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グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしている ~地球温暖化詐欺を用いた、人工肉と昆虫食に向かう道筋

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で「そうだ、持続可能な未来のために学校や会社に徒歩で行ける距離に住んで車を不要にして自然と調和したライフスタイルにしよう。パリ協定を締結した企業とのみ取引するようにしましょう。すべての企業に行動を起こさせて最終的に政治に持っていき国民から賛同を得よう」というタマホイさんのツイートを紹介しました。
 グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしています。もちろん、CO2による地球温暖化はフェイクです。2022年11月2日の記事を参照してください。
 ポツダム気候影響研究所のヨハン・ロックストローム所長は、「私たちは今、より深刻なものに直面しています。大量絶滅、大気汚染、生態系機能の低下などです。…これは惑星の危機です」と言い、もう一人の女性は「もし、私たちが温室効果ガスの排出を続ければ、2070年までに、30億人もの人々の地域が居住不可能になります」と脅しています。
 ワクチン詐欺の時もそうでしたが、この手の専門家は基本的に詐欺師だと思っておいた方が良い。世界経済フォーラムの関係者だというだけで信用できない。
 デンマークの実業家のジム・ヘイグマン・スネイプ氏は、名前をローマ字読みしてはいけないのですが、「将来的には肉から作られたものではないタンパク質が手に入り、おそらくより美味しくなるだろう」と言っています。
 このように地球温暖化詐欺を用いて、人工肉と昆虫食に向かう道筋が敷かれているのですが、ジャンクフードが旨いと思う人は、これらを問題なく食べるようになるだろうと思います。
 グローバルエリートの観点では、こうした邪悪な社会を拒否する人々の主張は「誤った情報」であり「有害なオンラインコンテンツ」なので、世界経済フォーラムはオンラインでの検閲強化を推進する取り組みを強化するとのことです。
 さっそくカナダ政府は、オンラインの偽情報と戦う研究プロジェクトに数百万ドルの税金を投入するということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スイスの国会議員、ダボス会議に出席。気候変動に関する目標に国民が従わざるを得ないように、生活環境を変えよう
引用元)
(前略)
2023年会議は始まったばかりだが、テクノクラシーの発露という点では、今のところ期待を裏切らない。ポイント:スイスのバスティアン・ジロド議員は、政府が人口構成のあり方を変えるという近未来のビジョンを描いた。その壮大なアイデアとは? 炭素規制を中心に設計され、個人の自動車所有が違法となるような、厳しく管理された都市に人々を集中させることだ。そして、官僚的な気候変動政策に従わない企業には罰則を設けるというものだ。
 
WEFでは、スイスの国会議員が、自動車の個人所有がない都市を提案し、環境目標に沿わないビジネスには罰則を設けることを推奨しています。
(ツイートの翻訳はシャンティ・フーラが挿入)
 
科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用することは、依然としてグローバリズムの主要なテーマであり手段である。気候変動組織は、炭素排出量が過去8年間大幅に増加したと主張しているが、NOAAの最新データによれば、同じ期間に地球の気温は上昇していない。そればかりか、過去100年間、地球の気温は1度未満しか上昇していない。炭素排出が気温の変化と因果関係があるという具体的な証拠はまだない。しかし、この誤った脅威は、ダボス会議のエリートたちの叫びであり、中央集権を打ち砕く自由を求め続けているのである。   
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配信元)
 

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地球上のほとんどの政府と主要メディアをコントロールしている「陰謀団」が存在することを一般人が認識すれば、世界はひっくり返る!

