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米大統領選リーク合戦:ヒラリーがウォール街主催の会合でシリア簒奪計画をベラベラしゃべっていたことをウィキリークスが暴露 〜大手メディアは報道せず〜

 本日から米大統領選の第2回TV討論会が始まっていますが、その直前にトランプ候補に対する攻撃として、11年前の下ネタ発言を暴露され、共和党が別の候補者を擁立する可能性を議論し始めたり、米国有権者の約40%がトランプ氏が大統領選から退場することを望む事態になっています。
 一方ヒラリーの方は、1時間あたり何千万円もの講演料をもらって行われた非公開の講演内容がウィキリークスによって暴かれ、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー等のウォール街の金融企業を賞賛し、「私の夢は開かれた貿易による共同の市場だ」とTPPを推進する発言をしていたことが分かりました。しかし、大手メディアの情報では今回のリークの一番重要な部分が抜け落ちていると思います。
 それは"続きはここから"以降のRT(ロシア・トゥデイ)の記事で指摘されており、今回のウィキリークスのリークで、ヒラリーが"シリア簒奪計画を、いくつもの銀行主催のクローズドの会合でべらべらしゃべってたことがまるわかり"で、"シリアの野党勢力にコンタクトを取ってどこかのグループに武装させる"だとか、人口密集地にあるシリアの防空施設を破壊するためには「シリア人が大量に死ぬこと」も厭わないような発言をしていることが暴露されています。
 CNNThe Huffington PostNHKの記事では、こういった重要な情報が抜け落ちています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メディア:共和党員 米大統領選にトランプ氏に代わって別の候補者を擁立する可能性を議論
転載元)
共和党全国委員会(RNC)の法律家たちは、ドナルド・トランプ氏に代わって別の候補者を米大統領選挙に擁立する可能性のための法的側面を調査している。Politicoが、RNCに近い消息筋の話として伝えた。

先にRNCのブリーバス委員長は、トランプ氏の女性軽視の発言について、共和党員らが選挙で勝利する可能性を完全に葬り去ると述べた。ブリーバス氏によると、委員会には選挙戦略を見直すための時間が48時間あるという。党指導者らの協議に参加した1人がPoliticoに伝えた。

RNCの法律家らは、米大統領選の投票まで1カ月となり、投票用紙はすでに印刷され、一部の州では期日前投票が行われているものの、交代の可能性を検討しているという。

先にメディアは、トランプ氏が、「スター」なら女性の性器に触ることもできると自慢している2005年の映像を公開した。

先の報道では、トランプ氏は女性達を侮辱したことを謝罪した。

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米国有権者の約40%、トランプ氏が大統領選から退場することを望む
配信元)
再度のスキャンダルを受け、米国の有権者の約40%がトランプ氏が大統領選から退場することを望んでいる。土曜実施されたポリティコおよびモーニングコンサルト社の緊急世論調査で明らかになった。

女性に嫌がらせを働いたことを下品な言葉で自慢してみせたトランプ氏の11年前の映像が出回り、一連の有力共和党員議員が立候補辞退を求めた。

調査によると、有権者の39%がトランプ氏の辞退を是とし、45%がそれに反対した。

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イギリスで逮捕されたCIAエージェントが大統領選を破壊するためのミサイルの存在を白状、国際犯罪取締機関が逮捕状を発令 〜 オバマは偽旗作戦を諦め、大統領選は実施。トランプ氏が勝つ可能性が高い

