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[世界の裏側ニュース]バチカンも女王も魔力を失った? カラス事件2連発 

 2月4日の記事で、フランシスコ現法王の犯罪が暴かれましたが、1月27日にそれを象徴するかのような出来事が起こっていました。また、イギリス王室にとっても「不吉な出来事」が紹介されています。
(編集者)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バチカンも女王も魔力を失った? カラス事件2連発
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[マスコミに載らない海外記事]フラッキング現場の近くで暮らすと赤ん坊の出生異常が増えるという研究 

竹下雅敏氏からの情報です。
 シェールガスを取り出す過程で、地下の岩盤に薬品をぶち込んで粉砕するということを知った時に、こんなことをすればとんでもない環境破壊が起こって、遠からず水が飲めなくなると思いましたが、すでにそうした状況が起こっており、この記事のように被害が出ているということがわかりました。大企業に地球の運営を任せてしまうTPPでは、地球環境はあっという間に壊れてしまいます。彼らは自分たち一族と少しの奴隷さえ生き残ればいいと考えるほど、気の狂った精神異常者なのです。しかも宗教に汚染されていて、9割方の人間を殺すという人口削減を行うことは黙示録の記述に沿った神の正義だと感じているので、厄介なのです。
 自然を汚す行為が正義でないことくらい、誰が考えてもわかりそうなものですが、グノーシスを含むルシファー主義者の者たちは、善悪がひっくり返ってしまっていて、出来る限り人を痛めつけたり苦しめたりすることが神に喜ばれることだと考えている者も居るくらいです。彼らは基本的に精神異常なので治療が必要なのですが、その治療をする精神科医が彼らの仲間なので、現実にはほぼ救いが無いという気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フラッキング現場の近くで暮らすと赤ん坊の出生異常が増えるという研究
転載元より抜粋)
コロラド州ライフル郊外で地下からの天然ガス・ライザー・パイプとして運用されている天然ガス掘削装置、(ロイター/ George Frey)

フラッキングは生物学的に有害な産業だといわれて既に議論を呼んでいるとは言え、新たな研究が、その工程が胎児の健康に悪影響を与える可能性があることを示して、議論のテンションを更に上げた。

フラッキング井戸から16キロ内の範囲に住んでいる母親の子宮内にいる赤ん坊は、先天的心臓欠陥や神経管欠損症の危険性が遥かに大きい。出生データを、ガス井戸の地理的位置と先天性症状と関連づける最近の研究によって、そう推測されている。

水圧フラッキングとは、水と砂と化学物質で構成される加圧された液体を使って、岩を水圧破砕する工程だ。地下深く掘削して、ガスや他の化学物質が岩から穴の中に出てくるように強いる割れ目を形成するのだ。支持者達は、それがガスと石油を得る非常に経済的な方法だと信じている。環境保護団体は、この工程は小地震や、酷く汚染された水をもたらす可能性があり、無数の問題を引き起こすと主張している。

“コロラドの田舎における出産結果と母親の住居の天然ガス開発地との距離”という名の研究は、もし妊婦が半径16キロ内に住んでいると、赤ん坊が先天的心臓欠陥を持って生まれる可能性が30パーセント増えることを明らかにしている。

コロラドの研究は、1996年から2009年迄の期間の約125,000件の出生サンプルのデータから導かれた。

コロラド州のクリーン・ウォーター・アクション・プログラムのゲーリー・ウォックナー理事長は、

“もしフラッキング現場の近くに住んでいて、健康な赤ちゃんを産みたいのであれば、引っ越しを検討すべきです”

コロラド州には47,000箇所のガス井戸があると報じられている。こうしたもの内、26パーセントもが、あらゆる種類の人が暮らす建物から、300メートル以内、場合によっては、わずか半径30メートルにある。

井戸の汚染された水を 水入れに移す農民のルイス・ミークス。(ロイター/ Jon Hurdle)

研究が結論付けている通り、“我々の結果と、天然ガス開発の現在の傾向を総合的に見れば、天然ガス開発の健康への影響の可能性に対するより包括的で厳格な研究を行なう重要性が浮き彫りになる。”

ガス掘削がコロラド州に約44,000件の雇用と何億ドルもの収入をもたらしている中、コロラドでのフラッキングを、どのように削減することができるのかは現時点では不明だ。とは言え、ガゼット紙によれば、掘削場所は以前より、益々人口密集地に近づきつつあるという。

記事原文のurl: rt.com/usa/fracking-colorado-birth-defects-477/

[シャンティ・フーラ翻訳チーム]タイ情勢:西側メディアから嘲笑されていることこそが、自国の真の草の根運動を行っている何よりの証だ。 〜トニー・カタルッチ氏の見解〜

翻訳チームからの情報です。
前回の翻訳チームの記事「カンボジア、“政情不安”の裏事情」では、カンボジアに焦点を合わせ、政府・反政府の双方にアメリカの利害が絡んでいることを紹介しました。今回は、トニー・カタルッチ氏が、元記事の中で、もう1つの論点にしているタイ情勢をカンボジア情勢と絡めて紹介いたします。

なお、タイ情勢のこれまでの流れや背景について、"続きはここから"以降に、簡単にまとめましたので、そちらを先に読んでいただくとわかりやすくなると思いますが、農民・貧困層の支持を得ているタクシン派(赤シャツ)に義がある書かれ方になっていると感じます。

またトニー・カタルッチ氏の元記事では、タイの現政権を一貫して「タクシン・チナワット政権」と呼んでいますが、現在は、妹のインラック・チナワット政権です。反タクシン派(黄シャツ)のトニー・カタルッチ氏からすると、「実質的には違法な傀儡政権だから、こう呼んでしかるべき」と言いたいのでしょう。