竹下雅敏氏からの情報です。
 サーシャ・ラティポワ氏の情報は非常に重要なので、これまでに何度か取り上げてきました。例えば、1月13日の記事で、パンデミック対策についてサーシャ・ラティポワ氏は、“この特殊な詐欺は、トップが主導しているのです。私の知る限り、国防総省、保健福祉省HHS、食品医薬品局FDA、生物医学先端研究開発局BARDAのトップと法律顧問、ほんのわずかな人たちしか知らないのです。しかし、それ以外の一般議員や役職者は知りません”と言っていました。
 及川幸久氏の動画では、サーシャ・ラティポワ氏の情報を分り易くまとめて、「国防総省はパンデミックに関しての研究開発への資金提供という役割を担っていた。国防総省の中の研究部門で国防高等研究計画局(DARPA)っていうこういうところがあるんですね。ここがその役割を、特に資金提供の役割をしていた。…外部への発注手配は国防総省が行っていた。…特に発注先はやっぱり製薬会社です。…その契約には何があるかというと、製薬会社が例の注射を自由に作れるように、連邦法に基づいて…製薬会社が全ての責任を負わないようになっている(4分28秒)。…
 さらに国防総省がその契約を交わした相手というのが、3社連合だって言うんです。…1つはファイザー。二つ目にビオンテック、ドイツの会社ですね。もう一つある、それがFosun、復星国際という中国企業なんです。…ここは中国共産党系の企業です。…まずパンデミック前のこの3社の経緯を見てみます。パンデミックの前、2018年にファイザーがビオンテックに投資しています。そして2019年、ビル・ゲイツの財団がビオンテックに投資しています。そして2020年の3月11日にWHOがパンデミック宣言をしたわけです。そしてこの3月11日のパンデミック宣言の直後に、3月16日に復星国際がビオンテックに投資しています。その翌日3月17日にファイザーがビオンテックに増資しています。…そしてその3月以降に国防総省がファイザーと、正確にはビオンテックと100億ドルの契約をしてる訳です。…その国防総省とファイザー・ビオンテックとの契約書の中を、サーシャさんというジャーナリストが調べてみると、情報共有を3社で行うという契約内容になっているんですね(6分30秒)。…
 国防総省が行ったことの一つは、緊急使用許可というのを使ったんですね。…緊急時の使用許可なので、その注射の安全性や有効性をテストする必要がないことになっているわけです。ただ…他に選択肢がないということが条件なんです(10分10秒)」と言っています。
 Alzhackerさんのツイートで、サーシャ・ラティポワ氏は、“私がFDA、国防総省、政府、議会と言ったときに明確にしたいのは、加害者のグループがあるということです。これらの組織のトップは何が起きているのか知っています。…これを動かしている陰謀団は、アメリカや他の国の外部の勢力に取り込まれています。そしてこれはグローバリズムです。…過去の録音会議では、誰も世界人口をコントロールする計画を秘密にしていません。…私は、この新世界秩序について調べ始めるまで知りませんでした。…他の人と同じように気づかなかった。一生懸命働いて、家族を養っていました。ええ、そうです。でもこれは事実なんです”と言っています。
 地球上のほとんどの政府と主要メディアをコントロールしている「陰謀団」が存在することを、一般人が認識するのは難しいようです。ここが突破できれば、世界はひっくり返ります。
(竹下雅敏)
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2023.1.15【米国】米国防総省の役割?【及川幸久−BREAKING−】※多言語字幕ありMulti-verbal subtitles※
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ロバート・F・ケネディ Jr.氏「Googleはワクチン会社」「早期治療を排除したファウチ」など / フランスのクリスティアン・ペロンヌ教授が語る医者の完璧な操り方「キーオピニオンリーダーに金を与える…彼らはタクスヘブンの口座に数億円を受け取っている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の動画をいくつか紹介します。冒頭の動画では、“皆さんに知っておいていただきたいのは、Googleがワクチン会社であるということです”と言っています。 
 ShortShort Newsさんの最初の動画では、パンデミックを利用して豊かになった人たちが、政府の政策に対する批判を検閲しているのと同じ人たちだ、と指摘しています。
 3つ目のツイート動画で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ファウチは、早期治療を排除したのです(29秒)。…4月になると、ヒドロキシクロロキンが効くことが分かってきました(1分35秒)。…対象疾患に対して有効性が実証されている既存の医薬品がある場合、新ワクチンや新治療薬に緊急使用許可を与えることは連邦法上違反とされています。…もしヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを早めに入手していれば、病院に行かずに済んだし、死ぬこともなかったのです。しかし、もしトニー・ファウチがそのことを認めてしまっていたら、ワクチン事業全体が崩壊していたことでしょう。…早期治療はしない、と決めたのは彼なんです。ワクチンができるまで全員待てと。治療薬がないため感染すると病院へ行かなければならなくなると脅し、国民全員を拘束し、家に軟禁したのです(2分33秒)。…彼は、アメリカ国民に向かって、次のようなことを決して言わなかったのです。ビタミンDを摂取する必要があります。亜鉛を摂取する必要があります。少し瘦せた方がいい。死ぬのは肥満の人なのですから。外に出て運動することが必要です。免疫力を高める必要があります。…ビタミンDはCOVIDを破壊することが分かっています。…血中のビタミンDが1デシリットル当たり50ナノリットルあれば、COVIDは発症しないのです。(3分47秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”ではフランスのクリスティアン・ペロンヌ教授が、“医者の操り方は、完璧に知っています。…キーオピニオンリーダーに金を与えるのです。医者は表向きでは百万、一千万円単位の利益関係を申告していますよね。でも、私は友人がいるので製薬会社が世界的なレベルでやっていることは全てわかっています。彼らはタクスヘブンの口座に数億円を受け取っているのです。そしてテレビに出演して皆に影響を与えるのです。ビリオネアにとっては数億なんて知れてる。それで一国を動かせるなら。皆が言うことを聞いて数十億分のワクチン契約を受け入れる。そうやって医学会のトップにいるほんの一握りの人たちが皆を動かして、下の方のお医者さんたちは別に買収されているわけではなく、(従う、ということです)”と言っています。
 日本も同じでしょうが、“医師の勤務先別に比較すると、大学病院の医師の48.8%、診療所の医師の42.9%が新型コロナワクチン接種の副業・アルバイト に「参加した」と回答した”ということです。
 下の方のお医者さんたちを、ワクチン接種の高額アルバイトで共犯に仕立て上げる等、結構上手にコントロールしているな、と思います。
(竹下雅敏)
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Googleはワクチン会社です。ロバート・F・ケネディ・ジュニア
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2030年に向けた「世界経済フォーラムのスマートシティ計画」とは ~肉類と乳製品の消費がゼロ。摂取カロリーは一人一日2500キロカロリーまで。新品の衣類は一人につき年間3着まで。自家用車はゼロ。

