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[Sputnik ほか]シリア 2013年のダマスカス郊外化学兵器攻撃でフランスを非難 〜化学兵器による偽旗攻撃の背後に米政府〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 2013年に、シリアのダマスカス郊外で起こった化学兵器による攻撃は、“フランスの諜報機関が…管理下にあるテロリストらの手で行った”とのことです。こうした問題の調査を妨害しているのが、国連安全保障理事会だとのことで、国連事務総長は、“化学兵器使用の背後にいる勢力の特定を助けることは出来ない”との立場だということです。国連が悪の組織だということはわかり切ったことですが、この例はそれを明確にしたと言えるでしょう。
 最後の記事はこのような化学兵器による偽旗攻撃の背後に、米政府が居ることを示す記事です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連シリア常駐代表:シリアにおける化学兵器使用の背後勢力は国連安保理諸国の支持を受けている
転載元)
© Sputnik/ Mikhail Voskresenskiy

© Sputnik/ Mikhail Voskresenskiy


スプートニクの独占インタビューで国連のバシャール・アル・ジャアファリシリア常駐代表は、国連安全保障理事会はシリアにおける化学兵器使用の調査を妨害している、と述べた。

アレッポで最初の化学ガス攻撃が行われた後、同氏はシリア政府による調査への協力を国連事務総長に要請した。

事務総長は明確に、化学兵器使用の背後にいる勢力の特定を助けることはできない、との立場を示した。

「我々は一定の政治的状況により国連安全保障理事会のメンバーらが攻撃の背後にある勢力が特定されないままであることを望んでいるのだということをはっきり理解した」

「今や国連の一番下っ端の外交官でも既にシリアとイラクで何が起こっているか理解している。テロとの闘いはシリア当局と連携して公正な国際的連合を創設する以外に不可能である。人々は国際法の何たるかを忘れてしまった」

同時に、同氏は、シリアの騒乱はトルコによるものであるとして、トルコによるテロリスト支援を非難した。トルコは独自の計画を実現するためダーイシュ(IS)に資金を提供しているという。

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シリア 2013年のダマスカス郊外化学兵器攻撃でフランスを非難
転載元)
2013年にシリアの首都ダマスカス郊外グータで起こった化学兵器を用いた攻撃は、フランスの諜報機関が組織したものだった。インディペンデント紙が、シリアのジャファリ国連大使の話を引用して伝えた。

政治学者で中東専門家のアドナン・エッセディネ氏は、通信社「スプートニク」に次のようにコメントした-

「グータでの化学兵器攻撃にフランスが関与したとするシリアの大使の発言は、かなり真実に近い。フランスは、アサド政権打倒への関心を隠そうとしていない国の一つだ。

グータで起こったことは一般市民に対する本物のジェノサイドだった。もちろんフランスはそれを自らの手ではなく、管理下にあるテロリストらの手で行った。指摘したいのは、最近シリアで再び政府軍に対して化学兵器が用いられたということだ。したがって誰がこの兵器を持ち、使用しているのかは完全に明らかだ。」

シリアでの軍事紛争は2012年から続いており、様々な武装グループに属する暴徒集団が、シリア政府軍に抵抗している。国連のデータによれば、内戦期間中に、22万人以上の人々が亡くなった。

ロシア航空宇宙軍は、昨年9月30日から、テロリストらの陣地に対するピンポイント攻撃を開始した。パイロット達は、テロ集団にかなりの損失を与え、彼らの補給線を絶った。そして3月15日、プーチン大統領は、主要な任務は遂行されたとして、主な部隊のシリアからの引き揚げを指示した。

なおシリア国内では2月27日から、停戦体制が機能している。これについての合意は、ロシア及び米国仲介のもと、政府軍と在野勢力との間で結ばれた。ただ、国連安全保障理事会によりテログループと認定された「ダーイッシュ(IS、イスラム国))などのグループは、休戦の対象とはならない。

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現代アメリカ:ウソの帝国
転載元)
(前略) 

Martin Berger
August 20, 2013, Information Clearing House、NEO

アメリカがウソの帝国だという見方を、過去 10 年ばかりの出来事を追ってきた人で、否定できる人はいないだろう。

(中略) 

