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20/11/23 フルフォード情報英語版: 在日カバール工作員の逮捕がゲームチェンジャーに

 これまで悪名高き「ジャパン・ハンドラーズ」といえば、マイケル・グリーンやショセフ・ナイ、リチャード・アーミテージといった日本の宗主国アメリカ出身の連中でしたが、パソナ竹中政権、じゃなかった菅政権となり、イギリス人で小西美術工芸社の社長デイヴィッド・アトキンソンが表に出てきました。
 日本のエセ・インテリ層から欧米信仰が消えない限り、植民地支配が続くのでしょう。ちなみにこれからは“中国合衆国”として、中国にも身売りさせられるそうです。
 ということで泣きつく先なんですが、日本を占領統治している米軍基地しかないようです。電話が運よく良識派の方に繋がれば、多少の恩情とおこぼれに与かれるのかもしれません。……なんだかな。日本は明治維新の頃から“お・も・て・な・し”の一つ覚えで、色々捨ててる気がします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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在日カバール工作員の逮捕がゲームチェンジャーに
投稿者:フルフォード

ジャパン・ハンドラーと提灯持ちを逮捕しよう


米国が権力闘争に陥り続けている間に、日本では形勢を一変させるチャンスが訪れた。11月26日木曜日、存在しないことが証明済みの“Covid 19”ウイルスなるものを治療する【という名目で】、人間のDNAを改変してしまうワクチンを森下竜一医師が公の場で宣伝する予定だ。

森下は、ハザール・マフィアの上級工作員でゴールドマン・サックスの元従業員であるデイヴィッド・アトキンソン直属の部下である。どうやらアトキンソンは、お仕えするロックフェラーとロスチャイルドの御意向を受けて、自分が日本を動かしていると思い込んでいるらしい。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

我々は、横田基地と横須賀海軍基地の米軍に電話して、この男を逮捕するために憲兵隊の出動を要請する。読者諸君にも是非、同じことをお願いしたい。横田の電話番号は国内からだと0425-53-6611、国際電話であれば81-425-53-6611だ。横須賀の電話番号は0468-16-1110、ないしは81-468-16-1110だ。

基地の広報担当者と繋いでもらい、【担当者が電話に出たら】日本時間の11月26日午後3時から日本外国特派員協会に、大量虐殺計画の一端を担う戦犯が登場すると伝えて欲しい。

基地に電話した際には、本当に大量虐殺の試みが進行中であり、森下を逮捕することがこの大量虐殺計画を率いている連中の発見につながる、という事実関係を確認できる者、つまり統合参謀本部の誰かと連絡がつくまで、指揮系統をさかのぼっていくよう伝えるのだ。当然ながら、森下の逮捕後には事実に基づく真の法的捜査が求められる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


逮捕すべき理由1:パンデミック詐欺


これはすべて証明可能な情報だ。どこであろうと本物の病院に行ってみれば、コロナウイルスが一大詐欺であることが判明する。

未だにこのことを理解していない方のために、ファイザー社の元最高科学責任者のマイク・イェードン博士が、「【博士がおっしゃっていることは、つまり、】私たちは政府の方針や経済政策、市民の自由に対する政策の根拠として、【例えば】会議は6人までに制限するなど……どれもこれも、コロナウイルスの完全に虚偽のデータに基づいているのですね」【とアナウンサーに言われて】同意している【動画が引用されている】のがこちら。

動画はシャンティ・フーラが挿入

更なる裏付けとして、一流の病理学者であるロジャー・ハドキンソン博士が、カナダのアルバータ州の政府関係者に本当のことを説明した https://www.bitchute.com/video/hWPjDdXOWkOo/ を聞いてみるとよい。なぜ私たちは検査やワクチン接種をすべきではないのか、そして一切合切が如何に詐欺であるのか、見事な要約を5分間でしてくれている。

動画はシャンティ・フーラが挿入

だとすれば何故、連中はCDC【=アメリカ疾病予防管理センター】ですら存在を証明できないと公式に認めてしまったもののために、私たち全員へワクチン接種をさせようとしているのだろうか。

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「予防接種法改正案」衆院通過、けれども世論を受けて有望な付帯決議が 〜 学校や職場でのワクチン強制を拒むことができます

