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新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、現在、世界が混乱の中に在る様子 ～「グレート・リセット」計画とはどのようなものか

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は２倍速でご覧ください。５５秒～２分５３秒は不法移民への対処で南部国境における緊急事態宣言を一年延長、２分５３秒～４分２９秒は就任式のあるワシントンD.C.が戦争地帯の様相、４分２９秒～７分４４秒はメキシコの枢機卿が「グレート・リセット」に言及した動画がフェイスブックで「虚偽の情報」のレッテルを貼られ封殺、７分４４秒～１０分４秒は「グレート・リセット」をオーストラリアのスコット・モリソン首相が拒否、１０分４秒～１２分２２秒はイタリア５万軒のレストランが「全国民不服従運動」で政府の封鎖措置と夜間外出禁止令に抵抗、１２分２２秒～１３分５２秒は中国の河北省で感染状況が悪化し物価が急騰、１３分５２秒以降は中国で火球が落下「赤い政権がもうすぐ崩壊する兆候」という話題です。
　これらの話題のすべてが関連しており、新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、世界が混乱の中に在る様子を見ることができます。「グレート・リセット」計画は世界が一つにまとまらなければ実現しません。アメリカの軍部、ロシアが反対する中で成功の見込みはゼロです。
　その「グレート・リセット」計画がどのようなものかは、meiさんのツイートをご覧になると良く分かります。「グレート・リセット」を推進する世界経済フォーラムの創設者兼執行委員長クラウスシュワブは、“中国をモデルに生体認証等で監視国家を設立…人間と機械の融合…全ての物が人工知能に接続される都市が必要”だという事です。日本の「ムーンショット目標」も同じです。
　平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言しましたが、“「グレートリセット。ワクチン接種、半ば強制の管理社会到来。5Gもその手段の一つ」これ、半年前に言ったら鼻で笑われました。これも陰謀論なんですよね？？”というツイートがありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.19 役情最前線】💥イタリア数万軒のレストラン規則違反で営業　封鎖と外出禁止に反対**河北省の感染状況悪化、民衆がパニックに
配信元）
YouTube 21/1/19
〈再生速度の設定方法〉
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豪首相、ダボス会議「グレート・リセット」計画に反対表明　「価値観や経済制度のリセットは不要」
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 21/1/18
オーストラリアの国会議事堂で行われた記者会見で話すスコット・モリソン首相＝2020年7月9日（David Gray/Getty Images）
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界経済フォーラム（WEF）は昨年10月、2021年の年次総会（通称ダボス会議）のテーマを「グレート・リセット（The Great Reset）」とし、パンデミックを契機に、世界の経済・社会秩序の広範かつ抜本的な変革を提唱すると発表した。

この計画について、スコット・モリソン豪首相は「私たちにリセットは不要だ」と明言し、反対姿勢を鮮明にした。昨年11月23日、英国のシンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ（Policy Exchange）」のオンライン討論会での演説で述べた。
（中略）
「健康と福祉のセーフティネットを備えた民主主義が、最高の行政のモデルであることに変わりはない。私たちは経済制度を再設定する必要はなく、ただ努力し続ける必要がある」と力説した。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 

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グーグルが「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始、「世界の報道機関を事実上買収」さらなる情報操作、情報統制につながる恐れ

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　先ごろグーグルが世界のメディアに1000億円ものニュース使用料を支払い、「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始しました。減収著しいメディアにとっては１社年間で約1億7600万円の「救世主」となり、また一般市民にとっては有料記事も含む各社のニュースを無料で見ることのできるサービスとなり、企業にとってもこれまで以上に広範にPRできる媒体となるそうです。グーグルと海外の大手メディアはこれまでニュースショーケースの契約を巡って、主導権や法的規制を争ってきました。グーグルとしては著作権による損害賠償に比べれば1000億円でメディアを懐柔できれば良いのかもしれません。
　しかし実態は巨大企業グーグルが世界のメディアを「買収」するもので、これまで以上の情報操作、情報統制につながる危険をゆるねとにゅーすさんが取り上げておられました。特に記事後半の管理人さんの解説は体験に裏打ちされた迫力があります。重要です。また時事ブログでもお勧めの検索サイト「DuckDuckGo」を紹介されていますが、こちらで検索すると、多くのゆるねとにゅーすさんの記事が最初のページに表示されるそうです。グーグルがいかに恣意的にゆるねとさんを排除してきたか、それらがいかに急所を突く記事であったかが明らかです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危ない流れ】グーグルが世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価をばら撒き、新しいニュースサービスを立ち上げ！→事実上の「マスコミ買収工作」でネット上の情報統制が一層進む恐れ！
転載元）
ゆるねとにゅーす 21/1/17
どんなにゅーす？

