アーカイブ: 世界全体

マーチン・アームストロング氏は、ウクライナ戦争やロシアとの対立の真の理由は、世界の金融・経済システムが破滅的な状態にあることで、“世界経済フォーラムWEFが宣言した「グレート・リセット」を実現するためには、今、戦争が必要なのです”と説明

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の内容は重要です。「西側の軍事援助に直面して、ロシアは早くも4月中旬に予期せぬ事態を警告しました。しかし、これまでモスクワの警告はことごとく西側諸国に無視されてきたため、ロシアとNATOの直接対決、ひいては第三次世界大戦につながる可能性があります。(1分)」と言っています。
 米国の著名な金融・地政学アナリストであるマーチン・アームストロング氏は、ウクライナ戦争やロシアとの対立の真の理由は、世界の金融・経済システムが破滅的な状態にあることで、“世界経済フォーラムWEFが宣言した「グレート・リセット」を実現するためには、今、戦争が必要なのです。(1分33秒)”と説明しています。
 アームストロング氏は、「彼らがロシアに対してすることは、すべて自分たちの身を守るためなのではないでしょうか?…すべて計画的なのです。そこには正常な状態への戻る道はありません。彼らはロシアの動きを利用するつもりです。…残念ながら、私たちは戦争に向かっているのです。(4分12秒)」と言っています。
 グローバルリサーチの記事をご覧ください。“プーチンの紛争に対する非常に合法的なアプローチと、米国が絶えず反故にしている国際法の確立された枠組みを強化する努力を考えると、言うまでもなく、道徳的勝利を重視している。…プーチンは、第三次世界大戦はずっと前に始まっており、「全面戦争」は全人類の終わり、全員の敗北を意味するので、本質的に経済的なものであることを知っている。”とありますが、この通りだと思います。
 しかし、ネオコンと世界経済フォーラムの首脳陣の大半はそうではありません。彼らは、ロシアに対する先制核攻撃でロシアを滅ぼせると信じているのです。残念ながら、彼らの思惑とは異なり、何度シミュレーションを行ってもロシアの勝利に終わります。ロシアの防空システムは、彼らの想像よりも遥かに強固なのです。
 問題なのは、昨日の記事のフルフォード情報が指摘していたように、“ロシアが先週開かれた国連安保理の緊急会合で、「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の情報および証拠を公表した”ことです。
 アメリカは、「イラクの大量破壊兵器」というあいまいな情報で侵略戦争に踏切りました。しかしロシアは、“「生物兵器(疫病)による人口削減計画」の証拠を公表した”のです。ロシアはアメリカに宣戦布告をして先制核攻撃をする大義名分があるのです。
 ネオコンや世界経済フォーラムが、ロシアを甘く見ていると「第3次世界大戦」が勃発し、アメリカ、イギリスは消滅する事になります。そのために、フルフォード氏によれば、“先週末、米軍の幹部100名ほどがロシアを訪れ、「全面核戦争を回避するための緊急会議」が開催された”のです。
 現在、バイデン政権を実質支配している米宇宙軍は、ウクライナや台湾での代理戦争でロシア、中国を弱体化して、アメリカの覇権を維持する事を目指していますが、「第3次世界大戦」は回避する方針なのです。米宇宙軍は、フルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」の中核組織です。彼らがトランプ(替え玉)やイーロン・マスク(替え玉)を利用して、ワクチン接種を推進しているのです。この意味で、“どこがホワイトハット(善玉)なのかは理解に苦しみます”とコメントしているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
金融アナリストのマーチン・アームストロング氏「西側世界が必要としているのは第三次世界大戦だ!」
配信元)
————————————————————————
米国とウクライナは勝っているのか?
転載元)
(前略)
ゴンサロ・リラは、ウクライナは終わったと言い、ロイド・オースティンがショイグに停戦を求めた電話を引き合いに出した。これはシリアで欧米がジハード軍を武装させる時間を稼ぐために使った戦術で、彼らが負けていた時だった。それでも聖戦士は負けた。そして、ロシア人はアメリカ人を信用するよりも、もっと良いことを知っている。
 
