見苦しい売国答弁は14:58からです。この中継部分を取り上げたサンテレビの強いメッセージが見えてきます。
(まのじ)
————————————————————————
【独自】厚労省 新型コロナワクチン購入契約書は不開示~有害事象全データは段階的に開示決定~情報開示請求に対して厚労省が回答
配信元)

————————————————————————
【インタビュー】新型コロナワクチンの購入契約書 厚労省は不開示決定~京都大学福島雅典名誉教授「訴訟を起こします」
配信元)


「あの人は今」の二人 〜 ドイツ保健省カール・ラウターバッハ大臣とウクライナの美しすぎる元検事長ナタリア・ポクロンスカヤさん

 いろんな情報を見ていると、「あれ?この人、、」と目が止まることがあります。今日は「あの人は今」というテーマになりそうな二人を取り上げました。
 ユリシス様の記事によく登場したドイツのカール・ラウターバッハ保健大臣という人がいます。ワクチンの注射針を両手に持って金歯を光らせて笑う写真は衝撃でした。この「金歯の妖精」大臣は予防接種キャンペーンを推進する一方で、ドイツで盛んなホメオパシーを攻撃していたと記事にありました。
 ところが先日、手のひらを返したかのような発言をしていました。ワクチン接種後の副作用に苦しむ人々の救済プログラムを発表し、障害を受けた人たちに「申し訳ない」と述べたようです。2021年に「副作用が全くない」と発言していたことについては「誇張だった」そうです。どこが誇張だよ!とファクトチェックできる動画を編集された方が、最後に「○○○!」とぶつけていました。日本のデマ太郎は「申し訳ない」とも言いません。
 もう一人は、かつて時事ブログに登場したウクライナの美しすぎる検事長ナタリア・ポクロンスカヤさんです。「ぺりどっと通信」にも取り上げられた人気者です。2016年、ナタリアさんがロシア下院議員となりモスクワに赴任する頃の動画がありました。ナタリアさんはウクライナ東部ルガンスクで生まれ、クリミアで育った方だそうです。「クリミアは私の人生です。」「クリミアは第二の祖国なんです。」「ロシアは大きな国ですから運命がどう変わるかわかりません。私はどんな立場になってもロシアのために奉仕するつもりです。」と述べていました。2014年のマイダン革命については、アメリカがウクライナの内政干渉のリーダーだと指摘しています。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)