アーカイブ: 竹下氏からの情報

ツイッターはディープステートの道具であり、情報はコントロールされ、売り渡されている ~ツイッター社に代表されるCIAに繋がりがある企業は信頼出来ない~

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイッターはCIAの道具です。すなわち、ディープステートの道具なわけです。ディープステートは、トランプ大統領と戦争中であり、メディアを通じてトランプ大統領を誹謗中傷することに余念がありません。
 そのツイッター社は、“保守的、トランプ支持、愛国的(親米的)、神を敬う考えなどを持つ人物や発言者を検閲している”らしく、彼らの意見が表に上がらないように取り組んでいるようです。
 また、ユーザーの個人情報を広告会社に売り渡しているとあります。さらには、専門の職員300~400人で、ユーザーの個人的な写真を監視していると言っています。ツイッター上のメッセージや画像は、“決して削除できない”と書かれています。
 これらの事は、日本も同様だと思います。ツイッターの人気ランキングを見ると、見事に安倍政権を批判するツイートが上がってきません。私は情報がコントロールされていると考えています。
 私は、パソコンのカメラレンズをビニールテープで覆っています。外部から家の中の様子を覗き込まれるのが嫌だからです。スマホも、位置情報だけではなく、外部からの盗聴、盗撮が可能なので、所持すること自体にリスクがあります。
 問題はツイッター社に代表されるCIAに繋がりがある企業が、信頼出来ないことです。ディープステートの野望が、完全監視社会で、究極には1人1人にマイクロチップを埋め込んで、人工知能によって支配することだからです。
 収集されている個人情報は、広告会社に売り渡すことに使われるだけではなく、将来、ある人物が社会的に重要なポジションに就いた時に、脅迫の材料として用いられるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「トランプ支持」「愛国」保守層コメントを表示させない Twitter偏向性を暴露=NGO
引用元)
(前略)

Twitter社の現職と元従業員は最近、同社が保守派の意見を検閲し、右派のスタンスを示すユーザや発言を表出させない「隠れ禁止(シャドーバン)」扱いにしていると明かした。

(中略)

彼らの話によると、Twitterは保守的、トランプ支持、愛国的(親米的)、神を敬う考えなどを持つ人物や発言者を検閲しているという。

(中略)

Twitterコンテンツを審査していた元社員Mo Norai氏は「もし、ユーザがトランプ支持姿勢を示したら、自分の考えと反しているから消していた」と暴露した。

(中略)

安全と信頼に係る業務マネージャーOlinda Hassan氏は、「まさに私たちは(保守論者意見が表出しないよう)取り組んでいる。(愚かな)人々の言葉が出てこないようにしている」と述べた。

(以下略)
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ツイッターの職員、個人情報を漏洩
転載元)
イギリスの新聞が、ツイッターの職員が管理職の指示により、すべてのメッセージと画像を分析し、ユーザーの情報を他者に売り渡しているとしました。

イギリスの新聞デイリーメイルのサイトによりますと、告発団体プロジェクト・ヴェリタスの調査によれば、ツイッターの管理職は、ユーザーの個人的なメッセージや画像を分析した後、ユーザーの関心に関する情報を広告会社に売り渡しているということです。

ツイッターの職員の一人は、「このSNSの職員数百人がユーザーの画像を分析している」としており、ツイッターの元専門家は、ユーザーの個人情報は考えられている以上に漏洩されている」と話しています。

また、プロジェクト・ヴェリタスの動画でも、ツイッターの職員がどのように多くの個人ユーザーの画像やメッセージを分析しているかについて暴露しています。

ツイッターのエンジニアPranay Singh氏も、秘密裏のインタビューで、すべてのツイッター上のメッセージや画像は記録されており、決して削除できないしました。
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ツイッター、ユーザーの性的な写真を会社のサーバーに保存?【動画】
転載元)
暴露・評判を落とす情報の捜索を手がける非政府組織「プロジェクト・ベリタス」は、ツイッターの職員に、性的なものを含むユーザーの個人的な写真を監視するよう指令が出されたと発表した。