 19日、衆議院で「予防接種法改正案」が通過しました。「国民にはワクチン摂取の努力義務があること」「費用は全額国費負担」という内容から、ワクチン接種が強制となる懸念が繰り返し指摘されていたものです。17日に参考人として国会に立った宮坂昌之・大阪大学名誉教授は「製薬会社の言うワクチン90%〜94%の有効率への誤解」と「日本での第3相試験を飛ばしたワクチンの安全性には懸念がある」ことから、「希望者から摂取することが大事で、努力義務は倫理的に問題」「このワクチンに関しては医療従事者から優先摂取するのは疑問」「安全が確認されることと、個人の意思が何より大事」(8:10〜26:54)と発言されていました。またご自身も「当面私は打たない」とも言われていました。そこに加えて、加藤官房長官まで「俺は射たねーよ」と言ったとか、語るに落ちたり。
 衆院通過に至るまでの厚労委員会では、立民、共産の議員が次々とワクチンの有効性や安全性、そして学校や職場などで想定されるワクチン摂取の強制や義務化への懸念を取り上げました。事実、日本独特の同調圧力の結果、医療現場でのワクチンを打たない労働者への異動や解雇、学校でのいじめ、また高齢者施設に入所時の差別まで、すでに起こっている具体的な問題に国が応えるよう訴えました。こうした奮闘の成果でしょう、法案通過に際して、重要な付帯決議が付きました。
摂取するかしないかは、国民自らの意思に委ねること
摂取しない者への差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないことを周知徹底させる
とあり、これはなかなか心強い味方です。法律家によると「例えば職場でワクチンを指示された場合は、それを断る十分な理由になる」そうです。ワクチンを必要と思う国会議員さん達も、多くの国民の心配は無視できません。私たちも諦めずにしっかり調べて、政治に声を届けましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米コロナワクチン「当面は私は打たない」 免疫学の第一人者が憂慮する「禁じ手」
引用元)
 免疫学の第一人者、宮坂昌之・大阪大名誉教授が17日、毎日新聞の取材に対し、新型コロナウイルスのワクチンを開発中の米製薬大手2社が競うように「90%超の有効性確認」との驚異的な治験結果(初期データ)を示したことに絡み、「このワクチンが使えるようになっても、当面は私は打たない」と明言した
(中略)
間違えて理解しがちだが「100人にワクチンを打ったら、90人には効く」という意味ではない。「有効性」とは、ワクチンを打たなかった人(非接種者)の発病率を1としたときに、接種してその発病率がどのぐらいの割合に下がるかを推定したものを言う。「9割の有効性確認」を言い換えると「ワクチンを打たずに発病した人の9割は、ワクチンを接種していたら発病しなかったはず」ということを表している
(以下略)
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厚生労働委員会 予防接種法及び検疫法の一部を改正する法律案の附帯決議
引用元)
予防接種法及び検疫法の一部を改正する法律案に対する附帯決議

 政府は、本法の施行に当たり、次の事項について適切な措置を講ずるべきである。

一 新型コロナウイルスワクチンの接種の判断が適切になされるよう、ワクチンの安全性及び有効性、接種した場合のリスクとベネフィットその他の接種の判断に必要な情報を迅速かつ的確に公表するとともに、接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること。

二 新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないことを広報等により周知徹底するなど必要な対応を行うこと。
(以下略)

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20/11/16 フルフォード情報英語版: 米軍の空白を埋める新会社

 世界の警察アメリカ軍様が真の正義にお目覚めになり、今や世界から撤退していっています。そうすると、これまで誠にありがたくも米軍様(やCIA)が力(と陰謀)で押さえつけてくださっていた現地の悪党がのさばってしまうと、麗しきお心を痛められ、なんと頼まれてもいないのに新会社を設立してくださいました。雇用主として欧米の退役軍人を一手に引き受け、米軍様の代わりを務めるのだそうです。まぁなんて慈悲深いのでしょう(※棒読み)。
 ……それって、ぶっちゃけると、これまで何やらされてきたんだか超怪しい欧米の特殊部隊、辞める頃には精神も怪しくなってしまった軍人なんざ今更野放しにするとヤバイから、合法的にお金を月々渡せる組織を立ち上げただけとか……いえ、気のせいですね、きっと。

 トランプさんの立ち位置も、相変わらず釈然としません。四次元チェスをして敵も味方も欺いているだけで本当は正義の側なのか、それとも見た目通りにロスチャイルドの子飼いなのか。フルフォード氏は、トランプが集団ワクチン接種を容認する限り、信用する気はないようです。
 実際、なんだかんだ言って、アメリカの大統領選挙の不正は未だに公式には正されていません。欧米の膠着状態が続く中、中国が躍進し続けています。中国語学習、頑張ろうっと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍の空白を埋める新会社
投稿者:フルフォード

地球を守る新会社が設立


ペンタゴン、FSB、MI6の情報源によると、中東やアフリカなどの場所から米軍が撤退し、その空白を埋めるために新たな軍事会社が設立されたそうだ。この会社は、米国・イスラエル・英国・ロシア・フランスなどの特殊部隊を退役した数十万人の軍人を自由に使える。率いているのは、元FSBエージェントで格闘技の専門家という女性だ。