有名なアメリカのジャーナリストでピューリッツァー賞受賞者の シーモア・ハーシュが、(中略)…米政府とバラク・オ バマ大統領が、自ら意図的にウソをついて、シリア政府が 2013 年にサリン毒ガスを使った という主張をしたことを証明した。ハーシュは、アメリカの情報局共同体とペンタゴン内部 の情報源から得た情報を用いていた。この証拠から、ホワイトハウスの声明も、メディアの 撒き散らした詐欺的プロパガンダも、一つの目標をもっていることが確認された――すな わち、シリアに軍事介入し、ダマスカスの政府をワシントンの傀儡に入れ替え、この国を完 全支配するための、口実作りだった。

(以下略)

訂正有り:イタリア中部でM6.2の地震発生/CERNとグランサッソ核物理学研究所を結ぶライン上に震源地

訂正:ノルチャからラクイラまでの距離は"5キロではなく50キロ"の間違いでした。また、タイトルに「グランサッソ核物理学研究所付近が震源地」と入れていましたが、震源地のノルチャとグランサッソ核物理学研究所は約50㎞以上離れていますので、「CERNとグランサッソ核物理学研究所を結ぶライン上に震源地」に変更いたしました。確認不足でした。申し訳ありません。
24日午前3時36分(日本時間午前10時36分)、イタリアでM6.2(震源の深さ:10キロ)の地震が発生し、少なくとも159人が死亡し、386人が負傷。まだ大勢が瓦礫の下に閉じ込められているようです。7年前にも、今回の震源地のノルチャから5㎞50㎞ほど離れたラクイラでM6.3(震源の深さ:10キロ)の地震があり、300人以上が亡くなっています。
 記事では今回の地震も7年前の地震もCERNの実験が原因だと指摘しています。震源地の近くには、CERNとグランサッソ核物理学研究所を結ぶライン上に震源地があり、またこの研究所は固い岩盤の地下深くにあるようです。そして、"「CERN」から「グランサッソ核物理学研究所」へニュートリノを撃ち込むニュートリノ振動実験"が行われてきたようです。興味深いことに、この研究所に在籍していた研究者のジャンパオロ・ジュリアーニ氏は、7年前のラクイラの地震を予知・警告し、その後訴えられたようです。
 日本も他人事ではなく、CERNのLHC(大型ハドロン衝突型加速器)よりも、スペックが数十倍以上の高エネルギー加速器SuperKEKBの運転が始まっており、超巨大地震が懸念されています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イタリア中部で一つの町が消失する地震が発生。7年前のラクイラの大地震と同じくCERNを疑う。
転載元)
20160824213028e7f

午前10時36分ごろ、イタリア中部ペルージャ付近でマグニチュード6.2の地震が発生、深さは10キロ。

「町の半分が失われた」イタリア中部でM6.2の地震 首都ローマでも揺れ観測
http://www.huffingtonpost.jp/2016/08/23/perugia-earthquake_n_11670054.html

イタリア中部でM6.2の大地震。アマトリーチェなどで甚大な被害。
https://www.youtube.com/watch?v=x1ZjbI1UzSM

イタリア大地震、少なくとも63人死亡 150人不明か
http://www.asahi.com/articles/ASJ8S6J05J8SUHBI03C.html




7年前にラクイラでも大きな地震が発生しました。

20160824213011ce9 

今回の地震の震源地「ノルチャ」はラクイラより北北西にあり直線で5キロ50㎞超。

7年前のラクイラの大地震と同じく、今回の原因もCERNの実験でしょう。

過去に何度も記事にしたようにイタリア中部グランサッソに核物理学研究所があり「CERN」と共同で実験をしています。

「CERN」から「グランサッソ核物理学研究所」へニュートリノを撃ち込むニュートリノ振動実験が行われています

「グランサッソ核物理学研究所」に在籍していた研究者ジュリアーニ氏はラクイラの地震を事前に警告し、その後訴えられました。

(中略) 

「CERN」と「グランサッソ核物理学研究所」のニュートリノ振動実験のコース。↓

201608242130325af 

ほら、今回の地震の震源地はこのコース上じゃないの?