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画では、「世界経済フォーラムのスマートシティ計画」について、“2030年に向けた彼らの計画です。あなたの家族は、肉類と乳製品の消費がゼロになります。摂取カロリーは、一人一日2500キロカロリーまでに制限されます。…一人につき年間3着までしか新品の衣類を受け取ることができません。世界経済フォーラムのサイトに掲載されています。自家用車はゼロになります。…ジョージ・オーウェル「1984」が強化されたバージョンだ。そして、それはすべて技術的に可能となり、実際に実行されています”と言っています。
 ロバート・ヤング博士の記事「ドキュメンタリー映画A Cry For Freedom」には、より詳しい内容が記されています。
 記事の冒頭には、“CRY FOR FREEDOMは、グローバリストが公式に推進する新種「ヒューマノイド」または「サイボーグ」の創造というアジェンダを明らかにしています。これらのサイボーグは、この世界の新しいマスターになるだろうと彼らは言っています。世界経済フォーラムによると、これらのヒューマノイド(エリートによって作られた)と本来の人間(神によって作られた)の違いは、現在の人間とチンパンジーの違いに似ています。…この新しい種をホモ・デウスと名付けたのは、文字通り、自分たちが神になると信じているからだ。彼らは、この新種「ホモ・デウス」が世界を救うと主張しています”とあります。
 さらに、世界支配を目指す「世界経済フォーラム」の計画として、ワクチン社会(ワクチンパスポートとデジタルIDにより、継続的なワクチン接種を社会に参加するための条件とする)、社会的信用スコア(ソーシャルメディアに政府を批判するような投稿をすると、スコアが下がる)、言論の自由の終焉(言論の自由をヘイトスピーチと再定義する)、インターネットガバナンス(公式ストーリーを批判、疑問、反証する投稿やウェブサイトをすべて削除する)、所有権なし(世界中の市民から私有財産をすべて差し押さえる)、電気自動車(すべての人を制御可能で、追跡可能な電気自動車に依存させる)、統制された財政(権力者が管理するワンワールドのデジタル通貨を導入する)、性的混乱(LGTBQA+のアジェンダを押し進めることで、自然な家族を終わらせる)、刑務所都市(全員をスマートシティに閉じ込め、一呼吸ごとに監視する)、バーチャルリアリティ(現実をメタヴァースの仮想幻想に置き換える)、誰もがサイボーグに(誰もが人工知能によって監視・制御されるサイボーグになる)、5Gマインドコントロール(数百万の5Gタワーを配置し、国民に思考や感情を植え付ける)、人工食品(工場で作られた合成肉と大量の人工虫で国民を養う)、高齢者の排除(お金を生み出さなくなった時点で、早期の安楽死を導入する)などが記されています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧になると、世界経済フォーラム(WEF)の「ようこそ2030年へ。私は何も持ってなくプライバシーもないが、生活はこれまでにないほど良い」という世界がどのようなものかがわかります。
 最後の方で、“政治体制に不満を持ち、それに反発した人たち。彼らは都市の外でさまざまな生活を送っています。ある者は小さな自給自足のコミュニティを形成した”とあります。この一文だけだと、支配層は「政治体制に不満を持ち、それに反発した人たち」を許容しているように思うかもしれませんが、そうではありません。
 あいひん氏のツイート動画をご覧ください。“「America 2050」サイトには、将来的に計画されるアメリカのメガシティのブループリントが確認できる。…映画では、人口の大半が「メガシティ・ワン」に閉じ込められ、過酷な生活環境が強いられる。…またメガシティには「社会不適合者」を集め、…その後、社会不適合者が一掃されると、「ワンワールド・オーダー」が始まる。そうして、何の疑問も持たない従順な人間で構成される社会が出来上がり、そこに生きる人間は本当の自由を知らないため、それを比較することさえできない”と言っています。
(竹下雅敏)
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「ビル・ゲイツとイベルメクチン」〜 2010年からイベルメクチンに着目し、新たなコロナ治療薬として送り出すつもりのビル・ゲイツ / 既存の安価な内服イベルメクチンは邪魔なわけ