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシア・中国は、オバマ政権が大統領選を破棄するために何か事件を起こすのを待っているのかも知れない、とコメントしたことがあります。そんな事でも起きなければ、中国が望んでいる、カナダ首相が率いる北米連合などという構想が実現するはずがないからです。もちろんこれが実現するためには、アメリカでの内戦が必要になります。ロシア、中国、そして白龍会は、アメリカがこうした手段に打って出るのを知っていて準備している可能性が高いと思っていました。
 そうすると、今回、この記事が出てきました。イギリスで、 CIAエージェントが逮捕されたらしく、10月中にオバマが大統領選をキャンセル出来るように、アメリカ国内を大混乱に陥れるために、400機のスティンガーミサイルがアメリカに搬入されていると言うのです。さらに、イスラムのテロリスト集団には、オバマ政権から核兵器が与えられているとあります。
 現状では、バイデン副大統領はこうした偽旗事件を起こすつもりでいるように見えますが、この記事が出てきた以上、これを実行に移して成功させるのは難しくなったと言えます。記事によると、すでに国際犯罪取り締まり機関が、実行部隊であるテロリスト集団を逮捕するために逮捕状を発令したとあります。おそらく、近くオバマ政権は、この計画を諦めることになるでしょう。
 そうすると、現状では大統領選が行われる公算が高いと思います。大統領選が行われると、おそらくトランプ氏が勝つことになり、それは、彼らにとって事実上の死刑宣告に等しいものとなります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリスで逮捕されたCIAエージェントが白状した内容とは。。。
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/politics/2016/10/breaking-captured-spy-exposes-october-surprise-2847302.html
(概要)
10月5日付け

Video: October Surprise Exposed By Captured Spy – YouTube


イギリスで逮捕されアメリカに送還されたCIAエージェントがアメリカで計画されているオクトーバー・サプライズについて白状しました。
(中略)...
以下がCIAエージェントが白状した内容です。
 1)アメリカで起きているテロ攻撃は全て偽旗です。
 2)アメリカにおけるテロ攻撃はCIAの仕業です。
(中略)...
イギリスの諜報機関は、核の大爆発で全てが消滅するようなことは望んでいないため、米国務省が世界中に発送した大量の兵器や爆発物がエジプト崩壊後にどこへ消えたのかを追跡、調査中です。(中略)... 先月(9月)、イギリスのM16諜報機関は、ヒラリー前国務長官に雇われていたCIAエージェント(名:サマタ・ウラー)を逮捕しました。彼が身に着けていたものから、彼は前国務長官が組織化した全米スパイネットワークの一員ということや、400機のスティンガー・ミサイル発射装置の行き先、そしてそれらを誰が使おうとしていたのかが判明しました。

400機のミサイル発射装置の殆どが既にアメリカに搬入されており、今月(10月)中に、オバマが大統領選をキャンセルできるよう、アメリカ国内を大混乱に陥れるために、それらを使ってミサイルを発射することになっていました。
(中略)...
フランス、リオンにある国際犯罪取り締まり機関は、アメリカのオクトーバー・サプライズを阻止するために、それを実行しようとしているテロリスト集団を逮捕することを目的としたレッド・ノーティス(逮捕状)を世界に発令しました。

一方、巨大ハリケーン(マシュー)がハイチやキューバを襲い100万人の住民が避難しています。このハリケーンはアメリカの気象潜水艦?(1960年ころからアメリカが所有している。)によってフロリダや東海岸へと誘導されています。

気象潜水艦は、FM周波数を送り空気を上昇させることで、ハリケーンを作り出しています。ハリケーンは非常に簡単に作り出すことができます。

最後に、イスラム過激派(テロリスト集団)はオバマ政権から核兵器を与えられていることがわかっています。

以下省略

[Sputnik]ロシア国防省はシリアに関して米国に最後の警告、ほか 〜 誤爆のふりをしてシリア軍を攻撃する有志連合に対しロシアは”この行為を見逃さない”