スコット・リッターはリラに部分的に同意しているようだ。しかし、彼はまだ西側が紛争を継続させていると見ている。彼は海兵隊員でもある。彼はこの紛争を、自分が教わった戦争、アメリカ人が戦う戦争、そしてプーチンがするような、部分的にしか軍事的でない紛争として見ていない。
 
リッターは、ロシアがウクライナに熱い戦争を宣言し、キエフを破壊し、ガリシアを占領する必要があると考えているようだ。そのためにはさらに10万人の兵士が必要で、ロシア連邦の予備兵力は80%にとどまる。
 
プーチンの紛争に対する非常に合法的なアプローチと、米国が絶えず反故にしている国際法の確立された枠組みを強化する努力を考えると、言うまでもなく、道徳的勝利を重視している。リッターと欧米の定義によれば、ロシアは「戦争」に対する本当の決め手を必要としている。
 
それに対してプーチンは、第三次世界大戦はずっと前に始まっており、「全面戦争」は全人類の終わり、全員の敗北を意味するので、本質的に経済的なものであることを知っている。彼は長い間、計画を練っていたのです。
 
ウクライナの紛争に関しては、ゴンザロとリッターの両氏に同意する。彼らの主張の主要な要素は、本当に対立しているとは思いません。

» 続きはこちらから

「WHO パンデミック条約」は、デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連情報です。ピーター・ケーニッヒ氏は世界銀行と世界保健機関(WHO)の元シニアエコノミストだということです。「WHO パンデミック条約」は、“デジタル ID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになる”とピーター・ケーニッヒ氏は言っています。
 「2022年5月22日から26日にかけて行われるWHOの会議では、WHOが米国や世界の人々に対する完全な主権を付与することを求めているのですか?」という質問にたいして、ピーター・ケーニッヒ氏は「はい」と答えています。
 先の記事では「5月22日から28日」だったのですが、ここでは26日になっています。この辺りの情報のブレは気になります。また、“今のところ、計画では、パンデミック条約の最終版が 2023 年の秋に世界保健総会(WHA)に提出され、承認されれば、パンデミック条約は世界のあらゆる国の主権憲法を覆す「国際法」となる”と言っているのですが、先の記事では「これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。」ということでした。ここも日時にズレがあり、誰が正しい情報を出しているのかはハッキリとしません。
 ただ、記事の動画の1分40秒あたりからのピーター・ケーニッヒ氏の姿から「波動」を見ると、嘘をついている人の波動ではありません。こうした情報で意図的に誤情報を流すと、波動は闇に落ちる(ムーラーダーラ・チャクラの波動)のですが、そうなっていません。したがって、ピーター・ケーニッヒ氏は、5月22日から26日(あるいは28日)に修正案の投票が行われると思っているはずです。
 ピーター・ケーニッヒ氏は、「計画されていることは…完全に、そして絶対に違法である。」と言っています。この計画を実行に移せば、関係者は確実に罪に問われることになると思われます。
 “続きはこちらから”では、WHOがどのような機関かを説明しています。記事には、“新型コロナウイルスもエボラ、HIV、その他多くの病気と同様に実験室で作られた”とあり、「ロックフェラーとゲイツは、世界で最も悪名高い優生学者に数えられていることを忘れてはならない。」とピーター・ケーニッヒ氏は言っています。
 記事の最後では、グレートリセットの3大目標が記されており、それは大規模な人口削減、富を支配層が吸い上げること、人間のロボット化で、2030年までにすべてが成功裏に実施されたとき、私たちは「何も持っていないけど、幸せ」と信じるようになると言っています。
 電気信号による刺激で脳内麻薬が分泌されます。人々は麻薬とゲーム(メタバース)で飼い慣らされた「ロボット人間」になるということでしょう。
 WHOとその関連企業で長年働いてきたピーター・ケーニッヒ氏は、多くの人が「陰謀論」と見なすことを話しているのですが、世界経済フォーラム(WEF)のウェブサイトを覗いて見れば、「陰謀論」ではなく「陰謀」であることが分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ビデオ:世界保健機関(WHO)と「世界的パンデミック条約」:「世界的専制政治」への裏口
転載元)
(前略)
エンジェルウォリアーネットワーク&パニッシャーダラスは、WHO(世界保健機構)の実態を知るために潜入しています。彼らの目的は何なのか。彼らはどのように資金を調達しているのか、そしてなぜ私たちの主権を欲しがっているのか? ピーター・ケーニッヒがWHOとその関連企業で長年働いてきた経験から、いくつかの洞察を与えてくれます。詳細は以下のリンクをご覧ください。


