アーカイブ: 1_テーマ

奇妙なところがいっぱい!トンガ諸島の大規模火山噴火

竹下雅敏氏からの情報です。
 南太平洋のトンガ諸島の海底火山「フンガ・トンガ=フンガ・ハーパイ火山」が、現地時間1月14日17時14分(日本時間15日13時10分ごろ)に大規模な火山噴火を起こし、噴煙は高度およそ1万6000メートル、半径260キロメートルに広がったということです。 
 当初、気象庁は「日本での津波被害の心配はなし」としていたのが、約11時間後の16日0時15分に津波警報・注意報を発表、日本の広範囲で津波が観測されました。この事に関して気象庁の会見では、「現時点でこれが津波かどうか分からない。ただし大きな潮位の変化が観測されている」と言い訳しました。
 気象庁は津波警報・注意報を発表、日本の各地で「津波」が観測されたのですが、「これが津波かどうか分からない」と言うのです。ウェザーニュースでは、“日本を襲った津波は、一般的な海中を伝わる津波ではなく、火山の噴火に伴う衝撃波「空振」によって大きくなった可能性がある”という説明をしています。
 “続きはこちらから”のトンガの噴火の映像は、「本当に噴火?」「CGでしょ!」というコメントがあるほど異様なもの。鹿児島のライブカメラの映像に映っている光の点滅は何でしょう?
 「何かが明らかにおかしい」というツイートには、“島の真ん中吹き飛んでるけど、これ撮られたのは噴火の2時間前”とあります。ところが、その3枚目の画像には、「January15.2022・3:25pm」になっています。これでは現地時間、日本時間のいずれでも、噴火後の写真になってしまうのでPlanet時間なのだと思いますが、ロイターを覗いてみると、「噴火の数日前」「噴火の2時間前」の画像が出ていました。
 確かに2枚目の写真は「噴火の2時間前の画像」と書かれています。驚いたことに、島の形は似ているのですが随分と違うのです。特に左半分の島の形に相当する部分が、「噴火の数日前」の画像にありません。数日間で島が沈没あるいは隆起して、随分と形が変化したということでしょうか。それともこれらの画像はCGなのでしょうか。私には本物に見えますが…。
 少し見ただけで、奇妙な処がいっぱいの火山噴火なのです。多くの人が自然な噴火ではないと感じているのではないでしょうか。こちらの「桜島火山に放射された、火山兵器指向性エネルギー兵器の光線」という動画の1分23秒、1分31秒、1分40秒、2分18秒、2分27秒、2分36秒、2分46秒のところをご覧ください。レーザービームが噴火口に向けて照射されているのが分かります。
 今回のトンガの大規模噴火もこうしたエネルギー兵器が使われたのではないかと考えた方が良いのではないでしょうか。もしそうだとしたら問題は、誰が、何の目的でこれを行ったのかです。

追記)読者の方から、「桜島火山に放射された、火山兵器指向性エネルギー兵器の光線」のレーザービームは、“散乱光を観測するライダーと呼ばれる装置からの光”だとの情報をいただきました。確かにこれはその通りのようです。間違った情報を出してしまい、申し訳ありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
“未知の津波”が襲来 何が起きたのか?専門家も困惑(2022年1月16日)
配信元)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
火山噴火による空振で津波が発生か 空振で津波が起こるメカニズム
配信元)

ウェザーニュース
 
昨日1月15日(土)から今日16日(日)にかけて日本を襲った津波は、一般的な海中を伝わる津波ではなく、火山の噴火に伴う衝撃波「空振」によって大きくなった可能性があると指摘されています。 海面変動の観測値と、ウェザーニュースの観測した気圧の対応が良好で、この仮説と矛盾しません。

» 続きはこちらから

[Twitter]今こそ正念場

竹下雅敏氏からの情報です。
あおられると、つい、ノッてしまうのが
悪いクセ。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