・巨大グローバル情報企業・Googleが、世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価を支払い、利用者に無料で報道機関の有料記事を提供する新サービス「グーグル・ニュース・ショーケース」をスタート。売り上げが落ちている旧来型の報道機関にとっては破格の契約内容に、世界各国の報道機関がサービスに応募する事態になっている。

・米国で独占禁止法違反で提訴されるなど、世界中でその独占的な運用形態が問題視されつつあるGoogleが、世界の報道機関を事実上買収しようとしているとの指摘もあり、巨大資本家などの権力層にとって有利な情報操作がネット上でさらに激化していくことを懸念する声が上がっている。


Google、記事の対価3年で1050億円　報道200社と提携

【ニューヨーク=大島有美子】米グーグルは1日、新聞社やテレビ局など世界の報道機関約200社と提携し、ニュースを提供する新サービスを立ち上げると発表した。記事提供の対価としてグーグルが報道機関に対して3年間で10億ドル（約1050億円）を支払う。

まず1日にドイツとブラジルで始め、カナダ、英国、オーストラリアなどに順次広げる。米国での実施予定は明らかにしていない。独メディア大手のシュピーゲル・グループのほか、ブラジルの主要メディアも参加する。

名称は「グーグル・ニュース・ショーケース」で、利用者はグーグルの既存のニュース提供サービス「グーグルニュース」を通じて無料で閲覧できる。将来的にはグーグルの検索エンジンにも表示される見通しだ。
（中略）
～省略～

【日経新聞 2020.10.1.】


Google「ニュースショーケース」の真の狙いは　記事の対価迫る報道機関を「分割統治」？

（中略）
◆News Showcaseは「立法をないがしろに」

こうした中、グーグルが「質の高いコンテンツの対価を報道機関に支払う」と打ち出したサービスが「グーグルニュースショーケース」だ。
（中略）グーグル側は、報道機関と読者とが「関係を構築する道を開く」としている。
既に英、独、仏、ブラジルなどの約４００の報道機関が契約したが、法律に基づく一律の対応を阻むための「分割統治」（独ニュースサイト・ネッツポリティック）などと、その戦略に批判的な見方も強い。
欧州主要メディアで構成する「欧州出版評議会」のアンジェラ・ミルスウェイド専務理事は「グーグルは『ニュース制作への支援』を主張しながら、自前のサービスで取引条件を一方的に押しつけ、公平な交渉条件を設定しようとする立法をないがしろにできる」と指摘した。

～省略～

【東京新聞 2021.1.17.】

（中略）

（中略）

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ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を出した ～こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子

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竹下雅敏氏からの情報です。
　今日の編集長の記事で、「アメリカ南部国境付近の動き」を取り上げていました。“ホンジェラスから大規模な移民キャラバンがアメリカに向かって進行中”だという事でした。「メイカさんからの続報」は、その背後にある真相を伝えています。
　“ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言”を出したという事ですが、これは、1月20日のバイデン大統領の就任に合わせて、カナダとメキシコの両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する計画を阻止するためだという事です。
　“続きはこちらから”の路徳社の記事では、こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子を伝えています。“フランシスコ教皇は中共と深く結託しており、彼は中共と密約を結んだ”とありますが、“トランプ潰しを背後で操っていた黒幕は、軍産複合体とバチカン”であることが判明している以上、この情報は正しいと言えます。
　世界のエリートたちは、新型コロナウイルスのパンデミックを通じて、“テクノロジーによる国際共産主義社会を構築しようとしている”とありますが、彼らが目論む「グレートリセット計画」はまさにそれです。すでに1979年の段階で、ルフェーブル大司教は、「フリーメイソンの後ろ盾を得た社会主義は…今やバチカンに至るまで随所に浸透し、世の中全ての指令を出している。まもなく私達は全員番号と証明書を割り当てられるようになり、それなしでは何一つ行動を許されなくなる」と指摘しています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領が米国南部国境の緊急事態宣言を延長
配信元）
YouTube 21/1/18
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1/18-その２　メイカさんからの続報、石川さん、他
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/18
（前略）
1月16日に、トランプ大統領は米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を発した。
（中略）
ポンぺオ国務長官も1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表した。カナダの国境線には7万5千人の人民解放軍が配置されている。メキシコと米国の国境線には人民解放軍の部隊17万5千人。
（中略）
昔から中国人はメキシコで広大な土地を買い米国を攻撃するための準備をしてきた。