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領が米国に最後通告をしたという記事を取り上げましたが、今回の記事でも、そのことが確認出来ます。ロシア国防省は米軍に最後の警告をしたとのことで、シリア政府軍側への攻撃に対して、ロシア側は“誰の機体が飛んでいるかを識別しない”との声明を出したようです。要するに、シリア政府軍に対する攻撃は、 S-400やS-300ミサイルシステムで、すべて撃ち落とすというわけです。
 ロシア軍はシリアのアサド政権によって要請されており、ロシアの軍事行動は合法です。米軍を中心とする有志連合が、誤爆のふりをしてシリア政府軍を攻撃するという違法行為を今後も続けられるとすれば、ロシアがそれを見逃すしかないわけです。
 ところが、今回最後の警告が発せられ、今後ロシアはそうした行為を見逃さないというのです。この状態で有志連合がこれまでと同様の違法行為を行えば、間違いなく第三次大戦になります。アメリカにとって残念なのは、何度シミュレーションしてもアメリカに勝ち目がないことです。彼らはロシアの最終警告に対して、完全に降参したようです。
 シリア政府軍に対する攻撃の意図を、現在の有志連合はまったく持っていません。今後の報道で、こうしたことがわかってくるようになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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専門家:ロシア国防省はシリアに関して米国に最後の警告をした
転載元)
2794989

© Sputnik/ Michael Alaeddin


ロシア国防省はシリア政府軍への米軍の攻撃の結果について、米軍に「最後の警告」をしたと、地政学問題アカデミー長のコンスタンチン・シフコフ軍事学博士が述べた。

ロシア国防省のイーゴリ・コナシェンコフ報道官が発表したところ、シリアに配備されているロシアの対空ミサイルシステムの計算は、ミサイルの軌道と、同国政府軍側への攻撃の際のミサイルの持ち主を明らかにすることはない。将軍もまた、ロシアのフメイミム空軍基地やタルトゥース海軍基地はS-400やS-300ミサイルシステムにカバーされており、「これらの射程半径は飛行物体を認知しなかったあらゆるものにとってサプライズとなる可能性がある」と述べた。

シフコフ報道官は次のように述べた。 「この声明は、システムはシリア軍を攻撃する機体を落としていくことを意味する。声明には、我々は誰のミサイルが飛んでいるかを識別していかないとはっきり書かれている。つまり、『誰の機体が飛んでいるかを識別しない』と考えていただきたい。これは最後の警告だ
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半年で3万5000人のテロリストがシリアで殲滅ーロシア防衛省
転載元)
シリアで、2月27日から9月1日にかけて約3万5000人のテロリストが殲滅され、うちほぼ3000人がロシアとCIS諸国からだったとし、ロシアのアナトリー・アントーノフ国防次官が記者団に次のように述べた。

「結果、(シリアの)586の居住区と12360平方キロが開放された。約3万5000人のテロリストの殲滅。うち2700人がロシアないしCIS諸国出身だった」

アントーノフ国防次官によると、テロ組織ダーイシュ(イスラム国、IS)とアル=ヌスラ戦線への攻撃続行は、2月22日からの露米共同声明の項目の1つだった。

先にシリアのアサド大統領が、シリアの穏健反体制派というのは神話で作り話だと発言した。
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ドイツ外相:米国は世界の安全保障の唯一の保証人という役割を失ってきている
転載元)
米国は世界の安全保障の唯一の保証人という役割を失ってきていると、ドイツのフランク=ヴァルター・シュタインマイアー外相が述べた。

シュタインマイアー外相の次の演説をドイツ外務省は引用した。

「危機に陥った世界で、自らの国境を超えた場所での平和と安全保障に責任を持つ用意のある国の役割は重要だ。米国が1国でこの役割を果たす用意、もしくは能力がどんどん少なくなってきているという感触がある」

シュタインマイアー外相は、ドイツにはこのような外交的責任を取る用意があると指摘した。

プーチン大統領の最後通告に完全降伏したバイデン副大統領、アシュトン・カーター米国防長官、ジョン・ブレナンCIA長官

竹下雅敏氏からの情報です。
 この件は、終わりました。バイデン副大統領、アシュトン・カーター米国防長官、ジョン・ブレナンCIA長官は、プーチン大統領の最後通告に完全降伏しました。こうした事は、彼らの波動を見ているとすぐにわかります。
 今日の午前中までは、彼らにとっての危機でした。彼らは神の意志に逆らい続け、今夜の21時に処刑される手はずでした。刑が執行されれば、少なくともこの3人は精神破綻に至っていたはずです。ところが、その後彼らは降伏し、刑の執行は解除されました。彼らにとっては幸いなことでした。
 彼らの全面降伏で、ロックフェラー・ブッシュ・クリントン一派への攻勢はさらに強まるはずです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア議会:シリアでの露米衝突は不可能
転載元)
© Sputnik/ Alexander Astafyev

