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ジョージア州にあるモニュメント「ジョージアガイドストーン」が破壊される ~あまりうまく行っていない、人口削減計画を進めて来た連中の思惑

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージア州にあるモニュメント「ジョージアガイドストーン」が破壊されたらしい。「捜査当局は、未知の人々が午前 4 時頃に爆発物を爆発させたと述べた。」ということです。
 “続きはこちらから”の二つ目のツイート動画は、その爆発の瞬間をとらえたものです。その後、“謎の爆破によって損壊したジョージアガイドストーンは、重機によって完全な形で解体”されてしまったようです。「不思議に思いますよね。なぜこんなに早く犯罪現場を取り壊すのか?」というツイートがありました。
 “常時や!”というくらいカメラで常に監視されていたにもかかわらず、この爆発でモニュメントの「翼」の1つが完全に破壊されたというのですが、“爆発物を爆発させた”のであれば、爆発物を仕掛けた人物が監視カメラに映っているはずですよね。
 3月31日の記事でゾンビ・アポカリプスを取り上げた際に、「人口削減計画 ジョージアガイドストーン ジェイドヘルム」と題する動画を紹介しました。動画の中で、ジョージアガイドストーンには、「大自然と永遠に共存し、人類は5億人以下を維持する」と記されており、人口削減計画を意味していると説明していました。
 ジョージアガイドストーンは、1979年6月にR.C.クリスチャンを名乗る人物が、石材建築業者 Elberton Granite Finishing Company にモニュメントの建造を発注したことによります。R.C.クリスチャンという偽名から、薔薇十字団の関係者ではないかという説があります。
 冒頭の記事の引用元には、“ジョージアガイドストーンは、1980年に50万ドルをかけて、「忠実なアメリカ人の小集団」のために建てられた。その人たちは今日まで匿名のままだが、慈善家で人口抑制に熱心なテッド・ターナーも含まれていると考えられている。ターナーは人口95%削減を繰り返し唱え、ビル・ゲイツやジョージ・ソロスのような人物と奇妙な会議に出席し、グローバリストが彼らの富を使って「世界人口の増加を遅らせる」方法について議論している。”と書かれています。
 5月21日の記事で、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)は、ミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”ことをお伝えしました。この核脅威イニシアティブ(NTI)は、“2001年に米国の元上院議員サム・ナンと慈善家テッド・ターナーによって設立された超党派の非営利団体”です。
 こうした経緯を見ると、ジョージアガイドストーンが破壊されたというのは、人口削減計画を進めて来た連中の思惑が、あまりうまく行っていないということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョージア・ガイドストーンズが爆発で一部損壊
モニュメントが不気味なメッセージで物議を醸している。
引用元)

Video Screenshot
 
ジョージア州にあるモニュメント「ジョージア・ガイドストーンズ」が、爆発があったとの報告を受け、一部破壊されたことが物議を醸しています。
 
「捜査当局は、未知の人々が午前4時頃に爆発物を爆発させたと述べた。」とFox 5 Atlantaは報じている。この事件による負傷者はいなかった。
 
911コールセンターにフィードバックされるカメラで常に監視されていたにもかかわらず、この爆発でモニュメントの「翼」の1つが完全に破壊された。
 
ジョージア州捜査局は、爆弾処理班を派遣して爆発に対応しました。ドローンの映像によると、この観光地は甚大な被害を受けたようです。

 
この記念碑は、「人類を5億人以下に維持する」という不気味な碑文があることから、一部の人々の反対を集めています。この数字は、1500年代以降、世界が見たことがなく、達成するには徹底的な大量虐殺が必要です。
 
また、この石碑は「世界法廷」の設置を呼びかけ、人類が「地球の癌にならないように」と要求している。
(以下略)

