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[カラパイア]タイタニック号沈没事件に関与?フリーメイソンの極秘名簿、190年分200万人が一挙公開される

竹下雅敏氏からの情報です。
 1733〜1923年までのフリーメーソンの極秘名簿が公開されたとのこと。記事を見ると、もはやフリーメーソンが単なる善男善女の慈善団体とは全く違うということがわかるはずです。歴史的に見て、彼らが数々の革命を裏で操って来たことは明らかな事実です。
 おそらく現在では、政治、経済、軍事といったあらゆる分野でその上層部に上り詰めるには、フリーメーソン、イルミナティといった何らかの秘密結社への入会なしには不可能だろうと考えます。あのあべぴょんですらフリーメーソンなのです。
 社会での出世にまったく無関心な私にとって、こうした秘密結社などなんの興味もありませんが、彼らのいびつな思想が世界を大混乱にしているということは、とてもよくわかります。彼らの思想の源流はシリア辺りで生まれた秘教にあります。これを現代に受け継いでいるのが、神智学です。
 こうした動きの背後にグレート・ホワイト・ブラザーフッド(聖白色同胞団)が居たわけです。この連中は、既に天界の改革で滅ぼされています。チャネリングなどの通信文を見ると、彼らの言ういわゆるアセンディッド・マスターは消滅して今や存在しないのですが、これらのことを宇宙人も含めほとんどの者が理解していないようです。
 彼らは、滅ぼされた連中が作り出した稚拙な思想を今でも後生大事に信奉し、真相をまるで理解していないということがわかります。コブラ情報も同様です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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タイタニック号沈没事件に関与?フリーメイソンの極秘名簿、190年分200万人が一挙公開される
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[マスコミに載らない海外記事 他]こん棒を策略で置き換える、ワシントンの対ロシア新手法 / ISは誰も傷つけない 但し、庶民を除いては 〜プーチン大統領は賢明で十分に勝算があって動いている〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポール・クレイグ・ロバーツ氏も、“ロシアを欧米体制に引き込む”ことで、“ロシアは思い通りにできなくなる”ことを狙っているとあります。氏の予想と私が異なるのは、プーチン大統領は賢明で十分に勝算があって動いていると思うところです。
 後半のマチベンさんの記事は、非常に面白く思いました。“ISは、庶民を除いては、誰も傷つけはしない”というのは、真相をついていると思いました。パリの事件は、貧しい地域で起こったことからも、マチベンさんの見解を補強します。テロとしては甚だ不自然な事件だったわけです。
 この事件が、フランス政府の自作自演であり、ISをうまく利用しただけのものだったとすれば、殺された人たちは始めから計算されていた可能性が高いと思います。要するに、政府高官や富裕層は決してテロに襲われることは無いのです。彼らは制御された混沌を作り出しているのです。
 いつの時代もそうですが、権力者は国民を騙し、彼らは、死者の数に比例して巨万の富を築き上げるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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こん棒を策略で置き換える、ワシントンの対ロシア新手法
転載元より抜粋)
こん棒を策略で置き換える、ワシントンの対ロシア新手法

Paul Craig Roberts
2015年11月20日

脅しと強制が、ロシアに対して効き目がないことを、ワシントンは学んだ。加えられたあらゆる脅しが、プーチン支持率を天文学的水準に押し上げ、欧米の攻撃に対し、ロシアを団結させている。対ISILのみならず、他の様々な問題についても、欧米と協力したいというロシアの願望に、ワシントンは新たな機会を見いだして、失敗した政策をワシントンは放棄しつつある。

guile canこん棒よりも効果的であることを悟って、欧米は、対ISIL連合を申し出て、ロシアを欧米体制に引き込む方向に向かっている。ロシアが対ISIL連合に入ってしまえば、ロシアは思い通りにできなくなる。これはロシアがシリアで得た主導権を挫折させるためのワシントンの戦略だ。

ロシアが対ISIL連合に入ってしまえば、ロシアは妥協しなければならなくなる。プーチンは、ロシアはISILを好きにしてよいと言われるだろうが、ロシアはアサドの命運を欧米に引き渡さなければならない。もしプーチンが二の足をふめば、欧米マスコミは、対ISIL戦争を駄目にしたかどでプーチン非難するだろう。

ロシア政府にとって、ISILの一掃の方が、アサドを救うことより重要だ。もし聖戦「イスラム国」が確立されれば、ロシア連邦のイスラム地域に騒乱を輸出する基地ができてしまう。

ロシアが、対ISILで、欧米との“協力”を受け入れてしまえば、更なる“協力”が、ロシアの独立を徐々に少しずつ浸食し、ロシア政策をワシントンの政策に同調させるのに利用される。

多くのロシア人は、パリ攻撃はプーチンが正しかったことを証明したので、欧米は今これに気がついて、対ISIL戦争におけるロシアの指導力を受け入れるだろうと思い込んでいる。この思い込みは妄想だ。ワシントンは、ロシアを欧米の影響力下に引き込むために、この願望を利用して、欧米の協力に対するロシアの願望に付け込み、ワシントンの覇権を再確立するつもりだ。

