アーカイブ: 世界全体

半導体大手インテル、2400億円もの赤字を決算で発表 〜 浙江財閥とその一員、AMDの会長兼CEOリサ・スーによるインテル潰し

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で『ブラックマンデー以来!日経平均が歴史的暴落!今後どうなる?』という動画を紹介しました。この中で「急激な株安の理由」として、“1.米国景気指標下振れ 2.主要ハイテク株の企業業績懸念 3.日米金利差縮小による円高傾向”の3つを上げていました。
 これまで世界の株式を引っ張ってきたGAFAを中心とするハイテク企業の業績に限りが出てきた…そして8月1日には半導体大手のインテルが2400億円もの赤字を決算で発表し大きな話題になりました、と解説していました。
 冒頭の動画は「世界中でIntel製のCPUが次々とクラッシュして大騒ぎになっている事件」を解説しています。“しかも厄介なのが、時限爆弾のような壊れ方をするんですよ。つまり、買ってきた当初は問題なく快適に使えるんですが、3ヶ月4ヶ月と使ううちに徐々に壊れていくんです。…今、もう世界中がパニック状態となって、返品率が短期間で4倍にもなっているそうなんです(9秒)”ということです。
 「これからIntelがしばらく安定するまではAMDを選ぶっていうのが安全かもしれませんね(11分8秒)」と言っています。
 アメリカの半導体企業「アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)」の会長兼CEOは台湾系アメリカ人のリサ・スーです。
 “続きはこちらから”の動画の内容は非常に奥深い。深田萌絵さんは、“インテルのポジション、じわじわとAMDにやられていました。…例の中国浙江財閥(せっこうざいばつ)が裏で何年もかけてインテル潰しをやっていました。…2016~7年ぐらいね、確かアルテラを買収するんですね。インテルがアルテラを買収した際にアルテラ側に入っていた浙江財閥系の工作員が大量にインテルに入り込んでしまうというこういう事態になってですね、「おおインテル危ないんじゃないのか、それは工作員だぞ~」ということを我々は心配していたんです(2分17秒)…AMDのリサ・スーさんも浙江財閥の一員で、この人はですね、(中国)解放軍にかなり技術協力をしているお方で、解放軍の皆さんからはスー・マーマ(お母さん)と呼ばれています。…この人たちがですね、5年ぐらい前からインテル崩しにかかっているなと思っていたんですけれども、今Intelが足元崩れてきているのもこのAMDで…AMDのチップを作っているのはTSMCなんですよ(7分2秒)”と話しています。
 詳しい内容は、動画をご覧ください。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【intel不具合発覚】CPUの設計ミスで世界中でパソコンが次々壊れる事件が勃発!(そしてついに解決策が発表される)
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

24/7/29 フルフォード情報英語版:地球支配をめぐる金融戦争の秘密の歴史(事前に書かれたもの)

 今回と次回の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた内容のものとなっています。なお、後半には最新情報も載せられています。
 内容は、タイトルにあるように地球支配をめぐる金融戦争の秘密の歴史についてです。以前の情報と重複する部分もありますが、こうした金融戦争における経緯や背景、フルフォード氏が関わるようになったきっかけなどを知ることができます。内容は本文をお読みいただくとして、ほんの一部だけ紹介します。氏は2011年3月11日の東日本大震災について、「福島への核兵器と津波による攻撃」と見ており、その攻撃で使われた核ミサイルは沈没したロシアの潜水艦クルスクから盗まれた4発のうちの1発ということです。それを現地まで運ぶルートが詳細に述べられています。

 サントメ島の潜水艦基地→ニューギニアの別の潜水艦基地→フィリピンのヨットクラブ→沖縄諸島の離島→九州の港→東京西部の日の出町にある中曽根康弘元首相の所有地→靖国神社近くの北朝鮮市民団体本部→深海掘削船『ちきゅう』に積み込まれる

 後半の最新情報では、超絶不評だったパリ五輪の開会式のほか、以下のようなトピックがありました。
  • CIA、トランプ銃撃犯にMKウルトラを使用したとの陰謀論を否定
  • ジャネット・イエレン、『次のパンデミックを防ぐ』ため、米国がパンデミック基金に6億6700万ドルを拠出すると発表。
  • 私が米国大統領である限り、中央銀行デジタル通貨は決して存在しない。- ドナルド・J・トランプ大統領
  • エルドアン大統領はトルコが『カラバフやリビアに介入したのと同じように』イスラエルに介入することができると述べた。
  • キャスリーン・ヒックス国防副長官は7月22日のブリーフィングで、「北極圏は米国の安全保障にとって戦略的に極めて重要だ」と記者団に語った。