以下はインタビューの記録です。
 
***
 
エンジェル ウォリアー ネットワーク(AWN):WHOについて、あなたの経験、誰のために働いているか、誰が出資しているか、WHOがどのように作られたか…お聞かせください。また、WHOの設立経緯についても教えてください。
 
ピーター・ケーニッヒ(PK)何よりも先に、私たちが知らなければならないのは、新しいWHOパンデミック条約についてです。
 
世界保健機関は、パンデミック対策に関するグローバル・パンデミック・トリートリーの起草を開始しました。この条約は、デジタルID/ワクチンパスポート、ワクチン接種の義務付け、渡航制限、ロックダウン、標準医療などを実施する権限など、世界のバイオセキュリティーに関する絶対的な権力をWHOに認めることになるものです。
 
独立系ジャーナリストのジェームズ・コルベット氏が、この条約がどのようなものかを詳細に検証している「The Corbett Report's」をご覧ください。
 
このパンデミック条約が実施されれば、世界の情勢は一変し、われわれの最も基本的な権利と自由のいくつかが奪われることになる。
 
間違いなく、WHOパンデミック条約は、加盟国の主権に対する直接的な攻撃であり、あなたの身体の自律性に対する直接的な攻撃である。
 
それは、グローバル・ガバナンスへの裏口であり、あなたの健康に対する恐怖によって課されるグローバルな専制政治への裏口なのです。
 
AWN:2022年5月22日から26日にかけて行われるWHOの会議では、WHOが米国や世界の人々に対する完全な主権を付与することを求めているのですか?
 
PK:はい、あります。

先ほどの「パンデミック条約」と呼ばれるものです。
 
2022年6月16日と17日という、とんでもなく短いコメント期間が予見されており、コメント、特に批判的なコメントや反対意見を受け取ることに関心がないことがわかります。
 
そして、新たな議論が予定され、さらに中間発表があり、おそらくまたコメントすることになるのだろうか。
 
今のところ、計画では、パンデミック条約の最終版が2023年の秋に世界保健総会(WHA)に提出され、承認されれば、パンデミック条約は世界のあらゆる国の主権憲法を覆す「国際法」(sic)となる。
 
注:国連はもちろん、国連機関にも、個々の主権国家の憲法を覆す権限を与えるような国際法の規定はない。ありません。
 
計画されていることは、人類がこれまでに作り出した合法性の基準からすれば、完全に、そして絶対に違法である。国際法も国内法も、私たちが知っている伝統的な法律はすべて覆されるか、単に無視されるだけです。彼らは、現在人類にぶら下がっている、人類を徴用するふりをしている全徴用陰謀団、闇のカルトのためにもはや存在しないのです。
 
人々はそのことを知らなければならない。人々は、アメリカとEUが支援・推進するWHOの計画する「パンデミック条約」を拒否しなければならない。
 
私たちはまだそれを止めることができます - しかし、私たちは真実に従わなければなりません、MUSTは光に従わなければなりません。
 
泥棒が光の中で生き残れないように、悪は光の中で生き残ることはできません。
 
私たちは恐れてはなりません。恐怖は彼らの武器です。
 
しかし、私たちは光の中で働くことを決意し、プロパガンダではなく、真実を求めなければなりません。

» 続きはこちらから

WHOの「パンデミック条約」に関する、「アンダーソン女史がEU委員会に提出した質問状」と「EU委員会からの回答文」 ~ジェームズ・ロガスキー氏の情報について全く触れていないアンダーソン女史