Paul Craig Robertsは元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者。ビジネス・ウィーク、スクリプス・ハワード・ニュー ズ・サービスと、クリエーターズ・シンジケートの元コラムニスト。彼は多数の大学で教えた。彼のインターネット・コラムは世界中の支持者が読んでい る。彼の新刊、The Failure of Laissez Faire Capitalism and Economic Dissolution of the WestHOW AMERICA WAS LOSTが購入可能。

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2015/11/20/guile-replaces-the-stick-washingtons-new-approach-to-russia-paul-craig-roberts/

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ISは誰も傷つけない 但し、庶民を除いては
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[ラジオイラン]「逮捕されたISISメンバーの多くがアメリカ人」 / CIA元職員「世界でのISISの活動の拡大の責任はアメリカに」 / シオニスト政権が、ISISから買収した原油を転売

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、アメリカが国内でテログループを作り、訓練し、それを他国に派遣しているとあります。“アメリカとヨーロッパもこのグループのテロ行為の拡大の責任者である”ということです。そうして、ISがイラク、シリアなどの石油施設を乗っ取り、それをイスラエルが密売して利益を上げていることがわかります。
 テロを世界中に輸出し、国家を略奪し、その国の資源を盗み取る、まさにこうした事をアメリカ、イスラエルは、ずっと行っているわけです。テロとの戦いと称してテロリストが世界に拡散するほど、彼らの利益は大きくなるというわけです。
 イランが西欧文明をサタンの文明だと呼ぶのも理解出来るように思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ政治評論家、「逮捕されたISISメンバーの多くがアメリカ人」
転載元)
25e763fa559534f17ffdfc88f3faf5ac_Lアメリカの政治評論家、ドン・デバール氏が、「逮捕されたISISのメンバーの多くがアメリカ人であることに驚くべきではない」と語りました。

ドン・デバール氏は、21日土曜、プレスTVのインタビューで、「シリアで戦い、アメリカで逮捕されたISISのメンバーの多くが、この国の市民であることを否定したり、それに驚いたりすべきではない」と語りました。

また、これまで、アメリカで取り調べを受けたISISのメンバーの誰一人として、シリア人ではなかったと強調し、「アメリカは、この国にテログループを作り、戦いのために他国に派遣している。彼らが祖国に帰るのは明らかだ」としました。

さらに、「アメリカの非通常の戦術戦争は、他国への影響力を高めるためのものだ」と強調しました。
最近の調査により、アメリカのISISの容疑者の中にシリア市民はいなかったことが分かっています。
アメリ・ニューヨーク州にあるフォーダム大学の国家安全保障センターは、今週、ISISの容疑者の多くがアメリカ人だと発表しました。

統計によれば、ISISとの関連が疑われてアメリカで逮捕された68人のうち、外国人だったのは3人のみで、シリア人は一人もいなかったということです。

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CIAの元職員、「世界でのISISの活動の拡大の責任はアメリカに」
転載元)
6b86e83c6adaf29e7112a19877af5a2f_Lアメリカの情報機関CIAの元職員であるジャック・ディバイン(Jack Devine)氏が、テロ組織ISISのテロ活動の拡大の責任はアメリカ政府にあるとしました。

デバイン氏は21日土曜、プレスTVのインタビューで、「アメリカ政府はISISを敗北に追い込めなかった。これにより、全世界におけるISISのすべての活動の責任はアメリカにある」と語りました。

同氏はまた、「現代は、テロリストの存在と彼らの暴力行為により最も危険な時代となっており、アメリカとヨーロッパも、このグループのテロ行為の拡大の責任者である」と述べました。

さらに、「アメリカは、テロと戦うべきだ。なぜなら、そうしなければ、世界でのISISの活動をコントロールすることは不可能となるからだ」としました。

デバイン氏はまた、「ISISの活動の継続は、アメリカさえにとっての利益とはならない。それは、ISISが公開したビデオ映像により、彼らがアメリカのニューヨーク、ワシントン、ホワイトハウスをも攻撃すると脅迫していることが理由である」と語りました。

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[フルフォード氏]国家非常事態対策委員会 2015/11/20 中東が平和を取り戻すには / 米中の経済戦争 / 経済恐慌後の第三次世界大戦について / ハザールマフィア達はもう終わり

 最後の「Q、悟りについて」の部分は、命をかけて戦ってくださっているフルフォード氏の覚悟が伝わってきます。その戦いも、"いつとは言えない"けども、時事ブログを見ていても"じわじわとあの人達の負けが否定出来ない程になっている"というのは分かるのではないでしょうか。夜明け前がもっとも闇が深いといいますが、何があろうとも希望をもって心の平安を保ち続けたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2015/11/20
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[YouTube]TPP:ISD条項安倍政府は隠ぺい Dr.苫米地