「CERN」と「グランサッソ核物理学研究所」のニュートリノ振動実験を最初に書いたのは2008年です。核とニュートリノ実験は切っても切れない密接な関係。最先端科学実験のためにも核を無くすことはできないのです。

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引用元)

[YouTube]ノルウェー近衛部隊を閲兵するペン・グイン皇帝(ニルス・オーラヴ卿)

竹下雅敏氏からの情報です。
ペン・グイン皇帝(ニルス・オーラヴ卿)が、ノルウェー近衛部隊を閲兵している様子です。途中、兵士たちにお言葉をおかけになる姿を拝見できます。
(竹下雅敏)
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ノルウェー軍を閲兵するペンギンの凛々しい姿
配信元)

[Sputnik]2016年夏:地政学的状況が劇的に変化 嵐は訪れるか? 〜古い世界観にしがみつくのを止めて、未来を見据えましょう〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアによるシリア空爆以来、世界は激変していますが、トルコでのクーデターの失敗はそれを決定的なものにしました。“トルコは真剣に方向転換する用意があり…あたかもNATOは存在しないかのように振る舞っている…西側が別のものになる可能性が高い”とのことです。要するに、“自由主義的グローバリゼーションは終りに近づいている”のです。 
 この崩壊のプロセスは、“ソ連崩壊時に始動された”わけですが、その決定的な引き金は、リーマンショックだったことを多くの人はいずれ理解することでしょう。西側の悪魔的な文明が存続する余地はなく、崩壊は加速度を増して行きます。古い世界観にしがみつくのを止めて、しっかりと未来を見据えましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016年夏:地政学的状況が劇的に変化 嵐は訪れるか?
転載元)
(前略) 

雑誌「グローバル政治の中のロシア」の編集長フョードル・ルキヤノフ氏は、(中略…)

一度に様々な出来事がたくさん起こった。その一つは、英国でのEU離脱に関する国民投票だ。米国ではドナルド・トランプ氏が共和党の大統領候補として正式に選ばれたこれは多くの人々にとって衝撃的で前例のない出来事となっている。またトルコでのクーデター未遂もそうだ。そして何より重要なのは、その結果だ。なぜならトルコでの最近の出来事は、アナリストにとってさえもあまりよくわからないプロセスを始動させたからだ。しかし、外国のパートナーたちとの関係に関する自国のシステムでトルコは真剣に方向転換する用意があるという印象がつくられている。特にロシアとだが、それだけではない。主な頭痛の種となっているのは、トルコとNATOの関係がどうなるのか今ははっきりしないというものだ。なお古い関係が続かないのは明白だ。これを背景にシリア(情勢)の明らかなエスカレーションがみられている。加えてウクライナ問題もある。ウクライナでもかつてのミンスクプロセス自体がもう役に立たなくなっている。すなわち、どこを見ても非常に深刻なプロセスだらけだということだ。」

(中略) 

最近の出来事は、質的な変化を意味している。現状は変わり、自由主義的グローバリゼーションは終わりに近づいている。ルキヤノフ氏はこのように指摘し、次のように語っている-

例えば、EUにとっての英国市民の決定だ。これはもちろん非常に重要なマイルストーンだ。これまでEUは拡大するばかりで縮小したことはなかった。それが突然EUに対する警報シグナルが鳴り出したのだ。しかもこれが最後ではないかもしれない。トルコではクーデターが失敗した。革命ではないとしても、これは非常に深刻な衝撃だ。そしてNATOにとっては、加盟国であるトルコなどが最近あたかもNATOは存在しないかのように振舞っている。そしてこれらの出来事全てが重要な傾向を明確に示している。第二次世界大戦後から今まで世界政治が構築されていた原則や、特に冷戦後のある種の西側中心主義だ。これは少なくとも形を変えつつある。すなわち西側は、どこからみても1991年の後に政治家たちが計画したような形にはならなかったということだ。

現在すでに西側が別のものになる可能性が高いことが明らかとなっている。それは意図されたようなものではない。すなわちプロセスはソ連崩壊時に始動されたが、未だに続いているということだ。だがまさに今年、非常に重要なものがたくさん蓄積された。それらは今、再びグローバルな質を持つものへと変わろうとしている。これが2016年夏の主な政治的出来事の結果だ。」

アジア太平洋地域はどうだろうか?韓国領内への米国のMD(ミサイル防衛)システム配備が朝鮮半島情勢を極限まで緊迫させ、今後数年間で今当たり前となっている地政学的状況を変える決定的要因となることはないのだろうか?ルキヤノフ氏は、次のように語っている-

「私は、韓国のMD自体はあまり重要な要素ではないと考えている。重要なのは何が起こっているかだ。それは米中関係が将来的にエスカレーションする兆候が明らかに蓄積されているということだ。なお当事者たちは誰もエスカレーションを目指してはいない。口先では誰も関係悪化を望んではいない。だが出来事が進展する論理が、エスカレートする可能性へ向かわせている。この方向での深刻な出来事は、中国とフィリピンの領有権争いに関する国際仲裁裁判所の判決だ。裁判所は判決で完全にフィリピン側を支持した。この出来事が今後影響を及ぼすことに間違いない。一方で、中国が今後どのように反応するかはまだ明白ではない。」