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツ欧州議会議員クリスティン・アンダーソン女史が、WHOの「パンデミック条約」に関して、EU委員会に「(条約の締結により)民主主義原則がどれだけ保障されることになるのか」などの質問状を提出。書面による回答を求めたところ、“回答では市民や民主主義、人民による統治や政治的責任などの言葉さえ、一切触れられていませんでした。”と言っています。
 “続きはこちらから”は、引用元にリンクされていた「アンダーソン女史がEU委員会に提出した質問状」と「EU委員会からの回答文」をDeepL Pro機械翻訳にかけたものです。
 質問状は3月7日で、EU委員会からの回答文は4月19日です。質問状には、「WHO パンデミック条約」について、“今後、政府間交渉機関が設立され、2022年3月1日までに第1回会合(作業方法とスケジュールについて合意)、2022年8月1日までに第2回会合(作業草案の進捗状況を議論)が開催される予定である。その後、2023年の第76回世界保健総会で進捗状況を報告し、2024年までに採択することを目指している。”と書かれています。
 記事の冒頭の動画は5月7日に配信されていますが、5月14日の記事で紹介した、「WHO世界保健総会は、5月22日から28日までこの問題に関する投票を行い…世界保健総会加盟国の194カ国の単純過半数によって承認されれば、これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。」という調査報道記者のジェームズ・ロガスキー氏の情報については、アンダーソン女史は全く触れていません。
 これはドイツ欧州議会議員ですら、5月22日から28日までこの問題に関する投票が行われるという「ジェームズ・ロガスキー氏の情報」を知らないということか、あるいは「ジェームズ・ロガスキー氏の情報」が誤情報であるかのいずれかだと思います。
 5月14日の記事は、“2022年1月18日、バイデン政権の高官は、世間に知られることなく…広範囲な修正案を世界保健機関に送った。…WHOの国際保健規約に対する、米国がスポンサーとなったこれらの破壊的な改正の計画は、ジェームズ・ロガスキーという一個人の努力を除いては、注目を集めることがなかったかもしれないほど、こっそりと行われた。”と書かれていました。
 アンダーソン女史の質問状にあるスケジュールは、「5月22日から28日までこの問題に関する投票を行い…わずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。」という計画から、人々の目を逸らせるためのものかも知れません。WHOは、人々を騙し射ちにするつもりなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
WHOパンデミック条約は民主主義を完全に破壊する:ドイツのEU議員
転載元)
この議員の動画についての記事もありましたが、動画の彼女の説明の方がわかりやすいので動画を全文翻訳しました。
(中略)
(中略)
親愛なる市民の皆様へ

最近お伝えした通り、3月1日から超政府間交渉グループが構想の日程を決めるため、そしてWHOと加盟国の間の契約を新しく形成するという違法行為を話し合うために会合を開いています。

このような条約は、実質上、パンデミックが起きた場合に加盟国の政府としての権力をWHOに手渡すことが目的です。 

この条約は、各国家の政府や国会の関与も、問い合わせもないままに締結されることになります。

皆様、つまりこれは民主主義の基本原則である国民の主権がとうとう、完全に無視されるということです。

WHOは、民主主義的な選出(選挙)に従っていないメンバーで構成されています。WHOの意思決定者は、あなた方に指示を出す権限を持っていますが、皆さんに対する政治的な責任を負わない立場にあります。
 