PS.
昨年の夏のフルフォード情報で、『居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。』とコメントしました。これは、コメント欄の最後にある僕の名前「ぺりどっと」を調べてくださいという意味です。さらに具体的に言うと、「ぺりどっと」を一文字ずつクリックしてくれよ!ってことです。23/7/1723/9/4までどこをほっつき回っていたのかがよく分かります。(もう二度とやりませんが😅)今年は…↓↓↓
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:地球支配をめぐる金融戦争の秘密の歴史(事前に書かれたもの)
転載元)

The secret history of the financial war for control of the planet earth (Prewritten)
By
Benjamin Fulford
July 29, 2024
0 Comments
Weekly raw news and video feed at the end of the report.
Since many people have only recently discovered there is a secret financial war going on for the planet earth, we have decided to provide a summary as we start our annual sabbatical. This year it will be in the Japanese alps and only for two weeks because of the intense secret war now raging. The information here comes Asian and European royals, intelligence agencies, secret societies etc. gleaned during the two decades I have been involved in this secret war.
毎週の速報ニュースと動画はレポートの最後にある。

多くの人々が最近になって、地球をめぐって秘密の金融戦争が起きていることを知ったため、我々は毎年恒例の休暇を始めるにあたり、その概要を提供することにした。現在激しい秘密戦争が繰り広げられているため、今年は日本アルプスで2週間だけ過ごすことにした。ここに掲載する情報は、私がこの秘密戦争に関わってきた20年間に、アジアとヨーロッパの王族、諜報機関、秘密結社などから得たものである。

金を巡る金融戦争


Although the war has been raging for millennia, we will start in 1913. That is the year a group of bankers took control of creating and distributing money away from the US Congress and created the Federal Reserve Board. 戦争は何千年も続いているが、1913年から始めることにする。この年、銀行家グループがアメリカ議会から貨幣の発行と分配の権限を奪い、連邦準備制度理事会を設立した。
https://dn790003.ca.archive.org/0/items/pdfy–Pori1NL6fKm2SnY/The%20Creature%20From%20Jekyll%20Island.pdf
Having seized control of the US, the bankers immediately set into motion their plan to start World War I. This war led to the destruction of the German, Austro-Hungarian and Ottoman Empires. アメリカを掌握した銀行家たちは、直ちに第一次世界大戦を開始する計画を実行に移した。この戦争はドイツ帝国、オーストリア・ハンガリー帝国、オスマン帝国を滅亡させた。

Wikipedia[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

At the end of the war, at the Treaty of Versailles, Germany was forced to pay 132 billion gold marks as compensation. The only people who could provide Germany with so much gold were the Asian royals. 戦争末期に、ヴェルサイユ条約でドイツは賠償金として1320億金マルクを支払うことを余儀なくされた。ドイツにこれだけの量の金を提供できたのは、アジアの王族だけだった。

As background, since Roman times the Asians have been sending spices, silk, ceramics etc. to the West and receiving gold and silver as payment. As a result of this, 85% of the worlds’ gold stocks are in Asia. その背景として、ローマ時代からアジア人たちは西洋に香辛料、絹、陶磁器などを送り、その対価として金や銀を受け取ってきた。その結果、世界の金の85%はアジアにある。

The deal the Germans reached with the Asian royals resulted in the creation of the Bank for International Settlements (BIS) in 1930. According to Asians royals a secret deal was reached that, in exchange for Asian gold, promised the creation of a global parliament with royals acting as guardians. The Asians were told this would require World War II in order for it to be set up. ドイツがアジアの王族と結んだ協定により、1930年に国際決済銀行(BIS)が設立された。アジアの王族によれば、アジアの金と引き換えに、王族が守護者となる世界議会の設立を約束する密約が交わされたのだという。そのためには第二次世界大戦が必要だとアジアの王族は聞かされていた。

In preparation for this war, US Secretary of the Treasury Henry Morgenthau went around Asia in the 1930’s collecting gold in exchange for Treaty of Versailles boxes containing bonds denominated in countless trillions of dollars. この戦争に備えて、ヘンリー・モーゲンソー米財務長官は1930年代にアジアを巡り、数兆ドル単位の債権が入ったヴェルサイユ条約の箱と引き換えに金を集めた。