スプートニク日本

ツイッターのチーフセキュリティエンジニア、クレイ・ヘインズさんは同団体が隠し撮りした動画で「人生で見たかった以上のペニスを見た」と語った

さらにヘインズさんは、写真が無期限に保存されていると付け加えた。


ヘインズさんは、こうしたコンテンツが非常に多いため、専門の職員300〜400人で監視をしていると強調した。

ヘインズさんは「ええ、これらの人々には、彼らがペニスの写真を見ることに対して給料が支払われています」と述べた。
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配信元)

ハワイのミサイル発射事件は表のイルミナティの仕業〜秘密宇宙プログラムの兵器を地球同盟が迎撃! 地上と宇宙で並行して駆逐されている悪!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイに向けてミサイルが発射され、それが破壊された件ですが、“誰が…弾道ミサイルを発射したのか”については、様々な情報が入り乱れており、今のところ確定したものはないようです。一部には、イスラエルの潜水艦が発射したものだという見解がありますが、私にはそうは感じられません。
 私の見解は、冒頭の記事で取り上げられている、“ディープステートの仕業”であり、コーリー・グッド氏の言う秘密の宇宙プログラムによるものだと考えています。
 コブラは、“ハワイのミサイルは…秘密宇宙プログラムの兵器”と言っており、ここまでは私と同じ見解なのですが、ミサイルが“銀河連合によって排除”されたと言うのは、違うと思っています。以前コメントしたように、銀河連合ではなく地球同盟が迎撃したのだと考えています。
 コブラは、カバールの中で最近問題を起こしている主な派閥として、イルミナティ離脱複合体(IBC)の名を挙げています。初めて聞く名称ですが、コブラによると、イルミナティネットワークから離れて地下に入った連中で、独自の秘密宇宙プログラムを発展させたとあります。キメラ配下とあることから、これは、私が表のイルミナティとして分類している方のグループだということになります。彼らが、ドラコやレプティリアンと協力しているのは当然です。
 時事ブログでは、ハワイのミサイル発射事件を表のイルミナティの仕業だとしているので、コブラの見解に非常に近いことがわかります。
 彼らは現在、徹底的に駆逐されているところで、おそらく近いうちに完全排除されるだろうと思っています。中東でテロリストグループが次々と滅ぼされているのと似ています。地上と宇宙で並行して、悪が駆逐されている感じです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米政府機関の閉鎖 10日間の暗闇
引用元)
(前略)

http://exopolitics.org/the-secret-navy-behind-the-ballistic-missile-attack-on-hawaii/
(一部のみ)
1月20日付け

誰がハワイに向けて弾道ミサイルを発射したのか。
中国でもイスラエルでもありません。CIA、ディープステートの仕業です。
1987年にハワイの故イノウエ上院議員が語った内容から:
アメリカには表の政府以外に影の政府が存在し、(米軍ではない)独自の空軍、海軍、資金集め機構を持っています。影の政府は国益と称する彼らの利益のためなら何でもできる立場にあります。また、彼らが資金をどのように集めどのように使おうとも自由であり法の適用を受けません。アメリカには独自に資金を調達、拠出している極秘機関が存在し、政府軍の指揮下にない独自の空軍、海軍を持っています。彼らは秘密の軍艦(ダークフリートと呼ばれている)や軍用機、戦闘機を所有しており、それらはディープステートが実行している秘密の宇宙プログラムに使われています。
Goode’s confidential Earth Allianceによれば、影の政府はNATOの防衛軍事演習やヨーロッパの諜報機関とも関連しています。そして影の政府を運営しているのがCIAです。
ダークフリートは彼らの目撃を達成するために開発されました。

http://beforeitsnews.com/alternative/2018/01/q-announces-tendarkdays-dont-be-afraid-of-the-dark-video-3589594.html
(概要)
1月21日付け

10日間の暗闇の日々:怖がらないでください。
Qは、米政府機関の一部閉鎖を予測していました。つまり、政府機関が再開するまでに様々なことが実行されることになると思います。2015年にトーリー・スミス氏がマイク・ペンス氏は小児性愛犯罪者だと語っていました。その後、スミス氏は殺害されました。

(以下略)
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オペレーション・ミョルニル
引用元)
(前略)