(条約締結がされた場合)市民としての皆さんは、自分が信用を与える人物に、基本的な権利を行使することで政治的な影響を与えることができなくなります。

最近、民主主義は退廃の一歩を辿っています。

そこで私は、EU委員会に質問状を提出し、書面による回答を求めました。

EU委員会への質問の内容は次の通りです。

(条約の締結により)
・民主主義原則がどれだけ保障されることになるのか

・選出された代表者(議員)の政治的な責任が維持されることになるのか

・市民が選挙で選ばれてもいないメンバーの自由裁量の対象にならず、ここ(EU委員会)でさらに脱民主主義化はさらに進展しない保証はあるのか

数時間前、EUから届いた答えは短く明確でした。「保障はまったくない」ということでした。

その回答では市民や民主主義、人民による統治や政治的責任などの言葉さえ、一切触れられていませんでした。

そういった文言で答えてくれていたら、EU委員会は市民の信頼を尊重することができていたはずです。そしてテレグラムで言われているような、「これは新世界秩序(NWO)だ!」、「WHOの名前を借りた世界政府にすぎない!」、という意見などはフェイクニュースや陰謀論にすぎない、と明らかにできたはずです。

保障さえしてくれれば、民主主義的な意志決定のプロセスは維持できたはずです。

委員会の答えは至ってシンプルで、「市民の意見を無視せず、市民を不安にさせないことは、とても重要なことだ」というものでしたが、実際には彼らはそういったことは重要視していません。

WHOの規約の前文を参照すると、「偉大なるWHO」についての広範かつ詳細な「あれこれ」が書かれ、その後に、EU委員会がEU諸国のために交渉者としてどのような「認可の根拠」に基づいて行動するかが説明されています。

(回答文の)最後の文章で、EU委員会は、新しいWHOの制度を準備する作業において、「関連する利害関係者」との協力を確保することを教えてくれました。

「関連する利害関係者」とはいったい、誰なんでしょう? 私にはまったくわかりません。

EU委員会は常に市民の利益のために行動していることを示唆するために、どこかに「市民」という言葉をはめ込むことができる場合はほとんど、後回しにしています。

つまり、あなた方市民は、(WHOのパンデミック条約について)まったく重要視されていない、ということです!
(以下略)

» 続きはこちらから

22/05/09 フルフォード情報英語版:ジャスティン・カストロ、クリスティア・フリーランド、ジル・バイデンらが、ハザール・マフィアの崩壊が進む中、ウクライナに逃亡

 5月9日フルフォード・レポート(英語版)です。今回、popoちゃん的に一番インパクトがあったのは、ウクライナが敗戦で失ったもののリスト‼️そして、中国でPCR検査が広がっていた理由は、ロスチャイルド家フランス支部が、役人への賄賂を資金洗浄する目的で計画したものということ。

1️⃣ 地球を揺るがす、ショッキングな出来事がまもなく起こる
”ロシア、アジア、そして秘密の宇宙計画の情報筋によると、ある種の地球を揺るがす、ショッキングな出来事が間もなく起こるかもしれない、そしてそれは今週中にも起こると予測している人もいる。” 一体何が起こるの?!😳

2️⃣ ウクライナ:敗戦
西側の専門家によるとウクライナはすでに敗戦。ウクライナが失ったもの:油田・ガス田の8割、すべての製油所と大型タンクファーム、播種用の田畑、石炭鉱山、4つの主要港、原子力発電の大部分と石炭発電の大部分、黒海沿岸の油田とガス田。

3️⃣ 国連安全保障理事会:満場一致でウクライナの「紛争」の終結を求める決議
フルフォード氏は彼らが「戦争」という言葉を使わなかったことを指摘。これは彼らがこの「戦争」がロシア内部の問題であることを認めているから。米、英、仏がこの決議に賛成した事実が降伏を物語る。

4️⃣ ロシア下院議長:米の指導者もウクライナで犯した犯罪の責任を負うべき
フルフォード氏によると、この発言からおそらくロシアはウクライナをハザール・マフィアの最後の一員のための居留地にはさせないだろう。

5️⃣ ファイザー文書:ファイザー社のワクチン試験的接種、最初の28日で1223人が死亡
ファイザーの副社長であるレディ・ジョンソンが自宅で逮捕され、連邦捜査官によって複数の詐欺罪で起訴された。