ヘンリー・モーゲンソー米財務長
Author:Yousuf Karsh[CC BY-SA]
画像はシャンティ・フーラが挿入

» 続きはこちらから

波動の観点からは、LEDライトが「闇の光」であることは明らか ~それまでは蛍光灯を使って館内を照らしていたのに、それをLEDにかえた途端にマグロがすべて死んでしまった「葛西臨海公園でのマグロ事件」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で「LEDライトが体に良くないことが体感として分からないようでは、感性が鈍いと言われても仕方がない」とコメントしましたが、地球人の殆どは「鈍い」のでLEDライトが闇の波動を出していることには気付いていないと思います。
 ほとんどの日本人が単に電気代の節約のために照明をLEDライトにすることで、日本は世界に先駆けて「闇」に飲み込まれてゆくわけです。
 シャンティ・フーラでは毎年「シャンティ・フーラカレンダー」を販売していますが、花の写真の背景色を選ぶ際に協力者の方にお願いをした年がありました。普段はシャンティ・フーラの社屋で背景色を選んでもらうのですが、その年は協力者さんの自宅で選んでもらいました。
 しかし、残念なことにその年の背景色は全て没となり、もう一度シャンティ・フーラの社屋で背景色を選び直してもらうことになりました。社屋で選んだ背景色は殆どが採用されました。
 この違いは、協力者さんの自宅がLEDライトだったために、調和のとれた背景色が選べなかったということなのです。
 ロジャー・シーフルト医師は「家庭用LEDライト…にさらされたマウスは肥満になり、不安になった」「家庭のLEDには、白熱電球が発していた赤外線 (太陽のような) がない」とツイートしています。グラフのオレンジ色の滑らかな曲線は太陽、青色の曲線は白熱灯、そして赤色の曲線はLEDです。
 また、ロジャー・シーフルト医師はこちらのツイートで、“体内のミトコンドリアの濃度が最も高い組織(網膜)に赤色光を 3 分間照射すると、視力の改善が 7 日間持続する”と言っています。
 ブライス・ハンナ氏のツイートには、“赤外線による脳刺激で認知症改善。記憶力やその他の症状を大幅に改善するには、1日2回わずか6分間で十分でした。「約14~21日間の治療後、患者は不安が軽減され、気分、エネルギーが改善され、前向きな日常生活を送れるようになりました。」”とあり、『経頭蓋近赤外線刺激は認知症患者の認知力を改善する』という論文を紹介しています。そして、“しかし、それはまた、屋外で太陽の下で過ごすことが、神経保護効果の高い無料の治療法であることを意味します”と言っています。
 波動の観点からは、LEDライトが「闇の光」であることは明らかなのですが、このように医学の観点からもこのことが実証されるのです。
 『LEDライトを使うと失明する?!LEDライトの危険性とは?』と題する動画をご覧ください。
 2分3秒のところで「葛西臨海公園でのマグロ事件」について話しています。それまでは蛍光灯を使って館内を照らしていたのに、それをLEDにかえた途端にマグロがすべて死んでしまった。LEDは視神経を焼く作用があるので、マグロが失明してしまった。それで壁に当たったり仲間同士でぶつかったりして全部死んでしまった、というような話をしています。
 “続きはこちらから”のツイートには、“LEDの街灯やスマホ等が発するブルーライトにより、乳がんや前立腺がんの危険が増す恐れ。…ブルーライトが、酸化を防ぎガンを抑制するメロトニンの分泌を抑えるのが理由”とあります。
 私はパソコンの画面にブルーライトをカットするフィルムを貼っています。皆さんもパソコンやスマホのブルーライトだけでなく、LEDライトにも気を付けてください。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
家庭用LEDライト(米国が義務化しているもの)には、白熱電球に見られるバランスのとれた近赤外光は含まれていない。 そのような光にさらされたマウスは肥満になり、不安になった。

ご家庭のLEDには、白熱電球が発していた赤外光(太陽のような光)がないことにお気づきだろうか。これは、目に見えない「無駄な」光を作り出すエネルギーを節約するためである。もちろん、私たちが考慮しなかったような他のことに体が使っていれば、無駄にはならない。
————————————————————————
【予防医学倶楽部】LEDライトを使うと失明する?!LEDライトの危険性とは?
配信元)