読者の方からの情報提供です。
 知れば知る程TPPは酷い。そしてそれを知らせない日本という国も同じように酷い。TPPに加入することが、売国行為であるということの意味がよくわかります。これを仕掛ける側(アメリカ)と、仕掛けられる側(日本)の双方の国家深部でとんでもない輩が力強く結託していて、これを無理やり押し通そうとしているということだと理解していますが(関連記事)、どれほどの長い歴史、時間をかけて彼等はここまで触手を伸ばして侵食を深めてきたのでしょうか。影に隠れて決して表に姿を現わさない彼等は、逆に人々の認識の光の元ではその力を発揮できないわけで…。「知る」という強力な武器が、私たちには残されていると思いました。
hiropan(文字起こし担当)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TPP ISD条項安倍政府は隠ぺい Dr.苫米地
転載元より抜粋)

【第4位TPPに国境なき医師団は強い懸念】

ナレーション:環太平洋パートナーシップ(TPP)協定は5年以上におよぶ非公開の交渉を経て、一般には精査する機会もないまま、今月5日、大筋合意文書が正式に公表されました。これにより今後、各国内で著名と批准の手続きに回される見通しとのこと。また、TPPには、国際法で制定されている公衆衛生分野の保護手段を撤廃し、安価なジェネリック医薬品の普及を制限して、何百万人もの人に影響を及ぼす危険な条項が盛り込まれているため、国境なき医師団(MSF)は、現在も極めて強い懸念を抱いています。

アナウンサー:先生、解説お願いします。

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苫米地 英人TPP、先ほど出しましたけど、これですよ、これ。条約でこんなの前代未聞でしょう。条約というのは普通、数ページですよ。ところが企業対企業が交渉可能性が入ってくるのは、アメリカでもよくやってるやつで、契約書ですよ。これは明らかにこうなります。

『TPP開始に伴う「ISDS訴訟」で都道府県や政府系企業は破産』

『TPP開始に伴う「ISDS訴訟」で都道府県や政府系企業は破産』



【※ISDS条項(現在米、カナダ、メキシコ間のNAFTA(北米自由貿易協定)で採用)…企業が相手国政府の規制等で不利益を被った場合、ICSID(投資紛争、解決国際センター、世界銀行傘下)に訴えることができる条項】

これ解説しますけど、恐らく都道府県や政府系企業は破産します。負けたら間違いなくそうですけど、訴訟費用だけで破産します。

スクリーンショット 2015-11-20 10.06.10  

TPPの全文、この中から抜粋しますけど、ここにICSIDと書いてあるのだけ見て下さい。これね、ISD条項のあるところの条文なんですけど、9章の21のところにこんなに書いてあります。これは日本の政府が政府の訳というか、概要というのを出してるんですけど、どう書いてあるかというと、こういうふうに書いてあります。

『政府版概要 第B説 投資家と国との有田の紛争解決(ISDS)…仲裁人の選定(第9.21条)仲裁人の選定手続きについて定める規定』

『政府版概要 第B説 投資家と国との有田の紛争解決(ISDS)…仲裁人の選定(第9.21条)仲裁人の選定手続きについて定める規定』


なんにも書いてない。あれだけの所、その中の一部ですよ。ICSIDという言葉これから覚えておいて下さい。書いてある所だけであんなに長いのが、単に、『仲裁人の選定第(9.21条)』、これだけしか書いてないんですよ。要するに政府はこれがなかったことにしようとしているわけですよ。

今回のTPPは、ISD条項のためにこれだけの条文があって、ISD提訴のためにある存在だと思って下さい。ですから、関税なんかこの中で書いてないですよ。農業ほんのちょっとで、全部これだと思って下さい。

スクリーンショット 2015-11-20 10.13.20 

実際にISDSというのは今回ちょっと説明します。ISDSというのは、企業と国の間のインベスターステイトという言葉ですけど、その間での係争のことです。それをNAFTAというのは今既にある、アメリカ、カナダ、メキシコの自由協定の例で、そこにさっき書いてあったこの言葉です。ICSIDって今回TPP入ってますよね。既にNAFTAはICSIDを使っています。ICSIDというのは、投資紛争解決国際センターというところで、これは世界銀行にある下部機関です。ですから、もしも企業が国を訴えた、政府、公共団体を訴えたら、その国ではなくて、世界銀行傘下の投資紛争解決国際センターで決めなさいという話なんです。

実際それで既に77件の訴訟が起こされていて、そのうちカナダ政府相手に35件、カナダは既に6敗訴してます。それと賠償和解で、既に賠償金が200億プラス、弁護士費用がとられることが決まっています。その他継続中。

メキシコ政府に対しては22件。既に5敗訴してます。240億円の賠償が確定。その他継続。

アメリカ政府は今20件、カナダとメキシコの企業からやられてますけど、いまのところ、これ(フリップ)間違いです、11勝訴です。11勝訴で、現在無敗です。一度も負けたことがない、アメリカは。

当たり前で、ワールドバンク(世界銀行)というのはアメリカの傘下にあるので、アメリカの傘下のワールドバンク(世界銀行)に、アメリカの企業がそれぞれの国を訴えてもっていくなんて、アメリカが勝つに決まってるじゃないですか。これはアメリカの弁護士が仕掛けた、それがTPP条約だと思って下さい。

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