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現状が良く分かる、「コロナ自宅療養に殺されかけた話」 / イスラエルではワクチン接種により、新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている

竹下雅敏氏からの情報です。
 「コロナはただの風邪」だと勘違いして甘く見るのは、賢明ではありません。エイズの遺伝子が組み込まれた「生物兵器」だと考えて、万一感染した場合に備えておく必要があります。
 ウチでは、イベルメクチンを入手しました。ビタミンCは毎日3g飲んでいます。これは感染予防もありますが、それよりも私の場合は便通の調子が良いためです。
 「コロナ自宅療養に殺されかけた話」は、引用元で読んでおくと現状が良く分かります。基礎疾患など特に無く健康な世田谷区在住の32歳男性とのことですが、発熱相談センターに連絡後、クリニックでPCR検査をし、解熱剤カロナールを処方されたとのことで、「特効薬はありませんので、解熱剤を飲んで経過を見ていただくしかありません」と言われたそうです。“イベルメクチンがあるんだがな…”と思いました。
 解熱剤カロナールの効き目が悪くなると、保健所にも相談して効き目が強いロキソニンを使うようになり、ついには「ロキソニンも効き目がなくなり、相談センターからはロキソニンとカロナールを2錠一気に飲むという荒技を紹介され、それで耐え忍びました」というのですが、2020年7月24日の記事でコメントしたように、“これらの薬はどちらも「カファ」を増悪させるので、新型コロナウイルスの感染症に用いるべきではない”のです。熱はウイルスと戦うために必要があって体が出しているのですから、解熱剤は出来る限り避けた方が良いと思います。
 この方は若く体力があったため、“「この状態を10日間も……」とお医者様も絶句した”というかなり酷い肺炎に、ギリギリで何とかなったと思うのです。本当に入院が必要な人に手配が出来ない今の医療の状況は、かなりヤバイです。
 ワクチンに頼るとさらにヤバくなるというのが、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事です。ワクチンの有効率が怪しいだけでなく、イスラエルではワクチン接種により、「新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている」とのことです。
 やはり、当初予想していた通り、新型コロナウイルスという「生物兵器」とワクチンの合わせ技で、我々を殺しにきていると見て間違いないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナ自宅療養に殺されかけた話
引用元)
1/8、コロナ陽性と診断され、保健所の指示で10日間の自宅療養をすることになりました。この時はまだ良かった。このあと、生死を彷徨うことになる危険な経緯について、私が書かねばなるまいと思ったので筆を取らせていただきます。

目次
  1. 感染者情報
  2. 発症から陽性まで(1/6〜1/8)
  3. 自宅療養開始(1/8〜)
  4. 頭痛・下痢・嘔吐(1/9〜)
  5. 39度を超えはじめる(1/11〜)
  6. 効かない解熱剤(1/12〜)
  7. 嗅覚消失からのラストスパート(1/14〜)
  8. 保健所・相談センターの対応
  9. 自宅療養終了・入院(1/16)
  10. 入院生活
(以下略)

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菅政権が今国会で狙うもの「コロナ禍に乗じたデジタル管理・監視社会」〜 手始めがワクチン接種記録をマイナンバーに強制

 菅政権はどんなに野党から要求されても臨時国会を開こうとせず、やっと通常国会が始まってもコロナ対策には後ろ向きで第三次補正予算に取り掛かり、性懲りも無くGoTo予算を貪ろうとしています。
 しかしそれにとどまらず菅政権の本当の狙いを打ち出してきたのが今国会です。昨日の「グレート・リセット」の記事でも指摘がありましたが、菅政権がなぜ苦しむ国民に背を向け、検査をせず、補償もせず、厳罰化に励むのか、なぜ急にデジタル庁設置を急ぐのか、全てが一本の線で繋がります。国民がコロナを克服しては困るのです。
 政府は今国会に、新型コロナ特措法、デジタル関連5法案、そして国民投票法改正案などを強硬に成立させる方針です。昨年12月に野党の提出した国民本位のコロナ特措法案には目もくれず、厳罰化を盛り込んだ政府案を成立させるつもりです。その前提には昨年3月に安倍政権下で成立させたコロナ特措法があり、そこで国の責務に強制力を与え、他方、指示に従うべき国民など統制対象を明記していました。長周新聞は「新型コロナ感染を防ぐと称して、戦時の国家総動員を想起させる緊急事態条項導入の地ならしに拍車をかけている」と狙いを指摘しています。
 それに呼応して成立させるつもりのデジタル関連5法案は、全ての省庁に対しての「司令塔」となる内閣直属組織のデジタル庁を創設し、「国民管理の要となるICチップ付きマイナンバーカードの普及を強力におし進めていく方針」です。もうすでに人員募集を開始しています。半強制的にマイナンバーを普及させる、その手始めがワクチンでした。河野太郎ワクチン担当相と組んで、ワクチンの接種記録をマイナンバーと紐つける目論見です。田中龍作ジャーナルでは「もっとも先に狙われるのが医療と教育」と述べ、個人の医療履歴は「国民皆保険の見直し」に、学校でのタブレット使用は思想統制に利用されると危惧されていました。それが陰謀論だと笑えないほどに現実のものとして迫っています。
 菅政権が今国会で一気に推し進めているのがデジタル管理・監視社会です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デジタル庁創設で強まる国民監視と統制
引用元)
 政府が国民一人ひとりの動向や思想をもれなく監視できるようにする法案が、今国会に提出される