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プーチン大統領「民主的でより公正な世界秩序の構築は、相互への尊重と信頼、普遍的に認められた国際法原則と国連憲章に基づき行われるべきという立場を、ロシアは堅持している」 ~精神的にも物理的にも圧倒的に優れているロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の続きです。プーチン大統領は、“民主的でより公正な世界秩序の構築は、相互への尊重と信頼、普遍的に認められた国際法原則と国連憲章に基づき行われるべきという立場を、ロシアは堅持している”と言っています。
 ウクライナにおけるロシア軍の戦い方は、およそ信じられないもので、歴史上に例がないと思います。それほど圧倒的に、精神的にも物理的にもロシアが優れているのです。ロシアの精神性の高さは、6月26日の記事で紹介した南アフリカ共和国の退役軍人オブベイ・マベナ氏の言葉、「私たちを対等な存在として扱ってくれる白人と初めて出会いました。ロシアは我々の友人です。」からも窺い知ることができます。
 また、プーチン大統領は、“我々は、多極化に関心を持つすべての者との間で、関係を進展させている。…気候変動問題や飢餓対策、食料およびエネルギー市場の安定の確保、国際貿易・競争における公正なルールといった最重要テーマについては、我々は力を結集していく構えである。”と言っています。
 “西洋諸国の支配的エリートたちは、一極支配の幻想を抱き続け…現実を直視する代わりに過去の亡霊にしがみつく”ことで、上記の様々な危機を意図的に作り出そうとしています。西洋諸国の支配的エリートたちが降伏すれば、こうした危機は回避されるか、随分と軽減されることでしょう。
 しかし、日本の「対ロシア制裁」を見ても分かるように、西洋諸国は、「世界の大半を辺境地帯だと思っていて、それらの国々を植民地のように扱い、そこに住む人々を下層民だとみなしています。…彼らの作るメインストリームに盲目的に従うことを拒否する者がいれば、彼らの経済を破壊して懲らしめようとする衝動に駆られるのです。」
 しかし、これまでのこうした「制裁」は、もはや機能しません。壮大なブーメランとなって、「制裁」を課した国々を襲うことになるわけです。それは、これまでに西洋諸国(日本を含む)が行ってきた悪行のカルマが結実したものとなる可能性が高いのです。
 「私たちは、犠牲者モードから抜け出し、何世代にも及ぶサイクルを断ち切るために学ぶ必要がある」のです。“私たちは被害者ではなく、加害者だ”という事実に、どれだけの人が気づけるでしょう。
 私は、ロシアは情報の全面開示派だと見ており、地球同盟の情報の全面開示派を、ズールー族は支援していると考えていますが、“地球上の大衆の意識が変化するまでは、ズールー族が私たちの太陽系内で提供する支援は限定的なもの”になるということです。
 時事ブログでは、「選民思想が悪の根源である」と何度も指摘して来ました。例えば、「大和魂」という言葉の中に、もしも他の国の人々を見下す意識があれば、これはマズイです。日本人はナチスに近い精神性を持っているということになるでしょう。
 私がよく聞く言葉に、「日本人は、こんなことはしない」というものがあります。犯罪が起こると、“日本人ではなく外国人、あるいは成りすましの日本人がやった”と思うようです。しかし、歴史を見れば、事実は逆であることの方が多いことに気づくでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コーリー・グッド2022年7月アップデート
引用元)
(前略)
コーリー・グッド:最新情報。最近、多くのシナリオがその結論に向かって進んでいるのを目にします。
(中略)
SSPアライアンスは、地球上の大衆の意識が変化するまでは、ズールー族が私たちの太陽系内で提供する支援は限定的なものだけだと繰り返し聞かされてきました。地球上の人々が、ひとたび自分たちの自由を確保するために自分たちの役割を果たせば、彼ら(カバール)は無力になるのです。これらの高度な存在たちは、私たちが一生かかっても完全に理解できないようなレベルで、カルマと宇宙の法則を理解しています。私たちが責任感と自由への願望を集団で示し始めるまで、彼らは直接関与することができないのです。

彼らは、私たちがこの惑星でどのように振る舞っているかの証人となっていて、それを私たちが克服する必要のある魂の闇夜として見ています。私たちは、犠牲者モードから抜け出し、何世代にも及ぶサイクルを断ち切るために学ぶ必要があるのです。

オリオングループとその同盟が地球の自然な発展を尊重していないとしても、ポジティブなグループは尊重します。それはカルマ的な理由からであり、私たちはその因果をすぐに目にすることになるでしょう。

地球レベルでは、これまでの戦争とはまったく異なるタイプの世界大戦が展開されています。この戦争は、大量の偽情報、恐怖の条件付け、サイバー戦争、そして経済的手段によって主に行われています。西側の銀行とハイテク複合企業の戦術はすべて裏目に出て、BRICS諸国は彼らと競争するために独自の世界経済を形成し始めました。この新興のBRICS経済は、現在のシステムと競合するだけでなく、それを実際に崩壊させる可能性が出てきたのです。
(以下略)
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配信元)