6️⃣ イスラエル:ベングリオン空港での到着客にコロナ強制検査終了

7️⃣ 中国のコロナ検査:ロスチャイルド家、中国の役人への賄賂をマネーロンダリング
中国ではコロナ全体主義への反乱が起きている(動画あり)。コロナ検査が広く行われているのは、中国役人への賄賂を資金洗浄するためというロスチャイルド家のフランス支部の計画だった。その証拠が中国の内部告発者から送られてきた。「高価なフランス製の【PCR】検査」は中国で作られていた。(動画あり)

 後半、新技術の例として人工子宮で赤ちゃんが作られているという動画あり。😱”これによって、宇宙の植民地化に備えて、人類の人口を大量に増加させることができるという。”とまた訳のわからないことを言っております。😩最後は、毎度のことプロジェクト・ブルービームの最新情報。動画たくさんあり。
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:ジャスティン・カストロ、クリスティア・フリーランド、ジル・バイデンらが、ハザール・マフィアの崩壊が進む中、ウクライナに逃亡
投稿者:ベンジャミン フルフォード 

ハザール・マフィア:降伏交渉を試みる


Justin Castro, Chrystia Freeland, Jill Biden and others flee to Ukraine as KM collapse continues Khazarian mafia agents Justin Castro, Chrystia Freeland, Jill Biden and others have fled to Ukraine as KM rule collapses, CIA sources say. They have fled to avoid arrest for war crimes as their crimes against humanity become impossible to hide, they say. That is why “actors, actresses, rock stars, comedians and world leaders are visiting Ukraine,” another CIA source notes. ハザール・マフィアのエージェントであるジャスティン・カストロ、クリスティア・フリーランド、ジル・バイデンなどが、ハザール・マフィアの支配が崩壊する中、ウクライナに逃亡したとCIAの情報筋が語っている。彼らは、人道に対する犯罪を隠すことが不可能になったので、戦争犯罪での逮捕を避けるために逃亡したという。それが、「俳優、女優、ロックスター、コメディアン、世界の指導者達がウクライナを訪れている」理由だと、別のCIA情報筋は指摘する。

If you still do not believe these people are fleeing to avoid being rounded up, take a look at this Google Earth screenshot of the prison at Guantanamo Bay. That is clearly a facility designed to hold thousands of KM criminals. もしあなたがまだ、これらの人々が検挙されるのを避けるために逃げていると信じていないなら、グアンタナモ湾の刑務所のこのGoogle Earthのスクリーンショットを見てみよう。これは明らかに、何千人ものハザール・マフィア犯罪者を収容するために設計された施設だ。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

That is why their overlords, the Rockefeller clan, who were behind the entire fake Biden regime, are now trying to negotiate a surrender, Asian secret society sources say. In Europe, meanwhile, their other masters, the Rothschild family, are trying to get protection from their former slave colony of Israel by claiming exposure of their crimes is “anti-semitic.” だからこそ、偽バイデン政権全体の背後にいた彼らの大君主、ロックフェラー一族は今、降伏を交渉しようとしているとアジアの秘密結社筋は言う。一方ヨーロッパでは、彼らのもう一人の主人であるロスチャイルド一族が、彼らの犯罪を暴露することは 「反ユダヤ主義 」だと主張し、かつての奴隷植民地のイスラエルから保護を受けようとしている。
https://www.timesofisrael.com/vienna-exhibit-explores-persistence-of-conspiracy-theories-around-rothschilds/ https://www.timesofisrael.com/vienna-exhibit-explores-persistence-of-conspiracy-theories-around-rothschilds/

The problem is a critical mass of Jews is now aware their ruling families were deeply involved in the Holocaust (burnt offering to Satan) as a part of their messianic project to chase the Jews out of Europe and into Israel. They wanted to become kings of the Jews, against the will of the Jewish people. The fact that Israel refuses to support their campaign to create greater Khazaria in Ukraine is proof of this. 問題は、ユダヤ人をヨーロッパからイスラエルに追い出すというメシア計画の一環として、彼らの支配家族がホロコースト(サタンへの燔祭)に深く関与していたことに、今や大勢のユダヤ人が気付いていることである。彼らは、ユダヤ人の意思に反して、ユダヤ人の王となることを望んだのである。イスラエルがウクライナにより偉大なハザールを作る彼らのキャンペーンを支援することを拒否していることが、その証拠である。