「アスパラ屋仁左衛門」さんの警告 〜 「2、3年のうちに食糧危機が起こるかもしれない」「家庭菜園」「食料備蓄」、そして「マスコミを信じないこと」

読者の方からの情報です。
 「アスパラ屋仁左衛門」さんという鹿児島の農家さんの動画を紹介いただきました。発売と同時に売り切れてしまうほど人気のアスパラガスや野菜を作っておられ、アスパラの栽培法や新規就農についての有益な情報を伝える動画も人気だそうです。
 ですが今回の動画の趣旨は野菜作りではなく、農家の方が肌で感じている「異変」について語られていました。優しい口調ですが内容は明確で、以前はビジネスをされていた方かなと思いました。
2、3年以内という近い将来、食糧危機が現実のものになりそうだと話されています。その要因は自然災害や国際情勢よりも、もっと以前から政策的に進行していたことを指摘されていました。国の推進する農業の大規模化、集約化に乗って農業法人を展開してきた企業は、昨年来の資材高騰でかなり経営を圧迫しているところに、異常気象で収穫が上がらず苦境に陥っています。なぜかこのタイミングで昨年、銀行法が改正され、非上場企業にも銀行が出資できることになり、しかもそれは外資であっても認められます。他の業種の古典的な買収パターンが農業でも起こりうる、いや起こそうとしているのではないか。
 今、短期的に日本人ができることは「家庭菜園」と「食料備蓄」だと訴えておられ、最後の極め付けがマスコミを信用しないこと、でした。
 ここ最近ネット上で「食糧危機」に関するものをよく目にしており、さらに15日に起きたトンガの火山島噴火とされるものをきっかけに「食糧危機」への懸念が再び高まった感があります。アスパラ仁左衛門さんの動画は、それ以前の9日に収録されていますが、これが日本の食を直接支える方の率直な危機感だと思いました。日本人が飢餓に陥る前に、まともな舵取りができる国に変えなければなりません。
動画の内容を要約しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
食糧備蓄は大切です! 2022/01
配信元)


[要約]
近い将来、遅くとも2、3年以内に日本でかなり深刻な食糧不足が起きてくるだろう
自然災害によるもの、国際情勢による要因もあるだろうが、それは不確定だ。

私自身は5年くらい前から日本は戦時中だと感じていた
現在はかなり危機的な状況だ。
今日は、昨年秋以降、自分の身の回りで起こっている事実を淡々とお伝えしたい。

» 続きはこちらから

22/01/10 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィア、故郷を失い大敗を喫する

 1月10日フルフォード ・レポート(英語版)です。何だか朗報満載です。(もちろんこれらが真実であればの話ですが。。。)ざっくりまとめてみます。世界中でハザール・マフィアに対する攻撃が行われていて、すべてが計画通りに行けば2022年に人類は解放される。
 ウクライナでのマネーロンダリングの拠点を失いそうになったハザール・マフィアは、彼らの先祖代々の故郷であるカザフスタンを買収しようとしたが失敗。今、ハザール・マフィアが支配している最後の国はイスラエル(ヒトラーが建国の父の一人)のみ。バイデンと親しい仲間であるカザフスタンの元情報局長カリム・マッシモフが逮捕。また、ウクライナの元大統領ペトロ・ポロシェンコの資産凍結。この資産凍結により、偽バイデン政権の存続に不可欠な麻薬、武器、人身売買の資金のライフラインが断たれることになる。

 ロシアとNATOは敵のふりをしていたが、実際には第四帝国に対抗する同盟国であった。彼らは東ヨーロッパの大部分に対するロシアの事実上の支配を回復するという秘密の協定を結んだ。

 先日ナイトの称号を授与されたトニー・ブレアは、有名な小児性愛者。彼はすぐに逮捕され、ギトモ【グアンタナモ】に連れて行かれるだろう。現在、アライアンスに協力中。ブレアとブッシュ(息子)は恋人だったという噂。

 ハザール・マフィアらの一連の逮捕は、表向きコロナ感染で「自己隔離」と言われている。「自己隔離」した人々は、ロイド・オースティン偽米国防長官、スウェーデン王室、オーストリアの首相カール・ネハンメル、米国下院議員アレクサンドリア・オカシオ・コルテスなど。オーストラリアでも1週間でオーストラリアのデビッド・ハーリー総督、ジョシュ・フライデンバーグ連邦財務大臣、スティーブン・マーシャル南オーストラリア州首相が 「自己隔離 」。

 アメリカ国防省「ペンタゴン保留地」のスタッフ25%だけが出勤可能と発表。一般のツアー客には閉鎖されたまま。米軍がペンタゴンを「保留地」と呼んでいるのはおそらく、今ではカタチだけのスタッフが占拠しているだけの歴史的建造物であるからだ。

