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最終的な致死率(死亡率)を予想するには、治療が終了した患者の数を母数にするのが適切 ~死亡者数を感染者数で割ると死亡率が極端に低くなる

竹下雅敏氏からの情報です。
 「新型コロナの治療が完了した方(退院および死亡)353人中死亡者は43人で、死亡率は13%」というのは、完全に盲点でした。正確には、43÷353=0.1218なので、12.1%です。
 これは公式に発表されている数字を使ったもので、確かに感染が確認された人は、“治療中か、すでに治療が終了しているか”に分かれます。毎日新しく感染者が次々と発見され、病院に収容されるわけですから、死亡者数を感染者数で割ると死亡率が極端に低くなります。最終的な致死率(死亡率)を予想するには、治療が終了した患者の数を母数にするのが適切です。結果は、死亡率12.1%ということで、予想通り10%を超えています。
 イタリアの致死率は10.5%に上昇。スペインは7.8%。イランは7.3%ですが、これは死亡者数を感染者数で割ったもの。なので、本当はもっと高いということでしょう。将来再燃か再感染すれば、さらに致死率は上がると思います。
 日本は5Gがこれから広がるので、5Gによって免疫力がさらに下がると考えると怖いものがあります。新型コロナウイルスはインフルエンザとは全く異なるもので、要警戒だということが分かります。
 “続きはこちらから”は、ニューヨーク医療崩壊の現場の様子。しかも、まだ始まったばかり。世界で医療崩壊を免れる国はほとんどないと考えてよいでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナの死亡率は13%?
引用元)
新型コロナ感染者のうち3月25日正午時点で、新型コロナの治療が完了した方(退院および死亡)353人中死亡者は43人で(1)、死亡率は13%です。なお、プリンセスダイアモンド号は除いています。
(中略)
新型コロナ感染者が治療中の方と、すでに治療が終了している方(死亡を含む)に分けられます。(中略)… 以下に推移をしめします。治療中を含めて死亡率を計算しては死亡率が低くでます。そこで、治療中の方をの除いて死亡率を計算することにしました。


 ※1(2)(3)を集計
 ※2 治療終了者数中の死者の割合=死者数÷(退院者数+死者数)×100で計算
 図―4 治療終了者数中の死者の割合推移

図に示す通り3月14日以降は13%程度で推移しています。
(中略)
(1)新型コロナウイルス感染症の現在の状況と厚生労働省の対応について(令和2年3月25日版)
(2)報道発表資料 2020年2月 |厚生労働省
(3)報道発表資料 2020年3月 |厚生労働省
(以下略)

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新型コロナウイルスの6つの特徴 / 新型コロナウイルス対策に関して完全に出遅れていて、どうにもならない状況にある日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画では、新型コロナウイルスの6つの特徴をまとめています。まず、無症状でも感染していることがある。2つ目はウイルスの潜伏期間が長い。潜伏期間が37日の患者がいたということです。14日の隔離期間では見逃されてしまう。3つ目はウイルス検査の精度が50%と低い。4つ目は感染経路が多様。紙幣による感染には気を付ける必要がある。5つ目はウイルスが体内に残り長期に潜伏して再燃することがある。6つ目は中国では退院基準が甘く、ウイルスを保有している人が社会に戻り潜在的なリスクをもたらしていると言っています。
 日本の「新型コロナウイルス対応」があまりにも酷いので、医療崩壊は時間の問題のように思えます。今日の広島のニュースでは、市内の医師会の代表の人たちが広島の松井市長に、“マスクが、半数ほどの医療機関で1か月以内に底をつくおそれがあるとして、市に確保や提供を要望”していました。恐らく広島だけの問題ではないでしょう。
 時事ブログで、“日本のマスクが全然足りません。…何としても日本で新型コロナウイルスの感染者が増える前に、まずは医療機関にN95以上の能力を持つマスクを用意してもらいたい”とコメントしたのは2月5日の記事でした。日本が新型コロナウイルス対策に関して完全に出遅れていて、どうにもならない状況にあることが分かると思います。
 私たちに出来ることは、“できるだけ外出を避け…家の中にいるべき。人が多い場所にはいかない”ことです。“続きはこちらから”は「イタリアDeliaの市長による自宅退避を促す痛切な叫び」です。聞き分けの悪い市民を必死に説得しようと懸命なのですが、“笑いのツボ”にハマるというのは私も同様でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウイルス専門家 中共ウイルスの6つの特徴
配信元)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
国務院は記者会見で、中国の金融関係者(幹部)1137人が武漢肺炎に感染し、42人が重篤と発表した。しかしそれ以上の詳しい情報は発表しない。中国の多くの民間専門家の分析によると、実際の感染者数はこの数の10倍=11370人。政府の発表と民間の発表が全く違う。
(中略)
これから日本も爆発的に感染が拡大するだろう。武漢肺炎は潜伏期が長い。感染者の60%は無症状のため人に移しやすい。できるだけ外出を避け、1週間分の食料を買って家の中にいるべき。人が多い場所にはいかない。
(以下略)

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現在の新型コロナウイルスの状況をなぜか?予見していた、ビルゲイツ財団協力の「イベント201」~空気感染、致死率10%、GDP11%低下、戒厳令、SNS検閲、1年で6500万人死亡~生物兵器である新型コロナウイルス、そしてシナリオ通りのパンデミック!