 デジタル改革関連法案だ。さる15日、自民党デジタル社会推進本部に同法案の全体像が示された。
(中略)
 人々のプライバシーを守るために個人情報保護条例があった。同条例は全国の自治体が住民に配慮しながら練り上げたものだが、デジタル関連法が施行されれば無力となる

 デジタル改革で、もっとも先に狙われるのが「医療」と「教育」といわれる

 病名、投薬した薬品などのビッグデータは、米国の保険会社が目論む自由診療にこの上なく役立つ。

 菅首相が「国民皆保険の見直し」に触れたが、デジタル改革で自由診療を進めるためと見てよい。

 教育でタブレットを使わせ、そこから個人の思想傾向をつかめば、思想統制が容易になる


 今秋にも新設が予定されているデジタル庁は、官邸ポリスと同じ内閣府の建物に入る。

 菅政権にデジタル改革を任せてしまったら、性能が素晴らしく優れた弾圧の道具を与えることになる
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【来た来た】平井デジタル相「ワクチン接種情報をマイナンバーで管理を」河野ワクチン担当相に提言!→ネット「ついに出ました」「悪巧みのスピード感がすごい」
転載元)
どんなにゅーす?

2021年1月19日、平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言。新たに任命された河野ワクチン担当相に準備を進めていくよう求める考えを明らかにした。

平井大臣は「誰にいつ何を打ったかを確実に管理する方法はマイナンバーしかない」とコメントし、全国民の新型コロナワクチンの接種歴などの情報をマイナンバーを通じて一元管理する重要性を強調。ネット上では「ついに出ました」「悪巧みのスピード感がすごい」など、強い危機感を唱える声が噴出している。

(中略)
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新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、現在、世界が混乱の中に在る様子 ~「グレート・リセット」計画とはどのようなものか

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は2倍速でご覧ください。55秒~2分53秒は不法移民への対処で南部国境における緊急事態宣言を一年延長、2分53秒~4分29秒は就任式のあるワシントンD.C.が戦争地帯の様相、4分29秒~7分44秒はメキシコの枢機卿が「グレート・リセット」に言及した動画がフェイスブックで「虚偽の情報」のレッテルを貼られ封殺、7分44秒~10分4秒は「グレート・リセット」をオーストラリアのスコット・モリソン首相が拒否、10分4秒~12分22秒はイタリア5万軒のレストランが「全国民不服従運動」で政府の封鎖措置と夜間外出禁止令に抵抗、12分22秒~13分52秒は中国の河北省で感染状況が悪化し物価が急騰、13分52秒以降は中国で火球が落下「赤い政権がもうすぐ崩壊する兆候」という話題です。
 これらの話題のすべてが関連しており、新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、世界が混乱の中に在る様子を見ることができます。「グレート・リセット」計画は世界が一つにまとまらなければ実現しません。アメリカの軍部、ロシアが反対する中で成功の見込みはゼロです。
 その「グレート・リセット」計画がどのようなものかは、meiさんのツイートをご覧になると良く分かります。「グレート・リセット」を推進する世界経済フォーラムの創設者兼執行委員長クラウスシュワブは、“中国をモデルに生体認証等で監視国家を設立…人間と機械の融合…全ての物が人工知能に接続される都市が必要”だという事です。日本の「ムーンショット目標」も同じです。
 平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言しましたが、“「グレートリセット。ワクチン接種、半ば強制の管理社会到来。5Gもその手段の一つ」これ、半年前に言ったら鼻で笑われました。これも陰謀論なんですよね??”というツイートがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.19 役情最前線】💥イタリア数万軒のレストラン規則違反で営業 封鎖と外出禁止に反対**河北省の感染状況悪化、民衆がパニックに
配信元)
〈再生速度の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「再生速度」をクリックし、希望する速度を選択(2倍速の場合「2」)
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豪首相、ダボス会議「グレート・リセット」計画に反対表明 「価値観や経済制度のリセットは不要」
引用元)
オーストラリアの国会議事堂で行われた記者会見で話すスコット・モリソン首相=2020年7月9日(David Gray/Getty Images)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界経済フォーラム(WEF)は昨年10月、2021年の年次総会(通称ダボス会議)のテーマを「グレート・リセット(The Great Reset)」とし、パンデミックを契機に、世界の経済・社会秩序の広範かつ抜本的な変革を提唱すると発表した。