 在日米軍はもはやワシントンDCから命令を受けることはないという。在日米軍は現在、新たに独立した日本という国を台湾や韓国といった同盟国とともに支援。

 スティーブン・スピルバーグ、レディー・ガガ、ウィル・スミスといったハリウッドのエリートたちが、彼らの名前を冠した映画を公開し、まだ生きているようにみせかけているが、おそらくすべてCG、ハリウッドの茶番。
 今回の大掃除は、南極に設置された違法な金融システムのサーバーがホワイトハットに乗っ取られ、ハザール・マフィアへの資金援助が高レベルで打ち切られたことで実現。この資金が断たれた今、中国共産党も困っている。中国金融の8割近くを占める中国の不動産部門が崩壊中。偽装工作のブルービームによる宇宙人の侵略が始まる兆しが高まっている。ホログラム技術がどれだけ進化しているかを感じさせる中国のお正月のホログラム動画あり。最後に秘密宇宙計画情報源から本物として送られてきた異世界の写真で締めくくり。(popoちゃん、間違い探して遊んじゃった😆)日本の独立は本当であってほしい。。。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:ハザール・マフィア、故郷を失い大敗を喫する
投稿者:フルフォード 

ハザール・マフィアのカザフスタンへの攻撃失敗、偽バイデン 政権の資金断たれる


Khazarian mafia suffer massive defeat as they lose their homeland After a year of reeling under a fake COVID 19 pandemic attack, the good guys are on the offensive around the world against the Khazarian Mafia (KM). This is happening in Europe, the United States, Japan, China and elsewhere. The results are reflected in such things as the rebirth of the Soviet Union, the collapse of Hollywood, the liberation of Japan etc. If all goes according to plan, humanity will be liberated in 2022. COVID19の偽のパンデミック攻撃に翻弄された1年後、善良な人々は世界中でハザール・マフィアに対して攻撃を開始している。これは、ヨーロッパ、アメリカ、日本、中国などで起こっている。その結果は、ソ連の再興、ハリウッドの崩壊、日本の解放などに反映されている。すべてが計画通りに進めば、2022年に人類は解放される。

Let us start with the rebirth of the Soviet Union. This was seen when the KM suffered a stunning defeat last week as they lost their ancestral homeland of Kazakhstan, multiple sources agree. The country was attacked by “20,000 very well trained, organized and centrally commanded gangsters and terrorists,” many of whom were “speaking non-Kazakh languages,” according to President Kassym-Jomart Tokayev. まずはソビエト連邦の再生から始めよう。これは、先週、ハザール・マフィアが先祖代々の祖国であるカザフスタンを失い、見事な敗北を喫した時に見られたもので複数の情報源が一致している。この国は「2万人の非常によく訓練され、組織化され、中央で指揮されたギャングやテロリスト」に攻撃され、その多くが「カザフ語以外の言語を話していた」とカシムジョマルト・トカエフ大統領は述べている。
https://tass.com/world/1384935 https://tass.com/world/1384935

This caused the Collective Security Treaty Organization (CSTO), consisting of Russia, Armenia, Kazakhstan, Kyrgyzstan, Tajikistan, and Uzbekistan to send troops to help Kazakhstan. As this map shows, the result was the de facto restoration of a large chunk of the Soviet Union. これにより、ロシア、アルメニア、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタンで構成される集団安全保障条約機構(CSTO)は、カザフスタンを助けるために軍隊を派遣した。この地図が示すように、結果的にはソ連の大部分が事実上復活したことになる。



More importantly, the failure of this attack means that the fake Biden regime in the United States is now doomed. One close Biden buddy, the ex-intelligence chief of Kazakhstan, Karim Massimov, was arrested, while another, the ex-president of Ukraine, Petro Poroshenko, had his assets frozen. さらに重要なことは、この攻撃が失敗したことで、米国の偽バイデン政権が絶望的になったことを意味する。バイデンと親しい仲間であるカザフスタンの元情報局長カリム・マッシモフが逮捕され、また、ウクライナの元大統領ペトロ・ポロシェンコが資産を凍結された。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

This freezing of assets will cut off a lifeline of drug, arms and human trafficking money essential to the survival of the fake Biden government. この資産凍結により、偽バイデン政権の存続に不可欠な麻薬、武器、人身売買の資金のライフラインが断たれることになる。

» 続きはこちらから

世界31カ国のRF放射線の強度とSARS-CoV-2による死亡率には、統計的に密接な相関関係がある ~5Gが免疫低下とSARS-CoV-2の毒性を高めCovid-19のパンデミックを悪化させた