© Sputnik/ Alexander Astafyev



ロシア国家院(下院)のヴャチェスラフ・ヴォロージン委員長はシリアでの露米直接衝突はありえないと考えている。インテルファクス通信が報じた。ヴォロージン委員長は7日金曜日、次のように述べた。

ロシアは平和を愛する国で、我われは平和を支持するためにすべてを行うと常に強調している」

非友好的な策の声明の際は、第1に自らの国民のことを考える必要があると強調し「彼らの安全は、あらゆる国家の義務であり、安全保障はあらゆる政治家、あらゆる国家機関の仕事での最優先事項だ」と説明した。

ヴォロージン委員長は、全世界でのテロ攻撃防止が問題となっているため、テロとの戦いのためには諸国は団結し、力を合わせなければいけないと付け加えた。

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米国防総省とオバマ大統領はシリアに関して合意できない。次期大統領にはそれができるか?
転載元)
タチヤナ フロニ

ロシアと米国は米国で大統領選挙が終わるまではシリアに関して何らの飛躍的合意も結ぶことが出来ない。ロシア議会上院国際員会のコンスタンチン・コサチョフ議員が述べた。

(中略) 

ロシアのラヴロフ外相は米国のケリー国務長官との会談で度々シリアに関して一致点を見つけてきた。しかしケリー氏が合意実現に乗り出すや否や、ワシントンからはそのたび修正がとどき、または、合意は実施されないとの断定が出された、と同議員。

(中略) 

米国当局内の不一致の原因について政治学者で「エクスペルト」誌評論員のゲヴォルグ・ミルゾヤン氏がスプートニクに語った。

ペンタゴンはオバマ大統領を弱虫と見なし、大統領には複雑な決定は出せないとみなしていることにすべての原因がある。結果たえざる後退があり、それで米国の国益が損なわれている。

(中略) 

軍事当局の執拗な要請があり、ホワイトハウス内での紛争が勃発してしまった。オバマ大統領が自分のいる場所でシリアにおける戦争の可能性に言及することを禁じるまでの事態となった。しかし今やペンタゴンは、オバマは弱い、彼には決定が下せないと感じ、オバマ氏の背後で何事かを行おうとするようになった。

(中略) 

膨大な努力のすえ達成されたせっかくの合意は結果的に破綻してしまった。オバマ政権が今日の時点で、残念ながら、軍部および同盟者らに管理を及ぼせていないからだ。よって、こうなると、現政権と合意を結んでももはや意味がない。」

(中略) 

しかしそのような状況が当事者間の全面的な無理解に至り、ペンタゴンがシリアに関するいわゆる「プランB」を実現しだすということにならないものか。そのプランとは他でもない、シリアの政府軍に対する攻撃というものである。

(中略) 

ペンタゴン内の多くの人が、現状では、紛争を軍事的に解決したくて手がうずいている。過熱化の危険は本当に高い。プーチン大統領はプルトニウム最後通牒をもってどうにかヒステリーをおさめて一定時間ほとぼりを冷ますべきだと訴えた。

(中略) 

もし両核大国間の紛争が部分的にもせよカリブ危機のレベルに近づいたなら、欧州のパートナーらが米国の紛争軍事解決を支持するとは思わない。おそらく事態を悪化させた米国自身が悪いというだろう。(中略…)

(中略) 

(中略…)指導部交代にともない、ペンタゴンも好戦的な立場を改めるかもしれない。すれば対話に復帰することが我々には容易になる。なにしろロシアと米国はシリアにおいて共通の利益をもっているのだ。シリア内戦に終止符を打つ、ということがそれだ。それぞれがそれぞれ背負っているものがあるのは当然。しかし、ロシアも米国も、シリア紛争にあまり深入りしたくない、むしろそこから抜け出したいと願っているのだ」