グローバリストらの人類に対する9つの攻撃と達成するべき10の事柄/占星術のアナンド君の三つの予言/最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、人類に対する9つの攻撃について話しています。1)意図的な食糧不足。2)エネルギーのインフラ構造の意図的な解体。3)生物兵器。4)ワクチン。5)気候のコントロール。6)債務に基づく法定通貨の意図的な破綻。7)世界的な紛争の激化。8)世界的なサプライチェーンの解体。9)プラスチックや化学製品、農薬、ホルモンかく乱物質、LGBTの教育およびトランスセクシャリズムを介しての、生殖能力の破壊。
 この9つの計画を実行するために、グローバリストらが達成するべき10の事柄が存在します。1)武装解除。2)あらゆる主要な通信プラットフォームの検閲。3)大衆の服従(社会的な圧力を介して達成される)。4)一連の危機を次々と生み出す。5)通貨供給をリセット。6)選挙操作。7)民衆に警告しようと試みる告発者の排除。9)政府を批判する者達に過激派ないしはテロリストというレッテルを貼る。10)知識を消す目的で、あらゆるマスメディアや、科学の資金提供、ポップカルチャーのメッセージ、検索エンジンによる検索結果のコントロール。
 確かにこれらの事柄を、グローバリストたちは実行しています。二つ目の動画の3分40秒のところで、マレーシアのマハティール元首相は、“私たちは、リーダーたちが新世界秩序について語るのをよく耳にします。…どのような新世界秩序が最初に考えられたのでしょうか。基本的に、新世界秩序とは世界政府を持つ事を意味します。全ての州、国家、国境を廃止し、代わりに唯一の世界政府を持つ事です。”と言っています。15分37秒では、“新世界秩序が提唱された当時、世界の人口はわずか30億人でしたが、その目的は10億人にする事でした。現在、世界の人口は70億人です。何十億人もの人を殺す、飢えさせる、出生を妨げる、この世界の人口を減らすために必要になるでしょう。”と言っています。
 “続きはこちらから” の動画では、占星術のアナンド君の予言を引用しています。7分43秒で、“アナンド氏は次のように言っているんです。・有機農耕地を手にいれること。・金や銀のようなより安定した資産に切り替えること。・誰もが予備のエネルギーシステムを持つようにすること。この三つを預言しています。”と言っています。
 「金持ち父さん貧乏父さん」の著者ロバート・キヨサキ氏は、「最高の投資。ツナ缶。これからインフレになる。最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。金、銀、ビットコインは食べられない。ツナ缶とベイクドビーンズは食える。食料が最も重要。飢餓は次の問題。解決策に投資する。お気をつけて。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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グレートリセット まもなく起こされる9つの計画
配信元)
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NWO / マレーシア元首相「数十億人殺す必要がある」
配信元)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝67 ― ケネディ大統領暗殺前夜1

 先日、6月20日に日本のメディアでも、「南米コロンビア大統領選 初の左派政権誕生」といったトピックスのニュースが流れました。
南米の左派、左翼とはどういった意味か?
 通常であれば「共産主義政権」か?と思われるでしょう。違います。ラテンアメリカ、中南米諸国の多くは、米国の支配者の傀儡政権として国富を貢ぎ続けてきたのです。これに抵抗する者が現れると「左翼ゲリラ」と称され、文字通りにCIAによって抹殺されてきたのです。中南米の紛れもない歴史です。
 富を吸い上げてきた米国を根城とする銀行家や大企業家にすれば、「お前たちは黙って我々の奴隷として富を貢物にすれば良い。それが長年のお前たちの伝統であり、それを守るのが保守である。」ということでしょう。そうやって米国の支配者に米国の傀儡として国富を貢ぎ続けてきたコロンビアに、初めて「左翼ゲリラ」出身の大統領が誕生し、左派政権が樹立したというのです。
 コロンビアに先立ち、ラテンアメリカでは「左翼政権」が次々と樹立されています。明らかに「アメリカ離れ」が顕著になって、米国や欧州の支配者への一方的な隷属からの抵抗・離脱の流れが世界で表面化してきているのです。
 今回はラテンアメリカの左翼政権誕生のルーツとなったキューバと米国の関係を見ていきます。この関係がやはり、ケネディ大統領暗殺の伏線ともなっています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝67 ― ケネディ大統領暗殺前夜1

米国大失態の「ピッグス湾事件」


1961年1月10日、米国大統領 J・F・ケネディの政権がスタート。若くハンサム、そして超裕福、申し分のない米国大統領の誕生で、順風満帆のスタートに見えたようです。しかし、ケネディ政権は早々につまづきます。同年4月の対キューバの「ピッグス湾事件」で米国は大失態を演じたのです。