当該発表は、米国のクリス・ミラー国防長官代行が【以下の】発言をする中でもたらされた:

「我々は戦争を果てしなく行う民族ではありません――それは我々が拠って立つ全て、そして祖先が戦って【でも守ろうとした】全ての対極にあるものです。あらゆる戦争は終わらせるべきです。」

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

ペンタゴン筋曰く、米軍は現在、国防に集中する必要があるため、この展開を歓迎しているとのこと。【ちなみに「国防」というのは、】昨今では主に「アメリカが中国の植民地にならないようにする」という意味だ。

その【新会社の】女性リーダーによると:

新会社は、反テロ、サイバーセキュリティ、諜報の分野で優れた経験があります。非政治的で、どの国とも繋がっていません。危険性の高い環境にある事業や重要人物にセキュリティを提供し、米軍が去った後のギャップを埋めることを目指しています。

また、退役軍人が【まともな組織の】命令に従わなくなり、アルカイダ、イスラム国、アンティファ、ブラック・ライヴズ・マターなど、ロスチャイルド家のテロ系フロント【組織】で働き始めたりしないよう、退役軍人のためのはけ口を探すことも、この会社の目的だ。


西洋と東洋の断絶


P3筋によると、P3フリーメイソンのトップであるチェーザレ・フォルニが辞任し、欧米の権力構造の最上位における交代劇が起こっていた中で、このような展開となった。マルタ騎士団、テンプル騎士団、チュートン騎士団などの騎士修道会を指揮している諸集団でも新しい指導チームが誕生したと、同筋は言う。

彼らはアジアの秘密結社に和平を申し出たが、このレポートを投稿する【現】時点では【まだ】回答を受け取っていない【そうだ】。

この【トップ】レベルにおける東洋と西洋の合意の欠如は、現在の米国の政治的混乱や行き詰まりの背景に存在しているものでもある。


アメリカ大統領選挙の不正


はっきりしているのは、ハザール・マフィアが資金援助と引き換えに、米国の支配権を中国へ提供してしまったということだ。アジア秘密結社筋によると、計画ではジョー・バイデンを大統領に据え、数週間以内に中国【の権益】を代表するカマラ・ハリス最高【司令官ならぬ最高】奴隷官に交代させるつもりだった。

一方で、ドナルド・トランプ米大統領は……

ハザール・マフィアと中国側の同調者らが行った米国大統領選挙のあからさまな不正に対し、激しい抗議を続けている。選挙結果をめぐる熾烈な闘争については、ここ以外でも広く報道されている話題であることから、今週はあまり深く触れないでおく。

とはいえ、ドイツのフランクフルトで行われたドイツ警察による強制捜査の後、米国の不正選挙に使用されたコンピューターのサーバーが米軍へ渡された点は、注目したい。

この強制捜査に関する地元のニュース記事は検閲され【て消され】た。
ℹ2020年11月14日付け:【※このアドレスは閲覧できなくなっています。】

検閲を免れた米国拠点の報道がこちら:

動画はシャンティ・フーラが挿入

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川内博史議員の質疑:厚労省がワクチン購入の最終契約をしたのは米モデルナと武田薬品、ここに「怪しい」補助金交付団体が存在していた