» 続きはこちらから

WhatsAppやLINEのような情報媒体によって、あなたの情報は必要以上に筒抜けになっている! ~WhatsAppにより、暗殺されたイスマイル・ハニヤ氏の住居の正確な位置を特定された

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のツイートを先にご覧ください。昨日の記事で、7月31日にハマス最高指導者のイスマイル・ハニヤ氏がイランの首都テヘランにある住宅で就寝中に精密誘導ミサイルによって殺害されたことをお伝えしました。
 この攻撃はイスラエルによるものと考えられていますが、レバノン人ジャーナリストのエリア・マニエ氏は、“イスラエル諜報機関はスパイウェアを仕込んだWhatsAppメッセージを送信し、ハニヤ氏の携帯電話に侵入することに成功した。これによりハニヤ氏の住居の正確な位置を特定し、ドローンでその家を狙ってミサイル攻撃を仕掛けることが可能になった”と主張しています。
 この情報が正しいかどうかは不明ですが、ロシアのスプートニクもこの内容をツイートしており、“元軍事諜報員でCIA作戦担当官のフィリップ・ジラルディ氏は「イスラエルは、標的の位置を特定して攻撃できるラベンダーのようなさまざまな電子追跡技術に多額の開発資金を投入してきた」と語った。ジラルディ氏はまた、同僚からこれらの追跡技術が非常に効果的であることが証明されたと聞いたと断言した”と報じています。
 ラベンダー(Lavender)については、こちらの記事に、“イスラエル国防軍は…AIを用いた「Lavender」というシステムを開発しました。Lavenderは、ガザ地区の住民230万人を監視・収集したデータを分析し、ハマスやイスラム聖戦の戦闘員である可能性を1から100までのスコアで評価。さらにスコアの高い個人を自動的に暗殺対象とします。Lavenderは3万7000人ものパレスチナ人を暗殺対象としてリストアップしました”とあります。
 「WhatsApp」は39か国語に対応している無料のチャットアプリです。『WhatsApp(ワッツアップ) メッセージアプリ 世界で最も普及 ※LINEのライバル』によれば、“2015年、イラン政府は「非イスラム的な情報媒体である」としてWhatsAppとLINEへのアクセスを禁じた。(6分35秒)”ということですが、先のフィリップ・ジラルディ氏は、“情報機関が監視に利用できるWhatsAppのようなシステムをなぜハマスが使い続けたのかは依然として謎だ”と言っています。
 海外では「WhatsApp(ワッツアップ)」が主流ですが、日本では「LINE(ライン)」がよく使われています。冒頭の動画では「LINEって、実は初期設定のまま使いますと、皆さんの情報は必要以上に筒抜けになっているってご存知でしたか?」と話し、利用者の位置情報はもちろん、移動速度や趣味まで収集されているということです。
 位置情報の取得については1分35秒のところで、“詳細を見るとびっくりしますよ。はい、ここですね。「本設定をオンにした場合、LINEアプリの画面が表示されている際に、当社はご利用の端末の位置情報と移動速度を取得することがあります」。移動速度まで取っちゃうのって思いますよね”と言っています。
 ミュージシャンのASKA氏は、“例えば「パソコンの電源を切っていても盗聴、盗撮はされる」など。あの頃は、誰も信じなかった。今は、常識です。スマホのセキュリティはザルです。ザルになるよう設計されてる”と言っていました。
 「私は一般人で暗殺の対象外だから関係ないわ」と思っている方も多いでしょう。ですが、相手は人類の90%を殲滅しようとしている狂人たちなのです。
 日本には、気に入らない相手を片っ端からブロックしているイカレタ大臣も居ます。彼よりも遥かに凶悪なエリートたちが「5G」の完備した社会で行うことは、“ブロックではなく、気に入らないものをボタン一つで抹殺することだ”と想像しても、さほど的を外してはいないでしょう。ほとんどの庶民は殲滅の対象に入っているのです。
 彼らは笑いながら人々を殺して楽しむでしょう。回転しながら倒れる人の映像を見たことはありませんか? 既に何らかの実験が行われているのではないかとすら思えます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【初期設定は危険!】個人情報流出から身を守るLINEのオススメ設定方法!
配信元)