1月16日付のカタルッチ氏の記事によると、確かに与党の政策決定から選挙運営まで兄のタクシンが逃亡先から指示していること、さらには官僚に政府文書をEメールで送らせて、大臣達と頻繁にネットや電話会議を行っていることを、与党自らニューヨーク・タイムズに全面的に認めています。 

また、欧米のメディアはなぜかタクシン擁護に徹していて、BBCやCNN、ロイター通信に続き、ワシントン・ポストが、「途上国では、民主主義に対抗する一般市民のデモが残念なトレンドと化してきている。タイはその最新の例だ」と反対派を非難しました

タクシンがここまで西側に気に入られているのは、外資のために国有資産を次々民営化し、自由貿易を推し進め、米軍の戦争に自国兵を出し、CIAの拠点を提供していたから、とのことです。

なお、トニー・カタルッチ氏のより詳しい論説はこちらをご覧下さい。
(翻訳チーム)
※【 】は翻訳者によるものです。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[櫻井ジャーナル]米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になってわかる通り、アメリカ政府というのは、文字通り民主主義の敵なのです。欧米の政治家が民主主義という言葉を使うのは、舛添が脱原発と言っているのと同じくらい、不愉快なものなのです。それが不愉快でないとしたら、単に真相を何も知らないということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった
転載元)
アメリカのビクトリア・ヌランド国務次官補は、マイケル・マクフォール駐露米国大使ジョン・マケイン上院議員と同じように公然と反ロシア勢力を支援してきた。

アメリカをはじめとする「西側」は、中東や北アフリカでの体制乗っ取りプロジェクトでイスラム教スンニ派の武装勢力(アル・カイダ)を使ってきたが、東ヨーロッパではネオ・ナチを「突撃隊」として利用している。

このヌランドとジェオフリー・パイアット駐ウクライナ大使との会話内容がYouTubeにアップロードされ、話題になっている。何しろ、ウクライナの政権をどうするのかが話し合われているのだ。「EUなんかくそくらえ(F*ck the EU)」という下品な表現が問題なのではない。下品な人間が下品な表現を使うのは自然なことだ。問題は露骨な内政干渉。

ヌランドとパイアットが同意した内容は、「全ウクライナ連合『祖国』」の議会におけるリーダー、アーセニー・ヤツェニュクを次期副首相に据え、「UDAR(改革を目指すウクライナ民主連合)」のビタリ・クリチコは入閣させず、デモを内戦化させたネオ・ナチの「スボボダ(全ウクライナ連合『自由』)」のオレーフ・チャフニボークは信用しないというようなこと。ちなみに、ビクトル・ヤヌコビッチ大統領は先月、ヤツェニュクを新首相に、またクリチコを副首相にするという提案をしたが、拒否されている。

スボボダはネオ・ナチであり、反政府行動で棍棒、ナイフ、火焔瓶を手にするだけでなく、ブルドーザーを持ち出して警官隊と衝突した。こうした光景がインターネットを通じて全世界に広がっているため、とりあえず距離を置こうということかもしれない。

また、オランダのロバート・セリー元駐ウクライナ大使が国連特使としてキエフへ派遣されるとジェフリー・フェルトマン国連事務次長はヌランドに話したという。その決定をヌランドは歓迎、そして「EUなんかくそくらえ」という表現が出てくる。ウクライナの体制転覆に国連を利用するということ。ヌランドはEUのウクライナに対する対応が気に入らなかったようだ。

明らかにヌランド次官補やパイアット大使はウクライナを独立国として扱っていない。自分たちにとって都合の良い、つまり傀儡政権を樹立させようとしている。マイケル・マクフォール駐露米国大使も、このふたりの仲間だったが、先日、ソチ・オリンピック後に大使を辞めると発表している。

ウクライナへの内政介入の「謀議」を盗聴されたうえ、インターネット上で公開されたことでヌランドや仲間は怒り心頭だろうが、大声で文句は言えない。何しろ、各国政府の要人をアメリカが盗聴していたことが露見したばかりだ。ドイツは強く批判している。

ロシア側からすると「西側」の内政干渉はソ連時代からのもの。現在、「西側」が使っている戦術を最初に実行したのは投機家で大富豪のジョージ・ソロス。1979年にニューヨークで「オープン・ソサエティ基金」を設立している。その後、ハンガリー、ソ連、中国などでも同じような基金を作った。

ソ連消滅後、ボリス・エリツィン政権と手を組んで巨万の富を手にした人たちがいる。そのひとり、ボリス・ベレゾフスキーとソロスは共同でビジネスを展開したこともある。後にふたりは仲違いするが、2004年から05年にかけてウクライナで展開された「オレンジ革命」のパトロンは、このベレゾフスキーだった。

現在、ウクライナで体制転覆プロジェクトを実行しているヌランドやマケインはアメリカの親イスラエル派(ネオコン)。ベレゾフスキーも一時期はイスラエルの市民権を持っていた人物で、エリツィン体制が倒れた後、イスラエルへ逃れた彼の仲間も少なくない。

[フルフォード氏]2月中旬までの間、舞台裏では重要な駆け引きが続いている。 〜巨大銀行が連鎖的に破たんする直前の状態〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 一昨日の記事のコメントで、購入して預けている金(ゴールド)を取りに行くと、購入したはずの金が無いという事態が起こると説明しましたが、どうやら大銀行(例えばJPモルガン)ですでにこの事態が起こっているようです。これは巨大銀行が連鎖的に破たんする直前の状態にあるということだと思います。私にも全体像と今後の成り行きは不透明で、どうなるのかまったくわかりません。メディアが、真相どころか金融の世界で起こっていることをまったく報じないということも、不気味だと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(2/4)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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