ライターからの情報です。
 1/13時事ブログのイベルメクチンに関する記事を裏付けるような情報が届きました。kazuchan-coconeさんのツイートによる「ビル・ゲイツとイベルメクチン」というタイトルで、2010年の段階ですでにビル・ゲイツがマラリア治療薬としてのイベルメクチンに目をつけていたことを追っています。イベルメクチンと蚊の生存率との関係、イベルメクチンの集団投与などの研究にビル・ゲイツが資金提供をしていました。2015年には「マラリア撲滅のためのイベルメクチン研究ネットワーク」を創設し、アフリカのブルキナファソで、イベルメクチンの大量集団投与をした村と、しなかった村との比較試験をビル・ゲイツの資金で行いました。その結果から、ビル・ゲイツはイベルメクチンの効果を十分に認識していたようです。そしてこの時点の研究で「長時間徐放性製剤」(徐放性製剤とは、薬の成分が少しずつ長時間放出され続けるように加工された製剤)の開発を課題に上げていました。
 テス・ロリー博士の告発で見た「Unitaid」という非政府組織があります。これはビル・ゲイツが理事で、WHOにも大きな影響力があります。そのUnitaidが「長期間作用型注射製剤」の研究を明らかにし、また「MedinCell」というフランスの企業は「イベルメクチン注射製剤」を開発し、コロナ薬としての適用承認を目指しているとあります。ちょうど良いタイミングで新しい形のコロナ治療薬の技術が結集し完成するわけです。
 kazuchan-coconeさんは「もし彼らがこの新開発の製剤が完成する前に安い内服イベルメクチンでコロナが収束してしまったら困るという利己的な動機によって世界中でイベルメクチンの使用を猛烈に弾圧してきたとしたら、」と懸念されていますが、確かに食糧危機を起こそうという連中ですから薬剤の弾圧など余裕でやりかねません。
(まのじ)
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