竹下雅敏氏からの情報です。
 カリフォルニア州統合医療健康科学大学のビバリー・ルーヴィック氏と、ペンシルバニア州ハミド病院放射線科のロバート・ブラウン氏の研究で、「世界31カ国のRF放射線の強度とSARS-CoV-2による死亡率には、統計的に密接な相関関係がある」ことが分かったとのことです。
 5Gネットワークを構築した国際社会とCovid-19との相関関係に着目した研究ですが、“5Gのインフラがある州や大都市では症例数や死亡数が多くなっていました。5GとCovid-19の両方が、赤血球への悪影響とヘモグロビン値を低下させることを発見(1分12秒)”したとのことで、「5Gが免疫低下とSARS-CoV-2の毒性を高めCovid-19のパンデミックを悪化させた」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、「今、5Gタワーの上にいる。…こっちは低周波で、そっちは高周波、混ぜ合わせるとコロナウイルスが増える。この2つとアンテナで、ここから全員に放射するんだ。もしアレを打った場合、体調悪化は30倍。もし僕が打ってしまっていたら、ここにいるのは最悪の事態だから、とっくに死んでるだろうね。」と言っています。
 どちらの動画も、“5GがSARS-CoV-2の毒性を高めCovid-19のパンデミックを悪化”させるということであって、Covid-19の原因が5Gだと言っているのではありません。新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は存在しており、5Gが新型コロナウイルス感染症(Covid-19)を悪化させるのです。
 冒頭の動画の解説文にも書かれていますが、1月12日の記事で「6万ドル(約700万円)給料が減ったけど、違う業種に転職したよ」という男性は、“5Gは今までずっと使って来たネットワークとは全然違う。…アメリカ国立衛生研究所は高周波には発癌性があると発表してる。”と言っていました。
 また、この男性も、“2019年11月、中国の武漢が世界で初めて5Gスマート都市グリッドの実装をした。武漢は5Gのスイッチをオンにして、ネットワークを60GHzで実装したんだ。その2ヶ月後に(Covid-19の)感染が爆発的に増加した。…感染爆発した地図を見てから、5Gスマート都市グリッドの地図を重ねれば、大当たりだ。”と言っていました。
 いまだに、“新型コロナウイルスは存在しません。コロナはただのデマ”と言うデマを流す人がいるのは、困ったものです。
 1月14日の記事で見たように、「COVID-19の起源、機能獲得研究、ワクチン、抑制されてきた潜在的な治療法、これらすべてを隠そうとする政府の努力」に関する未公開の軍事文書があるのです。
 「COVID-19の起源」を隠そうとする人たちが居るのです。国立アレルギー感染症研究所(NIAID)の所長アンソニー・ファウチやエコヘルス・アライアンス(EHA)の責任者ピーター・ダスザックなどは、そうしたものたちの代表でしょう。“新型コロナウイルスは存在しません”という主張は、機能獲得研究によって人工的に新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を作り出した者たちを利するだけです。
 2021年11月1日の記事で見たように、新型コロナウイルスは分離されています。この記事で説明したように、巧妙なトリックを用いてウイルスが存在しないように見せかけ、人々を誤誘導している者たちは、例外なく中国共産党やドラゴンファミリー、CIA、モサドなどに繋がっている人たちです。彼らの情報操作に絡めとられてはいけません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
5GとCOVID-19の相関関係・科学的根拠がすでに公開 一般人には知らされていない
配信元)
 
@SpringProtector
(中略)
電磁波の害についての研究はアメリカで1999年から20年近く3千5百万ドル(約4兆円)をかけて行われた。 携帯電話の普及に伴い、携帯電話の電磁波は安全だと示すために行われた研究だが、結果は携帯の電磁波が癌を起こすというものだった。

Senato Bill637 での2018年5月18日の議会で、Paul Heroux博士とDafne Tachover弁護士 が電磁波の危険性を研究結果をもとに述べている。
 
Paul Heroux博士は、何度も研究をやり直しても、モルモットを使った研究も全て同じ結果に終わったと研究結果を述べている。

アメリカの青年の死亡の上位は脳腫瘍、甲状腺の癌、睾丸と直腸の癌、、全て携帯電話を長時間身体に付けている箇所である事をDafne Tachover弁護士は述べている。

携帯電話を持ち運ぶのがズボンの前ポケットの場合は睾丸、後ポケットが直腸に影響を与える。

携帯の電磁波を受け続けると赤血球が連銭形成を起こし、赤血球どうしが連なり、俗にいう血液ドロドロ状態になる。癌患者に見られる血液状態である。
 
無線パソコン、携帯電話などを常時使う人は電磁波の影響を受けて知らないうちに体内で症状が悪化していく。Wi-Fiをオンにすることはその間、電磁波を受け続けるということになる。
(以下略)

» 続きはこちらから