最近問題を起こしている主な派閥は、いわゆるイルミナティ離脱複合体(IBC)です。IBCはキメラ配下のネガティブ派閥であり、1996年のアルコン侵攻の間、地表のイルミナティ・ネットワークから離れて地下に入りました。IBCは、各地下都市を超高速列車でつなぐ独自のネットワークを構築しています。

(中略)

イルミナティ離脱複合体は地下で、地球に以前からいたドラコやレプティリアンおよびアルコン侵攻のあった1996年から1999年の期間にこの太陽系に入ってきたドラコやレプティリアンと協力していました。2014年にイルミナティ離脱複合体の上層部が、キメラに引き継がれました。1996年より、IBCはドラコ艦隊といわゆるダークフリートの両方と協力している独自の秘密宇宙プログラムを発展させました。現在、クローキングされた重要なシップを有する本秘密宇宙プログラムは、サブルーナー空間に存在する最も強力でネガティブな派閥であり、オペレーション・ミョルニルの主要な焦点となります。

(中略)

また、イルミナティ離脱複合体は、ライトワーカーとライトウォーリアに対するひどいスカラー攻撃、指向性兵器攻撃、特に2017年11月に始まった電流波攻撃を行っています。

(中略)

ハワイのミサイルはハワイに向けられた秘密宇宙プログラムの兵器であり、大気圏に突入する前に銀河連合によって排除されました。

(以下略)

グローバリズムに引きずりこまれ、格差が拡大した日本! 主犯は日銀〜日本の再生のためには日銀の国有化が必要!

竹下雅敏氏からの情報です。
 小沢一郎氏が、正攻法で政権を取りに行くつもりのようです。ツイートの動画を見ると、小沢復権に向けて準備をしているように見えます。
 あべぴょんは最悪なので、出来るだけ早く安倍政権を倒さなければなりません。私は小沢政権を歓迎しますが、こと経済政策に関しては、民主党時代のやり方を見ると、あまり期待出来ないように思います。
 日本は、アメリカによって日本型の経済システムを無理矢理壊され、グローバリズムに引きずりこまれたのです。主犯は日銀です。バブル崩壊後、約10年間、ケインズ政策を実行し、国の借金は膨らんでも経済が復調しなかったことから、小泉政権が誕生して、新自由主義の経済政策を採用しました。失われた10年は、“痛みを伴う改革”を国民に受入れさせるための準備段階でした。
 グローバリズムに舵を切った日本は、格差が拡大し、雇用も不安定になりました。途中、民主党政権に替わりましたが、彼らは公共事業を子育て支援にふり替えただけでした。これでは、 GDPは全く増えません。
 デフレ対策は簡単で、当時500兆円近くあったデフレギャップに相当する金額を日銀が紙幣を刷って、実体経済に放り込めば良かったのです。ところが、民主党は決してそのような政策を取りませんでした。
 安倍政権は金融緩和を行い、日銀が円を刷るところまでは良かったのですが、それを実体経済に流さず、バブル業種に流したため、株式市場がカジノ化し、貧富の格差はさらに拡大しました。
 これらのことを意図的に行い、日本を破壊しているのが日銀です。日銀を国有化して、犯罪者を刑務所に入れなければ、日本は再生しないのです。
 将来、野党が政権を取った時、どこまでやるかにかかっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小沢氏「枝野さん立てるべき。国民が野党第1党にした」
引用元)
(前略)

(枝野氏を中心にした野党再結集について)当然そうすべきだと思います。基本政策で安倍晋三首相と明確な対立的主張をきちっとしてますから。

(中略)

2007年(の参院選)を再現しなきゃダメ。そのためには今国会中くらいにおおよその野党連携の枠組みを作っておかなきゃなんない。

 希望の党は極端に意見が分かれているでしょ。きちんと話し合ってそれぞれの道を行くっちゅう方法しかないんじゃないですかね。民進党も明確な結論を主張できない。だから安全保障とか憲法とか原発とか、明確な結論を民進党として出せるようにしないといけないと思います。枝野さん自身がどうだこうだと言うわけにいかんでしょうけど、(野党全体で)なんか方法を考えてみんなでいっしょにならないと。(BS朝日の番組で)
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配信元)