» 続きはこちらから

新世界秩序またはグレート・リセットに向けた「大きなステップ」となった「バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正案」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月8日の記事で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」を取り上げました。この条約に関して、“WHO世界保健総会は、5月22日から28日までこの問題に関する投票を行い…世界保健総会加盟国の194カ国の単純過半数によって承認されれば、これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。”という調査報道記者のジェームス・ロガスキー氏の情報をお伝えし、この情報に関しては「正しいのかどうかを確認できません。」とコメントしました。
 しかし今回、この件の関する詳細をしるした記事が見つかりました。この手の情報には著作権の問題が常に立ちはだかり、情報の拡散にブレーキをかけてしまうのですが、この記事は冒頭に「このレポートを他の人に伝え、WHO に国家主権と自由を奪われることを阻止するために…あなたの力の及ぶ限り努力してください。」と書かれていたため、DeepL翻訳で全文を掲載することにしました。
 時事ブログでは、「コメントのみ転載OK」と記された記事が多いのですが、これは、“コメントから下の部分については、第三者の著作物であり、当社は転載を許可する立場にも、転載を禁じる立場にもありません。(記事の転載に関しては)ご自身の責任でご判断ください。”という意味です。
 さて、今回の記事の「バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正案」ですが、“ジェームズ・ロガスキーという一個人の努力を除いては、注目を集めることがなかったかもしれないほど、こっそりと行われた”ということです。
 記事の著者は、“中国共産党の次に、ビル・ゲイツがWHOに対して最も影響力を持っている”と考えており、“WHOは…パンデミックの初期には…中国共産党がパンデミックの深刻さを隠しながら、武漢を含む主要都市から旅客機で世界に拡散するように仕向けた”と見ています。
 また、“ビル・ゲイツ、クラウス・シュワブ、そして巨大医療財団ウェルカム・トラストがCEPIを設立…2017年、あるいはそれ以前に、CEPIはWHOと覚書と呼ばれる協定を結び…パンデミックにおいてゲイツのCEPIとWHOが世界を分担することになった。ゲイツはワクチンの資金調達、供給、流通を担当し、WHOは科学・医学界を管理・監視”することになったという興味深い記述があります。
 今回の修正案は、新世界秩序またはグレート・リセットに向けた「大きなステップ」だと言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
バイデン、米国の主権をWHOに譲り渡す
転載元)
自由な人々が大切にしているすべてのものに対する、この存亡の危機の深刻さを真剣に考えてください。このレポートを他の人に伝え、WHOに国家主権と自由を奪われることを阻止するために、人々とコミュニケーションをとり、影響を与える方法を見つけるために、あなたの力の及ぶ限り努力してください。
 
2022年5月22日から28日にかけて、アメリカの医療制度、ひいては国家主権に対する究極の支配権が、世界保健機関を統括する立法機関である世界保健総会(WHA)の投票によって届けられることになる。
 
この脅威は、バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正に含まれており、2022年5月22日から28日にかけて開催されるこの会議で「暫定議題16.2」として予定されている1。
 
これらの改正により、WHOの事務局長は、いかなる国でも健康上の緊急事態や危機を宣言し、対象国の反対を押し切って一方的にそれを行うことができるようになります。事務局長は、単に他国への脅威の可能性や潜在性があるという個人的な意見や考察に基づいて、これらの健康危機を宣言することができるようになる。
 
もし可決されれば、バイデン政権の修正案は、その存在と意図によって、米国の独立と主権を大幅に損なうことになる。同じ脅威が、WHOに加盟し、世界人口の99.44%を占める国連加盟国193カ国すべてに迫っている2。
 