以下略

金塊の歴史年表2:アメリカ合衆国の乗っ取り完成編/東洋の金塊ぶんどり編/世界の乗っ取り着手編

翻訳チームからの情報です。
 金塊史の第二弾です。前回はカバール連中(ロックフェラー家やロスチャイルド家やモルガン家など)が、1910年にジキル島に集まって悪だくみして、1912年には敵をタイタニック号にまるっと乗っけて船ごと沈没させ、1913年に連邦準備制度設立で米国乗っ取りに着手したところまででした。
 今回は複数入り組んでます(苦情は元記事にお願い致します):

(1)アメリカ合衆国の乗っ取り完成編:
・1929年に自分たちで作出したウォール街大暴落(による米国&欧洲の企業買い叩き)
・1934年の法律による通貨発行権の掌握、国民から金地金の没収
(2)東洋の金塊ぶんどり編:
・第二次世界大戦を起こして日本軍に火事場泥棒させた分とか
・中国国民党への支援を約束して、その引き換えに得た分とか
・戦争前後もろもろ中国から連邦準備制度が借金した分とか
(3)世界の乗っ取り着手編:
・1944年のブレトン・ウッズ協定によって世界経済の舵取りを任され、立場を大いに悪用

 アメリカって他国のトップを暗殺したり脅して、経済崩壊させて、資源と株式ごっそり奪って、その国に傀儡政権作って支配するのがお好きですが、こうしてアメリカ史を見てみると、それ、全部自分たちの国でもやってましたわ(笑)っていうか、”自国”という感覚がそもそも無いのでしょうけど。人生、楽しいのかな…。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

2.04 1921年の法律 – 国家間条約:黄金の委託


1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会:
1921年に日本の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王やウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相(全員がフリーメーソン)と会うためにロンドンへ飛んだ。目的は彼らの【戦争ごっこ】“第二次世界大戦"を造り出し、それを資金援助するため。連邦準備制度も戦争の間ずっとドイツのナチスを資金援助することとなった。

【最前列の中央に写る昭和天皇】

【最前列の中央に写る昭和天皇】


日本は「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、金塊の大半を1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシア(当時はオランダ植民地)やフィリピン諸島(当時はアメリカ植民地)の秘密の掩蔽壕の中へと運び込んだ。


2.05 1929年のニューヨーク“株式市場崩落"



1929年、アメリカ連邦準備制度の私的所有者たち(ロスチャイルドの手先であるJ・P・モルガンやシティバンクやチェース・マンハッタン銀行)彼らの市場に対する権力を駆使し、人工的な株式市場“バブル"を画策した。自分たちより小さい銀行や個人投資家を騙して、巨額の資本に投資させたのだ。

【翌日の新聞の見出し:】「最大の崩潰 大量のパニックによる売りが市場を圧倒。1900万の株券が書き換えられる。価格は雪崩のように下落。大規模投資家による救いの手が差し伸べられるまで惨状は続くだろう。」

【翌日の新聞の見出し:】「最大の崩潰 大量のパニックによる売りが市場を圧倒。1900万の株券が書き換えられる。価格は雪崩のように下落。大規模投資家による救いの手が差し伸べられるまで惨状は続くだろう。」


1929年株式市場崩落に際して、ルイス・マクファデン曰く、「これは巧妙に仕組まれた出来事だった。国際銀行家たちが絶望的な状況をもたらすことを望んだのだ、我々全員の支配者として台頭するために」。彼はこの後すぐに毒殺された。

1929年株式市場崩落に際して、ルイス・マクファデン曰く、「これは巧妙に仕組まれた出来事だった。国際銀行家たちが絶望的な状況をもたらすことを望んだのだ、我々全員の支配者として台頭するために」。彼はこの後すぐに毒殺された。 


それからわざと市場を崩潰させ、ロスチャイルドの手先がアメリカの株式の大半をただ同然で購入できるようにした。欧洲に波及した連鎖反応は、本来の価値を大きく下回る安値で彼らが国際的な企業を次々に買収することをも可能にした。

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