[YouTube] 米軍の守備銃検査

竹下雅敏氏からの情報です。
効果音が見事です。
(竹下雅敏)
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US Army Honor Guard Rifle Inspection with close-up audio [EXCLUSIVE]
配信元)

アメリカ政府機関が財源不足のために閉鎖 ~政府封鎖を逆手に取って、イスラエルを追い詰める~

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの政府機関が、財源不足のために閉鎖するという事態。マティス米国防長官は、閉鎖による軍の活動へのマイナスの影響を懸念しました。“世界全土におけるアメリカの情報活動が停止に追い込まれる”と発言しています。加えて、アメリカは新たな軍事戦略を発表し、“テロとの戦いではなく、世界の大国との競争”が今後の焦点となると発言しています。
 これらの発言を考慮すると、政府機関の閉鎖がCIAの活動停止、あるいは解体も考えられることを示しており、元CIA職員によれば、“シリア自由軍はCIAが運営”しているということから、当初の予想通り、米軍はイスラエルへのハシゴを外すのではないかと思います。
 “続きはこちらから”以降のツイートをご覧になると、マティス長官は、“政府の目的は…イスラエルの終わりのない戦争に徴兵することではない”と言っています。
 全体的な流れを考慮すると、民主党がトランプ政権を政府封鎖という形で追い込んだことを逆手に取って、イスラエルを追い詰める方向に動く可能性が高いと思われます。これは、当初時事ブログで予想していた通りの動きです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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予算成らず政府閉鎖へ 一部世論“民主党が悪い”(18/01/20)
配信元)
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アメリカ政府機関が閉鎖
転載元)
アメリカのトランプ大統領の就任1周年を迎え、同国の政府機関が財源不足のために閉鎖しました。

CNNテレビは、速報の中で、「トランプ大統領が就任してからわずか1年で、アメリカ政府機関は今年の国家予算案に関する共和党と民主党の対立のために、閉鎖した」としています。

51の議会議席を有する共和党は、国家予算案について、民主党を説得できず、予算案の採択に必要な100票のうち過半数に達しない50票のみを獲得しました。

アメリカ政府のサラ・サンダース報道官は、予算案の反対派を無責任だとして非難し、「上院の民主党員は、国家安全保障より政治を優先している」と語りました。
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アメリカ国防長官、政府機関の閉鎖を懸念
転載元)
アメリカのマティス国防長官が、政府機関の閉鎖による、軍の活動へのマイナスの結果について懸念を示しました。

ロイター通信によりますと、マティス国防長官は政府機関の閉鎖が、訓練、メンテナンスなどの一部の軍の活動にマイナスの影響を及ぼすと語りました。

また、メンテナンス関連の活動が大幅に停止され、軍人でない職員の半数以上が、休暇扱いになるとしました。

さらに、暫定予算案が可決されず、政府機関が閉鎖になった場合、世界全土におけるアメリカの情報活動が停止に追い込まれるとしています。

(以下略)
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アメリカ国防長官、「アメリカの軍事面での優位性は喪失」
転載元)
アメリカのマティス国防長官が、「陸、海、空及びバーチャル空間におけるアメリカの軍事面での優位性は失われつつある」と語りました。

レバノンのアルマヤーディン・テレビによりますと、マティス国防長官は、ジョンズ・ホプキンズ大学において、アメリカの新たな軍事戦略を発表するとともに、「アメリカは、軍事面での優位性を失っていく一方で、中国とロシアの脅威にさらされている」と述べています。

アメリカの新たな軍事戦略では、中国とロシアが主要な脅威だとされています。


マティス長官はまた、「アメリカとその軍事戦略にとっては、テロとの戦いではなく、世界の大国との競争が注目の焦点となるだろう」としました。

さらに、「アメリカの新戦略では、戦争に向けて態勢を整えることが優先される」と語っています。

マティス長官は、改めて北朝鮮を脅迫するとともに、「アメリカは、北朝鮮によるあらゆる核攻撃に対し、大規模な報復を行うだろう」と述べました。

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