中南米のラテンアメリカは「アメリカの裏庭」と呼ばれてきました。つまり、アメリカにその各国の富が民衆の犠牲のもとに貢がれる国家揃いだったのです。キューバもやはりそうで、キューバのフルヘンシオ・バティスタ政権は米国のいわば傀儡軍事政権でした。

フルヘンシオ・バティスタ
Wikimedia Commons [Public Domain]

1950年台前半、このバティスタ政権打倒の武装解放闘争が始まっていました。この闘争の中心にあったのがフィデル・カストロ、チェ・ゲバラらであり、彼らは紆余曲折の後に、遂に1959年1月1日にハバナ占領を果たして革命政権が成立しました。キューバ革命です。ただし、カストロたちは革命成立当初は反アメリカ政権を作る意志はなく、それどころか、カストロは同年4月にワシントンD.C.を訪問、米国に対して友好的な態度を見せ、革命政権の承認を求めていたのです。

アメリカ訪問時のフィデル・カストロ
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかし、当時のドワイト・アイゼンハワー米国大統領は「予定にあったゴルフに行く」としてカストロとの会見を拒否、代理のニクソン副大統領もカストロに対して詰問調の会見を行うというありさまでした。ニクソン副大統領はアイゼンハワー大統領に、カストロは打倒すべき人物だと進言。米国政府は同年6月にカストロ政権に対して、キューバの最大の産業である砂糖の輸入停止の禁輸措置に出ています。米国はカストロ政権転覆計画を建てていたのです。

イラストの註:EMBARGO「スペイン語で“禁輸措置”」
LIFT THE EMBARGO!「禁輸措置を解除せよ!」


アイゼンハワーはそのカストロ暗殺を含む転覆計画を承認しますが、退任間近だったのでニクソン副大統領やCIAのアレン・ダレス長官らがカストロ転覆の作戦計画を進め、米国はケネディ就任寸前の1961年1月3日には、キューバに対して国交断絶を通告したのです。CIAを中心とするカストロ政権転覆計画は軍事作戦となります。

ドワイト・アイゼンハワー
Wikimedia Commons
[Public Domain]
リチャード・ニクソン
Wikimedia Commons
[Public Domain]
アレン・ダレス
Wikimedia Commons
[Public Domain]

それは、CIAの軍事援助と資金協力の下に、反カストロの母国脱出の亡命者1,500人をゲリラ軍として組織化しキューバ上陸作戦を敢行、これによってキューバ国内の反カストロ勢力が呼応、蜂起してカストロ政権を転覆させるというものでした。

大統領選に勝利したケネディはこの計画を聞かされ仰天しましたが、軍の専門家の意見も計画・作戦は成功するとのものでした。大統領就任早々のケネディは米国軍の介入には慎重でしたが、CIAアレン・ダレス長官の「正規軍を介入させないとする説明(これは虚偽の説明、海兵隊が上陸する手はずにあった)」で作戦の実行を承認します。

1961年4月15日に、キューバ軍機に偽装した米旧型爆撃機がキューバ空軍飛行場を爆撃、17日から亡命キューバ人部隊がピッグス湾から上陸侵攻を開始します。しかし、このピッグス湾事件、第1次キューバ危機とも呼ばれるこの軍事作戦は大失敗。「上陸部隊は19日に投降、114名が戦死し1189名が捕虜となった。」(ウィキペディア記事)とのことです。