 3/20の時事ブログでも取り上げているように、去年の10月18日に、ジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターが世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で、米国のパンデミックに備えるシミュレーションをしています。そしてその2ヶ月後に中国武漢で新型コロナウイルスが確認されたのです。
 このシミュレーション演習の映像を見ると、現在の新型コロナウイルスの状況とほぼほぼ同じであることがわかります。
・感染力が高い
・致死率が約10%
・入院を必要としない風邪だけの感染者もいる
・空気感染する
そして予測として、
・1年半で6500万人が死亡
・GDPは11%低下
・株式市場は20-40%下落
・強行弾圧、戒厳令を敷く国も
・デマ(※)を拡散するSNSのアカウントの停止
・死亡者は数年で何億人にも上る
とあります。

(※)裕福な国が貧しい国にウイルスを拡散している!とか、このウイルスは医薬品会社による人工的なものである!等。

 パンデミック後の世界情勢も抜け目なくシミュレーションされているのです。経済の大打撃、SNSの検閲、そして政府による戒厳令、強行弾圧。こうした予測が、大胆にも公の場で、しかも誘導的な意図で構成されています。こうしたことからも、今回の新型コロナウイルスが前もって予告された生物兵器であり、パンデミックはシナリオ通りであることがわかります。
 カレイドスコープさんは、こうした計画がすでに10年以上前に計画されていたといいます。パンデミックの影響で世界経済が崩壊するとしてもまったく気にしない、見えない「超国家」が存在していると。

 シャンティ・フーラの見解は、
 新型コロナウイルスは「生物兵器」であり、
『“WHOとビルゲイツ財団”が中心となって仕掛けたこうした「新型コロナウイルス」のパンデミックを利用して、トランプ大統領とQグループは「大量逮捕」を実行に移し、金(ゴールド)を裏付けとした「新金融システム」に移行しようとしていると思われます。』
というものです。
 見えないことをいいことに、悪を為し続ける輩の大掃除。追い詰められた輩の悪あがきを、トランプ大統領とQグループが逆手に取るというわけです。

 "見えない存在"という人智がシナリオを描きたいのであれば、それはそれでなおのことヤマ・ニヤマに則ってもらわないと困ります、見えてないとはいえ。世界支配?などと子を虐待するようなことをやってないで、親心のまなざしで子の自立を見守るという光のシナリオを!
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナウイルス:コロナ・コンスピラシー
配信元)
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戒厳令、ワクチン、ビッグデータ、人工削減、FEMA⑤
転載元)
(前略)
なぜ北京は、感染者第一号が報告されてから1ヵ月も沈黙を守ったのか。

なぜ米国政府は、去年10月に中国在住の米国籍の人々に避難勧告を出すことができたのか。(中略)

なぜジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターは、去年10月18日、世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で、米国のパンデミックに備える実践トレーニング・ビデオを流したのか・・・

すべては、10年以上前に計画されていたからだ。
(中略)

見えない『超国家』・・・「彼ら」は世界経済が崩壊しても、まったく気にしない


(中略) 
世界中のバブルがパンパンはじけて、未曽有の世界経済崩壊へ。

米国、日本とも、武漢をモデルにして、戒厳令の準備を着々とととのえている。

そして、国民の資産没収・・・

トランプは、3月下旬の「米国でのパンデミック領域突入」を想定して、「国防生産法」に署名。
医療現場に不可欠なマスクや手袋の増産を指示した。

いっぽうの安倍首相は、医療現場に十分な医療物資がないにもかかわらず何も対策を打たない。無能すぎて何一つできない。

それどころか、なんとか緊急事態条項を使って自民党独裁体制を確立し、国民の口にチャックをすることだけを考えている。

必ず感染拡大の第二波がやってくる。


このままでは、日本は確実に「医療崩壊」する。

検査を受けられず、単なる「肺炎」にされて、表面化しない死亡者が続々と出ている。

五輪崩壊、経団連企業崩壊、年金崩壊、銀行崩壊、農業崩壊、教育崩壊、雇用崩壊、地震・原発対策なし・・・そして、抑え込んできた「大阪・感染爆発」「兵庫、愛知で感染爆発」「新潟・感染爆発」「東京・感染爆発」・・・「全国15ヵ所でクラスター感染」・・・安倍・自民党の国民虐殺計画は着々と進行中。(中略) 

これで安倍一派のすべての犯罪者たちの有罪は確定したも同然。安倍晋三と二階俊博は死刑以外にはない。

やがて、世界は原型をとどめないほど破壊される。多くの日本人の命が奪われる。(中略) 

それでも、今回のパンデミックは本番ではない。
(以下略)
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ロンドン大学の教授「このウイルスは恐ろしい世界的パンデミックを引き起こすステルス生物兵器」 ~新型コロナウイルスを「生物兵器」だと認識しているアメリカと中国