 川内博史議員が、持続化給付金の執行事業を請け負ったサービスデザイン推進協議会の「怪しさ」を国会で追求され、電通が絡んだ補助金執行法人の公金中抜きが一気に世の中に知られるところとなりました。11/13の衆院厚労委員会では、川内議員のワクチンをめぐる新たな追求がありました。
 厚労省が新型コロナの治療よりもワクチンに軸足を置いていることは明らかですが、10月末、厚労省が米モデルナ、そして武田薬品との間でワクチンの供給を最終契約したことを取り上げました(4:44:28〜)。質疑では当初、厚労省は契約当事者である武田薬品の名前をなぜか出しませんでした。また契約内容についても厚労省は答弁しません。武田薬品の名前が出たところで、川内議員がさらに「政府が製薬会社に直接支払いをするのか、誰かを通して払うのか」と問いました。なんと、ここで審議が止まります。厚労省から出た答えは「一般社団法人 新薬・未承認薬等研究開発支援センター」でした。そろそろ怪しさを醸しています。川内議員が重ねて「公募によって決まった、応募したのはこの1社のみであった」ことを確認した上で、今回の基金管理団体の公募要領では、2つの交付要綱と運営要領の文書に従って、6/29までに応募するよう求めていますが、不思議なことにこの2つの文書が発出されたのは6/29以降であることを川内議員は指摘しました。「これ、どうやって公募できるのですか?」またまた審議が止まります。ここで川内議員が新薬・未承認薬等研究開発支援センターの設立時の定款から、社員の中に武田薬品が入っていることを指摘しました。つまり、支払われる相手に武田薬品、支払う側にも武田薬品「自分で自分にお金を払うということになっている」ことを明らかにしました。支援センターを通じて9000億円もの補助金が様々に交付されますが、その先には武田薬品などセンターの社員が含まれており「完全な利益相反ではないのか」という疑惑が生じました。
続く11/18の質疑では、この支援センターに従事するスタッフは、たったの4名。4名で膨大な審査をこなし事務費は1億8000万円であることも判明しました。時系列を見ていくと公募とは言いながら支援センターの「決め打ち」であったことが疑われます。
 さて、武田薬品と言えば創業200年という日本の老舗、強固な家族経営主義の企業というイメージでしたが、今やその実態はCEO以下ほとんどが外国人社員となった外資系メガファーマです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【厚労省】コロナワクチンで最終契約‐モデルナ、武田と5000万回分
引用元)
 厚生労働省は10月29日、米モデルナと武田薬品との間で、来年前半から新型コロナウイルス感染症ワクチン5000万回接種分の供給を受ける契約を締結した。モデルナと武田がワクチン開発に成功することを前提に武田による国内流通のもと、来年上半期に4000万回分、同6~9月に1000万回分の供給を受ける。既に米ファイザー、英アストラゼネカとはワクチンの供給で基本合意していたが、最終契約に至ったのは初めて
(以下略)
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モデルナ社製コロナワクチンを来年前半より国内供給  武田薬品
引用元)
(前略)
 Rajeev Venkayya武田薬品Global Vaccine Business Unit Presidentは、「当社は日本国民へ新型コロナウイルス感染症ワクチンを迅速かつ安定的に供給するために、厚生労働省およびワクチン開発企業と連携し尽力してきた」と強調。さらに、「その中で、有望な新型コロナウイルス感染症ワクチン候補を有するノバックス社に加え、モデルナ社とも提携することになった。
(以下略)

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大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」という厚生労働省 ~ワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ

竹下雅敏氏からの情報です。
 “現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ”で、そのDSMBは、“通常、専門家や統計学者を含むメンバー(典型的には3~7人)で構成されている”のだそうです。だから、「大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません」というのです。
 大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、厚生労働省は「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」というのです。“国費を投じてイベルメクチンの製造ラインを整備したらどうだ”と言いたいところではあります。
 “続きはこちらから”は、9月に公開された中国製のワクチンについての動画ですが、ウイルスと免疫学の専門家である閆麗夢(えん れいむ)博士は、“既に多くの人が接種した後、深刻な症状が出たため北京の病院に診療しています。また、中共当局は不活性化ワクチンを接種させた後、出国した中国人海外労働者らは、まもなく陽性反応が出た報道もあり、つまりワクチンが効かないことを説明しています(9分5秒~37秒)”と言っています。
 多くの日本人は閆麗夢博士が主張するように、“中国製ワクチンは効かないだけでなく危険だ”ということに同意するのではないでしょうか。それでは、なぜファイザー製やアストラゼネカ製のワクチンなら大丈夫だと思えるのでしょう。
 日本人の思考回路は甚だ単純なので、マスクをしているのは安全のためでも他人にうつしたくないためでもなく、“皆がマスクをしているから”なのです。なのでメディアは、“みんなワクチンを打ってますよ。あなたはまだなんですか?”という空気を作ればよいわけです。
 米大統領選の不正を全く報じないで、まるでバイデン勝利が確定したかのような報道を続けている所を見ると、メディアは同じやり方で国民を騙しワクチン接種に誘導できると思っていることでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで高まる新型コロナワクチンへの警戒心! 公衆衛生は公衆の信頼がなければ成立しない
打つか打たぬか、新型コロナウイルスワクチン【連載第4回】
引用元)
(前略)
米国では、トランプ大統領(当時)のワクチンに対する誇大宣伝が繰り返されています。(中略)… それに対して、米国の専門家は、ワクチンを急いで市中に出すべきではないと主張しています。
(中略)
ファウチ所長は、「The Daily Beast」のインタビューに、現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)(臨床試験の進行中に患者の安全性と治療効果のデータを監視する独立した専門家グループ)だけだと語ります。(中略)… つまり、大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません。
(中略)
案の定、多くの米国人は、新型コロナウイルスのワクチンが、今すぐ入手可能になっても、ワクチンを接種することについてますます警戒心を強めています。ピュー研究所の調査によると、「もし今日新型コロナウイルスのワクチンが入手できたら、あなたは接種しますか?」という質問に対して、5月の時点では、72%(もちろん42%、おそらく30%)の米国人がワクチンを接種すると答えましたが、9月には51%(もちろん21%、おそらく30%)まで落ち込みました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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