現在、トランプ側は毎日大量の真実を報じている。もし人民解放軍が米国に侵攻したなら、米軍の方は、彼らが全滅するまで徹底的に叩き潰す体制ができている。米軍はその戦いの準備を完了している。
（中略）
バイデンが1月20日に大統領に就任したなら、両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する。トランプは40年前からこのことを知っていて、メキシコに国境の壁を造り、必ず中共を倒す決意だった。
（以下略）

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画像の出典: photo-ac

新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対してきたIn Deepさんの正しい見解 ～ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍

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竹下雅敏氏からの情報です。
　In Deepさんは「新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対」していました。今では、In Deepさんの見解が正しかったことが、はっきりとしています。
　時事ブログでは、国民すべてを閉じ込める「ロックダウン」は、医療体制を整える時間稼ぎに保障と共に短期間に限定するならまだしも、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンと言った有効な治療法が見つかっている段階では、絶対に行うべきではないという見解です。
　記事では「ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍」になるとあります。「新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70 歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました」という事なのですが、昨日の記事では、“ファイザー社の「安全なワクチン」を接種すると「致死率0.092 %」”でした。
　新型コロナウイルスは「後遺症」が怖いのですが、ワクチンの「副反応」は「ファイザー社の安全なワクチンを接種して日常生活が送れなくなる人が2.3%いる」という事で、こちらはもっと恐ろしい。ウイルスだけでなく、ワクチンからも身を守る為に、何かしないといけませんね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ロックダウンによる被害は利益の10倍にもなる」とカナダの感染症専門家は主張し、封鎖という政策を再考するように訴える。そして英国では「精神疾患のパンデミック」が起き始めている
転載元）
In Deep 21/1/14
（前略）
新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ロックダウンや緊急事態宣言などの行動制限や孤立化に対して反対し続けてきました。
（中略）
欧米だけではなく、日本などでも「さらに厳格な規制を」というような主張を本気で述べている人たちの存在を目にすることがあり、「健康とは何か」ということについて、まったく考慮されていない現在のロックダウン政策に支持者がいることに驚きます。
（中略）
ロックダウンの害は利益の少なくとも10倍だとカナダの小児感染症専門家が述べる
Lockdown harms are at least 10 times greater than benefits - Canadian specialist in pediatric infectious diseases
sott.net 2021/01/11

アリ・ジョフィ博士（Dr. Ari Joffe）は、エドモントンにあるストーラリー・チルドレンズ・ホスピタルの小児感染症の専門家であり、カナダ・アルバータ大学の小児科の臨床教授でもある。
（中略）
Ｑ：ジョフィ博士、あなたは当初、ロックダウンに対しての強力な支持者でしたが、その後、考えが変わりました。なぜですか？
 
私が最初にロックタウンを支持した理由はいくつかあります。まず、初期のデータは、（新型コロナウイルスの）感染致死率が最大 2〜 3％もあり、人口の 80％以上が感染すると誤って示唆されていました。その当時のモデリングからは、繰り返しロックダウンを行うことが必要であることを示唆していたのです。
 