竹下雅敏氏からの情報です。
 国立国際医療研究センター病院の大曲貴夫・国際感染症センター長の話は、これまでに知られていたことの繰り返しに過ぎません。なのに、「現場の方の意見だけにすごい説得力」や「TV連日出てくる自称専門家より、最前線の医者の言葉は凄いな」という引用元の動画のコメントが示しているように、多くの人は大曲貴夫氏の言葉が真実であると感じるようです。
 「新型コロナウイルス」を擬人化すると、なぜか私には顔だけの存在のように感じるのです。首から下がない「顔」だけで生きていて、“その顔は大曲貴夫氏にそっくり”な気がして仕方がない。
 冗談とも本気とも言えない話はこのくらいにして本題に戻ると、ロンドン大学の教授は「このウイルスは恐ろしい世界的パンデミックを引き起こすステルス生物兵器」だと認識しているようです。トランプ大統領は「ウイルスがどこから来たのか知っている」と発言していて、中国外務省報道官の趙立堅氏は、“昨年、米軍関係者が武漢に中共ウイルスを持ち込んだ”とツイートしています。
 こうした発言から、アメリカと中国は新型コロナウイルスを「生物兵器」だと認識していることが分かります。ところが、日本で同じことを言うと陰謀論者としか思われないのです。日本の知的レベルの低さが分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナウイルスの怖さは? 東京都の緊急会見で専門家が見解
配信元)
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配信元)
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アイスランドで、コロナから40種類の変異体を発見。
引用元)
(前略)
https://www.investmentwatchblog.com/here-are-the-very-alarming-things-that-scientists-have-just-discovered-about-this-coronavirus/
(一部)
3月25日付け

(中略)
ロンドン大学ユニバーシティカレッジのモンゴメリー教授(集中治療専門家)は、「このウイルスの感染率がインフルエンザの2倍以上ということは、一人の感染者がMAXで59,000人に移す可能性がある。イギリス国民は社会的距離戦略を直ちに受け入れるべき。」と警告しています。

このウイルスの潜伏期間が非常に長いため感染してもしばらくは発症せず知らずに多くの人に移しているケースが多いのかもしれないと専門家らは警告しています。そのためこのウイルスは恐ろしい世界的パンデミックを引き起こすステルス生物兵器なのです。しかもダイヤモンド・プリンスの船内でわかったことですが、このウイルスは(特にスムーズな)物体の表面(キャビン)に付着すると最長17日間もそこで生き続けることが判明しましたから、感染者が誰にも会わなくてもウイルスを他の人に移しているということです。
(以下略)

一人当たりわずか12000円の現金給付すら見送り、意味不明の商品券を緊急経済対策とする安倍政権

 日本政府は、次々に国民を絶望させるようなことを繰り出してきます。緊急経済対策で検討されていた現金給付は一人当たりたったの、たったの12000円で世界各国に比べて噴飯ものの額でしたが、24日麻生財務相はそれすら見送る方針を発表しました。その代わりに浮上した支援は「商品券」です。麻生大臣によると現金給付は貯金にされるが商品券であれば消費に回るとの考えです。ネット上では早速、麻生大臣の認識不足が指摘されています。今の危機的状況を単なる「景気刺激策」程度で良いと見て、全く生活費に使えない商品券を選択する、しかもその商品券は和牛限定案など理解不能なものまであり「給料家賃光熱費は出せないが牛肉は買ってくれ」という政府は世界でも日本だけでしょう。また商品券方式の給付は事務コストが非常に高いらしく、ならばその無駄なコスト分を直接給付にしろ、と誰しも思います。利権渦まく安倍政権以外は。
 さて気になる海外は、と見れば、ドイツが全ての事業者に約180万円支給、アイルランドは毎週34,000円支給、イギリスは従業員給与の8割補助、韓国も企業向けに9兆円投入など、融資ではない支給の数字を見るだけでホッと息をつける政策を打ち出しています。
 ツイートの中に「国からお金を『もらう』『ほどこしをうける』などという意識でいる必要はまったくない」というものがありました。本当にその通りで、私たち国民が蓄えたお金を今こそ国民のために返してくれ、ということなのだと思います。そのお金を握って離さない者たちに、大臣席から降りろ、議員バッチを外せという要求が届かないのが辛い。 
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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一律現金給付は見送りへ 商品券配布や給食費免除などを検討 和牛商品券案も浮上 国民「どケチな政府」
引用元)
新型コロナウイルス対策の緊急経済対策案で、政府が国民全員への一律現金給付を見送る方向で議論していることが分かりました。

当初は自民党内部から「一人あたり10万円の現金給付」というような提案がありましたが、麻生太郎財務相らの反対意見もあり、現金給付は見送りの方向になったと報じられています。

現時点で有力視されているのは所得制限を設けた上での現金給付や商品券の配布(和牛限定案も)、給食費の免除などを組み合わせる案です。
(中略)
現金だと貯金に使われる恐れがあるとして、財務省は現金給付よりも商品券を推奨するとしています。

ただ、現金給付案も完全に消えたわけではなく、金額を1万円程度に抑える案や所得制限で配布人数を限定する案が検討されているところです。
(以下略)
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配信元)

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