編集者註:降伏して捕虜となった反カストロ派のキューバ人たち。


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ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後の2020年7月28日に、ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、“迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた”と言うのです。
 興味深いことにこの文書には、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」「食べ物は薬である」「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」と書かれているとのことです。
 時事ブログでは、コロナちゃんはメタボに厳しいウイルスだという事実を紹介し、2020年4月21日の記事で、“腸内環境が病状の行く末を決めるということが分かって来ます。普段の食事が、いかに大切かが分かります。これまでの情報からは、やはり伝統的な日本食が優れているということになるかと思います。” とコメントしたわけですが、ロックフェラー財団も同様の見解を持っていたわけです。
 ただ、解決策が異なります。時事ブログの立場は、「自然食材のもので、添加物や化学調味料などを使っていない、地産地消のものを摂取する…日本人なら日本の伝統食である和食を、余計な化学物質を使っていない、農薬や添加物が入っていない食事を積極的に摂りましょう」ということになるのですが、ロックフェラー財団が呼びかけている「健康的で保護的な食事」には、「オーガニック」という言葉は一度も出てこないのです。
 世界経済フォーラム(WEF)の記事によれば、“昆虫農業は、差し迫った食糧危機に対して環境に優しい解決策を提供することができる…年間10万トンの昆虫製品を生産できる、世界初の完全自動垂直昆虫農場を建設中だ”ということですから、彼らの言う「健康的で保護的な食事」がどのようなものかは想像できると思います。
 ロックフェラー財団によって設立されたコモンズ・プロジェクト基金は、世界経済フォーラムとともに旅行者の新型コロナウイルス検査結果を保存・認証するデジタル健康証明アプリ「コモンパス」を開発しました。
 彼らは、“教育、医療、食料の購入など、あらゆるものがオンライン環境に移行することを望んでいる…そうなれば、あなたの行動すべてを監視し、追跡することがはるかに容易になる”からです。
 世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブが、2022 年 5 月のダボス会議で、未来はただ起こるものではなく、「私たちによって、築かれる。」と明言したことを考慮すれば、“食糧不足と飢饉は必ずやってくる…それは意図的なものだから避けられない。エネルギー不足も同様”と見ておく必要があるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りくる食糧難?ロックフェラー財団は未来を予言していたのか?
転載元)
(前略)
未来のデザイナーを自称する人たちの予知能力からは、何も逃れられないようだ。彼らは 「自然災害」を正確に予知し、偶然の 「神の御業」を予言する。起こる前にすべてを知っている。もしかしたら、彼らは本当に予言者なのかもしれない。あるいは、自分たちの行動の必然的な帰結を述べているだけなのかもしれない。
 
今、私たちは、迫り来る食糧不足が、主に気候変動とロシアとウクライナの紛争の結果であると言われている。しかし、2020年7月当時、ロックフェラー財団はすでにそれを予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていたのである。
 
「テーブルをリセット」はグレート・リセットの一環である
 
ロックフェラー財団が2020年7月28日に発表した「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」1と題する問題の文書には、COVIDの大流行が米国に「この国が何世代にもわたって見てきたものとは違う飢餓と栄養危機」を引き起こしたことが書かれている。
 
気をつけたいのは、COVIDがパンデミックと宣言されたのは2020年3月11日なので、このロックフェラーの報告書が発表された時点では、パンデミックはまだ4ヶ月しか存在しておらず、学校給食を主食とする子供など特定のハイリスクグループは食糧難を経験していたが、棚が空になるという意味での広範囲な食糧不足は米国では広く浸透しておらず特に深刻ではなかったことだ。
 
この報告書は、「2020年5月と6月のビデオ会議での議論」から発展したものだとも書かれている。つまり、パンデミックの2カ月後には、これらの予言者たちはすでに未来をすべて把握していたと考えるべきだろう。財団によると、パンデミックは米国の食糧システムの深い問題を明らかにし、「リセット」する必要があるとのことだ。
 
サブスタックのThreadsIrishが指摘しているように2、「食卓のリセット」は世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後に出版され、財団の論文の寄稿者の多くはWEFのメンバーである。
 
ロックフェラー財団理事長のラジブ・シャー博士も序文で、食料システムに対処するための「包括的な脚本」は、「生活賃金、住宅、交通など」他の問題にも取り組む必要があり、「我々全員」、つまり未来の設計者を自称する人々が「今後1年間でその脚本を一緒に書く必要がある」ことを強調している3。
 
問題・反応・解決
 
この文書には興味深いことが書かれている。例えば、3ページ目に、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」と書かれています。この感染症に関する公的な議論や報道では、食事や栄養は基本的に無視されていたことを考えると、これは驚くべきことです。
 
さらに驚くべきことは、4ページ目に、現在、我々の食糧システムを苦しめている問題を作り出したのは、この財団であることを実際に認めていることだ。
 
  「ロックフェラー財団が種をまき、規模を拡大する役割を果たした緑の革命は、カロリーベースの飢餓に対処し、大規模な飢餓を回避する上で効果的かつ成功しました。しかし、より栄養価の高い食品を犠牲にした主食用穀物の偏重、土壌を枯渇させる化学肥料への依存、水の過剰使用など、今日我々がはっきりと目にする遺産を残したのです。」
 
10ページでは、「食べ物は薬である」とまで宣言し、「健康的で保護的な食生活に投資する」ことによって、アメリカ人は「繁栄し、我が国の息苦しい医療費を引き下げる」ことができるだろうと述べている。
 
ここの報告書では、「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」として、農産物処方プログラムの拡大まで呼びかけています。過去数十年間は基本的にこのような説教をしてきましたが、パンデミックの時はなおさらで、ついに私は米国でトップの偽情報拡散者の一人とされる名誉を得ることになったのです。
(中略)

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