しかし新たなデータによると、感染致死率の中央値は 0.23％であり、また、70歳未満の人の感染致死率の中央値は 0.05％であることがわかりました。リスクが高いグループは、高齢者、特に重度の基礎疾患のある人たちです。
（中略）
費用便益分析では、COVID-19 による死亡を防ぐためのロックダウンの利点と、不況、孤独、失業が国民の幸福と死亡率に及ぼす影響の観点からロックダウンの被害を検討します。しかし、私は、上記の他のいわゆる「巻き添え被害」のすべてを考慮してはいませんでした。そして、ロックダウンの被害は利益の少なくとも 10倍高いことが判明したのです。つまり、ロックダウンは COVID-19 そのものよりも、はるかに多くの人々の幸福に害を与えるのです。
（中略）
エコノミスト誌のポール・フリイテルス氏は、「他のすべての健康上のリスクや他の要因による生命の毀損の懸念を排除して、この特定の病気による感染と死亡のリスクだけを減らしているように見える」と書いています。
（中略）
パンデミック以前には、毎日 21,000人以上がタバコが原因で亡くなっています。 5歳未満の小児の肺炎および下痢で毎日 3600人が亡くなり、結核で 4110人が亡くなっています。ここから、COVID-19 の悲劇的とされている数を文脈の中で考慮する必要があります。
（中略）
リスクの高い人々の保護に焦点を当てる必要がある。入院中またはナーシングホームにいる人たち、混雑した状況（例：ホームレスの避難所、刑務所、大規模な集会）、および70歳以上、重篤な基礎疾患を伴う人たち。こういうリスクの高い人たちに焦点を当てるべきで、国民すべてを閉じ込めることは停止するべきだ。
（中略）
（以下略）
画像の出典: Author:米国国防長官 [CC BY]

ノルウェーでは、まだ2万5千人ちょっとしかワクチンを接種していないにもかかわらず、 ファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23人が死亡！ ～治験でのファイザー社のワクチンの致死率よりも９倍以上高い

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ファイザー社の「安全なワクチン」を接種するとどうなるか。ノルウェーでは、“まだ2万5千人ちょっとしかワクチンを接種していない”にもかかわらず、
“ファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23 人が死亡した”ということです。
　致死率0.092 %（＝23÷25,000×100）ですか。Youさんのツイートは、上が新しいものです。最後のツイートには、治験でのファイザー社のワクチンの致死率は0.01%と言うことになっていますが、９倍以上高いわけですね。
　「安全なファイザーのワクチン」によって、日常生活を送ること、仕事ができなくなる中等症以上の副反応は2.3%だという事です。二つめのツイートにある動画が、“日常生活を送ること、仕事ができなくなる中等症以上の副反応”の参考になるかと思います。
　また、他のツイートからは、ワクチンを接種することで新型コロナウイルスに感染し、“だんだん体が弱って疲労を感じ、筋肉痛があり、匂いや味がほとんど効かなくなり、３日後に陽性となった“という例もあるようで、“ワクチン接種後…安全にコロナと診断され、安全に有症状患者となる”というケースが見られるようです。
　こうした例は、長期的な視点のものではなく、“ファイザー社のワクチンのインフォームド・コンセントには…深刻且つ予測もつかない副作用が発生する可能性がある。長期的にどんなダメージがあるか現時点では予測がつかない”と書かれているとのことです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ノルウェーでファイザー社のワクチン接種後に23人が死亡
転載元）
Sputnik 21/1/14
ノルウェーでファイザー社とバイオエヌテック社のワクチン接種後に23人が死亡した。ノルウェー医学エージェンシーが発表した。

すべての死亡事例は免疫力の下がった80歳以上の高齢者で確認された。
 
同機関は、「通常の副作用が高齢者では病気のより深刻な経過の原因となったおそれがある」と説明した。
 
今後同様の事故を避けるため、国立保健研究所は重症の高齢患者へのワクチン接種の推奨を若干変更する。
 
11月27日、ノルウェーではファイザー社とバイオエヌテック社の製薬による市民へのワクチン接種が開始され、オスローの高齢者施設の入居者がまず対象となった。ノルウェーではすでに合計2万5000人超がワクチン接種を受けている。

12月9日、ファイザー社製ワクチン治験中に6人が死亡していたと明らかになった。また、ファイザー社製ワクチンを接種した88歳のイスラエル人男性が死亡したと12月31日に公開された。
 
1月6日、ノルウェーの一カ所の老人ホームでワクチンの接種から数日後に2人の入居者が相次いで死亡するケースが確認されたと報じられた。
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