» 続きはこちらから

24/7/22 フルフォード情報英語版:大統領選挙に見せかけたリアリティショーが米国株式会社の終焉を告げる

 「最近まで公の場に現われていたトランプ」と「新しいトランプ」は別の人物と見ており、新しいトランプは「ワクチン接種に反対」の立場で、「今、主流メディアはトランプを『反ワクチン論者』と呼び始めるだろう。…これはトランプにとって有利に働くだろう。」と言っています。
 トランプ暗殺未遂事件については、「本物の暗殺未遂の背後にいる人物をあぶり出すために、偽の暗殺未遂が許されたようにも見える。」と考えているようです。また、「ロスチャイルド家、ブラックロック(ロックフェラー)、バンガードメタジョージ・ブッシュ、チェイニー家が、暗殺未遂事件の前日7月12日金曜日にドナルド・トランプの株を1500万株空売りしていることが判明した。」との情報も載せています。(参照:時事ブログ)トランプ暗殺未遂事件については、その真相に迫る時事ブログの検証シリーズをぜひ読んでほしいです。
 トランプの副大統領候補であるJ.D.ヴァンス、彼が「マイクロソフトとビル・ゲイツを追っている」という情報があるようです。「これが先週の世界的なIT障害を引き起こした原因で、現在は…クラウドストライク(Crowdstrike)に関連している。」と言っています。クラウドストライクの所有者はおなじみの「バンガード、ブラックロック、インベスコなど」で、「クラウドストライクのサーバーはウクライナにある。…クラウドストライクのサーバーは、ウクライナで『人道的ミッション』を開始したクリントン財団とつながっている。」との情報もありました。
 「ヨーロッパではすでに進行中でアメリカにも迫っている」とされる食糧危機に関して、「牛肉協会および豚肉協会のロビイストは、今月中にmRNAワクチンを豚と牛に使用することを明言している」、「ある牧場主は、ワクチン接種を受けた豚の25%が死んだと指摘し、米国政府がmRNAワクチンを食肉供給で実験していることに警告を発している」という情報を載せています。
 「責任あるメディアのための世界同盟と呼ばれる組織が、ジョー・ローガンなどの人物や、X(旧ツイッター)などのソーシャルメディア・プラットフォーム全体を標的にして、メディアにおける保守的な視点や反対的な視点を検閲している」ようで、この組織に対しフルフォード氏は、「彼らのボイコットを直接経験した者として、私は彼らがおそらく真実の普及における最大の障害であることに同意する。」と述べています。
 以下、その他のトピックです。
  • アイダホ州では、政府は農家に1エーカーあたり300ドルの罰金を科し、水の使用を止めさせようとしている。…アイダホ州政府は50万エーカー、つまり28億斤のパンに相当する土地を閉鎖しようとしている。
  • 先週、欧州連合(EU)一般裁判所は、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長が欧州法に違反したとの判決を下した。
  • (ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相が欧州理事会のシャルル・ミシェル議長に送った書簡において)「紛争当事者双方が敵対行為を継続する意向を示しているため、ウクライナ紛争の激化は近い将来、急激にエスカレートするものとハンガリーは考えている。」
  • [三菱重工業がパトリオットミサイルの生産量を増やすまでには数年かかる可能性がある]というのは、実は日本政府が米国企業への補助金を止めることを決定した兆候である
  • アメリカ合衆国で最大の未成年者用住宅提供者【サウスウエスト・キー・プログラム社】が無数の子供たちを組織的に性的搾取しているとして司法省に訴えられている
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:大統領選挙に見せかけたリアリティショーが米国株式会社の終焉を告げる
転載元)

アメリカの選挙茶番劇


Reality TV pretending to be Presidential election signals end of US Corporation
By
Benjamin Fulford
July 22, 2024
2 Comments
A man in drag wearing a silicon mask and a reality TV actor are being presented to the American people as presidential candidates. No wonder 80% of US citizens think their country is “spiraling out of control.”
シリコンのマスクをかぶった女装の男とリアリティショーの俳優が、大統領候補としてアメリカ国民に紹介されている。アメリカ国民の80%が、自分たちの国は『制御不能に陥っている』と考えるのも不思議ではない。
https://www.msn.com/en-us/news/politics/ar-BB1q67uH
This visual representation of US debt shows why the show is going to have to end. アメリカの債務を視覚的に表すこの画像は、なぜこのショーを終わらせなければならないのかを示している。


» 続きはこちらから