ルキヤノフ氏は、すなわちアジア太平洋地域でも非常に重要な出来事が徐々に蓄積されているが、その性質は欧州やトルコで起こっているようなものにはまだ移行していないとの見方を示している。

[Sputnik ほか]独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明 〜核戦争の圧力をかけて来たロスチャイルド家は全面降伏〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツ内務省が市民に対し“武力攻撃…に備え、自ら食糧と飲料水の備蓄…の指示”をした、とのことです。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が度々警告していたように、NATOはロシアとの戦争の準備をしています。下の記事では、“ロシア、ドイツ、アメリカを含む多くの国々の政府が…災害の備えをする様にとの警告”を受けているとあります。以前からロスチャイルド家は、交渉を有利に進めるために、核戦争の圧力をかけて来ると見ていましたが、まさにこれがそれです。
 幸いなことに、これらの危機は回避されました。ロスチャイルド家は、私の感覚に間違いが無ければ、全面降伏の意思を示しているように見えます。危機が回避された理由は、昨日の記事で、“これらに関わった者たちは、自首することを勧めます”とコメントしたように、この時、ハイアラーキーの残党を含むこうした悪事に関わっていた連中に対する逮捕と処刑の命令が出ていたからです。実際に、今夜21時に少なくとも14,400人のハイアラーキーの残党が処刑されます。また、144,000人は無期懲役が確定しています。彼らは既に全員が逮捕されています。
 この者たちは、これまでケムトレイルはもちろん、気象兵器、地震兵器、生物兵器、ワクチン、遺伝子操作など、地球を破壊する数々の悪事をずっと行って来たため、最終的にこのような処置が取られたのです。改心する見込みが無いと判断されたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明
転載元)

 © Flickr/ Frank Haase

© Flickr/ Frank Haase



冷戦後初めてドイツ内務省は新たな国防コンセプトを提示した。ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が報じた。コンセプトの中で、ドイツ市民には、同国領内への武力攻撃が起こった際に備え、自ら食料と飲料水の備蓄を蓄えておくようにとの指示がなされているという。

同紙は次の質問を投げかけている。
「もし明日戦争が始まったら、どうする?」

新コンセプトによると、武力攻撃や自然災害の場合、ドイツ市民は自力で食事の面倒を見ることを余儀なくされると、同紙はまとめている。

フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が手に入れた書類には、ドイツ市民には「10日間の自らの食糧備蓄を蓄え」、5日間の十分な飲料水を維持するよう指示されている。

ベネズエラの首都カラカス市警は「食べ物が欲しい」というスローガンを挙げて抗議行動を行なった市民に催涙ガスを使用。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/world-governments-are-warning-prepare-for-disaster-america-included-trouble-is-already-here-2462533.html
(概要)
8月22日付け

By リサ・ヘイブン

ロシア、ドイツ,アメリカを含む多くの国々の政府が権力層(グローバリスト)から災害の備えをするようにとの警告を受けています。

2,3年前から、世界の国々の政府や、ロスチャイルド、キッシンジャーを含むグローバリストらは、差し迫る最悪の事態に備えて、食料、水、銃弾などを大量に備蓄しています。

(中略) 

アメリカでも、まず、5月にオバマはワシントンのFEMAアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁にて、米国民の一人ひとりが災害のための備えを今すぐにしておくべきだと警告しました。

(中略) 

アメリカの国家安全に携わる業界団体は、最長で10年間続く食料危機の影響を考慮した計画を立てているといわれています。

(中略) 

グローバリストらは世界人口を削減するために大気中にケムトレイルを撒き、水道水にフッ素を混入し、遺伝子組み換え食品を我々に食べさせているのです。
(中略) 

ロシアとNATO及びアメリかの対立が激化する中でロシア国民(特にモスクワ市民)は食料や必需品の備蓄を始めました。ロシア国民は何かが起こることを察知しています。

つい最近、ドイツ政府もドイツ国民に最低10日間の食料、水の備蓄を呼びかけました。

(中略) 

今すぐ、食料と水の備蓄を開始してください。
グローバリストらは世界を乗っ取るために食料を兵器として利用しようとしています。
食料不足が始まれば戒厳令を敷く理由付けになります。

(中略) 

FEMAの契約会社は、社会不安により食料価格が395%も跳ね上がると予測しています。