この計画について、スコット・モリソン豪首相は「私たちにリセットは不要だ」と明言し、反対姿勢を鮮明にした。昨年11月23日、英国のシンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ(Policy Exchange)」のオンライン討論会での演説で述べた。
(中略)
「健康と福祉のセーフティネットを備えた民主主義が、最高の行政のモデルであることに変わりはない。私たちは経済制度を再設定する必要はなく、ただ努力し続ける必要がある」と力説した。
(以下略)
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配信元)
 
 

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通常国会召集直後、菅首相は突如「ワクチン担当相」なるポストを設置し、河野太郎氏を起用 / リーダー不在の3つの指揮系統のコロナ対策は誰が何をしたいのか?

 18日、新年初の国会召集で菅首相の施政方針演説がありました。リーダーシップが振るわず、有効なコロナ対策を打ち出せない菅首相ですが、相変わらずワクチン接種には積極的で2月末には開始すると述べました。さらに直後、唐突にも「ワクチン担当大臣」のポストを新設し、河野太郎行革担当相を起用すると明らかにしました。ワクチン接種を迅速に進めるために多くの省庁間で調整する必要があるとの意図だそうですが、田村厚労大臣、西村コロナ担当大臣の他に、もう一つコロナ対策の大臣が出現し、しかも対策本部長の菅首相は感染対策の議論の場から逃げてばかりの中で、果たして「3つの指揮系統が統括できるのか?」と不安視されています。目の前の喫緊のPCR検査は民間に負わせ支援もしない政権に国民を守ることなどできない。
 ところで、なぜオムレツ大臣が起用されたのか、ワクチン事業のババを引かせたという見方もありますが、河野太郎氏は元々ビル・ゲイツに与しワクチンを推進する立場だったようです。ある意味適任です。日本のコロナ対策の迷走は、アメリカの混乱と無関係ではないかもしれません。
(まのじ)
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配信元)

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ノルウェーでは、まだ2万5千人ちょっとしかワクチンを接種していないにもかかわらず、 ファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23人が死亡! ~治験でのファイザー社のワクチンの致死率よりも9倍以上高い

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザー社の「安全なワクチン」を接種するとどうなるか。ノルウェーでは、“まだ2万5千人ちょっとしかワクチンを接種していない”にもかかわらず、
“ファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23 人が死亡した”ということです。
 致死率0.092 %(=23÷25,000×100)ですか。Youさんのツイートは、上が新しいものです。最後のツイートには、治験でのファイザー社のワクチンの致死率は0.01%と言うことになっていますが、9倍以上高いわけですね。
 「安全なファイザーのワクチン」によって、日常生活を送ること、仕事ができなくなる中等症以上の副反応は2.3%だという事です。二つめのツイートにある動画が、“日常生活を送ること、仕事ができなくなる中等症以上の副反応”の参考になるかと思います。
 また、他のツイートからは、ワクチンを接種することで新型コロナウイルスに感染し、“だんだん体が弱って疲労を感じ、筋肉痛があり、匂いや味がほとんど効かなくなり、3日後に陽性となった“という例もあるようで、“ワクチン接種後…安全にコロナと診断され、安全に有症状患者となる”というケースが見られるようです。
 こうした例は、長期的な視点のものではなく、“ファイザー社のワクチンのインフォームド・コンセントには…深刻且つ予測もつかない副作用が発生する可能性がある。長期的にどんなダメージがあるか現時点では予測がつかない”と書かれているとのことです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ノルウェーでファイザー社のワクチン接種後に23人が死亡
転載元)
ノルウェーでファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23人が死亡した。ノルウェー医学エージェンシーが発表した。

すべての死亡事例は免疫力の下がった80歳以上の高齢者確認された
 
同機関は、「通常の副作用が高齢者では病気のより深刻な経過の原因となったおそれがある」と説明した。
 
今後同様の事故を避けるため、国立保健研究所は重症の高齢患者へのワクチン接種の推奨を若干変更する。
 
11月27日、ノルウェーではファイザー社とバイオエヌテック社の製薬による市民へのワクチン接種が開始され、オスローの高齢者施設の入居者がまず対象となった。ノルウェーではすでに合計2万5000人超がワクチン接種を受けている。

12月9日、ファイザー社製ワクチン治験中に6人が死亡していたと明らかになった。また、ファイザー社製ワクチンを接種した88歳のイスラエル人男性が死亡したと12月31日に公開された。
 
1月6日、ノルウェーの一カ所の老人ホームでワクチンの接種から数日後に2人の入居者が相次いで死亡するケースが確認されたと報じられた。
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配信元)
 
 
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