この規則は、「2007年6月15日に発効した国際法の拘束力ある文書」3 であり、国連加盟国は、法律により従ったり、黙認したりすることを要求されることがある。
 
公式化されるまでの経緯
 
2022年1月18日、バイデン政権の高官は、世間に知られることなく、WHOが、他国に影響を与える可能性のある「健康上の緊急事態」を抱えていると疑われるだけの国の問題に一方的に介入する能力を強化するために、この広範囲な修正案を世界保健機関に送った4。「WHOは、事象が発生しているとされる地域の締約国と協議し、その検証を得るよう努めるものとする...」5 この条項と他の条項(下記参照)を削除することによって、WHO事務局長の足かせがすべて取り除かれ、事務局長は自由に健康緊急事態を宣言できるようになる。
 
この改正により、WHOは、いかなる国の健康危機とされる事態に対しても、その表明した希望に反してでも、世界中の他の国や他の組織と協力して重要な措置を講じることができる権利を得ることになるのである。健康上の緊急事態を宣言する権限は、国家を辱め、威嚇し、支配するための潜在的な手段である。また、WHOと同盟を結んでいる国や、非難された国に危害を加え支配しようとする国による、その国に対する排斥や経済・財政措置の正当化に利用することもできる。
 
アメリカの政権が主催しているとはいえ、WHOがこの国家非常事態を宣言する恣意的な権限を最も重要視しているのは、もし我が国の政府がトランプ政権下のように反グローバリズムの立場を取る勇気が再び出てきたら、アメリカに対して使われることになるだろう。
 
改正案を阻止するための時間は?
 
改正案の内容が公表されたのは2022年4月12日であり6、予定されている採決までに抗議をする時間はほとんどない。前述の通り、改正案は2022年5月22日~28日に予定されており、ほぼ間違いなく制定されるであろう。
 
その後、現行のWHO規則では、国が改正への「賛成」投票を撤回できる18カ月の猶予期間が設けられているが、今回の改正案では、その機会が6カ月に短縮されることになる。米国が提案した修正案が可決されれば、今後6ヶ月の間に、過半数の国が個々の投票を変更し、承認を覆すことも可能だ。しかし、これは今、すべてのプロセスを止めるよりもはるかに困難な命題である。

米国に十分な圧力をかけ、修正案の審議を取り下げさせるなど、成立を阻止するために今行動しなければならない。もしそれが失敗し、修正案が5月のWHO総会で承認された場合、私たちは過半数の国に「ノー」の投票を変えるよう影響を与える努力をしなければならない。

組織的な抵抗がなければ、改正案は間違いなく可決される
 
2022年1月26日、同じジュネーブの国連代表部は、修正案が送付されたことを確認する1ページのメモをWHOに送付した。このメモには、同じロイス・ペースHHSグローバル問題担当次官補による簡単な報告も含まれていた7。最も重要なのは、このメモに米国の修正案を支持するすべての国が記載されていることである。このグループの規模とパワーは、外部からの大きな圧力に反対されなければ、修正案が可決されることを保証している。
 
以下は、米国が修正案を支持する国として挙げた20カ国と欧州連合(EU)である。
 
アルバニア、オーストラリア、カナダ、コロンビア、コスタリカ、ドミニカ共和国、グアテマラ、インド、ジャマイカ、日本、モナコ、モンテネグロ、ノルウェー、ペルー、韓国、スイス、イギリス・北アイルランド、アメリカ合衆国、ウルグアイ、欧州連合(EU)のメンバー諸国。
 
EUはグローバリストの組織であり、WHOの世界的な力を高めるための最大の後ろ盾の一つであった。EUには、以下の西側27カ国が加盟している。
 
オーストリア、ベルギー、ブルガリア、クロアチア、キプロス、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデンの27カ国。
 
つまり、合計47カ国が米国が作成した修正案を支持していることになる。そのすべてが、WHOが、その反対や協力拒否にもかかわらず、いかなる国家内でも起こりうる健康上の緊急事態や危機を宣言する権限を与えることを承認しているのだ。繰り返すが、アメリカ市民、そして世界中の市民が強い反対をしない限り、この修正案は可決されるだろう。


» 続きはこちらから